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筑波大学

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筑波大学

地図
筑波大学の位置（茨城県内）
筑波大学
筑波大学 (茨城県)
筑波大学の位置（日本内）
筑波大学
筑波大学 (日本)
大学設置 1973年
創立 1872年
学校種別 国立
設置者 国立大学法人筑波大学
本部所在地 茨城県つくば市天王台一丁目1番地1
北緯36度6分41秒 東経140度6分14秒 / 北緯36.11139度 東経140.10389度 / 36.11139; 140.10389座標: 北緯36度6分41秒 東経140度6分14秒 / 北緯36.11139度 東経140.10389度 / 36.11139; 140.10389
学生数 16,507
キャンパス 筑波（茨城県つくば市天王台）
東京（東京都文京区）
学部 人文・文化学群
社会・国際学群
人間学群
生命環境学群
理工学群
情報学群
医学群
体育専門学群
芸術専門学群
研究科 教育研究科
人文社会科学研究科
ビジネス科学研究科
数理物質科学研究科
システム情報工学研究科
生命環境科学研究科
人間総合科学研究科
図書館情報メディア研究科
ウェブサイト https://www.tsukuba.ac.jp/
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筑波大学（つくばだいがく、英語: University of Tsukuba）は、茨城県つくば市天王台一丁目1番地1に本部を置く日本の国立大学。1872年創立、1973年大学設置。大学の略称は特にないが、筑波（つくば）、筑波大（つくばだい）などと呼ばれている。

文部科学省が実施しているスーパーグローバル大学事業のトップ型指定校である。

広島大学と共に旧二文理大である。

概観

大学全体

東京キャンパス文京校舎（2019年）
東京キャンパス大塚地区（2009年）

1872年（明治5年）に日本で最初に設立された師範学校を創基とする、東京師範学校（のち東京教育大学）が前身である。昌平坂学問所（昌平黌）を一部引き継ぐ形で設立された経緯もあり、その創立は日本で最も古い大学群の一つとして知られる。キャンパスが狭隘で分散していたため、1963年（昭和38年）8月27日に閣議決定された筑波研究学園都市への移転が議論され始めた。その後、教授会間の意見のずれや学生運動による入試中止等により、ますます大学改革議論が高まりを見せる。この結果、1973年（昭和48年）10月に新構想大学として東京教育大学を母体に発足した[1]。

筑波大学は筑波キャンパスの他に旧東京教育大学の敷地の一部も所管している。東京都文京区大塚の旧東京教育大学の本部敷地には東京キャンパス文京校舎（旧称：大塚地区）として、首都圏にある附属学校を統括する学校教育局と社会人対象の夜間大学院である大学院ビジネス科学研究科、法科大学院や各種研究センターを設置している。

現在の国立科学博物館は1889年（明治22年）から1914年（大正3年）に「東京教育博物館」として再独立するまで、東京高等師範学校の附属機関として存在した。前身の東京教育大学は、4つの学校（東京文理科大学、東京高等師範学校、東京農業教育専門学校、東京体育専門学校）を母体としており、さらに筑波大学になってからも2002年（平成14年）に図書館情報大学と統合するなど、様々な機関の歴史を背景に現在へと至っている。

基本的な目標

「開かれた大学」「柔軟な教育研究組織」「新しい大学の仕組み」を基本理念として、以下の目標を掲げている[2]。

  1. 自然と人間、社会と文化に係る幅広い学問分野において、深い専門性を追求すると同時に、既存の学問分野を越えた協同を必要とする領域の開拓に積極的に取り組み、国際的に卓越した研究を実現する。
  2. 高度で先進的な研究に裏打ちされた学士課程から博士課程までの教育を通じて学生の個性と能力を開花させ、豊かな人間性と創造的な知力を蓄え、自立して国際的に活躍できる人材を育成する。
  3. 科学技術研究機関が集積する筑波研究学園都市の中核として、教育研究諸機関および産業界との連携に積極的に取り組み、自らの教育研究機能の充実・強化を図るとともに、広く社会の発展に貢献する。
  4. アジアをはじめ世界の国々や地域に開かれた大学として、国際的通用性のある教育研究活動の展開と連携交流に積極的に取り組み、国際的な信頼性と発信力を有する大学を実現する。
  5. 教員と職員のそれぞれが個性と多様な能力を発揮しつつ協働することにより、次代における大学のあり方を追求し、新しい仕組みを実現するための大学改革を先導する。

教育および研究

筑波大学のキャンパスは大きく分けて筑波キャンパス、東京キャンパスの2つに分かれている。筑波キャンパスの面積は 2,577,286m2 と、大学の単一キャンパスとしては国内第2位の大きさである（ちなみに、第1位は九州大学伊都キャンパス、第3位は広島大学東広島キャンパス。総面積では、第1位は北海道大学、第2位は東京大学、第3位は九州大学）[3]。ほとんどの教育・研究活動はここを中心に行われている。東京キャンパスは社会人大学院などのために使われている。

開学以来、「研究」と「教育」を分離しており、これは一つの特徴となっている。さらに、教育組織としての教養学部が存在せず、開学から全学共通の一般教養と学群・学類毎の専門教育を並行して受講するくさび型教育体制を採っている。これは1991年の大学設置基準の大綱化を先取りした形になっている。

特に、医学専門学群は、旧来の2年制進学課程と4年制専門課程の区別を廃した6年一貫教育を日本の医学部で初めて行い、その後、筑波大に追随して6年制一貫教育を実施する新設医科大学も現れ始めている。

大学院には14個の研究科、大学には9個の学群（2006年度以前の入学者が属する学群は7個）がある。研究施設として全国共同利用施設が2個、学内共同教育研究施設が27個ある。

『タイムズ・ハイアー・エデュケーション』の「THE世界大学ランキング 2019-2020」では、第401-450位、アジア第55位、国内第8位である。

2019年1月24日、軍事利用を目的とする研究は行わないとの基本方針を発表した。国内外の軍事、防衛機関から資金提供を受けて行う研究など、成果が軍事転用される可能性がある場合は、学内で事前審査する[4]。

学風および特色

積極的に産学連携活動を行っており、筑波大学発ベンチャー数は平成18年度末で61件（日本の大学で第3位）である。また、平成18年度の大学発ベンチャー新設数は8件（日本の大学で第1位）である[5]。

2008年11月より学生活動支援GPに採択されたつくばアクションプロジェクト (T-ACT) が開始されている。これは学生の主体的な活動を支援する目的で大学・教員・学生の相互的な支援ネットワークを構築し活動のスタートアップサポートを行う組織である。

沿革

（沿革節の主要な出典は公式サイト[6]）

略歴

本学は1970年（昭和45年）に成立の筑波研究学園都市建設法[注 1]および1973年（昭和48年）に改正の国立学校設置法[注 2]（2004年廃止）により設置された[注 3]。本学の前身であった東京教育大学は、1978年（昭和53年）に閉鎖された。

2002年（平成14年）、国立学校設置法の一部を改正する法律（平成14年法律第23号）により図書館情報大学と統合した。

年表

  • 1970年（昭和45年）10月 - 筑波大学建設事務所を開設。
  • 1973年（昭和48年）10月1日 - 筑波大学が開学。第一学群（人文学類、社会学類、自然学類）、医学専門学群、体育専門学群、附属図書館を設置。
  • 1975年（昭和50年）- 第二学群（比較文化学類、人間学類、生物学類、農林学類）、芸術専門学群設置。
  • 1976年（昭和51年）- 筑波大学附属病院を開設。
  • 1977年（昭和52年）- 第三学群設置（社会工学類、情報学類、基礎工学類）。
  • 1978年（昭和53年）- 東京教育大学が閉学。大学院博士課程社会工学研究科、医療技術短期大学部を設置。
  • 1980年（昭和55年）- 大学院博士課程医学研究科を設置。
  • 1981年（昭和56年）- 大学院博士課程工学研究科を設置。
  • 1983年（昭和58年）- 第三学群国際関係学類設置。
  • 1985年（昭和60年）- 第二学群日本語・日本文化学類設置。
  • 1989年（平成元年）4月1日
    • 大塚キャンパスに大学院経営・政策科学研究科の1専攻として経営学社会人大学院「経営システム科学専攻 (GSSM)」を設置。
  • 1990年（平成2年）- 大塚キャンパスの法学系社会人大学院として「企業法学専攻」が追加設置される。
  • 1991年（平成3年）- 第三学群工学システム学類設置。
  • 1994年（平成6年）- 農林学類を生物資源学類に改称。
  • 1995年（平成7年）- 国際関係学類を国際総合学類へ改組。
  • 1996年（平成8年）- 大塚キャンパスの法学系社会人大学院に博士後期課程が追加され、「企業科学専攻」が設置される。
  • 1998年（平成10年）
    • 基礎工学類を工学基礎学類へ改組。
    • 大塚キャンパスの社会人大学院が経営・政策科学研究科から改組・再編され独立研究科として「ビジネス科学研究科」が設置される。
  • 2002年（平成14年）10月1日
    • 図書館情報大学と統合。
      • 春日キャンパス（筑波キャンパス春日地区）設置。
      • 図書館情報専門学群および大学院博士課程図書館情報メディア研究科を設置。
    • 医療技術短期大学部の学生募集停止。医学専門学群を改組し、医学類と看護・医療科学類を設置。
  • 2004年（平成16年）
    • 3月 - 図書館情報大学が最後の卒業生を送り出し、閉学。
    • 4月1日 - 国立大学法人筑波大学が発足。
  • 2005年（平成17年）
    • 4月1日 - 秋葉原キャンパス（東京キャンパス秋葉原地区）設置。
      • 専門職大学院であるビジネス科学研究科法曹専攻および国際経営プロフェッショナル専攻設置。
      • 大塚キャンパスは東京キャンパス大塚地区に名称変更。
    • 8月24日 - 同年7月22日限りで廃止された筑波キャンパスの「学内バス」（北地区〜春日地区を結ぶ循環路線）の代替として、新たに関東鉄道による「筑波大学循環」バス（つくばセンター発着）の運行開始。学生・関係者向けに低廉な定期運賃が設定される。
  • 2006年（平成18年）3月 - 医療技術短期大学部を廃止。
  • 2007年（平成19年）4月 - 本年度入学の学部一年生より、7学群（内専門学群4）15学類から9学群（内専門学群2）23学類に改組された新しい学群・学類に入学。
  • 2010年（平成22年）- 12月10日、嘉納治五郎先生之銅像除幕式（朝倉文夫作）が筑波大学会館前広場で挙行。
  • 2011年（平成23年）
    • 3月11日 - 東日本大震災で被災。被害総額は70億円に達した[7]。
    • 9月30日 - 旧・東京キャンパス大塚地区の再整備が完了したことを受け、東京キャンパス文京校舎の開所式を挙行[8]。
  • 2013年（平成25年）9月30日 - 筑波大学石打研修所を廃止[9]。
  • 2020年（令和2年）4月1日 - 大学院を学位プログラム制（3学術院、6研究群・6専攻）へ全面移行予定。従前の研究科・専攻は過年度入学生の在学中は存続する[10]。

基礎データ

所在地

  • 筑波キャンパス（茨城県つくば市天王台一丁目1番地1）
  • 東京キャンパス（東京都文京区大塚三丁目29番1号）

象徴

シンボルマーク

校章や大学名書体、基本色などの規格と使用基準 (VI: Visual Identification System) を定めている[11]。

スクールカラー

『紫峰』という名の発行物もあるように紫色は筑波大学のキーワードとなっている。スクールカラーは「筑波紫」(HTML#6600CC) であるが、その使用は義務付けられてはいない。たとえば、全国レベルで活躍する蹴球部のユニフォームは青色、バレー部のユニフォームは緑色である。

校章

筑波大学の校章は「五三の桐葉型」である。この桐章は東京高等師範学校の附属小中学校（現・筑波大附属小、同附属中・高）で1888年11月に校章として制定されたことに起源を持つ。これは明治天皇の行幸の際、皇室の御紋章である五七の桐章を校章に用いるようご沙汰を頂いたことによる。しかし五七の桐では不敬にわたることがあってはとの理由で五三の桐となった[12]。

その後、母体である東京高師においても1903年に改定された「東京高等師範学校生徒徽章」で制定され、1949年製作の東京教育大学学生バッジにも受け継がれて現在に至る。「桐紋」と呼ばれる図形は、菊花紋章と並んで日本国の伝統的な紋章として用いられているが、筑波大学の校章は花の部分のみ「蔭」で表現される独特なものである。

スローガン

平成22年度より開学の理念を象徴するスローガンとして「IMAGINE THE FUTURE.」を使用しており、掲示物に取り入れられているほか、横断幕などが学内の至るところで掲揚されている。考案はOBの一倉宏による[13]。

校歌・応援歌

公式配布物である学生便覧に学生歌『常陸野の』[注 4]および『筑波のガマ』[注 5]の歌詞が掲載されていることから、実質上の校歌になっていると言える。『常陸野の』は入学式、卒業式の時に歌われる。入学式には新入生に歌詞が配られ、伴奏のもと校歌練習が行われる。しかし、学生の中に浸透しているとは言い難く、体育会の学生の間では宣揚歌『桐の葉』[注 6]がよく歌われている。また、「IMAGINE THE FUTURE」の合唱等している学生も見受けられる。

