陸上自衛隊の駐屯地一覧
陸上自衛隊の駐屯地一覧（りくじょうじえいたいのちゅうとんちいちらん、List of JGSDF Camp (Garrison)）は、日本の陸上自衛隊における駐屯地及び分屯地の一覧である。奈良県を除く46都道府県に162庁。
北部方面区
[編集]第5警備地区
[編集]第7警備地区
[編集]第11警備地区
[編集]東北方面区
[編集]第6警備地区
[編集]東部方面区
[編集]第1警備地区
[編集]- 茨城県
- 勝田駐屯地（ひたちなか市）
- 土浦駐屯地（稲敷郡阿見町）
- 霞ヶ浦駐屯地（土浦市）
- 古河駐屯地（古河市）
- 埼玉県
- 大宮駐屯地（さいたま市北区）
- 千葉県
- 松戸駐屯地（松戸市）
- 習志野駐屯地（船橋市）
- 下志津駐屯地（千葉市若葉区）
- 木更津駐屯地（木更津市）
- 東京都
- 朝霞駐屯地（練馬区、埼玉県朝霞市、和光市、新座市）[5]
- 練馬駐屯地（練馬区）
- 十条駐屯地（北区）
- 市ヶ谷駐屯地（新宿区）
- 三宿駐屯地（世田谷区、目黒区）
- 目黒駐屯地（目黒区）
- 用賀駐屯地（世田谷区）
- 小平駐屯地（小平市）
- 東立川駐屯地（立川市）
- 立川駐屯地（立川市）
- 神奈川県
- 座間駐屯地（相模原市南区）
- 横浜駐屯地（横浜市保土ケ谷区）
- 久里浜駐屯地（横須賀市）
- 武山駐屯地（横須賀市）
- 山梨県
- 北富士駐屯地（南都留郡忍野村）
- 静岡県
- 富士駐屯地（駿東郡小山町）
- 滝ヶ原駐屯地（御殿場市）
- 駒門駐屯地（御殿場市）
- 板妻駐屯地（御殿場市）
第12警備地区
[編集]中部方面区
[編集]第3警備地区
[編集]第10警備地区
[編集]第13警備地区
[編集]西部方面区
[編集]第4警備地区
[編集]第8警備地区
[編集]第15警備地区
[編集]海外拠点
[編集]廃止された駐屯地及び分屯地
[編集]| 名称 | 位置 | 新設日 | 廃止日 | 備考 |
|---|---|---|---|---|
| 豊平駐屯地 | 北海道札幌市 | 1955年1月25日[7] | 2015年3月26日[8] | 当駐屯地にあった自衛隊札幌病院は真駒内駐屯地へ移転。 |
| 苗穂駐屯地 | 北海道札幌市 | 1950年10月11日[9] | 1952年12月1日[10] | 設置時は旧札幌駐屯地[9]。現：苗穂分屯地 |
| 恵庭駐屯地 | 北海道恵庭市 | 1950年9月12日[9] | 1952年12月1日[10] | 設置時は警察予備隊恵庭訓練所[9]。現：北恵庭駐屯地 |
| 大湊駐屯地 | 青森県むつ市 | 1954年1月20日[11] | 1962年8月15日[12] | |
| 北仙台駐屯地 | 宮城県仙台市宮城野区 | 1958年5月1日 | 1960年8月12日[13] | 南仙台駐屯地と併合、仙台駐屯地となる。 |
| 南仙台駐屯地 | 宮城県仙台市宮城野区 | 1958年3月25日[14] | 1960年8月12日[13] | 北仙台駐屯地と併合、仙台駐屯地となる。 |
| 岩沼駐屯地 | 宮城県名取郡岩沼町 | 1964年8月1日[15] | 1973年3月19日[16] | 現：仙台空港 |
| 霞目分屯地 | 宮城県仙台市 | 1955年12月[17] | 1957年12月10日[18] | 設置時は多賀城駐屯地の分屯地。現：霞目駐屯地 |
| 北古河駐屯地 | 茨城県古河市 | 1954年2月20日[19] | 1961年8月17日[20] | 南古河駐屯地と併合、古河駐屯地となる。 |
| 南古河駐屯地 | 茨城県古河市 | 1954年2月20日[19] | 1961年8月17日[20] | 北古河駐屯地と併合、古河駐屯地となる。 |
| 大井分屯地 | 埼玉県入間郡大井村[21] 現：ふじみ野市 |
1953年3月1日[22] | 設置時は越中島駐屯地の分屯地。 市ヶ谷駐屯地[21]の分屯地、陸上幕僚監部第2部別室大井通信所[23]を経て、 現：情報本部大井通信所[24] | |
| 竹橋駐屯地 | 東京都千代田区 | 1957年9月10日 | 1960年2月10日[25] | 現：北の丸公園 |
| 檜町駐屯地 | 東京都港区 | 1974年4月11日[26] | 2000年5月8日 | 現：東京ミッドタウン |
