TOYO TIRE

TOYO TIRE株式会社
Toyo Tire Corporation
	TOYO TIRE本社
種類	株式会社
市場情報	東証プライム 5105 大証1部（廃止） 5105
略称	トーヨータイヤ、TOYO TIRES
本社所在地	日本; 〒664-0847; 兵庫県伊丹市藤ノ木二丁目2番13号; 北緯34度47分2秒東経135度25分21.3秒 / 北緯34.78389度東経135.422583度座標: 北緯34度47分2秒東経135度25分21.3秒 / 北緯34.78389度東経135.422583度
設立	1945年8月1日
業種	ゴム製品
法人番号	7120001049019
代表者	代表取締役社長&CEO 清水隆史
資本金	559億3,500万円
売上高	連結：5,528億2,500万円; 単体：3,105億1,400万円; （2023年12月期）
営業利益	連結：768億9,900万円; 単体：653億円9,500万円; （2023年12月期）
純利益	連結：722億7,300万円; 単体：819億3,200万円; （2022年12月期）
純資産	連結：3,951億9,900万円; 単体：2,470億5,800万円; （2023年12月）
総資産	連結：6,454億8,000万円; 単体：4,025億8,300万円; （2023年12月）
従業員数	連結：10,395人; 単体：3,672人; （2023年12月31日現在）
決算期	12月31日
会計監査人	有限責任あずさ監査法人
主要株主	三菱商事 20.0%; 日本マスタートラスト信託銀行（信託口）15.4％; 日本カストディ銀行（信託口）6.7%; CEP LUX-ORBIS SICAV（常任代理人、シティバンク、エヌ・エイ東京支店）3.8%; ブリヂストン 3.2%; トヨタ自動車 3.1%; （2022年12月31日現在）
外部リンク	www.toyotires.co.jp
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TOYO TIRE株式会社（トーヨータイヤ、英: Toyo Tire Corporation）は、兵庫県伊丹市に本社を置く自動車タイヤ・自動車用部品のメーカーである。

乗用車用タイヤをはじめ、SUV（スポーツ・ユーティリティ・ビークル）／ピックアップトラック向けのライトトラック用タイヤのほか、トラック・バス用タイヤなど自動車タイヤの製造・販売を主幹事業（売上高の9割）としている。

「タイヤ」の部分の英字表記に関して、法人名は「TOYO TIRE」と単数形であるが、ブランド名としては「TOYO TIRES」と複数形である。ただし、日本語での読みはいずれも「トーヨータイヤ」とされている。

概要

1945年8月、東洋ゴム工業株式会社が設立された。

2017年5月、本社を大阪市内から同社発祥の地の一つである伊丹市へ移転^[1]。同年中に化工品事業を売却^[2]し、モビリティ分野に経営資源を集中した。2018年11月には三菱商事株式会社と資本業務提携契約を締結^[3]。509億円の追加出資により、三菱商事が、出資比率20%の筆頭株主になった^[4]。翌2019年1月、自動車タイヤ、自動車用部品を事業の中核に据え、経営機能・経営基盤の強化に取り組む意思を込め、TOYO TIRE株式会社に商号を変更^[5]した。同社では同年を「第二の創業の年」^[6]と位置づけている。

三菱商事グループの一員^[7]である。また、三和グループの三水会とその後身社長会である水曜会およびみどり会の加盟企業^[8] ^[9]でもある。

自動車タイヤは「TOYO TIRES」、「NITTO」の2つのブランドを擁し、差別化された付加価値の高い製品を主力の北米をはじめ、日本、ヨーロッパ、東南アジアなど世界市場へ展開している。また、日本、アメリカ、ドイツのグローバル三極にR&Dセンターを配し、高性能・高品質を具現化する技術基盤を整えている。生産拠点は日本、アメリカ、マレーシア、中国に構え、2022年には欧州初の生産工場をセルビアに開設^[10]した。

