コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

「東日本旅客鉄道」の版間の差分

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
履歴の双方向閲覧
← 古い編集新しい編集 →
削除された内容 追加された内容
ビジュアルウィキテキスト
m編集の要約なし
Chiba ryo (会話 | 投稿記録)
51,553 回編集
m 改名後のリンク修正
28行目: 28行目:
|決算期 = [[3月31日]]
|決算期 = [[3月31日]]
|会計監査人 = [[有限責任あずさ監査法人]]
|会計監査人 = [[有限責任あずさ監査法人]]
|主要株主 = [[みずほ銀行]] 4.99%<br />[[日本トラスティ・サービス信託銀行]]株式会社信託口 3.55%<br />[[日本マスタートラスト信託銀行]]株式会社信託口 3.50%<br />[[三菱東京UFJ銀行]] 3.18%<br />JR東日本社員持株会 2.85%<br />[[三井住友銀行]] 2.68%<br />[[日本生命保険相互会社]] 2.04%<br />[[第一生命保険]] 2.03%<br />[[バンク・オブ・ニューヨーク・メロン|THE BANK OF NEW YORK MELLON]] SA/NV 10 1.32%<br />[[三菱UFJ信託銀行]] 1.27%<br />（2015年6月23日現在）<ref>{{PDFlink|[http://www.jreast.co.jp/company/governance/pdf/report.pdf コーポレートガバナンス]}} - 東日本旅客鉄道</ref>
|主要株主 = [[みずほ銀行]] 4.99%<br />[[日本トラスティ・サービス信託銀行]]株式会社信託口 3.55%<br />[[日本マスタートラスト信託銀行]]株式会社信託口 3.50%<br />[[三菱UFJ銀行]] 3.18%<br />JR東日本社員持株会 2.85%<br />[[三井住友銀行]] 2.68%<br />[[日本生命保険相互会社]] 2.04%<br />[[第一生命保険]] 2.03%<br />[[バンク・オブ・ニューヨーク・メロン|THE BANK OF NEW YORK MELLON]] SA/NV 10 1.32%<br />[[三菱UFJ信託銀行]] 1.27%<br />（2015年6月23日現在）<ref>{{PDFlink|[http://www.jreast.co.jp/company/governance/pdf/report.pdf コーポレートガバナンス]}} - 東日本旅客鉄道</ref>
|主要子会社 = [[総合車両製作所|（株）総合車両製作所]]100%<br />[[ジェイアールバス関東|ジェイアールバス関東（株）]] 100%<br />[[東京モノレール|東京モノレール（株）]] 79.0%<br />[[JR東日本リテールネット|（株）JR東日本リテールネット]] 100%<br />[[ジェイアール東日本企画|（株）ジェイアール東日本企画]] 100%<br />[[ジェイアール東日本建築設計事務所|（株）ジェイアール東日本建築設計事務所]] 100%<br />[[日本レストランエンタプライズ|（株）日本レストランエンタプライズ]] 100%<br />[[ルミネ|（株）ルミネ]] 95.1%
|主要子会社 = [[総合車両製作所|（株）総合車両製作所]]100%<br />[[ジェイアールバス関東|ジェイアールバス関東（株）]] 100%<br />[[東京モノレール|東京モノレール（株）]] 79.0%<br />[[JR東日本リテールネット|（株）JR東日本リテールネット]] 100%<br />[[ジェイアール東日本企画|（株）ジェイアール東日本企画]] 100%<br />[[ジェイアール東日本建築設計事務所|（株）ジェイアール東日本建築設計事務所]] 100%<br />[[日本レストランエンタプライズ|（株）日本レストランエンタプライズ]] 100%<br />[[ルミネ|（株）ルミネ]] 95.1%
|関係する人物 = [[松田昌士]]<br />[[山之内秀一郎]]<br />[[#歴代社長|歴代社長]]、[[#関連人物|関連人物]]の節も参照
|関係する人物 = [[松田昌士]]<br />[[山之内秀一郎]]<br />[[#歴代社長|歴代社長]]、[[#関連人物|関連人物]]の節も参照

2018年3月31日 (土) 23:44時点における版

東日本旅客鉄道株式会社
East Japan Railway Company
JR東日本本社ビル（東京都渋谷区）
種類 株式会社
市場情報
東証1部 9020
1993年10月26日上場
大証1部（廃止） 9020
1993年10月26日 - 2013年7月12日
名証1部 9020
1993年10月26日 - 2015年6月16日
略称 JR東日本、JR東、JR-East、JRE
本社所在地 日本の旗 日本
〒151-8578
東京都渋谷区代々木二丁目2番2号
JR東日本本社ビル
北緯35度41分14.2秒 東経139度42分0.1秒 / 北緯35.687278度 東経139.700028度 / 35.687278; 139.700028座標: 北緯35度41分14.2秒 東経139度42分0.1秒 / 北緯35.687278度 東経139.700028度 / 35.687278; 139.700028
設立 1987年（昭和62年）4月1日
業種 陸運業
法人番号 9011001029597 ウィキデータを編集
事業内容 旅客鉄道事業
貨物鉄道事業
旅客自動車運送事業 他
代表者 代表取締役社長 深沢祐二
資本金 2000億円（2015年3月31日現在）[1]
発行済株式総数 3億9250万株（2015年10月23日現在）[2]
売上高 連結:2兆6718億円
単独:1兆9108億円
（2013年3月期）
営業利益 連結:3975億円
単独:3228億円
（2013年3月期）
純資産 連結:2兆0481億円
単独:1兆7229億円
（2013年3月31日現在）
総資産 連結:7兆2232億円
単独:6兆7421億円
（2013年3月31日現在）
従業員数 単独:51,155名
連結:73,017名
（2013年3月末現在）
決算期 3月31日
会計監査人 有限責任あずさ監査法人
主要株主 みずほ銀行 4.99%
日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社信託口 3.55%
日本マスタートラスト信託銀行株式会社信託口 3.50%
三菱UFJ銀行 3.18%
JR東日本社員持株会 2.85%
三井住友銀行 2.68%
日本生命保険相互会社 2.04%
第一生命保険 2.03%
THE BANK OF NEW YORK MELLON SA/NV 10 1.32%
三菱UFJ信託銀行 1.27%
（2015年6月23日現在）[3]
主要子会社 （株）総合車両製作所100%
ジェイアールバス関東（株） 100%
東京モノレール（株） 79.0%
（株）JR東日本リテールネット 100%
（株）ジェイアール東日本企画 100%
（株）ジェイアール東日本建築設計事務所 100%
（株）日本レストランエンタプライズ 100%
（株）ルミネ 95.1%
関係する人物 松田昌士
山之内秀一郎
歴代社長、関連人物の節も参照
外部リンク http://www.jreast.co.jp/
特記事項：上記経営指標は2013年度有価証券報告書より転載[4]
テンプレートを表示

東日本旅客鉄道株式会社（ひがしにほんりょかくてつどう、英: East Japan Railway Company）[注 1]は、1987年4月1日に、日本国有鉄道（国鉄）から鉄道事業を引き継いだ旅客鉄道会社の一つ。通称はJR東日本（ジェイアールひがしにほん）、英語略称はJR East。

東北地方全域（青森県の一部を除く）、関東地方全域（神奈川県の一部を除く）、新潟県の大部分、山梨県・長野県のそれぞれ約半分、静岡県の一部地域を営業区域とする。本社は東京都渋谷区。コーポレートカラーは緑色。東証一部上場企業。日経225（日経平均株価）およびTOPIX Core30の構成銘柄の一社。

2012年に発表した「グループ経営構想V 〜限りなき前進〜」で経営の方向性として定めたJR東日本グループのコンセプトワードは「地域に生きる。世界に伸びる。」[5]

概況

日本の人口の3割強が住む東京圏に多くの路線を持ち、東京圏の通勤輸送を主力とする。1日の平均輸送人員は約1,659万人（2010年度実績）、年間の売り上げは2兆7,000億円近く（連結）に上り、そのうち1兆1,153億円が関東圏[注 2]の通勤・通学路線の運輸収入、4,909億円が新幹線の運輸収入である（2007年度）。

2015年10月1日時点の路線の営業キロは計7,458.2km[6] で、JRグループ各社の中で営業路線は最長であり、2015年4月1日時点の社員数は58,550人[7] とJRグループの中では最も多い。