筑波大学学生歌『常陸野の』
筑波大学開学間もない昭和50年1月に作られた歌である。東京教育大学から筑波大学への生まれ変わりを描いているとされる。
作詞は青木克彦、作曲は飯島睦子。
筑波大学学生歌「筑波のガマ」
筑波大学開学直後の時期の男子学生が（筑波大学の男子学生数は女子学生数の3倍にも上っていたため彼女を得たい一心で）学生宿舎の女子棟前で大声で歌っていたという笑い話が聞かれるが、事実ではない。実際には、『筑波のガマ』は少なくとも1980年まではほとんど歌われていない。
作詞は小田淳一、作曲は牧和美。
筑波大学宣揚歌『桐の葉』
東京高等師範学校時代の大正8年に大学昇格運動の一環として作成された。一番と二番の歌詞は当時学生であった大和資雄によるもので、三番の歌詞はのちに東京教育大学から筑波大学に改学される際に東京教育大学最後の学長である大山信郎によって加えられたもの。慶應義塾大学の応援歌が元曲である。
メッセージソング『IMAGINE THE FUTURE　〜未来を想え』
スローガンの制定に伴いメッセージソングとして新たにOBの吉川洋一郎によって作曲された。作詞はスローガンと同じく一倉宏[14]。最近では入学式・卒業式を始めとした公式行事で披露されることも多い。
校章『桐の葉』と新大団旗
筑波大学応援歌
  • 『立ちて勇姿を』
  • 『霊峰仰ぐ』
寮歌『桐花寮の歌』
旧東京教育大学校歌（東京師範学校、東京文理科大学校歌）

教育および研究

第3エリアから中央図書館を望む
5C棟
主に体育・芸術専門学群の講義で使用される。

学群・学類

教育研究上の基本となる組織の一つで、学生（大学院の学生などを除く）が所属する教育組織である。大学院が部局化されていない多くの大学の学部や学科では教員と大学院生もこの中に含まれるが、学類/学系制では教育組織としての学群・学類と、教員および大学院生が所属する研究組織としての「学系」が異なる体系で存在している（この分類は、筑波大学以外に福島大学、桜美林大学などで採用され、増加傾向にある）。

学群学類の再編（2007年度）

筑波大学の「学群・学類」制度は、学際性、文理融合などの観点に基づいていた。当時、学類の英訳が「college」であり、ナンバー学群の英訳が「cluster of colleges」であることから、他大学の学部・学科とは異なる観点から区分されていたことが分かる。しかし、受験生や社会一般に対して理解しにくいという評価が長年あったことや、2000年から2001年にかけて行われた大学院の再編などを受け、学群・学類の再編成を行うことになり、2005年7月21日に正式発表された。

主な変更事項は以下の通り：

  • ナンバー学群制の廃止、学問内容による学群制の導入
  • 人間学類の学群化および主専攻レベルの学類化
  • 自然学類の主専攻レベルの学類化
  • 情報学類と図書館情報専門学群の「情報学群」化、情報メディア創成学類の新設
  • 工学基礎学類の名称変更
  • 医学専門学群の名称変更および看護・医療科学類の主専攻レベルの学類化

総定員に変更はない（2007年現在）。平成19年（2007年）度新入生から適用される。なお、2006年度までの学群学類制での入学者（および2008年度までの3年次編入学生）は卒業するまで、所属に関する変更は行わない予定である。

2007年度入学者からの学群構成

※2008年度までの3年次編入学生は従前の学群に属することとなる。

（学類名の右の△は専攻の学類化や新設された学類であることを表し、カッコ内は2007年の改組以前の組織での学類）
人文・文化学群
学類（人文学類、比較文化学類、日本語・日本文化学類）
  • 人文学類[注 7]（第一学群人文学類）
    • 哲学主専攻
      • 哲学コース
      • 倫理学コース
      • 宗教学コース
    • 史学主専攻
      • 日本史コース
      • 東洋史コース
        • 中国史サブコース
        • アジア史サブコース
      • 西洋史コース
        • オリエント史サブコース
        • ヨーロッパ・アメリカ史サブコース
      • 歴史地理学コース
    • 考古学・民俗学主専攻
      • 先史学・考古学コース
      • 民俗学・文化人類学コース
    • 言語学主専攻
      • 一般言語学コース
      • 応用言語学コース
      • 日本語学コース
      • 中国語学コース
      • 英語学コース
      • 仏語学コース
      • 独語学コース
      • 露語学コース
  • 比較文化学類（第二学群比較文化学類）
    • 比較文化主専攻[注 7][注 8]
      • 地域文化研究領野
        • 日本・アジア領域（日本文学コース、日本研究コース、中国文学コース、アジア研究コース）
        • 英米・ヨーロッパ領域（英語圏文学・文化コース、ドイツ語圏文学・文化コース、フランス語圏文学・文化コース、欧米研究コース）
        • フィールド文化領域（文化人類学コース、文化地理学コース）
      • 超域文化研究領野
        • 表現文化領域（テクスト文化学コース、文化創造論コース）
        • 文化科学領域（先端文化学コース、情報文化学コース）
        • 思想文化領域（現代思想コース、比較宗教コース）
  • 日本語・日本文化学類（第二学群日本語・日本文化学類）
    • 日本語・日本文化学主専攻
      • 分野[15]：日本語分野、文化分野
社会・国際学群
学類（社会学類、国際総合学類）
  • 社会学類[注 9]（第一学群社会学類）
    • 社会学主専攻
    • 法学主専攻
    • 政治学主専攻
    • 経済学主専攻
  • 国際総合学類[注 9][注 10]（第三学群国際総合学類）
    • 国際関係学主専攻
    • 国際開発学主専攻
人間学群
学類（教育学類、心理学類、障害科学類）
  • 教育学類 △（第二学群人間学類教育学主専攻）
    • コース[注 11]：初等教育学コース、教育学コース
    • 系列[注 12]：学校教育開発系列、人間形成系列、教育計画・設計系列、地域・国際教育系列
  • 心理学類 △（第二学群人間学類心理学主専攻）
    • 研究領域[15]：実験心理学、教育心理学、発達心理学、社会心理学、臨床心理学
  • 障害科学類 △（第二学群人間学類心身障害学主専攻）
    • 履修モデル[15]：障害科学履修モデル、特別支援教育学履修モデル、社会福祉学履修モデル
生命環境学群
学類（地球学類、生物学類、生物資源学類）
  • 生物学類[注 11]（第二学群生物学類）
    • 多様性コース
    • 情報コース
    • 分子細胞コース
    • 応用生物コース
    • 人間生物コース
  • 生物資源学類[注 7]（第二学群生物資源学類）
    • 農林生物学コース
    • 応用生命化学コース[16]
      • 生物化学工学サブコース
      • 生物環境化学サブコース
      • 微生物サブコース
      • バイオサイエンスサブコース
    • 環境工学コース　
    • 社会経済学コース
  • 地球学類[注 9][注 13]△（第一学群自然学類地球科学主専攻）
    • 地球環境学主専攻
      研究分野：人文地理、地誌学、地形学、水文科学、大気科学、環境動態解析学
    • 地球進化学主専攻
      研究分野：地史・古生物学、地層学、地球変動科学、岩石学、鉱物学、地球資源科学
理工学群
学類（数学類、物理学類、化学類、応用理工学類、工学システム学類、社会工学類）
  • 数学類 △（第一学群自然学類数学主専攻）
  • 物理学類 △（第一学群自然学類物理学主専攻）
  • 化学類 △（第一学群自然学類化学主専攻）
  • 応用理工学類[注 9]（第三学群工学基礎学類）
    • 応用物理主専攻
    • 電子・量子工学主専攻
    • 物性工学主専攻
    • 物質・分子工学主専攻
  • 工学システム学類[注 14]（第三学群工学システム学類）
    • 知的工学システム主専攻
    • 機能工学システム主専攻
    • 環境開発工学主専攻
    • エネルギー工学主専攻
  • 社会工学類[注 14]（第三学群社会工学類）
    • 社会経済システム主専攻
    • 経営工学主専攻
    • 都市計画主専攻
情報学群
学類（知識情報・図書館学類、情報メディア創成学類、情報科学類）
  • 情報科学類[注 9]（第三学群情報学類）
    • ソフトウェアサイエンス主専攻
    • 情報システム主専攻
    • 知能情報メディア主専攻
  • 情報メディア創成学類 △
  • 知識情報・図書館学類[注 9]（図書館情報専門学群）
    • 知識科学主専攻
    • 知識情報システム主専攻
    • 情報資源経営主専攻[注 15]
医学群
学類（医学類、看護学類、医療科学類）
  • 医学類 - 6年制（医学専門学群医学類）
    • 新医学専攻 - 1年次から「研究室演習」を選択し、指導教員の下で研究生活の実際を体験できるが、その延長で5年次の終わり頃に研究者養成のための「新医学専攻」に進むことができる
  • 看護学類 △ - 4年制（医学専門学群看護・医療科学類看護学主専攻）
  • 医療科学類[注 9]△ - 4年制（医学専門学群看護・医療科学類医療科学主専攻）
    • 医療科学主専攻
    • 国際医療科学主専攻
体育専門学群
専攻（体育学主）
  • 体育学主専攻[注 16]
    • 卒業研究領域[注 17]
      • 体育学・スポーツ学分野
        体育・スポーツ哲学、体育史・スポーツ人類学、スポーツ社会学、武道学、体育・スポーツ経営学、スポーツ政策学、スポーツ産業学、体育科教育学、アダプテッド体育・スポーツ学、体育心理学
      • コーチング学分野
        コーチング論・トレーニング学、スポーツ運動学、種目別コーチング論（体操、体操競技、陸上競技、水泳競技、バレーボール、バスケットボール、ハンドボール、サッカー、ラグビー、ラケットバット、柔道、剣道、弓道、野外運動、舞踊）
      • 健康体力学分野
        健康教育学、環境保健学、運動生理学、運動生化学、運動栄養学、スポーツバイオメカニクス、応用解剖学、体力学、健康増進学、体育測定評価学、内科系スポーツ医学、外科系スポーツ医学
芸術専門学群[注 18]
専攻（芸術学、美術、構成、デザイン）
  • 芸術学専攻
    • 芸術学・美術史コース
    • 芸術支援コース
  • 美術専攻
    • 洋画コース
    • 日本画コース
    • 彫塑コース
    • 書コース
    • 特別カリキュラム版画コース
  • 構成専攻
    • 総合造形領域
    • クラフト領域
    • 構成領域
    • ビジュアルデザイン領域
  • デザイン専攻
    • 情報デザイン領域
    • プロダクトデザイン領域
    • 環境デザイン領域
    • 建築デザイン領域
国際化拠点整備事業（グローバル30）
  • 社会国際学教育プログラム（受け入れは「社会・国際学群（社会学類、国際総合学類）」）
  • 生命環境学際プログラム（受け入れは「生命環境学群（生物学類、生物資源学類、地球学類）」）
  • 国際医療科学人養成プログラム（受け入れは「医学群（医療科学類）」）

2006年度入学者までの学群構成

学群（第一学群、第二学群、第三学群、医学専門学群、体育専門学群、芸術専門学群、図書館情報専門学群）

研究科

2020年度より学位プログラム制へ全面移行する。また、最終的には「大学院の一組織化（一学術院化）」を目指すとしている[10]。 なお、専門職大学院など一部の専攻は研究群には組み込まれない（各学術院の一専攻として教育活動が行なわれる）。

2020年度入学生については、2019年11月まではいったん現在の専攻のもとで学生募集し、入学試験に合格した者に対しては新しい組織のもとで教育活動が行われる[17]。 また、教員の主担当変更に伴う所属の変更や複数学位の一本化などがあるため、新たな組織の研究群・専攻や授与される学位は従前の組織の専攻・学位とは必ずしも一対一対応しない。

人文社会ビジネス科学学術院
  • 人文社会科学研究群（3学位プログラム）
  • ビジネス科学研究群（2学位プログラム）
  • 専門職大学院
    • 法曹専攻（法科大学院）
    • 国際経営プロフェッショナル専攻
理工情報生命学術院
  • 数理物質科学研究群(5学位プログラム)
  • システム情報工学研究群（8学位プログラム）
  • 生命地球科学研究群（12学位プログラム）
  • 国際連携専攻
    • 国際連携持続環境科学専攻
人間総合科学学術院
  • 人間総合科学研究群（26学位プログラム）
  • 共同専攻
    • スポーツ国際開発学共同専攻
    • 大学体育スポーツ高度化共同専攻
  • 国際連携専攻
    • 国際連携食料健康科学専攻

