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東京中日スポーツ

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
曖昧さ回避 東京スポーツ新聞社が発行している「東京スポーツ」とは異なります。
東京中日スポーツ
THE TOKYO CHUNICHI SPORTS

東京中日スポーツを発行する中日新聞東京本社（東京都千代田区内幸町二丁目）
種類 日刊紙
サイズ ブランケット判
事業者 株式会社中日新聞社東京本社
※登記上は、株式会社中日新聞社東京支店
本社 （東京都港区港南2-3-13→）
東京都千代田区内幸町2-1-4
代表者 大島宇一郎（中日新聞社代表取締役社長）
創刊 1970年（昭和45年）3月1日
前身 東京中日新聞
（1956年2月23日- 1970年2月28日）
言語 日本語
価格 1部 160円
月極 3,039円
ウェブサイト https://www.chunichi.co.jp/chuspo/
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東京中日スポーツ（とうきょうちゅうにちスポーツ、略称:トーチュウ）は、中日新聞東京本社が関東地方の全域と静岡県（西部を除く）に向けて発行するスポーツ新聞で、東海・北陸地方で発行する中日スポーツの関東版である。2025年2月以降は電子版のみで提供。

概要

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1942年（昭和17年）に戦時統制で発足した中部日本新聞社は当初、東京の拠点として東京市京橋区銀座に東京総局を設けた。

1955年に本格進出を企図して千代田区内幸町の日本ゴム東京営業所跡地に、最新鋭の輪転印刷機を備えた東京支社（現・東京本社）社屋を建設[注釈 1]し、1956年2月23日に「東京中日新聞」として創刊する。"日本一美しい新聞"として連日カラー写真付きの記事を1面で掲載し、"カラーの東中"と愛称された。題字は「中日スポーツ」に酷似していた。「家庭で安心して読める健全な特殊紙」をキャッチコピーに、スポーツ・芸能・一般ニュースを扱う大衆紙で、カラー写真コンテストや、総額150万円の「三冠王クイズ」や「トリオ・クイズ」など読者参加の記事が充実していた。

中日新聞は1967年10月に旧・東京新聞社から東京新聞の編集・印刷を承継すると、東京新聞の姉妹紙としてスポーツ紙へ転換し、1970年3月1日に題号を「東京中日スポーツ」に改題して現在に至る。

2024年1月の発行部数は60,426部[1]である。

2025年1月31日付をもって、紙での印刷・発行を休止（終了）し、翌2月1日より電子版に全面移行することが2024年11月5日付の一面社告にて発表された[2] 。印刷・配送に関するコストの高騰や本紙および中日スポーツのウェブサイトの利用の増加[2]、また休刊を最初に報じた『週刊新潮』2024年8月29日発売号掲載記事によれば、印刷していた埼玉の工場の閉鎖や売上部数が数万部にまで落ち込んだ事も要因としている[3]。今後は電子版の内容を刷新しつつ値下げ（現行3150円→2025年2月以後1980円。但し中日スポーツを宅配できる地域（東海3県、静岡県の東部を除く地域、新潟県を除く北信越、滋賀県）は利用不可）して提供するとともに、紙媒体での購読を希望する読者へは中日スポーツの郵送で対応する事にしている。

紙面の特徴

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題字と配置

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  • 東京本社の編集と製作機能が港区港南から"発祥の地"である日比谷中日ビルへ移転すると、2006年10月1日付から1面のロゴは右上の略称表記を「トーチュウ」から変更し、「東京中日」の右下に「スポーツ」と付記した。これは創刊当初の「東京中日新聞」のものをイメージしている。創刊当初は「中日」の文字を大きく、1970年代は中日を朱色にするなど強調した時もあった。[4]日付表示・発行所クレジットの箇所は現在は名古屋本部の「中日スポーツ」とほぼ同じデザインになっている。
  • 欄外の題字は、スポーツニッポン、サンケイスポーツの大阪本社版と同様で左右寄りに「東京中日スポーツ」と表記する[注釈 2]。

中日ドラゴンズ

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中日新聞東京本社が発行することから、関東圏で唯一、1面記事を通常中日ドラゴンズ記事で構成する。テレビ情報番組の新聞紙面紹介コーナーで、1面が読売ジャイアンツ記事のスポーツ報知、東京本部版1面は阪神タイガース記事のデイリースポーツと並び1面記事の違いが取り上げられることがある。欧米開催のF1グランプリ (F1) の結果を伝える火曜日はF1が優先され、2010年代以降は中日が負けた翌日は他競技記事を一面に掲載する場合が多い。