首都圏を中心に乗降客や周辺の来街者が多い駅を複数運営しているうえ、国鉄分割民営化時に国鉄が所有していた優良資産や国鉄関連会社株を多く引き継いだ。このため、JRグループ各社の中ではいち早くから鉄道事業以外の事業に進出する多角化を積極的に行っている。JR東日本は鉄道以外の事業を「生活サービス事業」と分類しており、その内容は駅の構内売店や近接するショッピングセンター、ホテル、広告、住宅など多岐にわたる[8]。（「関係会社」「住宅事業」の節も参照）

2000年代後半における事業の柱は以下の3つである[9]。

  • 鉄道事業
  • 生活サービス事業 - エキュート、Dilaといった駅構内（改札内外）の商業施設の開発・営業や、不動産業など。
  • Suica事業 - 交通系ICカード「Suica」を電子マネー化し、これを媒介とした他業種との連携など。これによって手数料の徴収や、クレジットカードとの提携によるSuicaの利用機会の拡大が見込め、Suicaの利用機会が乗車券としてなど駅という限られた範囲から小売店などへ広がることになる[9]。

クレジットカードについては、2010年1月31日まで自社で直接、「ビューカード」を発行していた。このため、JR東日本自体が貸金業登録をしている（関東財務局長(5)第00945号）。

また鉄道沿線の振興とCSR（企業の社会的責任）を兼ねた取り組みとして、地方の物産や観光資源を首都圏などに紹介する「地域再発見プロジェクト」[10]と、子育て支援事業「HAPPY CHILD PROJECT」[11]を展開している。

東日本大震災後に大船渡線と気仙沼線で導入されたBRT事業ではJR東日本が事業主体となり、運行に関する業務を地元のバス事業者に委託する形で運営している。JR東日本が乗合バスを運行する事業者となったのは1988年にジェイアールバス関東、ジェイアールバス東北にバス事業を分離して以来である。

本社・支社等

東日本旅客鉄道の位置（日本内）
東日本旅客鉄道
東日本旅客鉄道
東日本旅客鉄道
東日本旅客鉄道
水戸
水戸
東日本旅客鉄道
仙台
仙台
盛岡
盛岡
秋田
秋田
新潟
新潟
長野
長野
東日本旅客鉄道
JR東日本  本社  支社

本社

支社

付属機関

なお、ニューヨーク・パリ事務所は日本国有鉄道の日本国外事務所を承継したものである。

自社発電設備

川崎火力発電所 小千谷発電所（右）と新小千谷発電所（左）
川崎火力発電所
小千谷発電所（右）と新小千谷発電所（左）

国鉄時代、首都圏の路線へ電力供給をするため川崎市川崎区に建設した川崎火力発電所および新潟県小千谷市周辺にある信濃川発電所（信濃川中流に設置された宮中ダムから取水）を所有し利用しているため、他の鉄道事業者とは異なり、東京電力からの電力供給が停止したとしても運行停止などの影響をほとんど受けない。実際に、2006年8月14日に発生した首都圏大規模停電の際にも、京葉線の一部区間を除いてほとんど影響はなかった。

ただし、2004年10月23日に発生した新潟県中越地震では小千谷市の水力発電所が破損し、自社発電の供給能力では電力を賄いきれなくなった。そのため東京電力から電力を購入したり、他発電所の発電量を増やしたりして対応していたが、2006年春には復旧工事が終了し全面的に稼動を再開した。だが、水利権の乱用の不祥事により宮中ダムが使用停止処分を受けたため、電力不足の対策として傘下の火力発電所の増強と東京電力の購入量の増加で補う方針となった。信濃川発電所は2010年6月10日に稼働が再開されている。[12][13]

2011年3月11日に起きた東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）の影響で、東京電力の福島県にある福島第一原子力発電所・福島第二原子力発電所などが停止して電力不足になり輪番停電（計画停電）が実施された。その際、十日町市長の提案と国土交通省の指示により信濃川発電所の取水量を増して発電量を増やし、東京電力へ電力の融通[14] を行った。また、JR東日本も節電のために駅での照明の減灯や電車の運行本数を減らすなどした。

歴代社長

歴代の東日本旅客鉄道社長
代数 氏名 在任期間 出身校
初代 住田正二 1987年 - 1993年 東京大学法学部
第2代 松田昌士 1993年 - 2000年 北海道大学大学院法学研究科
第3代 大塚陸毅 2000年 - 2006年 東京大学法学部
第4代 清野智 2006年 - 2012年 東北大学法学部
第5代 冨田哲郎 2012年 - 東京大学法学部

歴史


運転事故と輸送障害

国土交通省の調査によると、在来線部分における平成20年度（2008年度）の走行距離百万kmあたりの運転事故、輸送障害の発生件数は、それぞれ0.60件、4.96件（うち部内原因によるもの1.40件）であった。 一方同年度のJR鉄道事業者の平均値はそれぞれ0.60件、4.92件（うち部内原因によるもの1.45件）であった。平成14 - 19年度についても同様の傾向が見られることから、JR東日本では運転事故の発生頻度は高くないものの、輸送障害の発生頻度がやや高いといえる。また首都圏での大規模な輸送障害に際しては、JR東日本は、国土交通省や同省鉄道局長などによる業務改善命令や警告を度々受けている。

これに対し、平成18年度（2006年度）首都圏輸送障害低減に向けた対策の強化に関する公式発表 (PDF) において設備・車両の改良や新車の導入などに総額3,000億円の投資を行い輸送障害の低減を目指すことを表明し、2009年度からの第5次安全5ヵ年計画「安全ビジョン2013」において、2009年度から2013年度の5年間で総額約7,500億円の安全投資を行うことを計画していた[29] と表明していた。

平成18年度（2006年度）においては、部内原因による輸送障害が2.41件から1.93件へ減少した。平成19年度（2007年度）においては1.70件、平成20年度（2008年度）においては1.40件と減少傾向にはある。

また、最近は人身事故対策として、JR東日本では550億円をかけて山手線へのホームドア設置やホーム端に精神を落ち着かせる効果があると言われる青色照明の導入、「いのちの電話」などを紹介したパンフレットを制作し配布するなどの啓蒙活動を行っている。

業務改善命令・警告

最新1年度分については、「安全報告書2014」の中の、JR東日本の安全の現状 (PDF) を参照されたい。 また、過去2年間の業務改善命令・警告については国土交通省「国土交通省ネガティブ情報等検索システム＜鉄道事業者＞」を参照されたい。

  • 工事の実施方法に関する事業改善の命令―国土交通大臣、平成15年（2003年）12月19日
    • 中央線高架切換工事における輸送障害（9月28日）、京浜東北線軌道工事における輸送障害（10月6日）に対応したもの
  • 鉄道輸送の安全確保について（警告）―国土交通省鉄道局長、平成17年（2005年）12月26日
    • 羽越線の脱線死亡事故に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―国土交通省鉄道局長、平成18年（2006年）4月25日
    • 山手線軌道下工事に伴う輸送障害（2月20日、4月24日）に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―関東運輸局鉄道部長、平成18年（2006年）7月19日
    • 山手貨物線（埼京線）線路陥没による輸送障害（7月18日）に対応したもの
  • 京浜東北線及び山手線の輸送障害について（警告）―関東運輸局鉄道部長、平成19年（2007年）3月6日
    • 田町駅構内の信号保安設備の不具合による輸送障害（3月5 - 6日）に対応したもの
  • 東北線の輸送障害について（警告） ―関東運輸局長、平成19年（2007年）6月22日
    • 東北線大宮駅 - さいたま新都心駅間の架線断線による輸送障害（6月22日）に対応したもの
  • 鉄道の安全輸送の確保について―関東運輸局鉄道部長、平成20年（2008年）2月25日
    • 東北線尾久駅構内における列車脱線事故（2月23日）に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告） ―関東運輸局長、平成20年（2008年）4月10日
    • 国分寺変電所火災による中央線の輸送障害（4月10日）に対応したもの
  • 警告書 ―東北運輸局鉄道部長、平成20年（2008年）6月6日
    • 大船渡線における列車と運搬用手押し車との衝突とそれに伴う輸送障害（6月6日）に対応したもの
  • 鉄道の輸送障害について―関東運輸局長、平成20年（2008年）9月18日
    • 信号トラブルによる中央線の輸送障害（9月17日）、我孫子駅構内の架線切断による輸送障害（9月18日）に対応したもの
  • 新幹線の輸送障害について（警告） ―関東運輸局長、平成20年（2008年）9月28日
    • 東北新幹線東京駅 - 大宮駅間の信号トラブルによる東北・上越・長野新幹線の輸送障害（9月28日）に対応したもの
  • 新幹線の輸送障害について（警告）―関東運輸局長、平成20年（2008年）12月30日
    • 新幹線総合システムのトラブルによる東北・上越・長野新幹線の輸送障害（12月29日）に対応したもの
  • 鉄道の安全・安定輸送の確保について（警告）―関東運輸局鉄道部長、平成21年（2009年）7月31日
    • 変電施設の火災に伴う京葉線の輸送障害（7月30日）に対応したもの