過酷なオフロードレースとして知られる「ダカールラリー」や「バハシリーズ」で好成績を収めるほか、本場ヨーロッパの本格的なサーキットレース「ニュルブルクリンク24時間レース」に参戦するなど、モータースポーツにも盛んに取り組んでいる。また、東京オートサロンやアメリカのSEMAショーなど、世界的なモビリティ関連ショーケースで同社ブランドの世界観を訴求している。

「まだ、走ったことのない道へ。」をブランドステートメントとし、サッカー日本代表^[11]やロサンゼルス・ドジャース^[12]など、スポーツ分野へのスポンサーも務めている。

主な製品

OPEN COUNTRY（オープンカントリー）シリーズ: SUV／ピックアップトラック向けブランド。北米で開催されるバハ1000や中東で開催されるダカールラリーに参戦するオフロードレース用のタイヤとしても同ブランドが使用されている。先行的に北米で人気を博した「OPEN COUNTRY A/T Ⅲ」が2022年7月、日本でも発売^[13]された。
PROXES（プロクセス）シリーズ: TOYO TIRESのプレミアムタイヤブランド。欧州で開催されるニュルブルクリンク24時間レースに参戦するレース用としても同ブランドが使用されている。日本では2023年2月に「PROXES Sport 2」が市場投入^[14]され、同年3月には「PROXES Comfort Ⅱs」が発売^[15]された。
OBSERVE（オブザーブ）シリーズ: スタッドレスタイヤのシリーズ。SUV用スタッドレスタイヤとしてOBSERVE GSi-6^[16]をグローバルに展開。国内ではOBSERVE GIZ2^[17]が展開されている。

