コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

シマノ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
株式会社シマノ
SHIMANO INC.
本社工場
本社工場
種類 株式会社
機関設計 監査役会設置会社[1]
市場情報
略称 シマノ
本社所在地 日本の旗 日本
〒590-8577
大阪府堺市堺区老松町3丁77番地
設立 1940年1月29日（創業：1921年）
業種 輸送用機器
法人番号 3120101003399 ウィキデータを編集
事業内容 自転車部品、釣具、冷間鍛造品、ロウイング関連用品等の製造販売
代表者 代表取締役会長兼CEO 島野容三
代表取締役社長 島野泰三
代表取締役副社長 豊嶋敬
代表取締役副社長 津崎祥博
資本金 356億1300万円
発行済株式総数 92,720,000株
売上高 連結：5465億15百万円
単体：3118億23百万円
（2021年12月期）
営業利益 連結：1482億87百万円
単体：630億83百万円
（2021年12月期）
純利益 連結：1159億37百万円
単体：471億07百万円
（2021年12月期）
純資産 連結：6166億51百万円
単体：2009億12百万円
（2021年12月期）
総資産 連結：7053億70百万円
単体：2572億33百万円
（2021年12月期）
従業員数 連結：13,189名、単体：1,526名
（2021年12月31日現在）
決算期 12月31日
会計監査人 清稜監査法人[2]
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行（信託口）11.85%
湊興産株式会社 8.42%
日本カストディ銀行（信託口）4.77%
JP MORGAN CHASE BANK 380055 2.50%
スリーエス 2.36%
日本生命 2.28%
SMBC日興証券 2.17%
りそな銀行 1.86%
JP MORGAN CHASE BANK 385632 1.63%
三菱UFJ銀行 1.63%
（2021年12月31日現在）
外部リンク https://www.shimano.com/jp/index.html
テンプレートを表示
Shimano 600, 1980
シマノのニュートラルカー

株式会社シマノ（英: SHIMANO INC. ）は、大阪府堺市堺区に本社を置く、自転車部品と釣具の製造を主要な事業とするアウトドアスポーツメーカーである。スポーツ自転車部品の世界最大手企業である[3]。TOPIX Large70の構成銘柄の一つ[4]。

創業の地の堺は、鍛冶屋の伝統を持ち、16世紀以来包丁と鉄砲の町として知られ、明治に入ってから自転車の部品や完成品の生産に業種転換し、日本の自転車産業の中心地となっていた。シマノは、堺の鉄工所職人だった創業者・島野庄三郎が28歳で創業した。島野は1921年にフリーホイールの生産にとりかかり、1939年にはシマノは工作機械200台、雇用人員200名を数える日本最大のフリーホイールメーカーとなった。その後、1960年代後半に米国や欧州で起こった巨大スポーツサイクルブームが追い風となり会社は成長した。

自転車部品と釣具の製造をその主要な事業とし、ロードバイク・マウンテンバイク・レース用自転車の機構部品としては世界最大である。取扱品目の性格上、従業員の自転車通勤も積極的に奨励している。

同社の消費財としての売上の多くを釣具が占めるため、一般には釣具メーカーとしての認識である。ただし、多くの売上は生産財としての自転車部品であり、自転車メーカーに販売されている。

かつては釣具以外の消費財としてゴルフ用品やスノーボードのビンディング・ブーツも製造販売していた。なお、ゴルフは2005年、スノーボードも2009年3月31日をもって終了した。

みどり会の会員企業であり三和グループに属している[5]と同時に大輪会の会員企業である[6]。

沿革

[編集]

生産拠点

[編集]

日本国内

[編集]

直営

[編集]