対策に関する公式発表

最新1年度分については、「2014年度版 安全報告書」中、JR東日本の安全の現状 (PDF) を、過去の概略については、「社会環境報告書」を参照されたい。

路線

東京周辺の路線網

青森県（海峡線を除く）、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、千葉県、栃木県、群馬県、埼玉県、東京都、神奈川県（御殿場線を除く）、新潟県（大糸線を除く）、山梨県（身延線を除く）、長野県（飯田線、中央本線塩尻駅以西と大糸線南小谷駅以北を除く）、静岡県（東海道本線熱海駅以東と伊東線のみ）の各都県の旧国鉄の在来線と、東北新幹線・上越新幹線・北陸新幹線の新幹線、および山形新幹線・秋田新幹線の通称を持つ新幹線直行特急が運営基盤である。

JR東日本が運営している路線を以下に示す。

現有路線

分類 路線名 区間 営業キロ 愛称 備考
新幹線 東北新幹線 東京駅 - 新青森駅 713.7 km 上越新幹線（東京駅 - 大宮駅）
北陸新幹線（東京駅 - 大宮駅）
山形新幹線（東京駅 - 福島駅）
秋田新幹線（東京駅 - 盛岡駅） 		実キロは 674.9 km
上越新幹線 大宮駅 - 新潟駅 303.6 km 北陸新幹線（大宮駅 - 高崎駅） 実キロは 269.5 km
北陸新幹線 高崎駅 - 上越妙高駅 176.9 km   上越妙高駅 - 金沢駅間はJR西日本の管轄
幹線 山手線 品川駅 - 新宿駅 - 田端駅 20.6 km 湘南新宿ライン（田端駅 - 蛇窪信号場）
埼京線（池袋駅 - 大崎駅） 		 
根岸線 横浜駅 - 磯子駅 - 大船駅 22.1 km    
横浜線 東神奈川駅 - 八王子駅 42.6 km    
南武線 川崎駅 - 立川駅 35.5 km    
尻手駅 - 浜川崎駅 4.1 km 南武支線/浜川崎支線  
尻手駅 - 新鶴見信号場 - 鶴見駅 5.4 km   新鶴見信号場 - 鶴見駅間 3.9 km は東海道本線支線と重複
旅客営業なし
武蔵野線 鶴見駅 - 西船橋駅 100.6 km 武蔵野南線（鶴見駅 - 府中本町駅） 鶴見駅 - 新鶴見信号場間 3.9 km は東海道本線支線と重複
鶴見駅 - 府中本町駅間は旅客営業なし。ただし臨時旅客列車が経由
西浦和駅 - 別所信号場 - 与野駅 4.9 km 大宮支線 貨物線だが旅客運賃は武蔵浦和駅または南浦和駅経由で計算
武蔵浦和駅 - 別所信号場 なし 西浦和支線 貨物線だが旅客営業あり
京葉線 東京駅 - 蘇我駅 43.0 km    
市川塩浜駅 - 西船橋駅 5.9 km 高谷支線  
西船橋駅 - 南船橋駅 5.4 km 二俣支線  
赤羽線 池袋駅 - 赤羽駅 5.5 km 埼京線  
川越線 大宮駅 - 高麗川駅 30.6 km    
中央本線 東京駅 - 塩尻駅 222.1 km 中央線快速（東京駅 - 高尾駅）
中央緩行線（御茶ノ水駅 - 三鷹駅）
 東京駅 - 神田駅間 1.3 km は東北本線と重複
代々木駅 - 新宿駅間 0.7 km は山手線と重複
名古屋駅 - 塩尻駅間はJR東海の管轄
岡谷駅 - 辰野駅 - 塩尻駅 27.7 km    
青梅線 立川駅 - 奥多摩駅 37.2 km    
五日市線 拝島駅 - 武蔵五日市駅 11.1 km    
総武本線 東京駅 - 銚子駅 120.5 km 総武快速線（東京駅 - 千葉駅）
総武緩行線（錦糸町駅 - 千葉駅） 		 
錦糸町駅 - 御茶ノ水駅 4.3 km 総武緩行線  
小岩駅 - 金町駅 8.9 km 新金貨物線 小岩駅 - 新小岩信号場駅間 2.3 km は本線と重複
旅客営業なし
小岩駅 - 越中島貨物駅 11.7 km 越中島支線 小岩駅 - 新小岩信号場駅間 2.3 km は本線と重複
新小岩信号場駅 - 亀戸駅間は本線と並行
旅客営業なし
横須賀線 大船駅 - 久里浜駅 23.9 km    
鶴見線 鶴見駅 - 扇町駅 7.0 km    
浅野駅 - 海芝浦駅 1.7 km 海芝浦支線  
武蔵白石駅 - 大川駅 1.0 km 大川支線  
相模線 茅ケ崎駅 - 橋本駅 33.3 km    
東海道本線 東京駅 - 熱海駅 104.6 km 山手線（東京駅 - 品川駅）
京浜東北線（東京駅 - 横浜駅）
東海道線（東京駅 - 熱海駅）
横須賀線（東京駅 - 品川駅および鶴見駅 - 大船駅）
湘南新宿ライン（鶴見駅 - 大船駅） 		JR東海との境界は丹那トンネル東口付近
熱海駅 - 米原駅間はJR東海の管轄
米原駅 - 神戸駅間はJR西日本の管轄
品川駅 - 蛇窪信号場 - 武蔵小杉駅 - 鶴見駅 17.8 km 品鶴線
横須賀線
湘南新宿ライン（蛇窪信号場 - 鶴見駅） 		 
浜松町駅 - 東京貨物ターミナル駅 - 川崎貨物駅 - 浜川崎駅 20.0 km [30] 東海道貨物線 旅客営業なし
浜松町駅 - 東京貨物ターミナル駅間は営業休止中
鶴見駅 - 八丁畷駅 2.3 km 旅客営業なし
鶴見駅 - 横浜羽沢駅 - 東戸塚駅 16.0 km 東海道貨物線 貨物線だが旅客営業あり
鶴見駅 - 東高島駅 - 桜木町駅 8.5 km 高島線 旅客営業なし（貨物線）
入江信号場 - 新興駅 2.7 km 新興線 旅客営業なし（貨物線）。旅客鉄道会社の営業キロ設定なし
現在はレールが撤去かつ新興駅が廃止され事実上廃線
東北本線 東京駅 - 盛岡駅 535.3 km 山手線（田端駅 - 東京駅）
京浜東北線（大宮駅 - 東京駅）
宇都宮線（上野駅 - 日暮里駅および赤羽駅 - 黒磯駅）
高崎線（上野駅 - 日暮里駅および赤羽駅 - 大宮駅）
常磐線（上野駅 - 日暮里駅）
湘南新宿ライン（田端駅 - 大宮駅）
上野東京ライン（東京駅 - 上野駅）
仙台空港アクセス線（名取駅 - 仙台駅）
仙石東北ライン（仙台駅 - 松島駅） 		 
日暮里駅 - 尾久駅 - 赤羽駅 7.6 km 宇都宮線
高崎線 		 
赤羽駅 - 武蔵浦和駅 - 大宮駅 18.0 km 埼京線  
長町駅 - 仙台貨物ターミナル駅 - 東仙台駅 6.6 km 宮城野貨物線 旅客営業なし
岩切駅 - 利府駅 4.2 km 利府線  
松島駅 - 高城町駅 0.3 km 仙石線・東北本線接続線
仙石東北ライン 		 
高崎線 大宮駅 - 高崎駅 74.7 km    
常磐線 日暮里駅 - 原ノ町駅 - 岩沼駅 343.7 km [31] 常磐快速線（日暮里駅 - 取手駅）
常磐緩行線（綾瀬駅 - 取手駅） 		 
三河島駅 - 隅田川駅 - 南千住駅 5.7 km 隅田川貨物線 旅客営業なし
三河島駅 - 田端駅 1.6 km 田端貨物線 旅客営業なし
上越線 高崎駅 - 宮内駅 162.6 km    
越後湯沢駅 - ガーラ湯沢駅 1.8 km 上越新幹線 実質的には新幹線路線
当区間は冬季のスキーシーズンのみ旅客営業
両毛線 小山駅 - 新前橋駅 84.4 km    
水戸線 小山駅 - 友部駅 50.2 km    
外房線 千葉駅 - 安房鴨川駅 93.3 km 内房線（千葉駅 - 蘇我駅）  
内房線 蘇我駅 - 木更津駅 - 安房鴨川駅 119.4 km    
成田線 佐倉駅 - 成田駅 - 松岸駅 75.4 km    
我孫子駅 - 成田駅 32.9 km 我孫子支線  
成田駅 - 成田空港駅 10.8 km 空港支線  
伊東線 熱海駅 - 伊東駅 16.9 km   熱海駅 - 来宮駅間 1.2 km は東海道本線と重複
信越本線 高崎駅 - 横川駅 29.7 km    
篠ノ井駅 - 長野駅 9.3 km    
直江津駅 - 新潟駅 136.3 km    
篠ノ井線 篠ノ井駅 - 塩尻駅 66.7 km   線路名称公告では起終点が逆転