沿革

1945年8月 - 東洋紡績株式会社（現・東洋紡株式会社）が設立、出資していたゴム製造業2社（東洋ゴム化工株式会社、株式会社平野護謨製造所）が合併し、東洋ゴム工業株式会社（資本金950万円）を設立。
1961年12月 - 中央研究所（大阪府茨木市）を開設^[18]。（※現・基盤技術センター、2013年12月に兵庫県川西市に移転）
1966年7月 - 業界に先駆け、米国での自動車タイヤ販売を促進するため「Toyo Tire (U.S.A)Corp.（現・Toyo Tire U.S.A.Corp.）」を設立。
1966年9月 - ピレリとラジアルタイヤについて技術提携を実施^[19]。
1974年2月 - オーストラリア「バキュラグ社（現・TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD.）」に資本参加。
1975年
- 7月 - 業界初のタイヤ試験場（宮崎県児湯郡都農町）を開設。
- 9月 - ドイツに自動車タイヤの販売会社「Toyo Reifen GmbH（のちのToyo Tire Deutschland GmbH）」を設立。
1979年2月 - 日東タイヤ株式会社（現・日東化工株式会社）と生産、技術、販売、管理等業務全般にわたり提携。
1986年4月 - 自動車部品技術センター（愛知県みよし市）を開設。
1996年10月 - 菱東タイヤ株式会社（日東化工のタイヤ事業を承継した企業）を吸収合併。
2001年
- 2月 - アメリカ（ケンタッキー州）に自動車用防振ゴム製品の生産・販売会社「Toyo Automotive Parts (USA),Inc.」を設立。（※2023年10月末に生産終了、解散）
- 11月 - 「TOYO TECHNICAL CENTER（現・タイヤ技術センター）」（兵庫県伊丹市）を開設。
2003年1月 - 三菱商事と合弁で自動車タイヤの販売会社「東洋輪胎（上海）貿易有限公司（現・通伊欧輪胎（上海）貿易有限公司）」を中国（上海）に設立。
2004年
- 6月 - アメリカ（ジョージア州）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire North America,Inc.（現・Toyo Tire North America Manufacturing Inc.）」を設立。（※2005年に工場を操業）
- 9月 - 中華人民共和国（広東省）に自動車用防振ゴム製品の生産子会社「東洋橡塑（広州）有限公司」を設立。
2005年7月 - イギリス（ノーザンプトン州）に自動車タイヤの販売会社「Toyo Tyre (UK) Ltd.」を設立。オランダ（ローゼンダール）に自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Benelux B.V.」を設立。
2006年11月 - イタリア（コルサルベッティ）の自動車タイヤの販売会社（現・Toyo Tire Italia S.p.A.）を子会社化。
2007年4月 - 日本国内の自動車タイヤ販売会社10社を統合し、「株式会社トーヨータイヤジャパン」を設立。
2008年
- 1月 - アメリカ（カリフォルニア州）に北米事業のホールディングカンパニー「Toyo Tire Holdings of Americas Inc.」を設立。
- 5月 - ブリヂストンと業務・資本提携合意。
- 6月 - アメリカ（カリフォルニア州）に自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire North America OE Sales LLC」を設立。
- 10月 - ロシア（モスクワ）に自動車タイヤの販売会社「TOYO TIRE RUS LLC」を設立。
2010年
- 4月 - 中華人民共和国（江蘇省）に自動車タイヤの生産子会社「東洋輪胎張家港有限公司（現・通伊欧輪胎張家港有限公司）」を設立。
- 12月 - マレーシア（クアラルンプール）の自動車タイヤの製造・販売会社「Silverstone Berhad」を子会社化。（※2021年に工場閉鎖）
2011年
- 4月 - マレーシア（ペラ州）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tyre Manufacturing (Malaysia) Sdn Bhd（現・Toyo Tyre Malaysia Sdn Bhd）」を設立。（※2013年に工場を操業）
- 6月 - 中華人民共和国（山東省）の自動車タイヤの製造・販売会社を子会社化し、社名を「東洋輪胎（諸城）有限公司（現・通伊欧輪胎（諸城）有限公司）」に変更。
- 12月 - タイ（アユタヤ県）に自動車用防振ゴムの販売会社「Toyo Rubber Chemical Products (Thailand) Limited」を設立。
2013年
- 10月 - メキシコ（グァナファト州）に自動車用防振ゴムの販売会社「TOYO AUTOMOTIVE PARTS DE MEXICO, S.A. DE C.V.」を設立。
- 12月 - 大阪府茨木市の研究開発センターを、兵庫県川西市に移設し、名称を、現「基盤技術センター」に変更。
2014年5月 - ドイツ（ヴィリッヒ）に自動車タイヤの販売会社「Toyo Tire Deutschland GmbH」（のちのToyo Tire Europe (Gmbh)）を設立。
2017年5月 - 本社を大阪市から兵庫県伊丹市に移転。
2018年11月 - 三菱商事株式会社と資本業務提携契約を締結。
2019年
- 1月 - TOYO TIRE株式会社に商号変更。アメリカ（ジョージア州）に「北米R&Dセンター」を開設。
- 10月 - セルビア共和国（インジヤ）に自動車タイヤの生産子会社「Toyo Tire Serbia d.o.o. Beograd（現・Toyo Tire Serbia d.o.o.）」を設立。（※2022年に工場を操業）
- 11月 - ドイツ（ヴィリッヒ）に「欧州R&Dセンター」を開設。
2022年6月 - ドイツ（ヴィリッヒ）に欧州統括会社「Toyo Tire Holdings of Europe Gmbh」（旧・Toyo Tire Europe (Gmbh)）を設立。

注記

2007年、当時事業を行なっていた化工品（断熱パネル）において不正に認定を受けていたことが判明した。すでに事業を撤退している。

2015年3月13日、当時、製造・販売していた建築用免震ゴムの性能検査データを偽装し、不正に製品出荷^[20]していたことが発覚し、これを発表。同日付で該当する製品の国土交通大臣認定が取り消された。2015年以降、該当する設置済みの製品改修工事を実施。