2019年度入学生までの組織

それまでの8研究科85専攻は、学生の在学中は新組織と併存する。

教育研究科（修士課程）
専攻（スクールリーダーシップ開発、教科教育、特別支援教育）
  • スクールリーダーシップ開発専攻
  • 教科教育専攻
    • 国語教育コース
    • 社会科教育コース
    • 数学教育コース
    • 理科教育コース
    • 英語教育コース
    • 保健体育教育コース
    • 芸術科教育コース
  • 特別支援教育専攻[注 20]
人文社会科学研究科（特に記さぬ限り、博士前期課程・博士後期課程）
専攻（哲学・思想、歴史・人類学、文芸・言語、現代語・現代文化、国際公共政策、国際地域研究、国際日本研究）
  • 哲学・思想専攻（一貫制博士課程・5年制）
  • 歴史・人類学専攻（一貫制博士課程・5年制）
  • 文芸・言語専攻（一貫制博士課程・5年制）
  • 現代語・現代文化専攻
    • 分野[注 31]：現代文化分野、言語情報分野
  • 国際公共政策専攻
    • 分野[注 32]：国際関係分野、社会学分野
  • 経済学専攻[19]（2015年度に募集停止）
  • 法学専攻（2015年度に募集停止）
  • 国際地域研究専攻[注 33]（修士課程）
    • 標準プログラムのコース[20]：東アジア研究、東南アジア研究、中央ユーラシア研究、中東・北アフリカ研究、ヨーロッパ研究、北アメリカ研究、ラテンアメリカ研究
    • 英語特別プログラム[21]：「国際関係論短期特別プログラム」（1.5年制)、「アフリカの若者のための産業人材育成イニシアティブ」（1.5年制)、「中央アジア国際関係・公共政策プログラム」(1年制)、「人文社会科学に立脚した日本研究・ユーラシア地域研究者育成プログラム」（1+3年制)、経済・公共政策プログラム
    • 地域研究イノベーション学位プログラム
  • 国際日本研究専攻[22]（博士前期課程[23]・後期課程）
    • 国際日本複合研究学位プログラム
    • 国際日本社会科学学位プログラム
    • 国際日本人文科学学位プログラム
    • 日本語教育学学位プログラム
数理物質科学研究科（特に記さぬ限り、博士前期課程・博士後期課程）
専攻（数学、物理学、化学、電子・物理工学、物性・分子工学、ナノサイエンス・ナノテクノロジー、物質・材料工学）
  • 数学専攻[注 34]
    • 教員の研究分野[24]：代数学、幾何学、解析学、情報数学、数理科学
  • 物理学専攻[注 35]
    • 3年制博士課程「物質・材料工学専攻」に対応する前期課程の履修コース「物質・材料工学コース」を設置
    • 教員の研究分野[24]：素粒子物理学（理論）、素粒子物理学（実験）、宇宙物理学（理論）、宇宙物理学（観測）、原子核物理学（理論）、原子核物理学（実験）、物性物理学（理論）、物性物理学（実験）、生命物理学（理論）、プラズマ物理学（実験）、材料物理分野[注 36]、先進学際物理学分野[注 37]、核融合・プラズマ分野[注 38]、物質物理フロンティア分野[注 39]
  • 化学専攻[注 40]
    • 3年制博士課程「物質・材料工学専攻」に対応する前期課程の履修コース「物質・材料工学コース」を設置
    • 教員の研究分野[24]：無機・分析化学、物理化学、有機化学、境界領域化学、ナノ材料化学[注 36]、材料無機化学[注 41][注 42]、固体化学[注 41]、材料有機化学[注 41]、機能性高分子化学[注 41]、製薬科学[注 43]
  • 電子・物理工学専攻
    • 3年制博士課程「物質・材料工学専攻」に対応する前期課程の履修コース「物質・材料工学コース」を設置
    • 教員の研究分野[24]：光量子工学、計測数理工学、量子ビーム・プラズマ工学、ナノテクノロジー[注 44]、半導体エレクトロニクス（パワーエレクトロニクス）[注 44]、光・電子素子（パワーエレクトロニクス）[注 44]、パワーエレクトロニクス[注 44]、光・電子ナノ材料工学[注 36]
  • 物性・分子工学専攻[注 45]
    • 3年制博士課程「物質・材料工学専攻」に対応する前期課程の履修コース「物質・材料工学コース」を設置
    • 教員の研究分野[24]：量子物性、量子理論、材料物性[注 44]、物質化学・バイオ[注 44]
  • ナノサイエンス・ナノテクノロジー専攻（博士後期課程。2012年に物質創成先端科学専攻を改組）
    • 教員の研究分野[24]：ナノサイエンス[注 46]、ナノテクノロジー
  • 物質・材料工学専攻（博士後期課程。物質・材料研究機構と連携して運営）
    • 教員の研究分野[25]：金属・セラミック材料工学、ナノ材料工学、有機・生体材料工学、物理工学、半導体材料工学
システム情報工学研究科（特に記さぬ限り、博士前期課程・博士後期課程）
専攻（社会工学、リスク工学、コンピュータサイエンス、知能機能システム、構造エネルギー工学）
  • 社会工学専攻（2014年4月に行われた改組以前の社会システム工学専攻（博士前期課程）、経営・政策科学専攻（博士前期課程）、社会システム・マネジメント専攻（博士後期課程）に対応する）
    • 社会工学学位プログラム（博士前期課程・後期課程）[注 47]
    • サービス工学学位プログラム（博士前期課程）
  • リスク工学専攻[注 48]
    • 教員の研究分野[注 49]：トータルリスクマネジメント、サイバーリスク、都市リスク、環境・エネルギーリスク
  • コンピュータサイエンス専攻[注 50]
    • 教員の研究分野[注 51]：数理情報工学、知能ソフトウェア、ソフトウェアシステム、計算機工学、メディア工学、知能・情報工学
  • 知能機能システム専攻[注 52]
    • 教員の研究分野[注 53]：システムデザイン、人間・機械・ロボットシステム、計測・制御工学、コミュニケーションシステム
  • 構造エネルギー工学専攻[注 54]
    • 教員の研究分野[注 55]：固体力学・材料工学、構造・防災・信頼性工学、流体・環境工学、熱流体・エネルギー工学
生命環境科学研究科
専攻（博士前期課程、博士後期課程）
  • 博士前期課程
    • 地球科学専攻
      • 地球環境科学領域[注 56]
        • 教員の研究分野[26]：人文地理学、地誌学、地形学、水文科学、大気科学、空間情報科学、陸域水循環システム[注 57]、海洋・大気相互システム[注 58]
      • 地球進化科学領域[注 59]
        • 教員の研究分野[26]：生物圏変遷科学、地圏変遷科学、地球変動科学、岩石学、惑星資源科学、鉱物学、地球史解析科学[注 60]
    • 生物科学専攻[注 61]
      • 教員の専攻分野[26]：系統分類・進化学、生態学、植物発生・生理学、動物発生・生理学、分子細胞生物学、ゲノム情報学、先端細胞生物学[注 62]、先端分子生物科学[注 63]
    • 生物資源科学専攻[注 64]
      • 農林生物学領域
        • 教員の研究分野[26]：植物育種学、作物生産学、蔬菜・花卉学、果樹生産利用学、動物資源生産学、生物生産システム学、食資源利用科学、植物寄生菌学、応用動物昆虫学、森林生態環境学、地域資源保全学、植物遺伝情報解析学、代謝ネットワーク科学、媒介動物制御学、植物細胞遺伝情報学[注 65]、植物環境応答学[注 66]、生産昆虫機能利用学[注 67]、食資源機能解析学[注 68]
      • 農林社会経済学領域
        • 教員の研究分野[26]：生物資源経済学、国際資源開発経済学、農業経営学及び関連産業経営学、農村社会・農史学、森林資源経済学、森林資源社会学、国際農林業開発学[注 66]、地域森林資源開発学[注 69]
      • 生物環境工学領域
        • 教員の研究分野[26]：先端技術開発学、乾燥地工学、生態構造工学、流域保全工学、水利環境工学、生産基盤システム工学、生物生産機械学、保護地域管理学、農産食品プロセス工学、生物材料化学、生物材料工学、農村環境整備学[注 70]、生物圏情報計測学[注 71]、地域食品開発科学[注 68]、食品品質評価工学[注 68]、国際生物資源循環学[注 66]、地域森林資源開発学[注 69]
      • 応用生命化学領域
        • 教員の研究分野[26]：生体成分化学、ゲノム情報生物学、構造生物化学、微生物育種工学、生物反応工学、微生物機能利用学、細胞機能開発工学、生体模倣化学、分子発生制御学、生体情報制御学、負荷適応微生物学、食品機能化学、食機能探査科学、土壌環境化学、植物環境生化学、分子情報解析学[注 65]、動物リソース工学[注 60]、植物機能高分子科学[注 72]、時間細胞生物学[注 73]、共生進化生物学[注 73]、機能性神経素子工学[注 73]、複合生物系利用工学[注 73]
      • バイオシステム学コース
        • 教員の研究分野[26]：遺伝資源産業科学、バイオ産業科学、生態システム工学、資源開発技術学、資源総合評価工学、環境共生科学
    • 環境科学専攻[注 74]
  • 博士後期課程
    • 地球環境科学専攻[注 75]
      • 教員の研究分野[27]：人文地理学、地誌学、地形学、水文科学、大気科学、空間情報科学、陸域水循環システム[注 57]、海洋・大気相互システム[注 58]
    • 地球進化科学専攻[注 76]
      • 教員の研究分野[27]：生物圏変遷科学、地圏変遷科学、地球変動科学、岩石学、惑星資源科学、鉱物学、地球史解析科学[注 60]
    • 生物科学専攻[注 77]
      • 教員の専攻分野[27]：系統分類・進化学、生態学、植物発生・生理学、動物発生・生理学、分子細胞生物学、ゲノム情報学、先端細胞生物学[注 62]、先端分子生物科学[注 63]
    • 国際地縁技術開発科学専攻[注 78]
      • エコリージョン基盤開発学領域
        • 教員の研究分野[27]：乾燥地工学、生態構造工学、流域保全工学、水利環境工学、生物生産機械学、生産基盤システム工学、保護地域管理学、農村環境整備学[注 70]、生物圏情報計測学[注 71]
      • 食料・バイオマス科学領域
        • 教員の研究分野[27]：先端技術開発学、農産食品プロセス工学、食機能探査科学、生物材料化学、生物材料工学、地域食品開発科学[注 68]、食品品質評価工学[注 68]、国際生物資源循環学[注 66]、地域森林資源開発学[注 69]
      • 地域システム経済学領域
        • 教員の研究分野[27]：生物資源経済学、国際資源開発経済学、農業経営学及び関連産業経営学、農村社会・農史学、森林資源経済学、森林資源社会学、国際農林業開発学[注 66]、地域森林資源開発学[注 69]
    • 生物圏資源科学専攻[注 79]
      • 生物資源生産学領域
        • 教員の研究分野[27]：植物育種学、作物生産学、蔬菜・花卉学、果樹生産利用学、動物資源生産学、生物生産システム学、食資源利用科学、植物遺伝情報解析学、代謝ネットワーク科学、媒介動物制御学、植物細胞遺伝情報学[注 65]、国際生物資源開発学[注 66]、植物環境応答学[注 66]、食資源機能解析学[注 68]
      • 生物圏環境学領域
        • 教員の研究分野[27]：植物寄生菌学、応用動物昆虫学、土壌環境化学、植物環境生化学、森林生態環境学、地域資源保全学、森林多様性解析学[注 69]、生産昆虫機能利用学[注 67]
    • 生物機能科学専攻[注 80]
      • 生命機能情報工学領域
        • 教員の研究分野[27]：生体成分化学、ゲノム情報生物学、微生物育種工学、構造生物化学、分子発生制御学、生体情報制御学、分子情報解析学[注 65]、動物リソース工学[注 60]、植物機能高分子科学[注 72]
      • 生物機能利用工学領域
        • 教員の研究分野[27]：生物反応工学、微生物機能利用学、細胞機能開発工学、生体模倣化学、負荷適応微生物学、食品機能化学、時間細胞生物学[注 73]、共生進化生物学[注 73]、機能性神経素子工学[注 73]、複合生物系利用工学[注 73]
    • 生命産業科学専攻
      • 教員の教育・研究領域：遺伝資源産業科学、バイオ産業科学、生態システム工学、資源開発技術学、資源総合評価工学、環境共生科学
    • 持続環境学専攻
      • 教員の研究分野[27]：大気循環環境論、水循環持続論、土壌環境持続論、微生物機能循環論、生物資源持続循環論、有機地球化学、多様性・保全生態学、生態系生態学、予防環境医学、生命倫理学、文化生態共生論、都市環境景観創成学、環境社会経済政策論、生態環境解析評価論、総合流域管理論、土壌環境保全学、文化・社会・生態共生論、食薬資源環境学、植物代謝生理学、環境防災学、地域大気汚染学[注 81]、地域環境保健学[注 81]
    • 先端農業技術科学専攻（独立連携専攻）[注 82]
      • 教員の研究分野[28]：フィールドインフォマティクス研究分野[注 83]、生産・管理システム研究分野[注 84]、家畜生産機能制御研究分野[注 85]、作物ゲノム育種研究分野[注 86]、果樹ゲノム育種研究分野[注 87]、花き新育種資源作出・利用研究分野[注 88]
  • 5年一貫制博士課程
    • 環境バイオマス共生学専攻[注 89]
      • 教員の研究分野[29]：環境藻類、光合成代謝制御、環境植物生理、環境分子微生物、水循環資源、水環境
人間総合科学研究科
専攻（修士課程、博士前期課程、博士後期課程、3年制博士課程、4年制博士課程）
  • 修士課程
    • フロンティア医科学専攻
      • コース
      • 研究指導グループ
        • 基礎医学関連[注 93]
          解剖学・発生学、神経生物学、診断病理学、実験病理学、腎血管病理学、システム神経科学、認知行動神経科学、神経生理学、行動神経科学、生化学・分子細胞生物学、生化学・遺伝子制御学、生理化学、分子神経生物学、分子ウイルス学、免疫学、遺伝医学、実験動物学、再生幹細胞生物学、幹細胞制御学、分子遺伝疫学、医学物理学、放射線生物学、分子生物学、発生遺伝学、発生生物学、生体機能材料学、環境生物学、神経科学、分子発生生物学、微生物学、麻酔科学、睡眠学習学、システムズ睡眠生物学、「創薬科学、有機化学」、分子遺伝学(理化学研究所と連携)、糖鎖生物学(産業技術総合研究所と連携）、血管マトリックス生物学
        • 臨床医学関連[注 94]
          呼吸器内科学、呼吸器・感染症学、老年呼吸器病学、消化器・内科学、腎臓内科学、代謝内分泌学、血液学、「内科学・リウマチ学、臨床免疫学」、脳神経外科学、神経内科学、「胎児発生学、小児発育学」、消化器外科学、整形外科学、呼吸器外科学、泌尿器科学、聴覚平衡機能制御医学、小児外科学、臨床検査医学、放射線診断学、臨床薬剤学、臨床研究地域イノベーシション学、地域医療教育学、放射線腫瘍学、循環器内科学、顎顔面口腔外科学、眼科学、救急・集中治療学、睡眠医学、スポーツ医学、生体材料・再生医工学（物質・材料研究機構と連携）
        • 公衆衛生学、ヒューマン・ケア科学関連[注 95]
          疫学、法医学、産業精神医学・宇宙医学、保健医療政策学・医療経済学、社会精神保健学、ヘルスサービスリサーチ、高齢者ケアリング学、国際社会医学、国際発達ケア:エンパワメント科学、生活支援学
    • スポーツ健康システム・マネジメント専攻（夜間開講）
      • スポーツプロモーションコース
        領域[30]：スポーツプロモーション領域、スポーツマネジメント領域
      • ヘルスプロモーションコース
        領域[30]：ヘルスプロモーション領域、ストレスマネジメント領域
  • 博士前期課程
    • 教育学専攻
      • 教員の専門研究分野[31]：日本教育史、生涯学習・社会教育学、教育制度学、比較・国際教育学、教育行政学、学校経営学、カリキュラム、教育方法学、道徳教育学、キャリア教育学、社会科教育学、人文科教育学、数学教育学、理科教育学、共生教育学（教育社会学）、共生教育学（教育臨床学）
    • 心理専攻
      • 心理基礎コース
        • 教員の研究分野[31]：知覚・認知心理学、教育・発達心理学、社会心理学
      • 心理臨床コース
        • 教員の研究分野[31]：発達臨床心理学、臨床心理学
    • 障害科学専攻
      • コース[32]
        • 特別支援教育学コース
        • 障害支援学コース
      • 教員の研究分野[31]
        視覚障害学、聴覚障害学、知的・発達・行動障害学、運動・健康障害学、音声・言語障害学、障害原理論、障害福祉学、理療教育学
    • 生涯発達専攻（夜間開講）
    • 感性認知脳科学専攻
      教員の研究領域[33]：感性科学[注 96]、行動科学、神経科学[注 96]
    • 看護科学専攻
      研究領域[34]：実践看護学、健康システム看護学
    • 体育学専攻
      • コース[35]
        • スポーツ文化・経営政策コース
        • 健康・スポーツ教育コース
        • ヘルスフィットネスコース
        • アスレティックコンディショニングコース
        • コーチングコース
      • 研究領域[36][注 97]
        • 体育・スポーツ学分野
          研究領域：体育スポーツ哲学、体育史・スポーツ人類学、スポーツ社会学、武道学、体育・スポーツ経営学、スポーツ政策学、スポーツ産業学、体育科教育学、アダプテッド体育・スポーツ学、体育心理学
        • 健康体力学分野
          研究領域：健康教育学、環境保健学、運動生理学、運動生化学、運動栄養学、体力学、健康増進学、体育測定評価学、内科系スポーツ医学、外科系スポーツ医学、スポーツバイオメカニクス、応用解剖学
        • コーチング学分野
          研究領域：コーチング論・トレーニング学、スポーツ運動学、体操コーチング論、体操競技コーチング論、陸上競技コーチング論、水泳競技コーチング論、バレーボールコーチング論、バスケットボールコーチング論、ハンドボールコーチング論、サッカーコーチング論、ラグビーコーチング論、ラケットバットスポーツコーチング論、柔道コーチング論、剣道コーチング論、野外運動論、舞踊論
        • 外国語
    • 芸術専攻[注 98]
      • 芸術領域群
        領域[36]：美術史、芸術支援、洋画、日本画、彫塑、書
      • デザイン領域群
        領域[36]：構成、総合造形、クラフト、ビジュアルデザイン、情報デザイン、プロダクトデザイン、環境デザイン、建築デザイン
    • 世界遺産専攻
      専門分野[33][注 99]：国際遺産学、文化遺産の評価と保存、遺産のマネジメントとプランニング
  • 博士後期課程
    • 教育基礎学専攻[注 100]
      教員の研究分野[37]：日本教育史、生涯学習・社会教育学、教育制度学、比較・国際教育学、教育行政学、学校経営学、キャリア教育学、教育組織開発論、教育社会学
    • 学校教育学専攻
      • 教育内容方法学分野
        教員の専門研究領域[38]：カリキュラム、教育方法学、道徳教育学、キャリア教育学
      • 教科教育学分野
        教員の専門研究領域[38]：社会科教育学、人文科教育学、数学教育学、理科教育学
    • 心理学専攻[39]
      教員の研究分野[37]：知覚・認知心理学、教育・発達心理学、社会心理学
    • 障害科学専攻
      教員の研究分野[37]：視覚障害学、聴覚障害学、知的・発達・行動障害学、健康・運動障害学、音声・言語障害学、障害原理論、障害福祉学、理療教育学
    • 生涯発達科学専攻（夜間開講）
    • 感性認知脳科学専攻
      教員の研究分野[40]：感性情報学、感性デザイン学、比較認知科学、行動神経科学、精神機能障害学、システム脳科学、神経分子機能学、感性人間工学[注 73]、脳型情報処理機構学[注 73]
    • 看護科学専攻[注 101]
    • 体育科学専攻
      研究分野[41]：体育・スポーツ文化系、スポーツ経営・政策系、体育・スポーツ教育系、運動生命科学系、健康体力系、運動・コーチング科学系
    • 芸術専攻
      研究領域[42]：芸術学、デザイン学
    • 世界文化遺産学専攻
      教育研究領域[43]：政策・行政、自然保護、遺産整備、美術、景観、保存科学、観光・計画、保存哲学、建築
  • 3年制博士課程
    • ヒューマン・ケア科学専攻[注 102]
      教員の研究分野[44]：共生教育学、発達臨床心理学、臨床心理学、生活支援学、高齢者ケアリング学、健康社会学・ストレスマネジメント、社会精神保健学、福祉医療学、保健医療政策学、ヘルスサービスリサーチ
    • スポーツ医学専攻
      教員の研究分野[45]：スポーツ医科学基礎論、生涯スポーツ医学、競技スポーツ医学、健康スポーツ医学
    • コーチング学専攻
      • 一般コーチング学領域
        教育研究分野[46]：コーチング原論、トレーニング学、スポーツ運動学
      • 個別コーチング学領域
        教育研究分野[46]：コーチング学I（個人）、コーチング学II（球技）、コーチング学III（武道）
  • 4年制博士課程
    • 生命システム医学専攻
      • 研究分野[47]
        • 分子医科学
          分子細胞生理学、分子生物腫瘍学、生理化学、分子神経生物学、解剖学・発生学
        • システム統計医学
          モデル動物学、実験病理学、がんシグナル[注 103]、診断病理学、腎・血管病理学、免疫制御医学、再生医学・幹細胞生物学、感染生物学、微生物学、寄生虫分子生物学、神経生理学、認知行動神経科学、医学物理学、放射線生物学、医工学、血管生物学
        • ゲノム環境医学
          分子遺伝疫学・社会健康医学、遺伝医学、環境医学、分子発生生物学、法医学
        • 睡眠医科学
          「分子薬理学、機能神経解剖学」[注 104]、「創薬科学、有機化学」、「生化学、ケミカルバイオロジー、行動神経科学」、睡眠学習学、システムズ睡眠生物学、分子睡眠生物学[注 105]
        • 連携大学院方式
          ゲノム機能学[注 60]、国際医療学[注 106]、医学ウイルス学[注 107]、蛋白質代謝学[注 108]
    • 疾患制御医学専攻
      • 研究分野[47]
        • 臨床病態解明学
          放射線診断学、放射線腫瘍学、精神神経医学、災害精神支援学、麻酔・蘇生学、救急・集中治療医学、臨床薬剤学、地域医療教育学、臨床試験・臨床疫学、臨床研究地域イノベーション学、
        • 臨床外科学
          消化器外科学、心臓血管外科学、整形外科学、呼吸器外科学、小児外科学、腎泌尿器外科学、形成外科学、乳腺内分泌外科学、婦人周産期医学、脳神経外科学、眼科学、耳鼻咽喉科学、顎口腔外科学
        • 臨床内科学
          消化器内科学、循環器内科学、呼吸器内科学、神経内科学、腎臓内科学、血液内科学、膠原病内科学、代謝・内分泌制御医学、臨床検査学、皮膚科学、小児内科学、感染症学、臨床腫瘍学
        • 社会医学
          保健医療政策学・医療経済学、ヘルスサービスリサーチ、社会精神保健学
        • 連携大学院方式
          創薬トランスレーショナルサイエンス[注 109]、生体分子機能学[注 73]、分子創薬学[注 110]、生体材料・再生医工学[注 111]、医薬品・医療機器審査科学[注 112]
図書館情報メディア研究科（博士前期課程・博士後期課程）
専攻（図書館情報メディア専攻）
  • 図書館情報メディア専攻[注 113]
    • 博士前期課程のプログラム[48]
        • 情報学修士プログラム
        • 図書館情報学修士プログラム
        • 図書館情報学英語プログラム（留学生を対象に英語で授業を行う)
        • 図書館情報学キャリアアッププログラム(社会人を対象）
社会人大学院