羽越本線 新津駅 - 秋田駅 271.7 km    
白新線 新潟駅 - 新発田駅 27.3 km   新潟駅 - 上沼垂信号場間 1.9 km は信越本線と重複
線路名称上は起終点が逆転
磐越西線 郡山駅 - 新津駅 175.6 km 森と水とロマンの鉄道（会津若松駅 - 新津駅）  
仙山線 仙台駅 - 羽前千歳駅 58.0 km    
仙石線 あおば通駅 - 石巻駅 50.2 km 仙石東北ライン（高城町駅 - 石巻駅）  
奥羽本線 福島駅 - 青森駅 484.5 km 山形線（福島駅 - 新庄駅）
山形新幹線（福島駅 - 新庄駅）
秋田新幹線（大曲駅 - 秋田駅）
男鹿なまはげライン（秋田駅 - 追分駅） 		 
地方交通線 八高線 八王子駅 - 倉賀野駅 92.0 km    
吾妻線 渋川駅 - 大前駅 55.3 km    
烏山線 宝積寺駅 - 烏山駅 20.4 km    
日光線 宇都宮駅 - 日光駅 40.5 km    
水郡線 水戸駅 - 安積永盛駅 137.5 km    
上菅谷駅 - 常陸太田駅 9.5 km    
鹿島線 香取駅 - 鹿島サッカースタジアム駅 17.4 km   通常の旅客営業区間は香取駅 - 鹿島神宮駅間
鹿島神宮駅 - 鹿島サッカースタジアム駅間は鹿島臨海鉄道大洗鹿島線の列車が乗り入れ
鹿島サッカースタジアム駅はサッカー開催日のみ旅客営業
久留里線 木更津駅 - 上総亀山駅 32.2 km    
東金線 大網駅 - 成東駅 13.8 km    
小海線 小淵沢駅 - 小諸駅 78.9 km 八ヶ岳高原線  
飯山線 豊野駅 - 越後川口駅 96.7 km    
大糸線 松本駅 - 南小谷駅 70.1 km   南小谷駅 - 糸魚川駅間はJR西日本の管轄
越後線 柏崎駅 - 吉田駅 - 新潟駅 83.8 km    
弥彦線 東三条駅 - 弥彦駅 17.4 km   線路名称上は起終点が逆転
米坂線 米沢駅 - 坂町駅 90.7 km    
只見線 会津若松駅 - 小出駅 135.2 km   基本計画上は起点と終点が逆転
磐越東線 いわき駅 - 郡山駅 85.6 km ゆうゆうあぶくまライン  
石巻線 小牛田駅 - 女川駅 44.9 km    
気仙沼線 前谷地駅 - 気仙沼駅 72.8 km   柳津駅 - 気仙沼駅間はBRT区間（運行はミヤコーバスに委託）
大船渡線 一ノ関駅 - 盛駅 105.7 km ドラゴンレール大船渡線 気仙沼駅 - 盛駅間はBRT区間（運行は岩手県交通に委託）
陸羽東線 小牛田駅 - 新庄駅 94.1 km 奥の細道湯けむりライン  
陸羽西線 新庄駅 - 余目駅 43.0 km 奥の細道最上川ライン  
北上線 北上駅 - 横手駅 61.1 km    
釜石線 花巻駅 - 釜石駅 90.2 km 銀河ドリームライン釜石線  
山田線 盛岡駅 - 釜石駅 157.5 km    
花輪線 好摩駅 - 大館駅 106.9 km 十和田八幡平四季彩ライン  
八戸線 八戸駅 - 久慈駅 64.9 km うみねこレール八戸市内線（八戸駅 - 鮫駅）  
大湊線 野辺地駅 - 大湊駅 58.4 km はまなすベイライン大湊線  
津軽線 青森駅 - 三厩駅 55.8 km 津軽海峡線（青森駅 - 新中小国信号場） 中小国駅 - 新中小国信号場間 2.3 km はJR北海道海峡線と重複
左沢線 北山形駅 - 左沢駅 24.3 km フルーツライン左沢線  
田沢湖線 盛岡駅 - 大曲駅 75.6 km 秋田新幹線  
男鹿線 追分駅 - 男鹿駅 26.6 km 男鹿なまはげライン  
五能線 東能代駅 - 川部駅 147.2 km    
  • 上越新幹線は東北新幹線（東京駅 - 大宮駅）と上越線（越後湯沢駅 - ガーラ湯沢駅）との総称。
  • 北陸新幹線は東北新幹線（東京駅 - 大宮駅）と上越新幹線（大宮駅 - 高崎駅）との総称。
  • 山形新幹線は東北新幹線（東京駅 - 福島駅）と奥羽本線（福島駅 - 新庄駅）の総称。
  • 秋田新幹線は東北新幹線（東京駅 - 盛岡駅）と田沢湖線全線と奥羽本線（大曲駅 - 秋田駅）の総称。
  • 山手線は東北本線（田端駅 - 東京駅）と東海道本線（東京駅 - 品川駅）との総称。
  • 横須賀線は東海道本線（東京駅 - 品川駅 - 武蔵小杉駅 - 鶴見駅 - 大船駅）との総称。
  • 高崎線は東北本線（東京駅 - 大宮駅）との総称。
  • 常磐線は東北本線（東京駅 - 日暮里駅）との総称。
  • 内房線は外房線（千葉駅 - 蘇我駅）との総称。
  • 湘南新宿ラインは東北本線（大宮駅 - 田端駅）と山手線（田端駅 - 蛇窪信号場）と東海道本線（蛇窪信号場 - 大船駅）の総称。
  • 埼京線は山手線（大崎駅 - 池袋駅）と赤羽線全線と東北本線（赤羽駅 - 大宮駅）の総称。
  • 京浜東北線は東北本線（大宮駅 - 東京駅）と東海道本線（東京駅 - 横浜駅）の総称。
  • 仙台空港アクセス線は東北本線（名取駅 - 仙台駅）と、仙台空港鉄道の仙台空港線全線の総称。
  • 仙石東北ラインは東北本線（仙台駅 - 松島駅 - 高城町駅）と仙石線（高城町駅 - 石巻駅）の総称。
  • 男鹿なまはげラインは奥羽本線（秋田駅 - 追分駅）と男鹿線全線の総称。

廃止路線

分類 路線名 区間 営業キロ 廃止年月日 備考
幹線 信越本線 横川駅 - 軽井沢駅 11.2 km 1997年10月1日 北陸新幹線高崎駅 - 長野駅間開業に伴い廃止
JRバス関東に転換
軽井沢駅 - 篠ノ井駅 65.6 km 北陸新幹線高崎駅 - 長野駅間開業に伴い廃止
しなの鉄道に転換（転換時に0.5 km短縮され65.1 kmとなる[32]）
長野駅 - 妙高高原駅 37.3 km 2015年3月14日 北陸新幹線長野駅 - 金沢駅間開業に伴い廃止
しなの鉄道に転換
妙高高原駅 - 直江津駅 37.7 km 北陸新幹線長野駅 - 金沢駅間開業に伴い廃止
えちごトキめき鉄道に転換
東北本線 盛岡駅 - 目時駅 82.0 km 2002年12月1日 東北新幹線盛岡駅 - 八戸駅間開業に伴い廃止
IGRいわて銀河鉄道に転換
目時駅 - 八戸駅 25.9 km 東北新幹線盛岡駅 - 八戸駅間開業に伴い廃止
青い森鉄道に転換
八戸駅 - 青森駅 96.0 km 2010年12月4日 東北新幹線八戸駅 - 新青森駅間開業に伴い廃止
青い森鉄道に転換
地方交通線 会津線 西若松駅 - 会津高原駅 57.4 km 1987年7月16日 第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止
会津鉄道に転換
木原線 大原駅 - 上総中野駅 26.9 km 1988年3月24日 第1次特定地方交通線の指定を受けて廃止
いすみ鉄道に転換
真岡線 下館駅 - 茂木駅 42.0 km 1988年4月11日 第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止
真岡鐵道に転換
長井線 赤湯駅 - 荒砥駅 30.6 km 1988年10月25日 第3次特定地方交通線の指定を受けて廃止
山形鉄道に転換
足尾線 桐生駅 - 間藤駅 44.1 km 1989年3月29日 第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止
わたらせ渓谷鐵道に転換
間藤駅 - 足尾本山駅 1.9 km 貨物線。第2次特定地方交通線の指定を受けて廃止
わたらせ渓谷鐵道が鉄道事業免許を継承（1998年6月2日失効）
岩泉線 茂市駅 - 岩泉駅 38.4 km 2014年4月1日 土砂災害による脱線事故に伴い、2010年7月31日から不通
東日本交通（バス）に転換