2015年10月14日、当時事業を行なっていた一般産業用防振ゴムにおいて、納入先と確約した規格値に満たない検査データを改竄^[21]して納品していたことが発覚し、これを発表。

2015年12月25日、同年11月に発足した新経営陣が一連の不正問題を総括し、再発防止策を発表^[22]。信頼回復に向けて経営基盤の改革断行を宣言した。四半期ごとに自社ホームページで取り組み内容を継続的に公開している。

主要事業所

仙台工場 - 宮城県岩沼市吹上
桑名工場 - 三重県員弁郡東員町
タイヤ技術センター - 兵庫県伊丹市
基盤技術センター - 兵庫県川西市
自動車部品技術センター - 愛知県みよし市
兵庫事業所 - 兵庫県加古郡稲美町
東京事務所 - 東京都品川区東品川

主な国内関連会社

主な海外関連会社

TOYO TIRE HOLDINGS OF AMERICAS INC.（アメリカ）
TOYO TIRE HOLDINGS OF EUROPE GMBH（ドイツ）
TOYO TIRE U.S.A. CORP.（アメリカ）
TOYO TIRE CANADA INC.（カナダ）
TOYO TYRE AUSTRALIA PTY LTD（オーストラリア）
TOYO TIRE DEUTSCHLAND GMBH（ドイツ）
TOYO TYRE (UK) LTD.（イギリス）
TOYO TIRE BENELUX B.V.（オランダ）
TOYO TIRE ITALIA S.p.A.（イタリア）
TOYO TIRE RUS LLC（ロシア）
TOYO TIRE (SHANGHAI) CO.,LTD（中国）
TOYO TYRE SALES AND MARKETING MALAYSIA SDN BHD（マレーシア）

自動車タイヤ生産拠点

仙台工場
桑名工場
TOYO TIRE NORTH AMERICA MANUFACTURING INC.（アメリカ）
通伊欧輪胎張家港有限公司（中国）
通伊欧輪胎（諸城）有限公司（中国）
TOYO TYRE MALAYSIA SDN BHD（マレーシア）
TOYO TIRE SERBIA D.O.O.（セルビア）

