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代々木

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 東京都 > 渋谷区 > 代々木
代々木
町丁
代々木駅 JR西口(2007年7月27日)
地図北緯35度40分44秒 東経139度41分37秒 / 北緯35.678906度 東経139.693633度 / 35.678906; 139.693633
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 渋谷区
地域 代々幡地域
地区 代々木地区
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 24,125 人
 世帯数 14,513 世帯
面積[2]
  1.237110747 km²
人口密度 19501.08 人/km²
郵便番号 151-0053[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 品川
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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代々木公園

代々木(よよぎ)は、

  1. 東京都渋谷区の北部にある町名。代々木一丁目から代々木五丁目までがある。郵便番号は151-0053[3]
  2. 代々木駅代々木公園を含む地域の汎称地名。「1」のほか、元代々木町代々木神園町、さらには代々木上原地区までが該当し得る。
  3. 1889年明治22年)まで存在した代々木村。「2」の地域に概ね合致する。

概要

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歴史的な地名としての代々木とは、旧代々木村一帯のことである。すなわち、東は明治神宮、西は大山町、北は甲州街道、南は富ヶ谷上原に囲まれた地域が該当する。代々木郵便局や代々木上原駅代々木八幡宮などがあり、現代でもこれら地域全体が「代々木」として認識されることが多い(NTTドコモ代々木ビルなど、代々木駅の東口(千駄ヶ谷)も代々木に含まれることがある)。

1906年に開業した代々木駅(所在地の現行町名は代々木一丁目)は旧代々木村ではなく旧千駄ヶ谷村の区域にあるが、開業当時旧代々木村の町域には路線・駅がなかったことから、「代々木駅」と名づけられた経緯がある[注釈 1]

「代々木」の由来は諸説あるが、明治神宮の御苑東門の近くにモミの大木が代々あったことからとされている[5]。大木は高さ54メートル、幹の周囲は11メートルと推定され、江戸時代から旅人の目印として有名な大木だったが、明治中期に枯れ、1945年5月の空襲で米軍機が樹上に墜落し焼失した[5][6]

代々木の北東部(2丁目・3丁目)は、千駄ヶ谷(渋谷区)とともに新宿駅と隣接していることから、渋谷区であるにもかかわらず、新宿エリアの一部として南新宿駅新宿サザンテラスなど「新宿」の名を冠する施設や店舗も多い。

地価

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住宅地の地価は、2024年令和6年)1月1日公示地価によれば、代々木4-36-7の地点で126万円/m2、代々木5-30-1の地点で163万円/m2となっている[7]

歴史

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地名の変遷

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代々木村」の名は古く戦国時代の書状にも認められ、江戸時代には大名旗本の屋敷地があった[8]

1878年明治11年)、郡区町村編制法施行により代々木村は南豊島郡に属した[9]1889年(明治22年)市制町村制の施行により代々木村は幡ヶ谷村と合併、代々幡村となる。(この時、現在の渋谷区に相当する地域として他に渋谷村千駄ヶ谷村1896年(明治29年)、これら「渋谷3村」は南豊島郡が東多摩郡と合併して誕生した豊多摩郡に引き継がれた。1915年大正4年)、代々幡村は前述の渋谷3村の中で最後に町制を施行した。

1932年昭和7年)、代々幡町渋谷町千駄ヶ谷町と合併、東京市渋谷区(大東京35区の一つ)となった。渋谷区は1943年(昭和18年)の東京都政への移行、1947年(昭和22年)の東京23区への再編においても区域は変わらず現在に至っている。

その他の歴史

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各町丁の地誌

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現行の町丁区分に基づく各地区の様子は次の通りである。

代々木

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一丁目

代々木駅があり、駅前には飲食店や事務所などが入居する雑居ビルが多い。代々木ゼミナールはかつて、本部校を含めて多くの建物をこの地に有していたが、2008年平成20年)に新本部(代々木二丁目)が完成した後には、一丁目の建物や機能は大幅に移転・縮小された。