| 芝浦駐屯地 | 東京都港区 | 1957年9月2日[27] | 1960年1月25日[25] | |
| 芝浦分屯地 | 東京都港区 | 1957年9月2日 | 2000年3月27日 | 現：東京都品川区立港南緑水公園 |
| 越中島駐屯地 | 東京都江東区 | 1950年9月7日 | 1960年1月25日[25] | 設置時は警察予備隊の駐屯地。 現：東京海洋大学越中島キャンパス |
| 豊島分屯地 | 東京都豊島区 | 1952年5月20日 | 1980年3月25日 | 現：防衛省田柄宿舎 |
| 桜木町分屯地 | 神奈川県横浜市中区 | 1960年1月14日 | 1966年3月29日[28] | 設置時は市ヶ谷駐屯地の分屯地。 |
| 子安分屯地 | 神奈川県横浜市神奈川区 | 1955年12月20日[29] | 1966年3月29日[28] | 設置時は横浜駐屯地の分屯地。現：浅野中学校・高等学校 |
| 岸根町分屯地 | 神奈川県横浜市港北区 | 1955年12月20日[29] | 1966年3月29日[28] | 設置時は横浜駐屯地の分屯地。現：岸根公園 |
| 岡村町分屯地 | 神奈川県横浜市磯子区 | 1966年3月29日[28] | 設置時は横浜駐屯地の分屯地。現：岡村公園 | |
| 花見台分屯地 | 神奈川県保土ケ谷区 | 1955年10月5日[30] | 1966年3月29日[28] | 設置時は横浜駐屯地の分屯地。現：かながわアートホール |
| 浜松駐屯地 | 静岡県浜松市 | 1952年10月15日 | 1955年8月1日[31] | 現：航空自衛隊の浜松基地 |
| 岐阜駐屯地 | 岐阜県岐阜市 | 1955年1月10日[32] | 1975年3月1日[33] | 現：加納城跡 |
| 千両分屯地 | 愛知県豊川市 | 1960年12月9日[34] | 設置時は豊川駐屯地の分屯地。現：千両演習場 | |
| 西山弾薬支処 | 愛知県春日井市 | 1955年5月14日 | 1960年12月9日 | 現：春日井駐屯地 |
| 舞鶴駐屯地 | 京都府舞鶴市 | 1952年10月15日[35] | 1953年2月25日[36] | 現：海上自衛隊の舞鶴教育隊 |
| 舞鶴分屯地 | 京都府舞鶴市 | 1955年5月14日 | 1966年4月1日[37] | 設置時は福知山駐屯地の分屯地。 |
| 豊中分屯地 | 大阪府豊中市 | 1955年1月 | 2005年3月26日 | |
| 水島駐屯地 | 岡山県倉敷市 | 1950年10月9日 | 1957年9月10日[27] | 設置時は警察予備隊の駐屯地。 現：JFEスチール西日本製鉄所水島地区 |
| 福山駐屯地 | 広島県福山市 | 1950年11月4日 | 1966年2月21日[38] | 設置時は警察予備隊の駐屯地。 現：JFEスチール西日本製鉄所福山地区 |
| 小月駐屯地 | 山口県下関市 | 1950年9月[39] | 1957年8月20日[27] | 設置時は警察予備隊小月訓練所 現：海上自衛隊の小月航空基地 |
| 松山駐屯地 | 愛媛県松山市 | 1950年12月 | 1955年10月21日[40] | 設置時は警察予備隊松山訓練所。現：松山西警察署 |
| 小野駐屯地 | 愛媛県松山市 | 1955年10月21日[40] | 1967年3月1日[41] | 松山駐屯地に改称。 |
| 城野分屯地 | 福岡県北九州市小倉北区 | 1957年11月20日 | 2008年3月24日 | |
| 曾根駐屯地 | 福岡県北九州市 | 1950年12月5日 | 1962年8月15日[12] | 設置時は警察予備隊曾根訓練所。現：曽根訓練場 |
| 曾根分屯地 | 福岡県北九州市 | 1962年8月15日[42] | 1966年2月21日[43] | 設置時は小倉駐屯地の分屯地。 |
| 針尾駐屯地 | 長崎県佐世保市 | 1950年9月4日 | 1957年9月2日[27] | 現：ハウステンボス |
| 中津駐屯地 | 大分県中津市 | 1950年12月5日 | 1958年6月26日[44] | |
| 南別府駐屯地 | 大分県別府市 | 1978年8月1日 | 2022年3月17日[45] | |