子会社・関連会社

[編集]
  • シマノ熊本株式会社（熊本県山鹿市）
    • 釣り竿の生産
  • 島野足立株式会社
    • 釣り竿の生産

日本国外

[編集]
  • G.LOOMIS, INC.（アメリカ）
    • G.loomisブランドの釣り竿の製造・販売。
  • INNOVATIVE TEXTILES, INC.（アメリカ）
    • Power Proブランドの釣り糸の製造・販売。
  • SHIMANO (SINGAPORE) PTE. LTD.（シンガポール）
  • SHIMANO COMPONENTS (MALAYSIA) SDN. BHD.（マレーシア）
  • SHIMANO (Mersing) SDN. BHD.
  • FBM
  • SHIMANO (MALAYSIA) SDN. BHD.（マレーシア）
    • 釣り用リール等の製造。
  • P.T. SHIMANO BATAM（インドネシア）
    • 釣り竿等の製造。
  • MSC PTE. LTD.
  • Arex Precision Manufacturing (Malaysia) Sdn. Bhd.
  • Peninsula Precision Stamping (Malaysia) Sdn. Bhd.
  • SHIMANO (CAMBODIA) CO., LTD.（カンボジア）
  • SHIMANO (LIANYUNGANG) INDUSTRIAL CO., LTD.（中国）
  • SHIMANO (KUNSHAN) BICYCLE COMPONENTS CO.,LTD.（中国）
    • 自転車用品の製造・販売。
  • SHIMANO (KUNSHAN) FISHING TACKLE CO., LTD.（中国）
    • 釣り竿等の製造。
  • SHIMANO (TIANJIN) BICYCLE COMPONENTS CO., LTD.（中国）
    • 自転車用品の製造・販売。
  • Shimano Czech Republic s.r.o（チェコ）
    • 製造・販売

販売拠点

[編集]

日本国内

[編集]

直営

[編集]
  • 釣具営業所
    • 仙台営業所（宮城県仙台市）
    • 埼玉営業所（埼玉県上尾市）
    • 東京営業所（東京都大田区）
    • 名古屋営業所（愛知県名古屋市）
    • 大阪営業所（大阪府堺市）
    • 中国営業所（岡山県岡山市）
    • 四国営業所（香川県観音寺市）
    • 九州営業所（佐賀県鳥栖市）
  • アミニティ・ゴルフショップ アイフィー（大阪府大阪市）
  • ライフ・クリエーション・スペース OVE（東京都港区、大阪府大阪市）

北海道営業所（北海道札幌市）は現在はありません

子会社・関連会社

[編集]
  • シマノセールス株式会社（大阪府堺市）
  • 公益財団法人シマノ・サイクル開発センター/シマノ自転車博物館（大阪府堺市）

日本国外

[編集]
  • SHIMANO AMERICAN CORPORATION（アメリカ）
  • DASHAMERICA, INC.(PEARL IZUMI USA)（アメリカ）
  • PEARL IZUMI GmbH（ドイツ）
  • SHIMANO CANADA LTD.（カナダ）
  • SHIMANO EUROPE HOLDINGS B.V.（オランダ）
  • SHIMANO EUROPE FISHING HOLDING B.V.（オランダ）
  • SHIMANO EUROPE BIKE HOLDING B.V.（オランダ）
  • SHIMANO BENELUX B.V.（オランダ）
  • SHIMANO EUROPE B.V.（オランダ）
  • SHIMANO EUROPE RETAIL DIVISION B.V.（オランダ）
  • Bikefitting HOLDINGS B.V.
  • Bikefitting.com B.V.（オランダ）
  • SHIMANO GERMANY FISHING GMBH.（ドイツ）
  • SHIMANO FRANCE COMPOSANTS CYCLES S.A.S.（フランス）
  • SHIMANO ITALY FISHING S.R.L.（イタリア）
  • SHIMANO BELGIUM N.V.（ベルギー）
  • SHIMANO NORDIC CYCLE AB（スウェーデン）
  • SHIMANO NORDIC CYCLE OY（フィンランド）
  • SHIMANO NORDIC CYCLE AS（ノルウェー）
  • SHIMANO NORDIC DENMARK APS（デンマーク）
  • SHIMANO POLSKA BICYCLE PARTS SP. Z O.O.（ポーランド）
  • SHIMANO (SHANGHAI) SALES CORPORATION（旧SHIMANO (SHANGHAI) BICYCLE COMPONENTS CO.,LTD.）（中国）
  • SHIMANO TAIWAN CO.,LTD.（台湾）
  • SHIMANO LATIN AMERICA REPRESENTACAO COMERCIAL LTDA.（ブラジル）
  • SHIMANO OCEANIA LTD.（オーストラリア）
  • SHIMANO AUSTRALIA CYCLING PTY. LTD. (旧SHIMANO AUSTRALIA PTY. LTD.)（オーストラリア） [11]
  • SHIMANO AUSTRALIA FISHING PTY. LTD. (旧DUNPHY SPORTS/FISHING IMPORTS PTY. LTD.)（オーストラリア） [11]
  • Shimano Italia S.p.A in liquidazione
  • SHIMANO OCEANIA HOLDINGS PTY. LTD. (旧DUNPHY HOLDINGS PTY. LTD.)（オーストラリア）[11]

