日本ゼオン
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 本社（新丸の内センタービル） | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 略称 | ゼオン、ZEON |
| 本社所在地 |
 日本〒100-8246 東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル |
| 設立 | 1950年4月12日 |
| 業種 | 化学 |
| 法人番号 | 9010001008834 |
| 事業内容 | 合成ゴム、特殊ゴム製品の製造 |
| 代表者 |
代表取締役会長 古河直純 代表取締役社長 田中公章 |
| 資本金 |
242億11百万円 （2021年3月31日現在） |
| 発行済株式総数 |
2億3707万5千株 （2021年3月31日現在） |
| 売上高 |
連結：3019億62百万円 単体：2087億85百万円 （2021年3月期） |
| 営業利益 |
連結：334億8百万円 （2021年3月期） |
| 経常利益 |
連結：386億68百万円 単体：331億54百万円 （2021年3月期） |
| 純利益 |
連結：277億16百万円 単体：242億39百万円 （2021年3月期） |
| 純資産 |
連結：2982億46百万円 単体：2291億11百万円 （2021年3月期） |
| 総資産 |
連結：4488億21百万円 単体：3793億60百万円 （2021年3月期） |
| 従業員数 |
連結：3,502人 単体：1,642人 （2021年3月31日現在） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 主要株主 |
横浜ゴム 10.38% みずほ銀行 4.39% 日本トラスティ・サービス信託銀行（信託口） 4.34% 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 4.00% |
| 主要子会社 |
ゼオン化成 東京材料 トウペ |
| 関係する人物 | 藤田明 |
| 外部リンク | http://www.zeon.co.jp/ |
| 特記事項：古河三水会の理事会社である | |
日本ゼオン株式会社（にっぽんゼオン、英: Zeon Corporation）は、東京都千代田区丸の内に本社を置く古河グループの化学メーカー。 塩化ビニル樹脂のメーカーとして古河グループ各社と米国B.F.グッドリッチ・ケミカル社[注釈 1]の資本提携と技術で設立された。日本初の合成ゴム・合成ラテックスの製造メーカーとして知られ[1]、現在では合成ゴムや高機能樹脂の製造・開発をメインとする。
グッドリッチ社の塩化ビニル樹脂の商標「ゼオン」（Geon）を取って社名とした。また、その名の由来として「ゼオ」（Geo）はギリシャ語で大地、「エオン」（Eon）は永遠を意味し、その合成語である「ゼオン」には、「大地から原料を得て永遠に栄える」という意味が込められている。
主力製品・事業
[編集]- 輸送用途
- 自動車用タイヤ、自動車用部品、船舶
- 電子・電気用途
- 記録、半導体、表示、エネルギー、通信
- 土木・建築・住宅用途
- 土木・公園資材、道路資材、包装物流資材、住宅・建設材料
- 生活環境用途
- 食品・食品雑貨、医療・医薬品、日用品、印刷・出版、光学機器、スポーツ・レジャー
- その他用途
- 改質剤、工業薬品、産業資材
主要事業所
[編集]- 本社 - 東京都千代田区丸の内1-6-2 新丸の内センタービル
- 総合開発センター - 神奈川県川崎市川崎区夜光1-2-1
- 高岡工場 - 富山県高岡市荻布630
- 川崎工場 - 神奈川県川崎市川崎区夜光1-2-1
- 水島工場 - 岡山県倉敷市児島塩生字新浜2767-1
- 徳山工場 - 山口県周南市那智町2-1
- 敦賀工場 - 福井県敦賀市莇生野35
- 大阪事務所 - 大阪市北区堂島浜2-1-9 古河大阪ビル西館
- 名古屋事務所 - 名古屋市中区錦1-18-24 HF伏見ビル
沿革
[編集]- 1950年（昭和25年） - 合成樹脂の製造販売を目的として、日本ゼオン株式会社を資本金5百万円で設立。本社を東京都中央区銀座西7丁目3番地の日本軽金属本社ビル（現在のヒューリック銀座7丁目ビル）内に置く。
- 1951年（昭和26年） - B.F.グッドリッチ・ケミカル社と塩化ビニル樹脂製造に関する技術提携。
- 1961年（昭和36年） - 東京証券取引所に株式を上場、10月には大阪、名古屋にも上場。
- 1965年（昭和40年） - 本社を千代田区丸の内二丁目に移設。
- 1970年（昭和45年） - B.F.グッドリッチ・ケミカル社が当社保有株をすべて日本側に譲渡。
- 1971年（昭和46年） - 商標名をGeonからZeonに変更。
- 2000年（平成12年） - 設立50周年にともない、現在のロゴマークに変更、同時に英文社名をNippon Zeon Co.,Ltd.から、ZEON CORPORATION.に変更。
- 2005年（平成17年） - 本社を現住所（千代田区丸の内一丁目）に移設。
- 2006年（平成18年） - 研究開発センター 10号館完成。CPMEの開発とその工業化で2006年度有機合成化学協会賞受賞
- 2010年（平成22年） - 大阪証券取引所上場廃止。
- 2015年（平成27年）11月11日 - 「単層カーボンナノチューブ（CNT）」を量産する国内初の工場を稼働[2]。
主要関係会社
[編集]2019年3月末時点の子会社は62社、関連会社数は8社である[3]。
国内グループ企業
[編集]海外グループ企業
[編集]- ZEON Chemicals L.P.
関係人物
[編集]提供番組
[編集]現在
[編集]- 真相報道 バンキシャ!（日本テレビ系列）
- 所さんの目がテン!（同） - ローカルスポンサー
- 金バク!（岡山放送）
- KRYニュースライブ（山口放送）
- JNNニュース（毎日放送）- ローカルスポンサー（提供クレジットのみ）（土曜のみ）
過去
[編集]関連項目
[編集]脚注
[編集]注釈
[編集]- ^ 元々、横浜ゴムの技術提携先でもあった。現在はユナイテッド・テクノロジーズの子会社であり、化学製品部門は2002年までに撤退している。
出典
[編集]- ^ “創立70年 変わるゼオンと変わらぬゼオン | ゼオンまるわかり”. 日本ゼオン株式会社. 2023年2月4日閲覧。
- ^ “世界初 スーパーグロース・カーボンナノチューブの量産工場が稼働” (PDF). 日本ゼオン株式会社 (2015年11月4日). 2023年9月2日閲覧。
- ^ 『第94期 有価証券報告書』（PDF）（プレスリリース）日本ゼオン株式会社、2019年6月27日。オリジナルの2019年11月17日時点におけるアーカイブ。2019年11月17日閲覧。
外部リンク
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注1：太字は古河三水会の理事会社。  Category:古河グループ | |
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