→「中日スポーツ § ドラゴンズ優先主義」、および「スポーツ報知 § 2000年代後半以降の紙面構成」も参照

連載漫画『おれたちゃドラゴンズ』は、紙面刷新に伴い2008年3月21日付から掲載を開始した。1998年から2008年までは独自の連載漫画「あっぱれ竜党計画」が平日はなかむら治彦、週末はたかみね駆の作画で連載された。

MOTOR EXPRESS

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他紙と差別化してモータースポーツを早くから大きく取り上げている。F1グランプリブーム以前から同紙の大きな特長として、『F1 EXPRESS』のコーナータイトルでモータースポーツファンに親しまれる。2008年から、トーチュウ編集で中スポにも掲載され現在の『MOTOR EXPRESS』に改題した。2010年は近藤真彦、堂本光一、長野博の3人が交代でモータースポーツの連載コラムを担当している[注釈 3]。

F1日本グランプリや鈴鹿8耐など、鈴鹿サーキットで大規模なイベントが開催される際は、本来は中スポの販売エリアである三重県鈴鹿市内へ本紙を運び、サーキット内の売店や周辺のコンビニで特別販売する。

地元チームとの関係

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東京都調布市の味の素スタジアムを本拠地とするサッカーJリーグFC東京関連の記事を取り上げる「365日FC東京」のコーナーを常設し、有料携帯サイト「365日FC東京モバイル」を運営している。

2012年からデイリースポーツに代わってプロボクシングの協栄ジム興行『ガッツファイティング』を後援した。

→「協栄ボクシングジム § 概要」も参照

ほかに「首都スポ（首都圏スポーツ）」と題して、管轄エリア管内の少年少女スポーツなども定期的に取り上げたが、現在は不定期扱いである。東京新聞と共催のスポーツイベントで、東京新聞の「みんなのスポーツ」と連動した記事を載せ、東京新聞のキャラクター「かわうそくん」（作：吉田戦車）も首都スポ面の記事に登場する。

その他

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販売

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  • 1部売りの価格は2023年4月1日から160円である。新聞用紙代や流通経費などの製作コスト高騰が要因[5]。
  • 静岡県でも、2023年現在、伊豆地方（熱海駅・伊東駅の売店）で販売する。中日新聞東海本社が浜松市にある都合上、西部は中スポのみ販売する[注釈 8]。静岡県西部も、JR浜松駅売店はトーチュウと中スポを併売したが、県西部と中部は中スポのみの販売する。
  • バックナンバーは、「東京新聞オフィシャルショップ」で購入可能である。郵送による定期購読は、販売エリア外に居住の場合（中スポ販売エリアに居住している場合も含む）に限り可能で、中スポの郵送による購読は中スポの販売エリア以外に居住の場合（トーチュウの販売エリアに居住している場合も含む）に限り可能。いずれも送料が加算される。
  • 名鉄名古屋駅の駅売店・コンビニで早版（3版）が販売されていたが、2015年6月末をもって取り扱いを休止した。

備考

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  • トーチュウ2面に「名古屋へ行ったら 中日スポーツ」と小さな広告が、中スポ2面に「東京へ行ったら 東京中日スポーツ」の広告が、それぞれ掲載されていた。両紙ともに名古屋や東京よりも広い範囲で購入可能である。この告知はいずれも電子版へのアクセスを促すものである。
  • 1980年代後半まで、姉妹紙東京新聞のテレフォンサービス向けに、スポーツニュースを提供した。東京新聞のテレフォンサービスは、ほかに全国ニュース・釣り情報・競馬結果・料理・芸能ニュース・怪談・民話などの番組があった。

ウェブサイト

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  • 中日スポーツと共同で運営し、項目欄にJリーグのライバルチームである「グランパス」と「FC東京」が隣同士に並ぶ。モータースポーツ関連の『トーチュウ F1 EXPRESS』は、2001年よりトーチュウが単独で運営していたが、2024年3月18日に運営が終了。『トーチュウ F1 EXPRESS』は、中日スポーツ・東京中日スポーツが共同運営している公式ウェブサイトへ移行された。
  • サイトレイアウトは中日新聞と東京新聞のウェブサイトと同様であったが、2016年3月14日に刷新してスマートフォン対応した[6]。

番組表

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フルサイズ

ハーフサイズ

クォーターサイズ

発行所

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東京都千代田区内幸町二丁目1番4号

主な評論家・寄稿者

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野球

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中日新聞系であるため中日スポーツの評論家を兼務するが、便宜上東京本社と名古屋本部に分けて記載する。