かつて存在していた事業所・子会社・関連会社

[編集]
  • SHIMANO U.K. LTD.（イギリス）（2012年に売却）[11]

その他子会社・関連会社

[編集]
  • サンボウ

自転車部品

[編集]

実用車からスポーツサイクルまでの主要な構成部品を数多く生産し、世界最大の自転車パーツメーカーであり、日本国内においても2013年現在は自転車業界唯一の東証一部上場企業である。

1921年、わずか1台の工作機械で後輪用1枚ギアの製造からスタートした。1958年に創業社長の島野庄三郎が死去し、当時は赤字が続いていたため誰も後継に手を挙げなかったが、庄三郎の長男・島野尚三が「3年の間に黒字にするから、その間は自分の言う事を聞いてほしい」として社長に就任。その直後に発売した内装3段変速機がヒット商品となり、本当に3年で会社を黒字転換させた[12]。1963年には当時の最先端技術である冷間鍛造を導入した工場を新設するなど、貪欲に新技術を導入し続けた[13]。

1973年にリリースしたDURA-ACE（デュラエース）は、変速機やブレーキ、ハブ、チェーンホイール等をセットにして販売し、コンポーネントという概念を作り上げた。パーツをコンポーネントで統一すれば互換性の点で悩むこともなく、デザイン的にもスッキリするのですんなり受け入れられ、他社も追従することとなった。ただ、変速機やブレーキ等の専業メーカーはシマノに市場を奪われ、ライバル関係にあったサンツアー（マエダ工業）、スギノテクノ（現スギノエンジニアリング）などは次第に苦戦することになる。ちなみに、変速機のメーカーだったマエダ工業はチェーンホイールをスギノテクノ、ブレーキを吉貝機械金属（現ヨシガイ）、ハブを三信技研に作らせ、サンツアーブランドでコンポーネントを展開させ、シマノに対抗する。

1973年に外装変速機の位置決め機構「ポジトロンシステム」を実用化、さらに「自転車が停止した状態で、あらかじめレバーを選択したいギアのところに入れておけば、発進時の踏み出しの際に自動的にギアが変速する」という「ポジティブプリセレクトシステム」の実用化にも成功、少年用スポーツサイクル用の変速機として人気を博した。

今でこそ世界最大の自転車パーツメーカーではあるが、1981年に投入したAXシリーズはシマノの屋台骨を揺るがす事態を引き起こした。AXシリーズはエアロダイナミクスを大胆に取り入れ、（特に、シャフトが存在しないデザインのペダルが）世界にセンセーションを巻き起こしたのだが、強度不足による破損、整備性や互換性の問題、実感できないエアロ効果等、完成度の低さから失敗作との烙印を押された。しかし、この手痛い失敗を教訓とし、シマノは製品化前にプロによる実戦テストを念入りに行うようになり、高い信頼性を誇る製品を生み出す体質へと変貌させた。

1984年にはポジトロンシステムの技術を応用し、変速レバーにラチェットを設けることで変速を容易かつ正確にしたシマノインデックスシステム（SIS）が大ヒット。また、チェーンホイールやスプロケットに加工を施し変速を迅速にするハイパーグライドシステムを開発、さらに変速レバーとブレーキレバーを一体化したデュアルコントロールレバーでハンドルから手を離さずに変速できるシマノトータルインテグレーション（STI）を登場させ、他社に決定的な差をつけた。サンツアーはブレーキレバー付近に取り付ける手元シフトレバー「コマンドシフター」をシマノに先駆けリリースしていたが操作性でSTIに劣っており、「エルゴパワー」で追従した伊カンパニョーロ以外のライバルは事実上消滅。その後2000年代に入りSRAMの参入はあったものの、かつてに比べライバルの数は大きく減少している。