筑波大学の社会人大学院は、現在ではビジネス科学研究科 (GSBS) の3課程5専攻と人間総合科学研究科2課程4専攻を有している。

ビジネス科学研究科（夜間開講）
専攻（博士前期課程、博士後期課程、専門職大学院、法曹専攻（法科大学院））
  • 博士前期課程
    • 経営システム科学専攻【取得学位：修士（経営学 (MBA) または経営システム科学）】
    • 企業法学専攻【取得学位：修士（法学）】
  • 博士後期課程
    • 企業科学専攻
      • システムズ・マネジメントコース【取得学位：博士（経営学）または博士（システムズ・マネジメント）】
      • 企業法コース【取得学位：博士（法学）】
  • 専門職大学院
    • 国際経営プロフェッショナル専攻【取得学位：国際経営修士（専門職）】
    • 法曹専攻（法科大学院）【取得学位：法務博士（専門職）】

特徴

  • ビジネス科学研究科の5専攻のうち、博士前期課程の専攻である、経営システム科学専攻 (GSSM)、企業法学専攻の2専攻と、博士後期課程の企業科学専攻は、都心に勤務する社会人が仕事を続けながら教育を受けられる夜間開講型の大学院である。これらの専攻では、従来からの大学院が授与する修士・博士の学位が与えられる。専門職大学院である国際経営プロフェッショナル専攻と法曹専攻（法科大学院）では、2003年の学校教育法改正で新たに創設された専門職学位（第三の学位）が授与される。
  • 経営システム科学専攻は、1989年に設置された国立大学の社会人経営学修士（MBA）教育の草分け的存在として知られている。関係者の間では同専攻の英語名称の頭文字をとって「GSSM」と呼ばれることが多い。同専攻の修了生には、修了後にベンチャー起業家と大学教授に転身する人が多いという特徴がある。日本経済新聞社と日経HRが共同で行った「通いたいMBA大学院ランキング」（調査期間：2012年5月28日〜6月5日）では、ビジネス化学研究科 経営システム科学専攻が東日本の部で第10位にランクインしており、高い人気を博している[49]また、実際に学んでいた学生を対象にした「国内MBA学生満足度ランキング」（日経HR調査／調査期間：2009年7月〜8月）では同専攻が第19位にランクイン。長く通用する理論を学ぶ授業の多さ、講師との密なコミュニケーション、適正な学費が高く評価されている[50]
人間総合科学研究科
専攻（修士課程、博士前期課程、博士後期課程、3年制博士課程）
  • 博士前期課程
    • 生涯発達専攻
      • カウンセリングコース【取得学位：修士（カウンセリング）】
      • リハビリテーションコース【取得学位：修士（リハビリテーション）】
  • 修士課程
    • スポーツ健康システム・マネジメント専攻【取得学位：修士（体育学）または修士（保健学）】
  • 博士後期課程
    • 生涯発達科学専攻【取得学位：博士（生涯発達科学）または博士（カウンセリング科学）または博士（リハビリテーション科学）】
  • 3年制博士課程
    • スポーツウエルネス学位プログラム（2016年4月より）