JR線の他会社分界駅

JR6社の中では唯一、すべての他会社分界駅の在来線部分が自社管理となっている。

新幹線の他会社分界駅

JR西日本

JR東海

JR北海道

在来線の他会社分界駅

JR北海道

JR西日本

JR東海

他社新幹線との共同使用駅

JR東海

すべて東海道新幹線との共同使用駅

ダイヤ

→詳細は「JRダイヤ改正」を参照

JR東日本管内全域に及ぶダイヤ改正については、JR発足後から1993年までは他のJR各社に合わせて毎年3月にダイヤ改正を行っていたが、1994年は全国的なダイヤ改正がこの年に限り12月に実施され、1993年と1995年から2005年、2010年は12月にダイヤ改正を独自に実施していた（1997年・2003年・2004年は10月に実施）[33]。2006年以降は一部（特に北海道旅客鉄道〈JR北海道〉、四国旅客鉄道〈JR四国〉）を除く[注 5]JR各社に合わせる形で毎年3月に実施している（2011年を除く）。

列車

JR東日本発足以降に同社の路線で運行されている、もしくはかつて運行されていた愛称付きの列車を挙げる。種別が変更された列車は変更後のもので記載し、他社の車両による運行のものはその会社名も記載する（廃止列車は廃止時点）。詳細は各列車の記事を参照。

現行列車

新幹線

在来線

廃止列車

新幹線

在来線

車両

→「JR東日本の車両形式」も参照
左：E231系 右：E233系
E5系 はやぶさ

特徴

1994年10月から2014年3月31日までは自社で新津車両製作所という車両製作部門を保有していたほか、2012年4月2日には東京急行電鉄傘下の東急車輛製造から鉄道車両製造事業を組み入れ、総合車両製作所とするなど、車両製造には力を入れており、国鉄からの承継車両および、分割民営化直後に製造され経年の進んだ車両の大規模な置き換えが進められている。

総合車両製作所発足後は、川崎重工業へのJR東日本の在来線車両の新規発注はTRAIN SUITE 四季島用車両7両とGV-E400系電気式気動車を除いて全て無くなった。ただし、川崎重工業でのJR東日本の新幹線車両の製造は、日立製作所と共に現在も継続している。また在来線特急形車両ではデザインを主体に携わっていたことから近畿車輌でもE657系まで製造を担当していた。2014年4月1日には、新津車両製作所の車両製造事業等を会社分割により総合車両製作所に譲渡して総合車両製作所新津事業所とし、これ以降、JR東日本の在来線車両は川崎重工業製のTRAIN SUITE 四季島用車両7両とGV-E400系電気式気動車、新潟トランシス製のキハE130系気動車のほか、JR他社の車両をカスタマイズした車両[注 6]を除き、全て総合車両製作所で製造されている。なお、東京モノレールのモノレール車両はJR東日本傘下入り後も日立製作所のみで製造している。

新型の車両群はコンピュータによる集中管理・制御装置 (TIMS) などを装備し、動作状況や運行管理の常時集中監視を可能としている。またこれらの車両群のうち、在来線用電車の主制御装置は一部を除き通勤型車両では三菱電機製、近郊形・特急形車両では日立製作所製を採用している[注 7]。

気動車用のエンジンでは、当初は新潟鐵工所 (DMF13HZ)、小松製作所 (DMF11HZ)、カミンズ (DMF14HZ)の3社が採用され、その後はカミンズ製のみとなっていたが、2007年のキハE130系以降の車両はすべて小松製作所製（ただし、DMF11HZではなく、DMF15HZが採用されている）を搭載している。また、1988年3月のサロンエクスプレスアルカディアの車両火災事故を受けて、当時所有していたキハ58系などDMH17系エンジンを搭載していた車両に対して新型エンジンへの換装も実施されている。

なお、JR東日本は2014年時点でJR旅客6社では唯一転換クロスシートを有した車両を保有していない。過去には特急形車両である185系電車や急行形車両[注 8]において転換クロスシート車を保有していたが座席交換や廃車などにより消滅した。なお、一般形（近郊形）車両においては転換クロスシート車を保有した実績がない。ただし、JR東日本の路線にはJR東海が保有し、転換クロスシートを装備する213系電車や313系電車が定期運用で乗り入れることがある[注 9]。

普通列車用

旧国鉄から大量に引き継いだ103系は2009年10月に最後まで残った仙石線を含めすべての運用を終了し、他の旧国鉄型車両を中心とする老朽車両も首都圏では順次E231系、E233系、E531系などを導入して淘汰を進めている一方で、程度の良い車両は他地域の経年車両の置き換えに充てている（209系、211系など）。これは、国鉄時代には車両置き換えに際して東京・大阪の大都市圏を優先し、経年車両の置き換えに際しては比較的程度がよい車両を地方に転用させていて、JR発足後もこの体制を維持しているためである。

電車では、1990年代まで普通列車用車両の用途別の区分は通勤形と近郊形に二分されていたが、2000年に営業運用を始めたE231系で初めて通勤形と近郊形の形式上の区別を廃止し[34]、「一般形」に統一している[35][36][37][38][39][40][注 10]。詳細は「一般形車両 (鉄道)#一般形電車の登場とその後」を参照。

同社の都市圏内輸送用の一般形車両は、従来の車両から設計や製作手法を大幅に見直し、製造コストの低減を図った経済車をベースにしたものである。これは時代の趨勢をサービス提供に即座に反映する目的から、車両置き換えサイクルを短く設定するための手法で、1992年（平成4年）の京浜東北線901系（後の209系）を嚆矢とする。この設計指向は同社のみならず一部の関東地区他社局車両にも取り入れられ、E231系やE233系の基本設計などは他社局の複数の車両に採用例があり、車両の製作コストの削減にも寄与している。

通勤圏の拡大に伴い、近郊路線においても混雑緩和のためロングシート車を投入し、1列車あたりの収容力向上を図った。この方針は地方路線にも波及し、収容力向上とあわせ車両所要数の適正化を図っている。一方、非電化線区では輸送量が小さいこともあり、気動車ではキハ40系の一部がロングシート化された他は左沢線用のキハ101形と久留里線用のキハE130系100番台のみにとどまっている。ただ、地方路線にまで投入するという極端なロングシート化はさすがに行き過ぎであったこともあってか、2000年代後半以降、地方路線においてはセミクロスシート車主体に再び回帰しつつある（701系→E721系の流れがその一例。209系の房総地区転用に際しても一部をセミクロスシートに改造している）。

優等列車・新幹線用

特急形車両は、使用路線ごとに仕様を特化した車両を導入する当初の方針から、設計を共通化し汎用的な使用を可能とする方針に転換しつつある。これは新幹線車両についても同様で、線区によって使用車両を統一するという方針のもと、1990年代後半以降はフル規格のE2系、ミニ新幹線のE3系を中心に導入している。また2016年現在、気動車特急の定期運用を設定していないため、JR旅客6社では唯一特急形気動車を保有していない[注 11]。

グリーン車については特急形車両においてはJR発足後の車両では2+1人掛けの3列配置とし、他のJR各社も追随したが、255系電車以降の車両では一部を除いて2+2人掛けの4列配置となっている。これは首都圏ではグリーン車の利用が多いことから定員確保を重視したものとされる[45]。