初期のマウンテンバイク市場にも積極的に商品を投入し、最上位グレードXTRを筆頭に市場をほぼ独占した時期もあった。ロード用で培った技術をMTBにも応用し高い人気を誇っている。近年MTB向けにもロードバイクのSTIを模して、ブレーキレバー自体を操作することで変速できるタイプのデュアルコントロールレバーを投入したが、ロード用ほどには普及していない。

他にも強力な制動力を持つVブレーキをはじめ、独自の機構、規格の部品を多数開発している。また2009年モデルからロードバイク用の電動コンポーネント（パワーシフター）を発売することを発表した。他にもホイールや競輪などのトラック競技車用のパーツ、ビンディングシューズやボトルなどの関連用品も販売しているが、フレームは製造していない。

2020年にはペダリングモニターやサイクルコンピューターを製造していたパイオニアからサイクル事業を譲渡された。

長所

[編集]
  • 故障が少なく、操作が楽で日本国内では補修部品が細かい単位で入手できる。
  • 性能・品質に対して価格が抑えられており、なおかつ性能は高いレベルにある。
  • SISやSTI、Di2等、革新的な機能を積極的に開発。

短所

[編集]
  • 製品ラインナップが豊富であるが、世代間の互換性をさほど重視していない。そのため一つのシステムで世代ごとに違った規格が数多く存在し、パーツ交換の際に使用できないことも多い（例えばデュラエースは7900シリーズと7800シリーズで、同じ変速段数にもかかわらず多くの部品で互換性がない）。

一長一短な点

[編集]
  • モデルチェンジ後も旧来のパーツ使用者のための製品を製造し続けている。その補修部品はネジ一本に至るまでスモールパーツ単位での発注が可能であり、部品に割り振られたパーツナンバーさえ分かれば発注により一般ユーザーにも入手が可能である。
    そのため新しい製品に買い換えずに長年使用することが出来るが、それがゆえ数は膨大で、欠品や生産中止、繁忙期などの入手時間の遅れがある。

コンポーネント

[編集]
ロードバイク向けコンポーネント
グレード 型番 備考 変速数（リア）
DURA-ACE R9200 Di2 セミワイヤレス 12速
R9100 11速
R9120 油圧ブレーキ
R9150 Di2
R9170 Di2+油圧ブレーキ
ULTEGRA R8100 セミワイヤレス 12速
R8000 11速
R8020 油圧ブレーキ
R8050 Di2
R8070 Di2+油圧ブレーキ
105 R7100 Di2+油圧ブレーキ 12速
R7020 油圧ブレーキ 11速
R7000
Tiagra 4700 油圧ブレーキ 10速
SORA R3000 9速
Claris R2000 2400の後継モデル 8速
Tourney A070 A070 A050の後継モデル 7速
グラベル向けコンポーネント
グレード 型番 備考 変速数（リア）
GRX RX815 Di2＋油圧ブレーキ 11速
RX810 油圧ブレーキ
RX600 油圧ブレーキ
RX400 油圧ブレーキ 10速
トラックレーサー向けコンポーネント
グレード 型番 備考 変速数（リア）
Dura-Ace TRACK 7700、7600 トラックレーサー向けコンポーネント 1速
マウンテンバイク向けコンポーネント
グレード 型番 備考 変速数（リア）
XTR M9100 クロスカントリー用バイクの最上位モデル 12速
M9000 11速
M9070 Di2(前2速)
M9050 Di2(前3速）
Deore XT M8100 クロスカントリー/トレイル用バイクの上級モデル 12速
M8000 11速
M8050 Di2(前2速)
T8000 トレッキングバイク向け 10速
SAINT M820 ダウンヒル、フリーライドバイク用の最上位モデル
SLX M7100 クロスカントリー/トレイル用バイクの中級モデル 12速
M7000 Deore LXから分化、事実上HONEの後継 11速
ZEE M640 ダウンヒル、フリーライドバイク用の中級モデル 10速
Deore LX T670 クロスバイク向けのコンポーネント
Deore M6100 クロスカントリー/トレイル用バイクの初級モデル 12速
M5100 11速
M4100 10速
M6000
T610 トレッキングバイク向け
CUES[14] U8000 トレッキングバイクの初級モデル 11速
U6000 トレイル用バイクの初級モデル
トレイル用バイク向け 10速
U4000 9速
Alivio M3100 MTB向け 9速
M4000
T4000 トレッキングバイク向け
Acera M3000 MTB向け
T3000 トレッキングバイク向け
M360 8速
Altus M2000 9速
M310 8速
Tourney TX800 TourneyTX 8速
TX、TY、TZ、FT Tourney 8/7/6速
TZ500 TourneyTZ 6速
コンフォートバイク向けコンポーネント
グレード 型番 備考 変速数（リア）
ALFINE S7000/S700 内装式11速/内装式8速
S7050/S705 Di2
NEXUS C6000 内装式8速
C3000 内装式7速
BMX向けコンポーネント
グレード 型番 備考
DXR MX BMXレーシングコンポーネント
小径車向けコンポーネント
グレード 型番 備考 変速数（リア）
Capreo F800 9速