特徴

  • 人間総合科学研究科生涯発達専攻博士前期課程（カウンセリングコース、リハビリテーションコース）、同研究科生涯発達科学専攻博士後期課程、同研究科スポーツ健康システム・マネジメント専攻修士課程は、研究科としては筑波キャンパスに設置された全日制の大学院であるが、これらの3専攻のみが、夜間開講の社会人大学院として、東京キャンパス大塚地区に設置されている。
グローバル教育院

大学、または大学院課程で分野を横断する学位プログラム等の実施、運営を行うことを目的として、2011年12月に設置した。

  • ヒューマンバイオロジー学位プログラム
    2011年度に、文部科学省の「博士課程教育リーディングプログラム」に採択された。5年一貫の学位プログラムで、「人間生物学」の博士学位を取得できる。教育・研究には、医学医療系、生命環境系、システム情報系、数理物質系の教員があたるほか、企業や海外大学など外部からも教員を招いている。また、入試はボン、北京、タシケント、ホーチミン市、ダラス、チュニスでも実施している。
  • エンパワーメント情報学プログラム
    2013年度に、「博士課程教育リーディングプログラム」に採択された。「人間情報学」の学位が取得できる。学生の受け入れは2014年4月から。

研究組織（教員組織）

2011年10月から新たな教員組織として10の「系」[51]を設置した。教員は原則としてこのいずれかの「系」に属する。

系

  • 人文社会系
  • ビジネスサイエンス系
  • 数理物質系
    • 数学域
    • 物理学域
    • 化学域
    • 物理工学域
    • 物質工学域
  • システム情報系
    • 社会工学域
    • 情報工学域
    • 知能機能工学域
    • 構造エネルギー工学域
  • 生命環境系
  • 人間系
    • 教育学域
    • 心理学域
    • 障害科学域
  • 体育系
  • 芸術系
  • 医学医療系
    • 生命医科学域
    • 臨床医学域
    • 保健医療学域
  • 図書館情報メディア系

学系

「系」の設置以前は教員研究組織として「学系」が設置されていたが、実際には教員は大学院研究科に所属していた。「学系」の役割は失われており、2012年3月をもって廃止となった[52]。

附属機関

筑波大学附属病院

→「筑波大学附属病院」を参照

附属図書館

筑波キャンパスの図書館は中央・体芸・医学・図書館情報学の4館に分かれる。日本の大学図書館としては珍しい全面開架方式を採っており、貴重書などを除いて利用者が本を自由に手に取ることができる。さらに学生・教職員ならば全ての図書館を自由に利用でき、学外者も所定の手続きを取れば利用可能としている。延べ入館者数は年間100万人を超える。

中央図書館の蔵書数は約176万冊で、文理を問わずあらゆる分野の本を揃える。体芸・医学・図書館情報学の各図書館は、各分野に特化した蔵書が主であり、蔵書数は各館とも20万冊前後である。

上記4館のほか、東京キャンパスに大塚図書館がある。

附属学校

附属学校は11校あり、附属学校教育局が統括している。また、前身である東京教育大学閉学の際には、大学本体のみが茨城県つくば市へ移転し、各附属校は元の場所に残された。

平成16年4月1日の国立学校設置法など廃止、国立大学法人法など施行に伴い、国立久里浜養護学校は筑波大学の附属校となった。平成19年4月1日の文部科学省令の改正により、特殊附属学校は特別支援学校と名称を変更した。

なお、筑波大学の同窓会である茗渓会は、茨城県つくば市に茗溪学園中学校・高等学校を運営している。同校は茗渓会設立100周年の記念事業として、また附属校が筑波研究学園都市に移転できなかった事情もあり、同地に創立された。

全国共同教育研究施設

（この節の主要な出典[53]）

学内共同教育研究施設

（この節の主要な出典[53]）

総合研究棟B。教員のオフィスや大学院の研究室などのほかTIMSセンターが所在している。
アイソトープ環境動態研究センター環境動態予測部門の熱収支・水収支観測圃場。観測されたデータは同部門の公式サイトで公開されている。
  • 先端学際領域研究センター
  • 外国語センター
  • 体育センター
  • 留学生センター
  • アドミッションセンター
  • 北アフリカ研究センター[注 114]
  • 学術情報メディアセンター
  • 研究基盤総合センター[注 115]
  • サイバニクス研究センター
  • アイソトープ環境動態研究センター[注 116]
  • 保健管理センター

部局附属教育研究施設

（この節の主要な出典[53]）

  • ビジネスサイエンス系
    • 大学研究センター
  • 数理物質系
    • 学際物質科学研究センター[注 117]
  • 生命環境系
    • つくば機能植物イノベーション研究センター（T-PIRC農場。農林技術センターと遺伝子実験センターを2017年度に統合）[54]
    • 菅平高原実験センター
  • 人間系
    • 教育開発国際協力研究センター
  • 医学医療系
    • 生命科学動物資源センター[注 118]
    • 次世代医療研究開発・教育統合センター (CREIL)
  • 図書館情報メディア系
    • 知的コミュニティ基盤研究センター
  • 附属病院
  • 附属学校教育局
    • 特別支援教育研究センター

その他の施設

筑波山神社・筑波大学計算科学研究センター共同気象観測所

研究

21世紀COEプログラム

→「21世紀COEプログラム」も参照

採択4件

  • 2002年度
    生命科学
    複合生物系応答機構の解析と農学的高度利用
    化学・材料科学
    未来型機能を創出する学際物質科学の推進
    学際・複合・新領域
    健康・スポーツ科学研究の推進
  • 2003年度
    学際・複合・新領域
    こころを解明する感性科学の推進

グローバルCOEプログラム

→「グローバルCOEプログラム」も参照

採択1件

  • 2007年度
    情報・電気・電子
    サイバニクス：人・機械・情報系の融合複合

文部科学省 先導的ITスペシャリスト育成推進プログラム

高度IT人材育成のための実践的ソフトウェア開発専修プログラム

システム情報工学研究科コンピュータサイエンス専攻は、2006年9月に文部科学省の先導的ITスペシャリスト育成推進プログラム[55]の採択を受け、プロジェクト高度IT人材育成のための実践的ソフトウェア開発専修プログラムを発足している。 「ソリューション型研究開発プロジェクト」は、代表的な修了者として大澤昇平（AI研究者）や古橋貞之（MessagePack開発者）といった高度IT人材を輩出している。

スポーツ・アカデミー形成支援事業

2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて、文部科学省が実施する「スポーツ・アカデミー形成支援事業」の委託先大学（Aタイプ）に採択された[56]。オリンピズムの普及とスポーツ医科学研究の推進を図るため、同じく採択を受けた鹿屋体育大学および日本体育大学と連携し、各国の体育・スポーツ系大学とのネットワーク構築を目指している。

経団連 高度情報通信人材育成に係る重点協力拠点

システム情報工学研究科は、2006年4月に日本経済団体連合会（経団連）の高度情報通信人材育成部会から「高度情報通信人材育成に係る重点協力拠点」認定を受けている。

経済協力開発機構プロジェクト

大学負担による経済協力開発機構（APEC）の研究プロジェクトでは、タイのコンケン大学と共同で数学及び科学に関する研究を行っている[57]。

学生生活

2009年度入学式に集う学生

学生自治

筑波大学には、

  • 全学学類・専門学群代表者会議（通称：全代会、全学レベル）
  • クラス代表者会議（通称：クラ代会、学群・学類レベル）

という大学公認の学生組織があり、一般的な大学での自治会の代替的組織として学生の大学生活面における諸問題について、大学側と折衝を行っている。

サークル

筑波大学には、サークルの登録制度があり、課外活動団体（大学公式サークル）、一般学生団体（大学登録サークル）、その他の団体（大学非登録サークル、草サークル）の3段階に分けられる。

課外活動団体は大学教員を顧問とし、代表および副代表を置き、3系と称される文化系サークル連合会（文サ）・体育会・芸術系サークル連合会（芸サ）の3団体のうち、いずれかの団体の審査を受けて正式加盟していることが、団体として認定される必須条件となっており、紫峰会からの活動援助金支給・大学からの物品支給・サークル活動場所（ミーティングスペースや荷物置き場）の提供・施設予約の優先などの権利が与えられる。

一般学生団体は大学教員を顧問とし、代表及び副代表をおくことが、登録においての必須条件となっている。

体育系の団体は主に体育系サークル館を、文化系・芸術系のサークルは文化系サークル館を中心にスペースを持ち活動している。

4月の入学式後には、新歓祭と呼ばれる、新入生歓迎とサークル勧誘を目的としたイベントが第1エリアを会場として行われている。

旧図書館情報大学のサークルは、統合後の部員減少により、その多くが解散・統合した。残っているサークルは文サ・芸サの所属により課外活動団体としての存続、もしくは一般学生団体として存続するなどしており、今でも春日地区において活動を続けている。

課外活動団体

  • 文化系サークル連合会（通称：文サ連）
  • 体育会
  • 蹴球部、硬式野球部、柔道部、ラグビー部、剣道部、バレーボール部、ソフトボール部など多数の部活から構成される。

医学系の学生を主な対象とした医学支部も設置されている。 ダンス部は国立大学屈強の一つであり、全日本高校・大学ダンスフェスティバルでは文部科学大臣賞（優勝）を平成13年から平成19年にかけて5度受賞している。剣道部は私立の体育大学と対等に勝負できる実力があり、全国大会の常連であり、優勝経験もある。

  • 芸術系サークル連合会（通称：芸サ連）
  • 定期的に毎年、「つくば芸術祭」というイベントを主催しており、20年以上の歴史がある。
  • アカペラサークル「Doo-wop」からは RAG FAIR のボイスパーカッションである奥村政佳（おっくん）を輩出している。
  • 津軽三味線倶楽部「無絃塾」は名取（プロ）を何名も輩出している。学生サークルで唯一愛知万博に参加したサークルであり、台湾など海外への公演も行った。
  • 「THK筑波放送協会」は、NHK全国大学放送コンテストで好成績を収めており、卒業生には声優やアナウンサーもいる。
  • 加藤幹郎（映画学）は、在学中に映像制作団体TET（現在の ViCC）で映像作品『ブリコラージュ』を監督している。
  • その他
  • 珍しいサークルとして、ダブルダッチサークル「Purplume」（パープルーム）がある。

学園祭

雙峰祭（2009年10月、第1エリア）

筑波大学には、毎年11月の金・土・日に筑波キャンパスの体芸棟から第2・第3エリアまでを使って行われる「雙峰祭」（そうほうさい）という名称の学園祭が存在する。模擬店祭と揶揄されることがあるほどの模擬店数（特に飲食関係）が特徴であるが、2001年より学内の研究成果の公開を目的とした学術研究企画が始まった。中でも、そのきっかけとなった「MRI による骨粗鬆症診断」は、ユニークな企画として大変な人気となっている。なお、学園祭の運営は、全学学類・専門学群代表者会議の下部組織である、学園祭実行委員会によって行われているが、過去には学生側と大学側が衝突する事態も発生し、1980年と1984年の2回、大学側によって中止が決定された。

その他に、「やどかり祭」（宿舎祭）という、毎年5月末の金・土に平砂宿舎地区を使って行われる祭が存在する。各宿舎に入居する学群1年生の多くがクラス毎に模擬店を出すのが慣例となっている。伝統的な企画としては、「ゆかコン」（ゆかたコンテスト）という有志団体による対抗パフォーマンスイベント(第39回までは学群対抗)と、各学群が製作した御輿によるイベントがある。運営は、他の組織とは独立した組織である、宿舎祭実行委員会が行っている。

各学群・学類内における特徴的な活動・イベント

  • プログラムバグ慰霊祭（情報科学類）
    情報科学類において、自ら生み出しそれを滅したということに対する免罪の意味から、プログラムバグ慰霊祭（通称「バグ祭」）というイベントが実施されている。
  • 自然学類総合プロジェクト推進委員会［通称SP］（自然学類・数学類・物理学類・化学類・地球学類）
    自然学類のクラス代表者会議から派生した、学類交流のための団体。学園祭の展示は恒例となっている。

各学群・学類内における刊行誌

かつては多数の学類誌が存在したが、2019年現在発行されているのは以下の3誌である（いずれも情報学群）。

  • WORD（情報科学類）
    1979年1月26日創刊。2009年に創刊30周年を迎えた[93]。
    タイトルの由来は情報量のワードであり、Microsoft Wordからではない。
  • MAST（情報メディア創成学類）
    タイトルは "Media Arts, Science and Technology" の略。
    2009年に新たに創刊。現存する学類誌としては唯一のフルカラー誌である。2015年12月からWEB版に移行した。
  • MILK(知識情報・図書館学類)
    タイトルは "Management Information Library Knowledge" の略。
    2011年9月創刊[94]。もっとも新しく創刊された学類誌。

スポーツ

スポーツは大学スポーツ協会には参加していない。

施設

キャンパス

筑波キャンパス

筑波大学のメインキャンパスである。

→詳細は「筑波大学筑波キャンパス」を参照

敷地面積が広大なことから日本の大学としては特異なキャンパス交通システムを構築している。期間有効のパスを購入することによって、学内を交通しているバスが一年間乗り降り自由となっている。