バス

BRT区間用のバス車両については、首都圏事業者から購入した中古バスと日野自動車・いすゞ自動車から購入した新車が使われ、新車は全車ハイブリッドノンステップバスに統一している。

車両基地

→詳細は「日本の車両基地一覧 § 東日本旅客鉄道」を参照

車両工場

社歌

社歌は「明け行く空に」。1988年制定。歌詞は社内公募で選ばれたものに伊藤アキラが補作詞し、作曲は森田公一による。サーカスの歌による非売品のカセットテープやCDが存在する。

社内乗車人員上位30位

公式サイト より。一日平均。増加減少は、右欄の乗車人員と比較して増(増加)、減(減少)を表す。

順位 駅名 2016年度 2015年度 2010年度 2005年度 2000年度 特記事項
1 新宿駅 増加 769,307 増加 760,043 減少 736,715 減少 747,930 753,791 日本の鉄道事業者の駅として第1位。
（各社局線総合では世界一）
2 池袋駅 増加 559,920 増加 556,780 減少 544,222 減少 564,669 570,255 （各社局線総合では世界第3位）
3 東京駅 増加 439,554 増加 434,633 増加 381,704 増加 379,350 372,611 東海旅客鉄道（JR東海）の乗車人員を含まない。
（各社局線総合では世界第7位）
4 横浜駅 増加 414,683 増加 411,383 増加 398,052 減少 384,594 385,023 神奈川県内の駅として第1位。
（各社局線総合では世界第5位）
5 品川駅 増加 371,787 増加 361,466 増加 321,711 増加 302,862 253,575 東海旅客鉄道の乗車人員を含まない。
（各社局線総合では世界第9位）
6 渋谷駅 減少 371,336 減少 372,234 減少 403,277 減少 423,884 428,165 （各社局線総合では世界第2位）
7 新橋駅 増加 271,028 増加 265,955 増加 244,916 増加 236,116 230,393  
8 大宮駅 増加 252,769 増加 250,479 増加 235,151 増加 231,599 228,219 埼玉県内の駅として第1位。
9 秋葉原駅 増加 246,623 増加 243,921 増加 226,646 増加 171,166 137,736  
10 北千住駅 増加 214,322 増加 209,994 増加 195,260 減少 177,104 183,611 （各社局線総合では世界第6位）
11 川崎駅 増加 209,480 増加 207,725 増加 185,300 増加 163,495 156,291 神奈川県内の駅として第2位。
12 高田馬場駅 増加 206,683 増加 202,554 増加 202,396 減少 201,936 211,761  
13 上野駅 増加 182,693 増加 181,588 減少 172,306 減少 179,978 189,388  
14 有楽町駅 増加 169,550 増加 167,424 増加 162,445 減少 153,113 156,273  
15 立川駅 増加 165,645 増加 163,903 増加 157,517 増加 150,009 132,672 特別区以外の東京都内の駅として第1位。
16 大崎駅 増加 160,820 増加 154,544 増加 126,436 増加 093,709 057,101  
17 浜松町駅 減少 155,294 増加 155,334 増加 153,594 減少 144,085 152,620  
18 田町駅 増加 152,624 減少 148,834 増加 149,477 減少 142,778 154,714  
19 中野駅 増加 146,400 増加 144,916 増加 123,968 減少 113,569 117,090  
20 蒲田駅 増加 144,072 増加 143,272 増加 133,748 増加 131,947 129,724  
21 恵比寿駅 増加 143,898 増加 139,882 減少 130,245 増加 131,507 127,967  
22 吉祥寺駅 増加 141,640 増加 141,306 減少 138,420 増加 139,245 136,927  
23 船橋駅 増加 138,004 増加 137,173 増加 134,705 減少 131,579 131,611 千葉県内の駅として第1位。
24 西船橋駅 増加 136,067 増加 134,362 増加 125,855 減少 105,892 106,048 千葉県内の駅として第2位。
25 五反田駅 増加 136,045 増加 133,814 増加 129,154 減少 126,137 132,411  
26 武蔵小杉駅 増加 128,079 増加 124,325 増加 099,617 増加 070,685 064,336 神奈川県内の駅として第3位。
27 柏駅 増加 124,190 増加 123,104 減少 119,825 減少 135,074 149,376 千葉県内の駅として第3位。
28 町田駅 増加 112,447 増加 112,161 増加 109,077 増加 104,452 100,602 特別区以外の東京都内の駅として第2位。
29 国分寺駅 増加 111,679 増加 111,325 増加 105,883 増加 103,862 100,815 特別区以外の東京都内の駅として第3位。
30 戸塚駅 増加 111,405 増加 110,797 増加 105,662 増加 101,458 097,391  

2000年度から2011年度までは、1位 - 8位の順位はほとんど変動がなかった（一部年度で新橋駅と大宮駅が入れ替わっている）。特に2011年度は前年度と比べて1位の新宿駅から27位の町田駅までまったく順位変動がなかった。

しかし、2012年度は（公開されている）1999年度から一貫して5位となっていた東京駅が再開発事業に伴い乗車人員が増加し、横浜駅を追い抜いて4位になった。2013年度は、渋谷駅が東急東横線・東京メトロ副都心線の直通により乗車人員が3万人以上減少して25年ぶりに40万人を下回り、19年間保持してきた3位の座から一気に2ランクも下げ5位まで転落し東京駅と横浜駅の後塵を拝することになった。また、同年度は新たに北千住駅が高田馬場駅を追い抜き、初のベスト10入りを果たした。

品川駅は堅調に利用者数を伸ばしており、長らく6位の位置にいたが、2016年度で5位になった。

渋谷駅は利用者減に歯止めがかかっておらず、先述の通り、2013年度は3位から5位へ転落し、2016年度は品川駅にも追い抜かれ6位に転落した。2008年度の東京メトロ副都心線開通時は池袋駅とともに減少傾向にあり、2013年度の副都心線と東急東横線の直通運転開始後は、池袋駅は持ち直しつつあるが渋谷駅はその傾向がない。

上野駅は、2015年度の上野東京ライン開通の影響で（上野駅で乗降しない）通過客が増えることから利用者減が危惧されていたが、東海道線方面からのアクセスが容易になったこともあり利用者は増加している。

秋葉原駅は2000年度時点で17位であったが、つくばエクスプレスの開業もあり、2006年度に上野駅を抜いてベスト10に入った。さらに2007年度に高田馬場駅を追い抜き、その後も順調に利用者数を増加させている。その一方、上野駅は2005年度まではベスト10にランクインしていたが、2006年度に高田馬場駅に追い抜かされた。2007年度から北千住駅・川崎駅についで13位に甘んじている。

一方で、東北地方の駅は東日本大震災の影響で仙台駅の乗車人員が1万人以上減少するなどの大幅な減少を記録したほか、一部の駅がデータ無しとなった。しかし、2012年度に入りここ数年間の減少の反動からか大半の駅で増加を記録し、特に仙台駅は仙石線あおば通駅開業後では最も多い乗車人員となった。

取扱収入上位10位

1日平均。数字は2012年度[46]。

関係会社

グループ会社としては、清掃会社や整備会社といった鉄道に直接関連する部門だけではなく、以下のように多岐にわたる。

運送業

ホテル業・駅ビル・不動産業関係

旅行・レジャー産業

飲食・販売業

派遣業

広告代理業

スポーツ

鉄道車両製造

その他

持分法適用関連会社

関連団体

その他出資会社

労働組合

有価証券報告書によれば、JR東日本には8つの労働組合がある[47]。カッコ内は略称。

名称 上部組織
東日本旅客鉄道労働組合（JR東労組） 全日本鉄道労働組合総連合会（JR総連）
国鉄労働組合東日本本部（国労東日本） 国鉄労働組合（国労）
JR東日本労働組合（東日本ユニオン）
国鉄動力車労働組合総連合（動労総連合）
ジェイアール・イーストユニオン（JREユニオン） 日本鉄道労働組合連合会（JR連合）
全日本建設交運一般労働組合全国鉄道東日本本部（建交労鉄道東日本本部） 全日本建設交運一般労働組合（建交労）
鉄道産業労働組合（鉄産労）
動力車労働組合（動労）

組合員数が最大の労働組合は東日本旅客鉄道労働組合である。

各労働組合のうち、東日本旅客鉄道労働組合、国鉄労働組合東日本本部、JR東日本労働組合、ジェイアール・イーストユニオンおよび全日本建設交運一般労働組合全国鉄道東日本本部は、会社との間で労働協約を締結している。