スポーツ用自転車部品の互換性

[編集]

変速機

[編集]

2022年現在ロードレーサー用は12速仕様、11速仕様、10速仕様、9速仕様、8速仕様、7速仕様があり、マウンテンバイク用は加えて新規MICRO SPLINEの12速仕様がある。変速段数が異なる製品間、ロードレーサー用とマウンテンバイク用間の公式な互換性は一部を除きほぼ存在しない。なお、DURA-ACEの7700系の9速シフターで7400番台の後ろ変速機を使い8段ギアをインデックスに沿って変速出来る等の過渡期の規格がいくつか存在する。

社外品として一部SRAMのチェーンおよびカセットスプロケットは互換性がある。チェーンリングについてはFSAやスギノテクノが互換品を販売している。

チェーン

[編集]

シマノのチェーンには後ろギアの変速数や規格に応じた様々な種類が存在する。マウンテンバイク用の7速/8速はIG（インタラクティブ・グライド）/UG（ユニ・グライド）/HG（ハイ・グライド）チェーン、ロードレーサー用の8速はHGチェーンである。9速用のチェーンはスーパーナローHG。10速用のチェーンはロードレーサー用がスーパーナロー10速用HG、マウンテンバイク用はHG-Xチェーンとまた異なっている。コネクトピンは異なるものがある。

制動装置

[編集]

シマノが販売している制動装置のうち、スポーツ自転車に用いられるのはキャリパーブレーキ、Vブレーキ、カンチレバーブレーキ、ディスクブレーキの4種類である。ロードレーサーにはキャリパーブレーキが、ツーリング車やシクロクロス車、古いマウンテンバイクにはカンチレバーブレーキが、近年のロードレーサーとマウンテンバイクにはディスクブレーキが主に用いられる。

なお、ブレーキとブレーキレバーには推奨される組み合わせと推奨外の組み合わせが存在する。具体的に言うと、ロードレーサー用のブレーキレバーではキャリパーブレーキとカンチレバーブレーキ、以外は推奨されていない。またVブレーキにはVブレーキ専用あるいはVブレーキとカンチブレーキの切り替えが可能なマウンテンバイク用ブレーキレバーがある。これは相互のブレーキのロープ引き量の違いがあるためである。ただしマウンテンバイク用のディスクブレーキ（機械式）をロードバイクのデュアルコントロールレバーで引くセッティングの例もある[15]。ディスクブレーキにはワイヤー式と油圧式があり、これらの間に互換性はない。

ワイヤー類

[編集]

