大山町 (渋谷区)
| 大山町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 北緯35度40分09秒 東経139度40分31秒 / 北緯35.669036度 東経139.675217度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 渋谷区 |
| 地域 | 代々幡地域 |
| 地区 | 代々木地区 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 3,319 人 |
| 世帯数 | 1,738 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.239390575 km² | |
| 人口密度 | 13864.37 人/km² |
| 郵便番号 | 151-0065[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 品川 |
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大山町（おおやまちょう）は、東京都渋谷区の町名。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示実施済区域。
地理
[編集]東京都渋谷区・旧代々幡町の西部に位置し、世田谷区（北沢）との区境に当たる。町域の北部から東部は西原、南東部から南部は小田急線の線路を境界として上原に接し、高級住宅地区の一つ、「代々木上原」地区に属する町域となっている。西部は世田谷区北沢に接している。町域内を井ノ頭通りが横断している。東南端には、小田急線・地下鉄千代田線の代々木上原駅が置かれ、駅敷地のうち西側を占める。また、西部は隣の東北沢駅が近い。町域内の大半は、関東大震災後の住宅需要の高まりに大山園分譲地として分譲された場所が多い。三菱系の社宅が多く、加えて大企業の経営者も居を構える地域である。また、道路の整備が行き届いている。本町に所在する代々木警察署・神南に所在する渋谷消防署のそれぞれ管内に当たる。
地価
[編集]住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、大山町34-9の地点で130万円/m2となっている[5]。
歴史
[編集]紀州徳川家の子孫の所有した西原3丁目付近が徳川山とも呼ばれる。周辺には東京消防庁の消防学校があり、玉川上水だった緑道も整備されている。代々幡火葬場や狼谷と呼ばれた沼地跡には関東医療少年院もあったが、現在は国際協力機構 (JICA)・TICなどに国有地の使用用途は変化している[要出典]。周辺にモスクもあることもあり、そのためインドネシア学生寮も設置されていた。
元々は代々木村の字(大山)であった。渋谷区発足の際に代々木大山町となる(渋谷町側にも字大山があり、こちらが大山町となった)。その後、昭和38年7月1日の住居表示導入の際に旧大山町を含む領域が松濤二丁目に、代々木大山町の大部分を含む領域が大山町にそれぞれ改称され現在に至る。[6]
地名の由来
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世帯数と人口
[編集]2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 2,995
|
| 2000年（平成12年）[8] | 3,166
|
| 2005年（平成17年）[9] | 3,227
|
| 2010年（平成22年）[10] | 3,119
|
| 2015年（平成27年）[11] | 2,872
|
| 2020年（令和2年）[12] | 3,512
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 1,217
|
| 2000年（平成12年）[8] | 1,351
|
| 2005年（平成17年）[9] | 1,533
|
| 2010年（平成22年）[10] | 1,591
|
| 2015年（平成27年）[11] | 1,503
|
| 2020年（令和2年）[12] | 1,866
|
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年3月時点）[13]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 | 調整区域による変更可能校 |
|---|---|---|---|
| 9～11番 | 渋谷区立上原小学校 | 渋谷区立上原中学校 | |
| 1～8番 12～17番 |
渋谷区立西原小学校 | 渋谷区立代々木中学校 | 渋谷区立上原小学校 渋谷区立上原中学校 |
| 18〜47番 |
交通
[編集]鉄道
[編集]バス
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道路
[編集]事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
| 町丁 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 大山町 | 133事業所 | 884人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 78
|
| 2021年（令和3年）[14] | 133
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 663
|
| 2021年（令和3年）[14] | 884
|
施設
[編集]公園
[編集]- 大山緑道（玉川上水旧水路）
宗教施設
[編集]大使館
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]関連項目
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年1月20日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “大山町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
- ^ 渋谷区立図書館「渋谷区の町名・地番変遷」
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “住所別通学区域一覧”. 渋谷区. 2024年1月20日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
[編集]
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