→詳細は「筑波大学キャンパス交通システム」を参照

東京キャンパス

東京キャンパス文京校舎は、以前は大塚キャンパス（後述の秋葉原地区設置後は東京キャンパス大塚地区）と呼ばれていた。かつての東京教育大学の跡地にあり、その一部は文京区の教育の森公園等になっているが、現在も附属小学校が存置されている。また2011年9月に放送大学との合築による文京校舎（地下1階、地上6階）が整備され、生涯学習のための拠点機能を持ったキャンパスとして位置付けられている。

文京校舎
地下鉄丸ノ内線茗荷谷駅より徒歩2分。
  • 法科大学院を含む夜間社会人大学院であるビジネス科学研究科をはじめとして、人間総合科学研究科、教育研究科、経営・政策科学研究科などの一部の専攻が利用しており、併せて大塚図書館が置かれている。
  • 筑波大学の東京におけるサテライトキャンパス機能を担っており、また附属学校を管轄する附属学校教育局が存在している。
  • 放送大学が総工費のおよそ1/4を負担しており、2階を中心に東京文京学習センター（旧：東京第二学習センター）が置かれている。

つくばエクスプレス開業に合わせる形で、秋葉原ダイビル内（14・15階）に秋葉原地区が設置されていたが、文京校舎の整備により廃止された。また文京校舎の工事期間（2010年3月より2011年8月まで）には、一時移転先として文京区小日向の旧文京区立第五中学校や、千代田区神田神保町の住友不動産一ツ橋ビルおよび住友神保町ビルの一部を利用していた。

学生宿舎

筑波大学には以下の4つの宿舎が存在する。定員は約4000人であり、全て筑波キャンパスにある。

開学当初、民間による学生向け下宿の供給が見込めなかったことから、学生の約6割を収容できる規模で計画された。しかし、開学後に大学周辺における学生向け下宿の供給が進んだことを受け、収容する学生の割合を4割台に減少させる計画変更が行われた[60]。以前は1年生・2年生のほぼ全員が入居したが、現在はほぼ1年生だけになった。団地のような規模であり、開学当初は贅沢すぎる学生寮としてマスコミに批判された。

→詳細は「筑波大学筑波キャンパス § 学生宿舎」を参照
追越学生宿舎
  • 一ノ矢宿舎
  • 平砂宿舎
  • 追越宿舎
  • 春日宿舎（旧図書館情報大学学生宿舎）

食堂・店舗等

筑波大学においては、大学が認める生協組織はないため、学内の全ての売店・食堂等は、筑波大学厚生会を通じて入居した一般の業者が営業している。

筑波キャンパスには講義棟や学生宿舎共用棟、本部棟などに約20箇所の食堂がある。一般的なカフェテリア以外にも、喫茶店やそば屋、スープレストランなどもある。2007年12月には旧第3エリア名店街がリニューアルし、フードコート形式となった。2008年3月には中央図書館内でスターバックスが営業を開始した。 店舗の数も多く、パン・弁当の出張販売が各エリアで行われているほか書店が6箇所、ATMは常陽銀行は3箇所に、ゆうちょ銀行は2箇所にある。郵便局、画材店、コンビニエンスストア、旅行代理店、大学グッズ専門店、教職員向けの保育所なども存在する。

大学関係者と組織

大学関係者組織

  • 明治5年の師範学校設立を開祖とする茗渓会は、その後、様々な学校、大学の統合の下で成立した旧東京教育大学の同窓会となり、今日、筑波大学の同窓会として継承されている。
  • 筑波大学には紫峰会という学生後援組織があり、サークル支援のほか、大学グッズを製作・販売するなどしている。

筑波大学出身教授と筑波大学教授陣

筑波大学は、1982年の日本の大学教授市場占拠率（常勤講師以上）では、東大、京大、東北大に次ぐ4位だが[61]、1982年の筑波大学自体の教授陣の自給率は18位より下であり[62]、他大学出身の教授たちが多い。そのために教授陣の結束が弱く、筑波移転や東京文理科大学設置などの重要な契機に、内紛が起きた。

大学関係者一覧

→「筑波大学の人物一覧」を参照

社会との関わり

つくば市北条で、北条米を生かした地域振興に協力している[63]。また、筑波大学の学生は北条米を使ったアイスクリーム「北条米スクリーム」を開発した[64]。

放送送信設備

本大学総合研究B棟には、コミュニティ放送放送局であるつくばコミュニティ放送の送信所が置かれている。

放送局名 コールサイン 周波数 空中線電力 ERP 放送対象地域 放送区域内世帯数 開局日
つくばコミュニティ放送
（愛称「ラヂオつくば」）		 JOZZ3BO-FM 84.2MHz 10W 10.5W - 3万7910世帯[65] 2008年10月10日
  • 送信所置局住所は、つくば市天王台1丁目1番地1[66]。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