ワイヤー類にはシフトケーブルとブレーキケーブルが存在する。これらのケーブルは更にインナーケーブルとアウターケーブルに分けられる。

シフトケーブルはロードレーサー用とマウンテンバイク用でインナー、アウターとも共通である。ブレーキケーブルはアウターケーブルについてはロードレーサー用とマウンテンバイク用は共通である。ただしインナーケーブルは、ケーブル先端の「タイコ」の形状の違いによりロードレーサー用とマウンテンバイク用で異なっており、互換性はない。グレードによって、鉄製、ステンレス製、ステンレス製かつコーティングが施されたものがある。

釣り具

[編集]

1970年2月釣具業界に参入し、主にスピニングリールの製造を開始した。1971年1月に東作釣具株式会社を買収し、ガラス繊維製釣竿とクーラーボックスの製造ノウハウを得る。同月、釣竿製造子会社である島野足立株式会社を設立する。1973年にはアメリカ合衆国アラバマ州に本拠地を置くLew'sと共同開発した世界初の非円形ベイトキャスティングリールSpeed Spool BB-1を発売（日本国内では1977年にBM-1として発売）。また、1974年11月に日本フィッシングタックル株式会社 (NFT) を関連会社化し、1995年に本社に吸収合併[注釈 1]、1997年には米Gルーミスを買収、2007年にはフィンランドのラパラVMCと共同出資でRapala Shimano East Europe Oyを設立[16]、2009年に米イノベーティブテキスタイルの買収、2010年にジャッカルと提携を行なうなど、現在では総合釣具メーカーとして世界的に展開している。

特徴として、耐久性が高いことが上げられる。他社に比べ強度基準が非常に高い中で製造されており、リールやロッドの軽量化が進む中、耐久性ありきの軽量化がモットーであり、たとえ5g軽くできても著しく耐久性が落ちてしまうなら軽量化しないというのがシマノの方針であった。この耐久性の高さが長期使用においてもユーザーの満足感を生み、北米やオーストラリアでは高く評価され高いシェアを獲得している。耐久性重視であったが、近年はリールの軽量化に力を入れている。

自転車事業も手がけるシマノの強みとして材料の加工と使い分けが巧みである。精密冷間鍛造技術で仕上げられる駆動ギア、CI4（炭素繊維強化樹脂）をリールの一部やリールシートに採用するなど他業種を手がけるシマノならではのアプローチがなされている。みつとA又、一部の高級モデルではボディにマグネシウム合金が採用されており、薄肉部を含む複雑形状を鋳物で製造する技術は圧巻の一言に尽きる。解析技術の向上や材料置換（金属⇒繊維強化樹脂）により、同社の持ち味である耐久性を維持したまま大胆な軽量化を実現してるモデルもある。

製品にはライフサイクルがあり、スピニングリールは、基本的に3年でモデルチェンジされるようになっており、ベイトリールやロッドに関しては同様に3年程度でモデルチェンジもしくは追加モデルという形でリリースされる。ルアーや浮き、釣り糸などの用品に関しては、人気になることが少なくすぐに廃盤になることが多い。

提供番組

[編集]

現在

[編集]

過去

[編集]

製品事故

[編集]

シマノ製のギヤを使用したアサヒサイクル[注釈 2]製の折畳み自転車に乗っていた男性が、ギアをトップに当たる6段に切り替えた際にペダルが空転し転倒。この事故で男性は左腕を骨折し、腕が不自由になる後遺症が残った。 この男性は、事故原因はギアの欠陥だとして2016年10月にアサヒサイクルとシマノを相手取り大阪地方裁判所に提訴。その後2017年10月2日付で、シマノが和解金3900万円を支払うことを条件に和解が成立した[17]。

脚注

[編集]
[脚注の使い方]