住宅事業

宅地・マンションの分譲などを行っている。宅建業の免許番号は国土交通大臣(5)第5287号。

宅地分譲

バブル期の地価高騰を反映して栃木県喜連川町（現さくら市）に開発したフィオーレ喜連川を皮切りに、東京駅から90km圏外の郊外地に新興住宅地（住宅分譲地〈団地〉）を開発している。喜連川と桂台については分譲開始から20年以上経過しているが新規売出中であり、東京支社・大宮支社・八王子支社を中心とする駅や電車内に交通広告を掲出している。

このほか、ジェイアール東日本都市開発の住宅部門による「びゅう陽花里 前橋大島」がある。

分譲マンション

1997年から2004年にかけて、完全子会社のジェイアール東日本住宅開発と共同で「びゅうパルク」ブランドのマンション開発していた。社宅跡地や事業遊休地などに建築しており、ほとんどの物件で販売は三菱地所リアルエステートサービス、分譲時のマンション管理は三菱地所コミュニティへ委託していた。

また、駅前や線路沿いの再開発によって、幕張ベイタウン（一部住戸）・ラムザタワー・びゅうサイトタワーなどの開発に参画している。

賃貸マンション

正社員の減少により余剰となった社宅をジェイアール東日本都市開発がリノベーションを行い、賃貸マンションとして運用されている。

→詳細は「ジェイアール東日本都市開発 § オフィス・住宅事業」を参照

関連人物

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 東日本旅客鉄道の社名の「鉄」の字は“金を失う”と言う意味を避けるため、ロゴ文字では「金矢」（金偏に弓矢の矢、鉃）という字を採用しているが、正式商号は「鉄」である（四国旅客鉄道以外のJR他社も同様）。
  2. ^ 関東圏とは、東京・八王子・横浜・大宮・千葉・高崎・水戸各支社の在来線を指す[1] (PDF) 参照。
  3. ^ こどもICOCAは当初は相互利用の対象外だったが、2007年3月18日より相互利用の対象となった。
  4. ^ 数年以内に他の駅ビルにも広げ、VIEWサンクスポイントやSuicaポイントも統合される予定である[27]。そのうち、Suicaポイントは2017年12月5日をもって統合され、VIEWサンクスポイントも2018年に統合される予定である。
  5. ^ JR北海道は10月にダイヤ改正を実施することが多かったが（2009年は3月、2010年は12月に実施）、2014年以降はほかのJR各社と同様に3月に実施している。JR四国は3月にダイヤ改正を実施することが多いが、年によっては実施しない場合もある。
  6. ^ 2018年3月現在は日立製作所製のEV-E801系蓄電池駆動電車（JR九州BEC819系蓄電池駆動電車をカスタマイズした車両）、日本車輌製造製のキヤE195系気動車型レール輸送車（JR東海キヤ97系気動車型レール輸送車をカスタマイズした車両）が該当。
  7. ^ 機器更新車は全て三菱電機製を採用している。
  8. ^ 165・169系電車やキハ58系気動車の一部で転換クロスシートに交換した車両が存在した。
  9. ^ このほか、過去には快速海峡で転換クロスシートを装備した50系客車が乗り入れたことがある。
  10. ^ 元来「一般形」の区分は普通列車での使用が主目的となる気動車と客車に対して使われた区分であり、国鉄の定義では客室に出入口を有し、横型（ロングシート）及び縦型腰掛（クロスシート）を備え、通勤輸送に適した性能を有する車両形式のものと規程されている。気動車については名目上、通勤形や近郊形と称した車両も製作されているが、実際の運用では使用の区別が明確でなく（国鉄時代の液体式気動車は特急形を除いて互換性が重視されていた）、通勤形・近郊形も含まれる概念となり、慣例的に一般形に区分していた[41]。客車では50系客車は名目上は通勤用であるが、地方での需要に反映してセミクロスシートにしたため、「通勤形でも近郊形でもない」（国鉄時代は通勤形はロングシートと規程されていた）ことからこちらも一般形に区分されている[42]。なお、旧型客車のことを国鉄の現場では「一般形客車」（「在来形客車」とも）と呼称していたが、旧型客車が製造された時代の時点での規程では存在しないため、正式に分類したものではない [43][44]。詳細は「一般形車両 (鉄道)」・「普通列車#車両上の区分」を参照。
  11. ^ 田沢湖線改軌工事による特急「たざわ」の代替用として運行された特急「秋田リレー」用として製造されたキハ110形300番台が唯一の所有車両である。なおこの車両は当該列車運用終了後、改造工事を受けたのち一般車として同系式200番台に改番されて現在も使用されている。

出典

  1. ^ 会社概要：JR東日本
  2. ^ 東日本旅客鉄道(株)【9020】：株式/株価 - Yahoo!ファイナンス
  3. ^ コーポレートガバナンス (PDF) - 東日本旅客鉄道
  4. ^ 2013年度有価証券報告書 (PDF)
  5. ^ JR東日本グループCSR報告書2017 (PDF) - 東日本旅客鉄道
  6. ^ 会社要覧 2015-2016 付表 (PDF) （東日本旅客鉄道）
  7. ^ 会社要覧 2015-2016 (PDF) - 東日本旅客鉄道
  8. ^ 生活サービス事業JR東日本ホームページ（2018年1月3日閲覧）
  9. ^ a b 『JR東日本 成長性が味つけされたディフェンシブ銘柄』2008年1月18日付配信 日経ビジネスオンライン
  10. ^ 地域再発見プロジェクトJR東日本ホームページ（2018年1月3日閲覧）
  11. ^ 子育て支援事業「HAPPY CHILD PROJECT」JR東日本ホームページ（2018年1月3日閲覧）
  12. ^ "信濃川発電所に関するプレスリリース" (Press release). 東日本旅客鉄道（JR東日本）.
  13. ^ “信濃川発電所関連の広報”. 十日町市. 2011年5月11日閲覧。
  14. ^ "JR東日本における自営電力の最大活用と電力使用量の節減について" (PDF) (Press release). 東日本旅客鉄道（JR東日本）. 18 March 2011. 2011年3月22日閲覧。
  15. ^ a b c d e f g h i j k l “JR7社14年のあゆみ”. 交通新聞 (交通新聞社): p. 9. (2001年4月2日) 
  16. ^ 「JR東日本発足からのあゆみ」『会社要覧2012-2013』 (PDF) - 東日本旅客鉄道
  17. ^ 「鉄道記録帳」『RAIL FAN』第49巻第9号、鉄道友の会、2002年9月号、22頁。 
  18. ^ “JR東が完全民営化達成”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): p. 5（夕刊）. (2002年6月22日) 
  19. ^ "世界貿易機関（WTO）政府調達協定の対象からの除外にあたって" (PDF) (Press release). 東日本旅客鉄道. 28 October 2014.
  20. ^ "北陸新幹線 長野〜金沢間開業に伴う運行計画の概要について" (PDF) (Press release). 東日本旅客鉄道. 27 August 2014. 2014年8月27日閲覧。
  21. ^ 電気車研究会『平成二十六年度 鉄道要覧』 p.21
  22. ^ 仙石線の運転再開等について (PDF) 東日本旅客鉄道仙台支社（2014年7月30日）
  23. ^ 仙石線全線運転再開ならびに仙石東北ライン運転開始日の決定について (PDF) 東日本旅客鉄道 仙台支社（2015年1月29日）
  24. ^ 2015年5月 ダイヤ改正について (PDF) 東日本旅客鉄道 仙台支社（2015年2月26日）
  25. ^ "～ JR東日本グループ共通ポイント ～「JRE POINT（ジェイアールイー・ポイント）」を開始します" (PDF) (Press release). 東日本旅客鉄道株式会社. 14 July 2015. 2016年3月23日閲覧。
  26. ^ "～JR 東日本グループ共通ポイント～ 「JRE POINT」 2 月 23 日スタート　「JRE POINT スタートキャンペーン」を開催します！" (PDF) (Press release). 東日本旅客鉄道株式会社. 9 February 2016. 2016年3月23日閲覧。
  27. ^ “JR東日本 「JREPOINT」スタート”. 交通新聞 (交通新聞社). (2016年2月25日) 
  28. ^ “JR東日本と三井物産、英国で旅客鉄道事業を開始　2026年まで運営権” (2017年12月15日). 2017年12月16日閲覧。
  29. ^ 安全設備の整備 (PDF)
  30. ^ 国土交通省鉄道局監修『鉄道要覧』平成29年度版、電気車研究会・鉄道図書刊行会、p.23
  31. ^ 国土交通省鉄道局監修『鉄道要覧』平成28年度版、電気車研究会・鉄道図書刊行会、p.26
  32. ^ 『JTBの運賃表』第17号 1998年、日本交通公社、p.369
  33. ^ イカロス出版 寺本光照『JR特急の四半世紀』 p.42
  34. ^ JR東日本の通勤電車の開発経緯 (PDF) - 東日本旅客鉄道
  35. ^ イカロス出版『E231/E233 Hyper Detail』p. 108
  36. ^ 交友社『鉄道ファン』No.539 p. 36
  37. ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.403 p.72
  38. ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.492 p.33
  39. ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.517 p.46
  40. ^ 鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』No.547 p.22
  41. ^ JTBパブリッシング 石井幸孝『キハ47物語』 p.36 - 37
  42. ^ 誠文堂新光社 岡田直明・谷雅夫『新版 国鉄客車・貨車ガイドブック』 p 28、p 48
  43. ^ JTBパブリッシング 岡田誠一『国鉄鋼製客車I』 p. 239
  44. ^ ネコ・パブリッシング『Rail Magazine』No.336 p. 9
  45. ^ 電気車研究会『鉄道ピクトリアル』No.879 p.18
  46. ^ 「JR東日本ア・ラ・カルト」『JR東日本 会社要覧』 (PDF)
  47. ^ 2015年3月期 有価証券報告書 (PDF) - 東日本旅客鉄道
  48. ^ a b 鉄道トリビア (105) 車内放送に意外な有名人が関わっている - マイナビニュース、2011年7月2日
  49. ^ 村山明 - 俳協、2016年10月7日閲覧
  50. ^ プロフィール/シグマ・セブン