東京本社担当

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名古屋本部担当

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その他スポーツ

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コラム

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連載コラム「セブンデイズ」は中日スポーツと同一である。中日スポーツ#セブンデイズで詳述。

不祥事

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  • 2021年に掲載した記事2本が、いずれもサンケイスポーツが配信した記事の盗用（無断複製）だったとして、この記事を2022年1月21日に取り消しサンケイスポーツに謝罪した。サンケイスポーツが10月23日に配信した女優に関する記事と12月7日に配信した映画に関する記事を芸能担当の記者がほぼそのまま写して出稿。記事は同日付の電子版に配信され、翌日付紙面にも掲載された。サンケイスポーツから「酷似している」と指摘を受けて記者に事情を聴いたところ盗用を認めた[7][8]。
    中日新聞社はこの件について2022年3月1日付で、記事を盗用した記者を停職1か月の懲戒処分とすることを決めた。監督責任を問い東京中日スポーツ総局長・報道部長をそれぞれけん責処分となった[9]。

脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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  1. ^ 社屋は一度取り壊され、その跡地に日比谷中日ビルディングが建てられた
  2. ^ 中スポは、スポーツニッポン大阪本社版（2004年9月30日付まで）、サンスポの東京本社版（1990年代前半までは大阪版と同じく左右寄りだった）と同様で中央に「中日スポーツ」と表記されている。
  3. ^ 主に近藤・堂本の2人が4輪レース、長野が2輪レースを扱う。
  4. ^ 競馬面は関西地区の所属であるため名古屋版の中スポと同じものを掲載。2013年3月まではサンケイスポーツと提携していたが、中スポが中央競馬の全レース（1日最大36レース）掲載を始め、中スポ発に切り替えた。
  5. ^ 。芸能・社会面も2015年6月まではトーチュウと提携したが、7月以降はデイリースポーツ神戸本部制作のものに切り替えた。
  6. ^ デイリースポーツも同様である。
  7. ^ 従来アダルト面に掲載されていた広告は、社会面に移動した。
  8. ^ トーチュウは宅配に加えて、駅売店やコンビニで即売版を併売する。中スポも伊豆地方を除く静岡県全域で販売するが、アダルト面はなく宅配版向けにテレビ面を差し替えない。

出典

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  1. ^ 中日新聞メディアビジネス局 メディア一覧
  2. ^ a b 東京中日スポーツは紙印刷を休止します　来年1月末で　電子版は引き続き発行,東京新聞 TOKYO Web,2024年11月5日
  3. ^ 「「東京中日スポーツ」事実上の“廃刊”か　「紙媒体をやめるということは“トーチュウ”ブランドが消えることに…」」『デイリー新潮』2024年8月31日。2024年8月31日閲覧。
  4. ^ 参考写真（1980年11月）
  5. ^ “東京中日スポーツ1部売り定価改定のお知らせ”. 東京新聞 (2023年3月27日). 2023年4月2日閲覧。
  6. ^ スマホでも見やすく HPリニューアル - 中日スポーツ・東京中日スポーツ（2016年3月13日）
  7. ^ “本紙芸能担当記者が記事盗用、サンケイスポーツのデジタル配信記事から”. 中日新聞社. 中スポ東京中日スポーツ. (2022年1月22日). https://www.chunichi.co.jp/article/404535?rct=societynews 2022年1月22日閲覧。 
  8. ^ “東京中日スポーツの記者が盗用、サンケイスポーツの記事から”. 朝日新聞社. 朝日新聞デジタル. (2022年1月22日). https://www.asahi.com/articles/ASQ1Q46YVQ1QUTIL004.html?iref=pc_ss_date_article 2022年1月22日閲覧。 
  9. ^ “記事盗用の東京中日スポーツ記者、停職1か月…「締め切りまで時間が足りず焦っていた」”. 読売新聞オンライン. (2022年2月28日). https://www.yomiuri.co.jp/national/20220228-OYT1T50129/ 2022年2月28日閲覧。 

関連項目

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外部リンク

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関連項目

1 資本・友好関係のあるテレビ局・ラジオ局
2 以前の関連会社で、テクノホライゾン・ホールディングスの子会社となった
3 過去に友好関係のあったラジオ局。2000年4月1日開局、2010年9月30日閉局
4 過去に資本・友好関係のあったラジオ局。旧法人は2014年3月31日清算
5 過去に刊行された出版物。2014年9月号からネイチュアエンタープライズに発行を移管

全国紙系
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夕刊
休廃刊
☆はサンケイスポーツと紙面提携
★は朝刊で発行
※兵庫県・大阪府を中心に発行。経営不振により日刊スポーツ・朝日新聞に事業譲渡
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