住居表示実施以前には、代々木駅から南西に向かって、「千駄ヶ谷五丁目」(代々木駅を含む)、「千駄ヶ谷四丁目」、「代々木山谷町」という町域になっていた。

二丁目

北部は新宿駅南口に近く、オフィスや商業施設が多くを占める。1990年代中盤以降、JR東日本本社ビル(1994年平成6年))、新宿マインズタワー1995年(平成7年))、小田急サザンタワー1998年(平成10年))などの超高層ビルが次々に完成した。

住居表示実施以前には、町域の大半が「千駄ヶ谷五丁目」に含まれていた。

三丁目

住宅街が大半を占め、北より、甲州街道沿いには文化服装学院文化学園大学がある。住居表示実施以前には、町域の大半が「代々木山谷町」であった。

四丁目・五丁目

明治神宮代々木公園に隣接し、西参道と小田急小田原線、山手通りに囲まれた町域である。地形は起伏に富んでおり、高台部分を中心に住宅街が形成されている。また、各国の大使館も点在する。

現在は暗渠化されているがここに河骨川(こうほねがわ)という小川が南北を貫き、西原から流れてくる宇田川と代々木八幡付近で、渋谷の宮下公園付近で渋谷川と合流して東京湾に注いでいた。唱歌「春の小川」は、この河骨川を見て作詞されたとされており、記念碑が建てられている。

住居表示実施以前には、四丁目の大部分は「代々木山谷町」、五丁目の大部分は「代々木初台町」の町域に含まれていた。

代々木神園町

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(よよぎかみぞのちょう):明治神宮代々木公園の所在地の町名である。面積は120万m2以上に及ぶが、神社・公園以外の建物や居住者はごくわずかである。

元代々木町

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(もとよよぎちょう):山手通り西参道通り小田急小田原線線路との間の丘陵に位置する住宅地である。

上原、西原、大山町

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(うえはら、にしはら、おおやまちょう):一般に「代々木上原」と括られる住宅地である。富ヶ谷も含め、隣接する渋谷区目黒区世田谷区の住宅地へと続く。かつて付近には紀州徳川家徳川頼倫侯爵の屋敷があり、昭和初期には「徳川山」の名で分譲開発された。上原、西原、大山には戦後、アメリカ軍関係者の邸宅と思われるプールテニスコートがあり広い芝生の庭つき住宅が点在した。昔の写真によると、この辺りは牧場が広がっていたらしい。

地名の由来

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明治神宮の「代々木」

江戸名所図会』などによると、現在の明治神宮境内の御苑東門(旧彦根藩井伊家下屋敷)近くに代々の巨木があり、「代々大きな木があった」という意味でこのように呼ばれるようになったとされる。二代目歌川広重も『絵本江戸土産』に「代々木村の代々木」を描いている。この木は幕末には品川沖の外国船の偵察に利用されたといわれている(通説であって証拠は示されていない。戦前は代々木西原から隅田川の花火が見えたといわれるが、品川沖まで見通せた証拠はない)。その後枯死し、さらに太平洋戦争末期の1945年5月、アメリカ軍による空襲の際、高射砲で撃墜されたB-29が直撃し焼失した[10]。焼失前の1920年頃に撮影された写真が発見され、2017年6月10日から白根記念渋谷区郷土博物館・文学館で公開される予定である[11][12]

現在、その御苑東門近くには樅の大木と共に次のような立て札が掲げられている。

代々木
この地には昔から代々樅の大木が育ち「代々木」という地名が生まれました。この前の名木「代々木」は昭和二十年五月の戦禍で惜しくも消失しましたのでその後植継いだものであります。

また別の説として、この地で代々皀莢(サイカチ)を栽培していたからともいわれる。

世帯数と人口

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2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
代々木一丁目 1,967世帯 2,968人
代々木二丁目 1,977世帯 2,952人
代々木三丁目 3,054世帯 4,869人
代々木四丁目 3,934世帯 6,756人
代々木五丁目 3,581世帯 6,580人
14,513世帯 24,125人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[13]
17,446
2000年(平成12年)[14]
18,896
2005年(平成17年)[15]
19,438
2010年(平成22年)[16]
21,003
2015年(平成27年)[17]
23,111
2020年(令和2年)[18]
25,631

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[13]
8,347
2000年(平成12年)[14]
9,926
2005年(平成17年)[15]
10,873
2010年(平成22年)[16]
12,823
2015年(平成27年)[17]
13,904
2020年(令和2年)[18]
15,455