| 託麻原分屯地 | 熊本県熊本市 | 1957年8月20日 | 1971年4月20日 | 現：健軍駐屯地の一部及び東町と東本町の一部分。 |
| 鹿屋駐屯地 | 鹿児島県鹿屋市 | 1950年12月1日 | 1955年11月21日[46] | 設置時は警察予備隊の駐屯地。 現：海上自衛隊の鹿屋航空基地 |
| コザ分屯地 | 沖縄県沖縄市 | 1973年5月1日[47] | 1974年4月11日[48] | 白川分屯地に改称。 |
脚注
[編集]- ^ 旭川市、留萌市、稚内市、紋別市、士別市、名寄市、深川市、富良野市、上川総合振興局管内、留萌振興局管内、宗谷総合振興局管内、空知総合振興局管内の雨竜郡、オホーツク総合振興局管内の紋別郡及び常呂郡の佐呂間町
- ^ 釧路市、帯広市、北見市、網走市、根室市、十勝総合振興局管内、釧路振総合興局管内、根室振興局管内、オホーツク総合振興局管内（紋別郡及び常呂郡の佐呂間町を除く）
- ^ 室蘭市、夕張市、苫小牧市、千歳市、登別市、恵庭市、伊達市、北広島市、胆振総合振興局管内、日高振興局管内、空知総合振興局管内の夕張郡及び空知郡の南幌町
- ^ 札幌市、函館市、小樽市、岩見沢市、美唄市、芦別市、江別市、赤平市、三笠市、滝川市、砂川市、歌志内市、石狩市、石狩振興局管内（北広島市を除く）、渡島総合振興局管内、檜山振興局管内、後志総合振興局管内、空知総合振興局管内（雨竜郡、夕張郡及び空知郡の南幌町を除く）
- ^ 朝霞駐屯地#所在地住所について
- ^ 自衛隊法施行令及び防衛省の職員の給与等に関する法律施行令の一部を改正する政令（令和5年政令第48号） 官報本紙第934号（2023年3月10日）2023年3月16日閲覧
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和29年11月30日政令第299号)
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(平成27年3月18日政令第76号)
- ^ a b c d 『北部方面隊５０年のあゆみ : 歩みつづけるつわものたちのきらめく記憶』（山藤印刷株式会社／編集,陸上自衛隊北部方面総監部／監修 2003）
- ^ a b 保安庁法施行令の一部を改正する政令(昭和27年12月1日政令第472号)
- ^ 保安庁法施行令の一部を改正する政令(昭和29年1月18日政令第4号)
- ^ a b 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和37年6月30日政令第275号)
- ^ a b 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和35年8月6日政令第229号)
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和33年3月22日政令第34号)
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和39年7月9日政令第239号)
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和48年3月19日政令第25号)
- ^ “http://www.mod.go.jp/gsdf/neae/neaavn/ennkaku2/rekisi1.html”. 陸上自衛隊霞目駐屯地. 霞目飛行場の沿革. 2018年8月4日閲覧。
- ^ “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和32年政令第327号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1957年11月30日). 2018年8月4日閲覧。
- ^ a b 保安庁法施行令の一部を改正する政令(昭和29年2月19日政令第17号)
- ^ a b 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和36年7月15日政令第260号)