  1. ^ 筑波研究学園都市建設法
  2. ^ 国立学校設置法
  3. ^ 改正後の国立学校設置法には「第二章の二 筑波大学の組織」が特別に規定されていた。
  4. ^ 筑波大学学生歌「常陸野の」
  5. ^ 筑波大学 学生歌 「筑波のガマ」
  6. ^ 筑波大学宣揚歌「桐の葉」
  7. ^ a b c コースへの分属は3年次。
  8. ^ 2013年度に、地域主専攻、思想主専攻、文学主専攻を一本化。領野、領域、コースの構成は、2016年入学生用の入学案内[1]による。
  9. ^ a b c d e f g 3年次に主専攻に分属。
  10. ^ 主専攻間の垣根は低く、両主専攻の科目を幅広く学べるようになっている。2つの主専攻を横断する形で、大まかに国際政治・国際法、経済学、文化・社会開発、情報・環境工学という4つの分野が存在する。
  11. ^ a b コースへの分属は2年次。
  12. ^ 2016年度入学生用の人間学群教育学類パンフレット[2]によると、「初等教育学コース」に所属する学生は、「学校教育開発系列」に含まれる、小学校教員免許状の取得に必要な科目の授業を集中的に学ぶことになるが、「教育学コース」に所属に所属する学生は、「人間形成系列」「教育計画・設計系列」「地域・国際教育系列」「学校教育開発系列」という4つの系列の中から、特に関心のある系列を1つ選び、その系列に含まれる授業を集中的に学ぶ。ただ、すべての学生は、4つの系列に含まれる科目を、必ずいくつかは履修しなければならないことになっている。
  13. ^ 研究分野は、2016年入学生用の入学案内による。
  14. ^ a b 2年次に各主専攻に分属。
  15. ^ 情報経営・図書館主専攻の名称を2015年度から変更。「情報経営・図書館主専攻」は「情報資源経営主専攻」という名称になりました
  16. ^ 2013年度に、健康・スポーツ教育主専攻、健康・スポーツマネジメント主専攻、スポーツコーチング主専攻を一本化。
  17. ^ 分野、領域は、2016年入学生用の入学案内による。3年進級時に選択。
  18. ^ 専攻、コース、領域は、2016年入学生用の入学案内による。3年次に分属。
  19. ^ 当初は下位に学類は無かったが、看護・医療科学類が新設された際に、それまでの領域は医学類として学類化された。なお、この時点では学群名に変更はない。
  20. ^ 平成25年度に人間総合科学研究科障害科学専攻（博士前期課程）と統合し、新たな障害科学専攻として設置
  21. ^ 2015年度の哲学・思想専攻の履修方法・修了要件[3]によると、専門科目には、3分野の科目のほか、専攻共通科目などがある。科目学生は、所属分野の科目を一定単位履修しなければならない。
  22. ^ 「大学院スタンダード」によると、授業科目の分野は、倫理学、倫理思想史に区分されている。一方、2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧によると、教員の「研究領域」は西洋倫理学、日本倫理思想に分かれている。
  23. ^ 「大学院スタンダード」によると、授業科目の分野は、宗教学・宗教史、比較思想学に区分されている。一方、2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧によると、教員の「研究領域」は宗教学、比較思想学に分かれている。
  24. ^ 2015年度の歴史・人類学専攻の履修方法・修了要件[4]によると、専門科目は3分野の科目群からなる。
  25. ^ 「大学院スタンダード」によると、日本史学、東洋史学、西洋史学、歴史地理学という領域がある。2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧[5]によると、教員もこれら4つの「研究領域」に分かれている。
  26. ^ 「大学院スタンダード」によると、先史学・考古学、民俗学・文化人類学という領域がある。2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧によると、教員は先史学・考古学、民俗学、文化人類学という「研究領域」に分かれている。
  27. ^ 「大学院スタンダード」によると、3年次編入生が対象で、現代東アジア歴史・民俗研究、地中海・西アジア研究という領域がある。
  28. ^ 2015年度の文芸・言語専攻の履修方法・修了要件[6]によると、専門科目は、専攻共通科目のほか、2分野の科目群からなる。
  29. ^ 「大学院スタンダード」によると、総合文学、日本文学、イギリス文学、アメリカ文学、フランス文学、ドイツ文学、中国文学という領域がある。2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧[7]によると、教員もこれら7つの「研究領域」に分かれている。
  30. ^ 「大学院スタンダード」によると、一般言語学、応用言語学、日本語学、英語学、フランス語学、ドイツ語学という領域がある。2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧によると、教員もこれら6つの「研究領域」に分かれている。
  31. ^ 2015年度の現代語・現代文化専攻の科目表[8]によると、博士前期課程も後期課程も2分野からなっている。2016年入学生用の学生募集要項の教員研究分野一覧（2月期、前期課程[9]・後期課程[10]）によると、教員の研究分野もこれら2分野に分かれている。
  32. ^ 2015年度の国際公共政策専攻の履修方法・修了要件（博士前期課程[11]、後期課程[12]）によると、博士前期課程も後期課程も専門科目は2分野に分かれている。2015年入学生用の学生募集要項の教員研究分野一覧（2月期、前期課程[13]・後期課程[14]）によると、教員の研究分野もこれら2分野に分かれている。なお、「大学院スタンダード」では、政治学、社会学、国際関係学の各専門領域の教員から構成されるとしているが、国際公共政策専攻の履修方法・修了要件（前期課程、後期課程）によると、2014年度から、国際関係学分野と政治学分野のカリキュラムが1分野（国際関係分野）に統合された。
  33. ^ 2015年入学生用の学生募集要項（10月期）の教員研究分野一覧[15]によると、教員は東アジア、東南アジア、中央ユーラシア、中東・北アフリカ、ヨーロッパ、北アメリカ、ラテンアメリカの7領域のほか、経済・公共政策プログラム、地域研究イノベーション学位プログラムに分かれている。
  34. ^ 2015年度の数学専攻の履修方法・修了要件（博士前期課程[16]、後期課程[17]）によると、専門科目は代数学、幾何学、解析学、情報数学、数理科学、専攻共通科目に分かれている。
  35. ^ 2015年度の物理学専攻の履修方法・修了要件（博士前期課程[18]、後期課程[19]）によると、前期課程の専門科目は、素粒子物理分野、宇宙物理分野、原子核物理分野、物性物理分野、プラズマ分野、宇宙史分野、加速器科学分野、材料物理分野、専攻共通に、後期課程の専門科目は、素粒子物理分野、宇宙物理分野、原子核物理分野、物性物理分野、プラズマ分野、宇宙史分野に分かれている。
  36. ^ a b c 「物質・材料工学コース」の研究分野
  37. ^ 産業技術総合研究所、日本原子力研究開発機構との連携大学院方式による研究分野
  38. ^ 日本原子力研究開発機構との連携大学院方式による研究分野
  39. ^ 日本電気筑波研究所、NTT物性科学基礎研究所との連携大学院方式による研究分野。2016年度は前期のみ募集
  40. ^ 化学専攻の履修方法・修了要件（博士前期課程[20]、後期課程[21]）によると、前期課程の専門科目は、専攻共通、無機・物理化学分野、有機化学分野、融合化学分野、物質・材料工学コース（ナノ材料化学分野）、後期課程の専門科目は、専攻共通、無機・物理化学分野、有機化学分野、融合化学分野に分かれている。
  41. ^ a b c d 産業技術総合研究所との連携大学院方式による研究分野。
  42. ^ 2016年度は前期課程のみ募集
  43. ^ 国際統合睡眠医科学研究機構の分野。
  44. ^ a b c d e f 産業技術総合研究所との連携大学院方式による研究指導を受けることもできる
  45. ^ 2014年度の物性・分子工学専攻の履修方法・修了要件（博士前期課程[22]、後期課程[23]）によると、前期課程の専門科目は、専攻共通、量子物性分野、量子理論分野、材料物性分野、物質化学・バイオ分野、物質・材料工学コース（ナノ組織工学分野）に、後期課程の専門科目は、量子物性分野、量子理論分野、材料物性分野、物質化学・バイオ分野に分かれている。
  46. ^ 産業技術総合研究所、またはNTT物性科学基礎研究所、または日本電気・筑波研究所との連携大学院方式による研究指導を受けることもできる
  47. ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「システム情報工学研究科教員研究分野一覧」（博士前期課程[24]、後期課程[25]）によると、連携大学院教員として、建築研究所、国立環境研究所、国土技術政策総合研究所所属の研究者がいる
  48. ^ 2015年度のリスク専攻（博士前期課程）の履修方法・修了要件[26]によると、博士前期課程の専門科目は、トータルリスクマネジメント分野、サイバーリスク分野、都市リスク分野、環境・エネルギーリスク分野、分野共通に分かれている。
  49. ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「システム情報工学研究科教員研究分野一覧」（博士前期課程[27]、後期課程[28]）
  50. ^ 2015年度のコンピュータサイエンス専攻（博士前期課程）の履修方法・修了要件[29]によると、博士前期課程の専門科目は、必修科目、共通科目、数理情報工学分野、知能ソフトウェア分野、ソフトウェアシステム分野、計算機工学分野、メディア工学分野、知能・情報工学分野、プロジェクト型実践分野に分かれている。
  51. ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「システム情報工学研究科教員研究分野一覧」(博士前期課程、後期課程)による。また、連携大学院教員として、産業技術総合研究所と理化学研究所の研究者がいる。
  52. ^ 2015年度の知能機能システム専攻（博士前期課程）の履修方法・修了要件[30]によると、博士前期課程の専門科目は、システムデザイン分野、人間・機械・ロボットシステム分野、計測・制御工学分野、コミュニケーションシステム分野、チームプロジェクト（人間・機械系）、チームプロジェクト（センシング・コンピュータ系）、共通分野に分かれている。
  53. ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「システム情報工学研究科教員研究分野一覧」(博士前期課程、後期課程)による。また、連携大学院教員として、産業技術総合研究所の研究者がいる。
  54. ^ 2015年度の構造エネルギー工学専攻の履修方法・修了要件（博士前期課程[31]、後期課程[32]）によると、博士前期課程と後期課程の専門科目は、専攻共通科目、構造・防災・信頼性工学分野、個体力学・材料工学分野、流体・環境工学分野、熱流体・エネルギー工学分野、その他に分かれている。
  55. ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「システム情報工学研究科教員研究分野一覧」(博士前期課程、後期課程)による。また、連携大学院教員として日本原子力研究開発機構、産業技術総合研究所、宇宙航空研究開発機構、土木研究所の研究者がいる
  56. ^ 2015年度の地球環境科学領域の履修方法・修了要件[33]によると、専門科目は、人文地理学分野、地誌学分野、地形学分野、水文科学分野、大気科学分野、空間情報科学分野、陸域水循環システム分野、海洋・大気相互システム分野に分かれている。
  57. ^ a b 防災科学技術研究所との連携大学院方式による研究分野
  58. ^ a b 気象研究所との連携大学院方式による研究分野
  59. ^ 2015年度の地球進化科学領域の履修方法・修了要件[34]によると、専門科目は、生物圏変遷科学分野、地圏変遷科学分野、地球変動科学分野、惑星資源科学分野、岩石学分野、鉱物学分野、地球史解析科学分野に分かれている。
  60. ^ a b c d e 国立科学博物館との連携大学院方式による研究分野
  61. ^ 2015年度の生物科学専攻（博士前期課程）の履修方法・修了要件[35]によると、専門科目は、系統分類・進化学、生態学、植物発生・生理学、動物発生・生理学、分子細胞生物学、ゲノム情報学、先端細胞生物科学、先端分子生物科学に分かれている。
  62. ^ a b 理化学研究所、産業技術総合研究所、国立感染症研究所、東京都医学総合研究所との連携大学院方式による研究分野
  63. ^ a b 理化学研究所、農業生物資源研究所、武田薬品工業との連携大学院方式による研究分野
  64. ^ 2015年度の生物資源科学専攻（博士前期課程）の履修方法・修了要件[36]によると、専門科目は、農林生物学領域、農林社会経済学領域、生物環境工学領域、応用生命化学領域に分かれている。
  65. ^ a b c d 農業生物資源研究所との連携大学院方式による研究分野
  66. ^ a b c d e f g 国際農林水産業研究センターとの連携大学院方式による研究分野
  67. ^ a b 農業・食品産技術総合研究機構 畜産草地研究所との連携大学院方式による研究分野
  68. ^ a b c d e f 農業・食品産技術総合研究機構 食品総合研究所との連携大学院方式による研究分野
  69. ^ a b c d e 森林総合研究所との連携大学院方式による研究分野
  70. ^ a b 農業・食品産技術総合研究機構 農村工学研究所との連携大学院方式による研究分野
  71. ^ a b 農業環境技術研究所との連携大学院方式による研究分野
  72. ^ a b 農業・食品産技術総合研究機構 作物研究所との連携大学院方式による研究分野
  73. ^ a b c d e f g h i j k 産業技術総合研究所との連携大学院方式による研究分野
  74. ^ 国立環境研究所との連携大学院方式による研究指導を受けることもできる
  75. ^ 2015年度の地球環境科学専攻の履修方法・修了要件[37]によると、専門科目は、人文地理学分野、地誌学分野、地形学分野、水文科学分野、大気科学分野、空間情報科学分野、陸域水循環システム分野、海洋・大気相互システム分野に分かれている。
  76. ^ 2015年度の地球進化科学専攻の履修方法・修了要件[38]によると、専門科目は、生物圏変遷科学分野、地圏変遷科学分野、地球変動科学分野、惑星資源科学分野、岩石学分野、鉱物学分野、地球史解析科学分野に分かれている。
  77. ^ 2015年度の生物科学専攻（博士後期課程）の履修方法・修了要件[39]によると、専門科目は、系統分類・進化学、生態学、植物発生・生理学、動物発生・生理学、分子細胞生物学、ゲノム情報学、先端細胞生物科学、先端分子生物科学に分かれている。
  78. ^ 2015年度の国際地縁技術開発科学専攻の履修方法・修了要件[40]によると、専門科目は、エコリージョン基盤開発学領域（乾燥地工学分野、生態構造工学分野、流域保全工学分野、水利環境工学分野、生物生産機械学分野、生産基盤システム工学分野、保護地域管理学分野、農村環境整備学分野）、食料・バイオマス科学領域（先端技術開発学分野、食機能探査科学分野、生物材料化学分野、生物材料工学分野、農産食品プロセス工学分野、地域食品開発科学分野、食品品質評価工学分野、国際生物資源循環学分野、地域森林資源開発学分野（工学））、地域システム経済学領域（生物資源経済学分野、国際地域開発経済学分野、農業経営学及び関連産業経営学分野、農村社会・農史学分野、森林資源経済学分野、森林資源社会学分野、国際農林業開発学分野、地域森林資源開発学分野（経済））に分かれている。
  79. ^ 2015年度の生物圏資源科学専攻の履修方法・修了要件[41]によると、専門科目は、生物資源生産学領域（植物育種学分野、作物生産学分野、蔬菜・花卉学分野、果樹生産利用学分野、動物資源科学分野、生物生産システム学分野、食資源利用科学分野、植物遺伝情報解析学分野、代謝ネットワーク科学分野、媒介動物制御学分野、国際生物資源開発学分野、植物細胞遺伝情報学分野、植物環境応答学分野、食資源機能解析学分野）、生物圏環境学領域（植物寄生菌学分野、応用動物昆虫学分野、土壌環境化学分野、植物環境生化学分野、森林生態環境学分野、地域資源保全学分野、生産昆虫機能利用学分野）に分かれている。
  80. ^ 2015年度の生物機能科学専攻の履修方法・修了要件[42]によると、専門科目は、生命機能情報工学領域（生体成分化学分野、ゲノム情報生物学分野、構造生物化学分野、分子発生制御学分野、生体情報制御学分野、微生物育種工学分野、分子情報解析学分野、植物機能高分子科学分野、動物リソース工学分野）、生物機能利用工学領域（生物プロセス工学分野、生物反応工学分野、微生物機能利用学分野、細胞機能開発工学分野、生体模倣化学分野、負荷適応微生物学分野、食品機能化学分野、時間細胞生物学分野、機能性神経素子工学分野、複合生物系利用工学分野、共生進化生物学分野）に分かれている。
  81. ^ a b 国立環境研究所との連携大学院方式による研究分野
  82. ^ 2015年度の持続環境学専攻の履修方法・修了要件[43]によると、専門科目は、フィールドインフォマティクス学分野、生産・管理システム学分野、家畜生産機能制御学分野、作物ゲノム育種学分野、果樹ゲノム育種学分野、花き新育種資源作出・利用学分野に分かれている。
  83. ^ 農業・食品産業技術総合研究機構 北海道センター、農業・食品産業技術総合研究機構 中央農業総合研究センターと連携
  84. ^ 農業・食品産業技術総合研究機構 生物系特定産業技術研究支援センター、中央農業総合研究センターと連携
  85. ^ 畜産草地研究所と連携
  86. ^ 作物研究所と連携
  87. ^ 農業・食品産業技術総合研究機構 果樹研究所と連携
  88. ^ 農業・食品産業技術総合研究機構 花き研究所と連携
  89. ^ 2015年度の持続環境学専攻の履修方法・修了要件[44]によると、専門科目は、共通、環境藻類分野、光合成代謝制御分野、環境植物生理分野、環境分子微生物分野、水循環資源分野、水環境分野に分かれている。
  90. ^ 2015年度版のフロンティア医科学専攻案内[45]によると、医科学プログラム、橋渡し研究プログラム、医学物理学プログラムがある。
  91. ^ 2015年度版のフロンティア医科学専攻案内によると、公衆衛生学プログラムがある。
  92. ^ 2015年度版のフロンティア医科学専攻案内によると、ヒューマン・ケア科学プログラムがある。
  93. ^ グループは、2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の研究指導グループ一覧表[46]による。2015年度版のフロンティア医科学専攻案内によると、「医科学コース」のグループとされる。
  94. ^ グループは、2015年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の研究指導グループ一覧表による。2015年度版のフロンティア医科学専攻案内によると、「医科学コース」のグループとされる。
  95. ^ グループは、2015年入学生用の学生募集要項（8月期）の研究指導グループ一覧表による。2015年度版のフロンティア医科学専攻案内によると、公衆衛生学コース/ヒューマン・ケア科学コースのグループとされる。
  96. ^ a b 連携大学院方式により、産業技術総合研究所の教員の指導を受けることもできる
  97. ^ 2015年度の体育学専攻（博士前期課程）の履修方法・履修要件によると、学生は所属する領域、コースの科目を一定単位履修しなければならない。
  98. ^ 2015年度の芸術専攻（博士前期課程）の履修方法・履修要件[47]によると、専門科目は、所属する領域の科目を中心に履修することが求められている。各領域には必修科目も定められている。
  99. ^ 2015年度の世界遺産専攻（博士前期課程）の履修方法・履修要件[48]によると、学生は、3分野から一つを選択し、一定単位数を履修することが望ましいとされる。
  100. ^ 2015年度の教育基礎学専攻（博士後期課程）の履修方法・履修要件[49]によると、専門科目は、教育哲学、日本教育史、外国教育史、生涯学習・社会教育学、教育制度学、教育行政学、学校経営学、比較・国際教育学の各専門領域に分かれており、学生は、自身の専門領域の必修科目を履修することになる。
  101. ^ 2015年度版の看護科学専攻の案内、2016年度入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[50]によると、看護科学領域のみで構成される。
  102. ^ 2015年度のヒューマン・ケア科学専攻（博士後期課程）の履修方法・履修要件[51]によると、専門科目は、共生教育学分野、発達臨床心理学分野、臨床心理学分野、生活支援学分野、高齢者ケアリング学分野、健康社会学・ストレスマネジメント分野、社会精神保健学分野、福祉医療学分野、保健医療政策学分野、ヘルスサービスリサーチ分野に分かれており、関連分野の科目を一定単位履修することになっている。
  103. ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧によると、担当教官は、「実験病理学」の担当教官と同じグループになっている。
  104. ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧によると、担当教官は2人いるが、別々のグループとなっている。なお、それぞれが「分子薬理学」と「機能神経解剖学」の両方を担当している。
  105. ^ 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧によると、担当教官は2人いるが、別々のグループとなっている。
  106. ^ 国際医療研究センター研究所との連携大学院方式による研究分野
  107. ^ 国立国立感染研究所との連携大学院方式による研究分野
  108. ^ 東京都医学総合研究所との連携大学院方式による研究分野
  109. ^ アステラス製薬との連携大学院方式による研究分野
  110. ^ エーザイとの連携大学院方式による研究分野
  111. ^ 物質・材料研究機構との連携大学院方式による研究分野
  112. ^ 医薬品・医療機器総合機構との連携大学院方式による研究分野
  113. ^ 2015年度の図書館情報メディア専攻（博士後期課程）の履修方法・履修要件(2014年以前の入学者用)[52]によると、学生は、情報メディア社会分野、情報メディアマネージメント分野、情報メディアシステム分野、情報メディア開発分野という4つの教育研究分野のうちの一つに所属することになっているが、2015年入学者用の履修方法・履修要件[53]では、教育研究分野の記載がなくなっている。
  114. ^ 北アフリカ研究センター細則[54]によると、バイオサイエンス部門、環境・エネルギー部門、人文・社会科学部門、ICT・イノベーション部門がある。
  115. ^ 応用加速器部門、低温部門、分析部門、工作部門、オープンファシリティ推進室がある。[55]
  116. ^ 事務部、放射線安全管理部（医学・医療系アイソトープ施設、生命環境系アイソトープ施設）、研究部（アイソトープ基盤研究部門、放射性物質環境移行部門、環境動態予測部門）がある。[56]
  117. ^ 研究分野には、物質創成分野（ハイブリッド物質コア、ナノ構造物性コア、量子物性コア）、集積物性分野（分子・物質変換コア、強相関機能コア、機能性高分子コア）、ナノグリーン機能分野（機能性カーボンコア、エネルギー変換コア、分子光機能コア）がある。[57]
  118. ^ 資源管理分野、資源開発分野、資源解析分野がある。[58]