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年3月時点)[19]

丁目 番地 小学校 中学校 調整区域による変更可能校
代々木一丁目 5~11番 渋谷区立代々木山谷小学校 渋谷区立代々木中学校 渋谷区立原宿外苑中学校
その他 渋谷区立原宿外苑中学校 渋谷区立鳩森小学校
渋谷区立代々木中学校
代々木二丁目 全域
代々木三丁目 18~20番
1〜17番
21〜59番
渋谷区立代々木中学校 渋谷区立原宿外苑中学校
代々木四丁目 1~31番
34〜35番
40番
47~50番
32〜33番
36〜39番
41〜46番
51〜62番
渋谷区立幡代小学校
代々木五丁目 13~36番
43~47番
49~53番
42番、48番
54~60番
渋谷区立代々木山谷小学校 渋谷区立原宿外苑中学校
1〜12番
37〜41番
61〜67番
渋谷区立富谷小学校 渋谷区立上原中学校 渋谷区立代々木中学校

交通

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道路

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主な道路

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遊歩道

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  • 玉川上水旧水路緑道(代々木緑道) - 甲州街道の南側を並走する。玉川上水の跡地を遊歩道とした。京王線が地下を通る。

高速道路

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鉄道

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事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[20]

丁目 事業所数 従業員数
代々木一丁目 1,117事業所 14,190人
代々木二丁目 1,170事業所 35,512人
代々木三丁目 349事業所 11,344人
代々木四丁目 300事業所 4,749人
代々木五丁目 214事業所 1,781人
3,150事業所 67,576人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[21]
2,914
2021年(令和3年)[20]
3,150

従業員数の変遷

[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[21]
62,167
2021年(令和3年)[20]
67,576

教育

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大学

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中学

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小学

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その他

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所在する主な企業・施設等

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主な施設等

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宗教施設

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企業等

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主な医療施設

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なお、代々木郵便局渋谷区西原にあり、昔の代々木本町に近い。また代々木警察署は現在は代々木地域外の渋谷区本町にあるが、かつては甲州街道南側の代々木地域内にあったものが、1953年昭和28年)に甲州街道を渡って北側の現在地に移転したものである。

大使館

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ゆかりある人物

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出身者

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居住者

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出来事

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  • 代々木一丁目書店事務所内強盗殺人事件 - 2007年12月、代々木1丁目のビル内にあった書店事務所内で発生した強盗殺人事件。
  • ボクシングジム・小田急線車両火災(2017年9月10日) - 5丁目の小田急線脇のボクシングジムで火災が発生、緊急停止した新宿行きの列車の屋根に燃え移り乗客が避難した[22]

その他

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日本郵便

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脚注

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注釈

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  1. ^ 類似の経緯を持つ駅名にとして、目黒駅品川区)や品川駅港区)がある

出典

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  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月14日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b c 代々木の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ a b 「代々木」起源トナリシ樹木 明治神宮創建直後の鮮明写真が見つかる東京新聞 2017年7月12日 夕刊
  6. ^ 明治神宮の巨大モミ 名木「幻の写真」七飯に 現存は数枚「貴重な資料」 北海道新聞、2017年8月7日
  7. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
  8. ^ 地名の由来 渋谷区
  9. ^ 渋谷区の歴史 渋谷区
  10. ^ 東京ふる里文庫11 東京にふる里をつくる会編 『渋谷区の歴史』 名著出版 昭和53年9月30日発行 pp.206-211
  11. ^ 「代々木地名 由来の巨木/焼失前1920年ごろの写真」『読売新聞』夕刊2017年6月8日
  12. ^ 代々木の地名の由来となった大もみの木 平成29年6月15日 郷土博物館で「新収蔵資料展」を開催しています 渋谷区
  13. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  14. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  15. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  16. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  17. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  18. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  19. ^ 住所別通学区域一覧”. 渋谷区. 2024年1月20日閲覧。
  20. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  21. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  22. ^ 「電車の屋根燃え乗客避難 小田急沿線火災」日本経済新聞』2017年9月11日(2023年5月30日閲覧)
  23. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

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