注釈

[編集]
  1. ^ 2000年までNFTブランドの製品の販売を継続。
  2. ^ 名称が酷似するサイクルベースあさひのことではない。

出典

[編集]
  1. ^ コーポレートガバナンス体制 - 株式会社シマノ
  2. ^ 四半期報告書 (PDF) 2021年2月3日閲覧
  3. ^ “自転車界のインテル､｢シマノ｣高収益の秘密” (2017年3月12日). 2018年11月21日閲覧。
  4. ^ 「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧 (PDF) jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。
  5. ^ メンバー会社一覧 - みどり会
  6. ^ 大輪会（だいりんかい）とは - 泉佐野丘陵緑地公式サイト内のページ。
  7. ^ “シマノがツール・ド・フランスの公式パートナーに、レースのニュートラルサービス開始”. Bicycle Club (2021年1月19日). 2022年7月24日閲覧。
  8. ^ “夢がかないましたね…故人に報告 フランスの大地を疾駆するシマノカー”. 東京中日スポーツ (2022年7月24日). 2022年7月24日閲覧。
  9. ^ リコール情報 - 経済産業省
  10. ^ “シマノ本社工場”. 大阪都市景観建築賞運営委員会. 2020年5月26日閲覧。
  11. ^ a b c d http://www.shimano.com/publish/content/global_corp/ja/jp/index/financial_top/brief_statement.download.-mainParsys-0043-downloadFile.html/Tanshin%202012-4Q.pdf[リンク切れ]
  12. ^ 山口和幸 2003, pp. 171–172.
  13. ^ 山口和幸 2003, pp. 172–185.
  14. ^ “SHIMANO CUES”. SHIMANO BIKE(自転車部品)-日本. 2023年6月13日閲覧。
  15. ^ リカンベント写真館（OPTIMA）
  16. ^ http://www.shimano.com/publish/content/global_corp/ja/jp/index/financial_top/business_report.download.-mainParsys-0013-downloadFile.html/kabunushi_Vol.20.pdf[リンク切れ]
  17. ^ 自転車 ギア欠陥で骨折　シマノ３９００万円支払い和解 毎日新聞 2017年10月17日

参考文献

[編集]
  • 山口和幸『シマノ 世界を制した自転車パーツ』光文社、2003年6月30日。ISBN 9784334974022。 

関連項目

[編集]

外部リンク

[編集]
あ行
か行
さ行
た行
な行
は行
ま行
や行
ら行
わ行
廃止
脱退
関連項目
注釈
カテゴリ カテゴリ
主幹事
単独加盟企業

アサヒペン - 石原産業 - 岩井コスモ証券 - AIG損害保険 - エース - エスペック - 大塚化学 - 大塚食品 - 奥村組 - 共英製鋼 - 関西みらい銀行 - 近鉄百貨店 - きんでん - 栗本鐵工所 - 鴻池組 - 江綿 - コカ・コーラボトラーズジャパン - シキボウ - 新日本理化 - SCREENホールディングス - 泉州電業 - 泉陽興業 - タカラスタンダード - タカラベルモント - タツタ電線 - 中外炉工業 - 東海リース - 東洋テック - 酉島製作所 - 日本基礎技術 - 日本触媒 - 野村建設工業 - 野村證券 - フジテック - 扶桑化学工業 - 村田長 - 森組 - 山善 - ヤンマーホールディングス（ヤンマー） - 吉本興業ホールディングス - ローム - ローランド

三井グループとの重複加盟企業

カネカ（注1）

芙蓉グループとの重複加盟企業

ヤマダホームズ（注2）- 淀川製鋼所（注2）

三和グループとの重複加盟企業

大阪瓦斯（注3）- 大林組（注3）（注4）- シマノ（注4）- 積水ハウス（注3）（注4）- 双日（注3）（注4）（注5）（注6）- ダイダン（注4）- 非破壊検査（注4）

第一勧銀グループとの重複加盟企業

双日（注3）（注4）（注5）（注6）

最勝会グループとの重複加盟企業

双日（注3）（注4）（注5）（注6）

関連項目

注1：三井文庫にも加盟している。
注2：芙蓉懇談会にも加盟している。
注3：三水会にも加盟している。
注4：みどり会にも加盟している。
注5：三金会にも加盟している。
注6：最勝会にも加盟している。

カテゴリ カテゴリ
TOPIX 100
Core30
Large70
カテゴリ カテゴリ
大阪都市景観建築賞受賞作品 – 第35～39回
第39回
2019年度
第38回
2018年度
第37回
2017年度
第36回
2016年度
第35回
2015年度
個人宅は未掲載 - 30～34回 - 35～39回 - 40～44回
「https://ja-two.iwiki.icu/w/index.php?title=シマノ&oldid=97789648」から取得