関連項目

外部リンク

東日本旅客鉄道に関連するメディアがあります。
ウィキメディア・コモンズには、東日本旅客鉄道に関連するメディアがあります。
JRグループ
JR旅客鉄道各社 北海道旅客鉄道
JR北海道 		東日本旅客鉄道
JR東日本 		東海旅客鉄道
JR東海 		西日本旅客鉄道
JR西日本 		四国旅客鉄道
JR四国 		九州旅客鉄道
JR九州
JRバス ジェイ・アール北海道バス ジェイアールバス東北
ジェイアールバス関東
ジェイアールバステック 		ジェイアール東海バス 西日本ジェイアールバス
西日本ジェイアールバスサービス
JRバス中国 		ジェイアール四国バス JR九州バス
JRホテルグループ JR北海道ホテルズ JR東日本ホテルズ
日本ホテル 		ジェイアール東海ホテルズ JR西日本ホテルズ JR四国ホテルグループ JR九州グループホテル
（JR九州ホテルズアンドリゾーツ）
旅行代理店
（）内は運営会社 		×ツインクルプラザ
×トラベルサービス 		駅たびコンシェルジュ
×びゅうプラザ
（JR東日本びゅうツーリズム&セールス） 		ジェイアール東海ツアーズ ×TiS（直営→日本旅行） ×ワーププラザ
ワープ
JR四国ツアー 		×JR九州 旅行の窓口
車内販売 ×JR北海道直営（現在は沿線の観光協会等による地域特産品の車内販売を不定期に実施） JR東日本サービスクリエーション JR東海リテイリング・プラス（新幹線グリーン車のモバイルオーダーサービスのみ） ジェイアール西日本フードサービスネット（山陽新幹線グリーン車のみ）
JR東日本サービスクリエーション（北陸新幹線のみ） 		×ステーションクリエイト東四国 JR九州直営（D&S列車のみ）
駅レンタカー JR北海道ソリューションズ JR東日本レンタリース JR東海交通事業 JR西日本レンタカー&リース 駅レンタカー四国 JR九州レンタカー&パーキング
広告代理店 JR北海道ソリューションズ ジェイアール東日本企画 JR東海エージェンシー ジェイアール西日本コミュニケーションズ ジェイアール四国企画 JR九州エージェンシー
IC乗車カード
（●は地域連携ICカード対応） 		Kitaca Suica
モバイルSuica
●odeca（気仙沼線・大船渡線BRT利用者向け） 		TOICA ICOCA
SMART ICOCA
モバイルICOCA 		SHIKOKU ICOCA SUGOCA
列車予約サービス
（★は予約不要） 		　CYBER STATION（JRシステム）
×プッシュホン予約（JRシステム）
×JR北海道予約サービス
×JR北海道電話予約 		えきねっと
新幹線eチケット
★タッチでGo!新幹線
×ビューカードとれTEL
×モバイルSuica特急券 		エクスプレス予約
×プラスEX
スマートEX
×JR東海エクスプレスカード会員専用電話予約 		e5489
エクスプレス予約
スマートEX
×5489サービス（電話） 		- JR九州列車予約サービス
エクスプレス予約
スマートEX
×JR九州電話予約
訪日
外国人
向け 		- JR-EAST Train Reservation - JR-WEST ONLINE TRAIN RESERVATION - JR-KYUSHU Train Reservation
他社
サービス 		えきねっと
新幹線eチケット 		e5489（一部駅のみ）
エクスプレス予約（一部駅：受取のみ）
スマートEX（一部駅：受取のみ） 		えきねっと
e5489 		えきねっと（一部駅のみ）
新幹線eチケット（一部駅のみ）
JR九州列車予約サービス（一部駅除く） 		e5489 e5489（一部駅除く）
系列クレジットカード
（グループ：JRカード） 		JRタワースクエアカード ビューカード（VIEW Suicaカード） JR東海エクスプレス・カード J-WESTカード - JQ CARD
ポイントプログラム JRタワースクエアポイント JRE POINT EXポイント
TOKAI STATION POINT 		WESTERポイント - JRキューポ
フル規格新幹線路線
（*は整備新幹線） 		北海道新幹線* 東北新幹線（* 一部）
上越新幹線
北陸新幹線* 		東海道新幹線 山陽新幹線
北陸新幹線* 		- 九州新幹線*
西九州新幹線*
関連鉄道博物館 北海道鉄道技術館 鉄道博物館
青梅鉄道公園
×交通博物館 		リニア・鉄道館
×佐久間レールパーク 		京都鉄道博物館
津山まなびの鉄道館
×交通科学博物館
×梅小路蒸気機関車館 		四国鉄道文化館 九州鉄道記念館
系列車両メーカー - 総合車両製作所
（新津事業所） 		日本車輌製造 - - -
その他
関連項目
×は廃止された施設・路線・設備等
カテゴリ カテゴリ
中核会社（本部・支社）
運輸
流通・旅行・不動産
情報・人材・金融
広告・出版
運輸関連・建築
その他
  • 日本コンサルタンツ
  • 台灣捷爾東事業開發股份有限公司
  • 捷福旅館管理顧問股份有限公司
  • JR East Business Development SEA Pte. Ltd.
  • JR東日本エネルギー開発
  • 新宿南エネルギーサービス
  • えきまちエナジークリエイト
  • JR東日本スタートアップ
関連会社
労働組合
関連項目
カテゴリ カテゴリ
Suica取扱事業者
鉄道
バス
地域連携ICカード
（バス・鉄道）
相互利用
片利用
新幹線乗車サービス
ビューカード
TypeIIカード
関連項目
記号の凡例
◇:カード発行事業者 ◆:カード発売事業者 *:地域連携ICカードは一部支店のみ発売
**「iGUCA」はカード発行事業者、「ハチカ」はカード発売事業者
***:Suicaグリーン券使用不可▲:一部事業者は交通系ICカード全国相互利用サービス未対応 △:電子マネー除く
※:仙台エリア限定の相互利用 ▽:決済済証明のみ、SFではない。>:重複した場合の優先順位
TOPIX 100
Core30
Large70
カテゴリ カテゴリ
小売電気事業者
一般送配電事業者
送電事業者
配電事業者
  • （なし）
特定送配電事業者
発電事業者
特定卸供給事業者
  • （電力広域的運営推進機関「会員名簿」参照）
事業者団体
監督官庁
ワールドワイドオリンピックパートナー
ワールドワイドパラリンピックパートナー
東京2020オリンピック・パラリンピック
ゴールドパートナー
東京2020パラリンピック
ゴールドパートナー
東京2020オリンピック・パラリンピック
オフィシャルパートナー
東京2020パラリンピック
オフィシャルパートナー
東京2020オリンピック・パラリンピック
オフィシャルサポーター
東京2020パラリンピック
オフィシャルサポーター
「https://ja-two.iwiki.icu/w/index.php?title=東日本旅客鉄道&oldid=67942466」から取得