出典

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  13. ^ 筑波大学のブランディング
  14. ^ 筑波大学メッセージソング『IMAGINE THE FUTURE　〜未来を想え』
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  16. ^ サブコースは、2015年度版の生物資源学類のパンフレット[59]による。
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  18. ^ 「大学院スタンダード」[60]によると、授業科目の分野は、哲学、科学哲学、哲学史に区分されている。一方、2016年入学生用の学生募集要項（2月期一般入学）の教員研究分野一覧[61]によると、教員の「研究領域」は西洋哲学、現代哲学、中国哲学に分かれている。
  19. ^ 講義・指導に使用される言語によって、日本語トラックと英語トラックがあるほか、開発途上国の若手リーダーを対象とした英語による修士プログラム「経済・公共政策マネジメントプログラム」（PEPPM）がある。2015年度から、英語トラックと経済・公共政策マネジメントプログラムが「Master's Program in Economic and Public Policy (PEPP), Course in Economic Policy (CEP)」に改組するのにともない、日本語トラックの募集は停止。
  20. ^ http://www.chiiki.tsukuba.ac.jp/programs/standard-programs/
  21. ^ http://www.chiiki.tsukuba.ac.jp/programs/special-programs-in-english/
  22. ^ 2015年度に4つの学位プログラムを設けた。2016年入学生用の学生募集要項の教員研究分野一覧(2月期、博士前期課程[62]・後期課程[63])によると、教員も国際日本複合研究、国際日本社会科学、国際日本人文科学、日本語教育学という研究分野に分かれている。
  23. ^ 2015年度に国際地域研究専攻を改組して設置。
  24. ^ a b c d e f 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入学）の「数理物質科学研究科教員研究分野一覧（博士前期課程）」[64]、「数理物質科学研究科教員研究分野一覧（博士後期課程）」[65]
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  30. ^ a b スポーツ健康システム・マネジメント専攻案内[71]、大学院課程スタンダード
  31. ^ a b c d 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[72]
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  33. ^ a b 2016年入学生用の学生募集要項（2月期、一般入試）の教員研究分野一覧[74]
  34. ^ 2016年入学生用の学生募集要項（8月期、一般入試）の教員研究分野一覧[75]、2015年度の看護科学専攻（博士前期課程）の履修方法・履修要件[76]、2015年度版の看護科学専攻の案内[77]による。履修方法・履修要件によると、専門科目は専攻共通科目、実践看護学領域、健康システム看護学領域に分かれており、学生は自らの専門研究領域の必修科目を履修することになる。なお、看護科学専攻の案内によると、実践看護学領域には専門看護師養成プログラム（がん看護）、専門看護師養成プログラム（精神看護）、専門看護師養成プログラム（家族看護）、助産師養成プログラム、健康システム看護学領域には専門看護師養成プログラム（慢性看護）を設けている。
  35. ^ 2015年度の体育学専攻（博士前期課程）の履修方法・履修要件[78]
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参考文献

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千葉医科大学（1923年創立）⇒ 千葉大学　金沢医科大学（1923年創立）⇒ 金沢大学
長崎医科大学（1923年創立）⇒ 長崎大学　熊本医科大学（1929年創立）⇒ 熊本大学

旧文理科大学

東京文理科大学（1929年創立）⇒ 筑波大学　広島文理科大学（1929年創立）⇒ 広島大学

 
加盟
国立大学
私立大学
トップ型
グローバル化牽引型
国立大学法人
私立大学
大学共同利用機関法人
国立大学法人
公立大学法人
私立大学
大学共同利用機関法人
大学学習資源コンソーシアム
大 学
短期大学
高等専門学校
全国大学コンソーシアム協議会
日仏共同博士課程日本コンソーシアム
日本側大学
幹事校
加盟校
東京大学
（受け入れ応受研究科）
フランス側大学
加盟校

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日本の旗 日本
中華民国の旗 台湾
中華人民共和国の旗 中国
香港の旗 香港
大韓民国の旗 韓国
企業
特別会員
正会員
準会員
大学
国公立
私立
公的機関
研究所
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協議会

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理事
準理事
製造
建設
インフラ
情報・通信
運輸
卸売・小売
金融・保険
不動産
複合サービス
サービス
教育・学習支援
自治体・
大学・その他
会員校
国立
公立
私立
準会員校
国立
公立
私立
共同実施機関
大学
連携機関
大学
参加機関
大学
研究機構
北海道・東北
関東
中部
近畿
中国・四国
九州
参加機関83（2022年現在）
教育機関
電気事業者等
原子力関連メーカー
研究機関・学会
原子力関係団体
国家行政機関
都道府県行政機関
市区町村行政機関
その他
会員校リスト
会員校
ア
カ
デ
ミ
ア
会
員
北海道
・東北地方
関東地方

☆東京科学大学 | ★東京大学 | ★聖マリアンナ医科大学 | ★日本医科大学 | ★横浜市立大学 | ★自治医科大学 | ★帝京大学 | ★東海大学 | ★東京都医学総合研究所 | ★国立がん研究センター | ★量子科学技術研究開発機構 | ★国立精神・神経医療研究センター | お茶の水女子大学 | 芝浦工業大学 | 情報・システム研究機構 | 国立国際医療研究センター | 早稲田大学 | 埼玉医科大学 | 東京農工大学 | 物質・材料研究機構 | 産業技術総合研究所 | 東京慈恵会医科大学 | 慶應義塾大学 | 群馬大学 | 千葉大学 | 上智大学 | 日本大学 | 北里大学 | 明治大学 | 杏林大学 | 筑波大学 | 国立高専機構 | 国士舘大学 | 明治薬科大学 | がん研究会 | 順天堂大学 | 青山学院大学 | 千葉工業大学 | 大妻女子大学 | 海洋研究開発機構 | 東京女子医科大学 | 理化学研究所

東海・北陸地方
近畿・四国
・中国地方
九州
・沖縄地方
★：法人会員　☆：幹事校
公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会 掲載リストに基づく（2020年7月1日 時点）
 
臨床心理士指定大学院 (第1種指定校)
全157校
（大学院修了後、直近の臨床心理士資格審査の受験可）
北海道・東北
北海道
秋田県
岩手県
山形県
宮城県
福島県
関東・東京
群馬県
栃木県
茨城県
埼玉県
東京都

東京大学大学院・教育学研究科 | お茶の水女子大学大学院・人間文化創成科学研究科 | 青山学院大学大学院・教育人間科学研究科 | 桜美林大学大学院・心理学研究科 | 大妻女子大学大学院・人間文化研究科 | 学習院大学大学院・人文科学研究科 | 国際医療福祉大学大学院・医療福祉学研究科 | 駒澤大学大学院・人文科学研究科 | 駒沢女子大学大学院・人文科学研究科 | 聖心女子大学大学院・文学研究科 | 白百合女子大学大学院・文学研究科 | 昭和女子大学大学院・生活機構研究科 | 上智大学大学院・総合人間科学研究科 | 創価大学大学院・文学研究科 | 大正大学大学院・人間学研究科 | 帝京大学大学院・文学研究科 | 東京家政大学大学院・人間生活学総合研究科 | 東京女子大学大学院・人間科学研究科 | 東京成徳大学大学院・心理学研究科 | 東洋英和女学院大学大学院・人間科学研究科 | 日本大学大学院・文学研究科 | 法政大学大学院・人間社会研究科 | 武蔵野大学大学院・人間社会研究科 | 明治大学大学院・文学研究科 | 明治学院大学大学院・心理学研究科 | 明星大学大学院・人文学研究科 | 目白大学大学院・心理学研究科 | 立正大学大学院・心理学研究科 | ルーテル学院大学大学院・総合人間学研究科

千葉県
神奈川県
山梨県
北信越・東海
新潟県
石川県
富山県

-

福井県
静岡県
長野県
愛知県
岐阜県
三重県
近　畿
滋賀県

-

京都府
大阪府
兵庫県
奈良県
和歌山県

-

中国・四国
岡山県
広島県
鳥取県
島根県
山口県
徳島県
香川県
愛媛県
高知県

-

九州・沖縄
福岡県
佐賀県
長崎県
熊本県

-

大分県
宮崎県

-

鹿児島県
沖縄県
 
臨床心理士指定大学院（専門職大学院）
全5校
（修了後、直近の臨床心理士資格審査の受験可および一次試験の小論文が免除）
スクールカウンセラー・予備自衛官（衛生職）（衛生（甲））
日本臨床検査学教育協議会 正会員(加盟校)一覧（令和5年5月29日現在）
北海道・東北
北海道
青森県
秋田県

-

岩手県

-

山形県

-

宮城県
福島県
関　東
群馬県
栃木県
茨城県
埼玉県
東京都
千葉県
神奈川県
山梨県

-

北陸・東海
新潟県
石川県
富山県

-

福井県

-

静岡県
長野県
愛知県
岐阜県
三重県
近　畿
滋賀県
京都府
大阪府
兵庫県
奈良県
和歌山県

-

中国・四国
岡山県
広島県
鳥取県
島根県

-

山口県
徳島県
香川県
愛媛県
高知県
九州・沖縄
福岡県
佐賀県

-

長崎県
熊本県
大分県
宮崎県
鹿児島県
沖縄県
臨床検査技師・臨床検査技師等に関する法律・臨床検査技師学校養成所指定規則・臨床検査技師国家試験・日本臨床衛生検査技師会

Template:日本社会福祉士養成校協会

会員校244校（令和5年6月3日時点）
北海道
東北
ブロック
北海道
青森
岩手
宮城
秋田
山形
福島
北関東
甲信越
ブロック
群馬
埼玉
新潟
山梨
長野
茨城
栃木
南関東
ブロック
千葉
東京
神奈川
東海
近畿北
ブロック
岐阜
静岡
愛知
三重
滋賀
京都
北陸
近畿南
ブロック
富山
石川
福井
大阪
兵庫
奈良
和歌山
中国
四国
ブロック
島根
岡山
広島
山口
徳島
香川
愛媛
高知
九州
ブロック
福岡
佐賀
長崎
熊本
大分
宮崎
鹿児島
沖縄
保健師・保健師助産師看護師法・保健師国家試験・船舶に乗り組む衛生管理者・受胎調節実地指導員・コ・メディカル
会員校 168校（令和6年6月1日）時点
北海道・
東北地区
18校
専門職
大学院
大学院
大学専攻科
大学別科
大学
専修学校
関東・
甲信越地区
33校
大学院
大学専攻科
大学別科
大学
短期大学
専攻科
専修学校
東京地区 17校
大学院
大学専攻科
大学
専修学校
中部地区 24校
大学院
大学専攻科
大学
専修学校
近畿地区 36校
大学院
大学専攻科
大学別科
大学
短期大学
専攻科
専修学校
中国・四国
地区 17校
大学院
大学専攻科
大学
専修学校
九州・沖縄
地区 23校
大学院
大学専攻科
大学別科
大学
専修学校
助産師・助産所・助産師国家試験・保健師助産師看護師法・船舶に乗り組む衛生管理者・日本助産師会・国際助産師連盟
加盟館（2017/5/31現在）
正会員
準会員
国立国会図書館・大学図書館・Portal:書物・司書
全国芸術系大学コンソーシアム
東北
関東
中部
近畿
中国・四国
九州・沖縄
国立大学協会加盟校を掲載
北海道
東北
東京
関東・甲信越
東海・北陸
近畿
中国・四国
九州・沖縄
59大学107拠点（令和4年4月1日現在）
☆は国際共同利用・共同研究拠点を表す。
単独拠点
北海道大学
（4拠点）
東北大学
（5拠点）
筑波大学
（3拠点）
  • 計算科学研究センター
  • つくば機能植物イノベーション研究センター
  • ヒューマン・ハイ・パフォーマンス先端研究センター
千葉大学
（2拠点）
東京大学
（8拠点）
東京科学大学
（2拠点）
金沢大学
（2拠点）
名古屋大学
（3拠点）
京都大学
（13拠点）
大阪大学
（6拠点）
岡山大学
（2拠点）
愛媛大学
（3拠点）
  • 沿岸環境科学研究センター
  • 地球深部ダイナミクス研究センター
  • プロテオサイエンスセンター
九州大学
（3拠点）
長崎大学
（2拠点）
名古屋市立大学
（2拠点）
  • 不育症研究センター
  • 創薬基盤科学研究所
大阪公立大学
（3拠点）
早稲田大学
（2拠点）
他35認定大学
（各1拠点）
ネットワーク
型拠点
学際大規模情報基盤
共同利用・共同研究拠点
物質・デバイス領域
共同研究拠点
生体医歯工学
共同研究拠点
放射線災害・医科学
研究拠点
放射能環境動態
・影響評価ネットワーク
共同研究拠点
触媒科学計測
共同研究拠点
糖鎖生命科学
連携ネットワーク型拠点
関連項目
国立大学
私立大学
総務省関連機関
防衛省所管機関
厚生労働省関連機関
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