- ^ a b 『国有財産現在額口座別調書 第2巻』大蔵省管財局、1962年、108頁。
- ^ 朝雲新聞社編集局 編『波乱の半世紀 陸上自衛隊の50年』朝雲新聞社、2000年9月15日、250頁。ISBN 978-4750980157。
- ^ 防衛庁公報 (273) 1966年3月18日
- ^ 令和4年版防衛白書 資料編 P174
- ^ a b c 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和34年12月21日政令第372号)
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和49年4月11日政令第110号)
- ^ a b c d 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和32年7月29日政令第209号)
- ^ a b c d e 朝雲新聞社編集局 編『陸上自衛隊20年年表』朝雲新聞社、1971年9月20日、139頁。
- ^ a b 『横浜市史 Ⅱ 第二巻（下）』2000年3月31日、199,200頁。
- ^ 保土ケ谷区史編集部会 編『保土ケ谷区史』1997年10月1日、587頁。
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和30年7月30日政令第142号)
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和29年12月28日政令第330号)
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和50年2月12日政令第16号)
- ^ 朝雲新聞社編集局 編『陸上自衛隊20年年表』朝雲新聞社、1971年9月20日、98頁。
- ^ “保安庁法施行令及び保安庁職員給与法施行令の一部を改正する政令(昭和27年政令第437号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1952年10月15日). 2017年3月26日閲覧。
- ^ 保安庁法施行令の一部を改正する政令(昭和28年2月24日政令第22号)
- ^ 朝雲新聞社編集局 編『陸上自衛隊20年年表』朝雲新聞社、1971年9月20日、142頁。
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和40年12月27日政令第381号)
- ^ “小月航空基地の沿革”. 防衛省・自衛隊. 2016年5月4日閲覧。
- ^ a b “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和30年政令第281号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1955年10月14日). 2017年3月26日閲覧。
- ^ “自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和42年政令第24号)”. 国立公文書館デジタルアーカイブ (1967年3月1日). 2017年3月26日閲覧。
- ^ 朝雲新聞社編集局 編『陸上自衛隊20年年表』朝雲新聞社、1971年9月20日、112頁。
- ^ 朝雲新聞社編集局 編『陸上自衛隊20年年表』朝雲新聞社、1971年9月20日、138頁。
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和33年6月3日政令第166号)
- ^ 自衛隊法施行令及び防衛省の職員の給与等に関する法律施行令の一部を改正する政令（政令第五七号）- 官報(2022年3月11日 号外51号）
- ^ 自衛隊法施行令の一部を改正する政令(昭和30年11月1日政令第292号)
- ^ 駐屯地司令及び駐屯地業務隊等に関する訓令(昭和48年4月12日陸上自衛隊訓令第15号)
- ^ 駐屯地司令及び駐屯地業務隊等に関する訓令(昭和49年4月11日陸上自衛隊訓令第25号)
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