提供番組

2024年4月現在

CM

2020年4月より、コーポレートカラーである青をイメージとして「青を灯せ」をキーフレーズにした企業CM^[23]が公開された。

2022年11月より、サッカー日本代表のスポンサーとしてのCM^[24]が放送されている。

不祥事

断熱パネルの性能偽装 - 2007年
- 同社の断熱パネルが不正に認定を受けていたことが判明したもの。
- 断熱パネルの性能試験を受ける際、サンプルには燃えにくい物質を混ぜていたが、実際に販売される製品にはその物質は使われていなかった。製品は、認定基準の1/3程度の性能しかない。
- 問題の断熱パネルは1992年から販売され、学校など176の建物で使われている（当社が改修工事を行う予定）。なお、性能の偽装は歴代の担当者が把握していた。2007年10月、「ニチアス」の耐火性能の偽装が発覚した際、この時点で初めて上司に報告があり、偽装が明らかになった、とされている。
無許可業者への産廃処理委託 - 2010年
- 同社仙台工場（宮城県岩沼市）が、煤塵処理の許可を受けていない業者「ピアエンジニアリング」に対し、工場から排出された煤塵の処理を委託していたとして、茨城県警から同工場ならびに同社本社が家宅捜索を受けた^[25]^[26]。
免震ゴムの性能データ改竄 - 2015年
- 2015年 3月13日、国土交通省は、当社（発覚時点では子会社である東洋ゴム化工品に事業が移管されていた）が製造・販売した建築物の免震機構に用いられるゴム製部品について、不良品の出荷や性能データの偽装があったと発表。データ偽装が行われていた製品（3種類）は同日付けで大臣認定が取り消された^[27]。日本国内の自治体の庁舎・マンション・病院で使用されており、棟数は55に及ぶ^[28]^[29]。これを受けて同社は2015年6月に山本卓司社長らの引責辞任を発表した^[30]。
- 2017年 3月31日に、枚方寝屋川消防組合に出荷した免震ゴム19基について不正競争防止法違反（虚偽表示）の疑いで大阪府警察から山本前社長ら18人と、子会社「東洋ゴム化工品」も含めた法人としての両社が書類送検され^[31]、同年7月27日には、大阪地方検察庁特別捜査部から、同法違反罪で法人としての東洋ゴム化工品が起訴された。東洋ゴム工業と同社元役員ら8人については証拠不十分として嫌疑不十分、東洋ゴム化工品の元役員ら10人は、社内処分を受けたなどとして起訴猶予処分となった^[32]。同年12月12日、枚方簡易裁判所は「個々の担当者の不正にとどまらない会社ぐるみの犯行」として、東洋ゴム化工品に罰金1千万円を言い渡した^[33]。
防振ゴムの性能データ改竄 - 2015年
- 2015年 10月14日、当社が2005年以降に製造し、国内18社に納入した189種類、計87,804個の防振ゴムで不正が確認されたと発表。納入先に確約した規格値に満たない場合にデータを改竄して報告したり、実際に試験を行っていないのに過去の試験のデータを転記したりしていた。製造は免震ゴムと同じ子会社の東洋ゴム化工品の明石工場（兵庫県稲美町）で行われており、製品は電車や船舶などに使われる。JR東海とJR西日本は、同日に車両の一部に問題のゴムを使用していることを明らかにした^[34]。
- 上記の免震ゴム、防振ゴムと一連の不正問題が続いたことから行われた社内調査について、日本経済新聞は「社内調査ずさん。複数の取締役が不正の事実を認識しながら問題が発覚した後も情報を再度修正していたことがわかり、ずさんな調査と組織ぐるみの先送り体質が浮き彫りになった」と趣旨で、企業統治元年と位置づけられた2015年において社会的批判が強まっていることを厳しく指摘した^[35]
シートリング検査に関する不正 - 2017年
- 2009年以降に100%子会社の東洋ゴム化工品が製造した、計129,015個のシートリングについて、納入先に提示した回数の検査を実施せず、過去の合格データを転記するという不正が確認された。

脚注

[脚注の使い方]

^ 『本社移転のお知らせ』（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2017年4月28日。2017年4月28日閲覧。
^ 『当社化工品事業（一部を除く）の譲渡について』（PDF）（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2017年7月28日。2017年7月28日閲覧。
^ 『資本業務提携契約の締結及び第三者割当による新株式発行並びに主要株主である筆頭株主及びその他の関係会社の異動に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2018年11月1日。2018年11月1日閲覧。
^ “三菱商事、東洋ゴムの筆頭株主に　追加出資「救済でない」”. 日本経済新聞 (2018年11月1日). 2024年5月9日閲覧。
^ 『「TOYO TIRE株式会社」に社名変更を実施』（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2019年1月4日。2019年1月4日閲覧。
^ 『2019年　年頭訓示』（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2019年1月7日。2019年1月7日閲覧。
^ “自動車・モビリティグループの主な事業会社”. 三菱商事株式会社. 2024年3月22日閲覧。
^ “メンバー会社一覧”. みどり会. 株式会社みどり会. 2024年3月17日閲覧。
^ 田中彰「六大企業集団の無機能化 : ポストバブル期における企業間ネットワークのオーガナイジング」、『同志社商学』64巻5号、同志社大学商学会、doi:10.14988/pa.2017.0000013201、NAID 110009605659 pp. 330-351
^ 『セルビア工場を正式に開所』（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2022年12月14日。2022年12月14日閲覧。
^ 『TOYO TIREは、皆様とともに、サッカー日本代表を応援してまいります。』（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2021年5月20日。2021年5月20日閲覧。
^ 『米「ロサンゼルス・ドジャース」とスポンサーシップ契約を締結』（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2024年2月29日。2024年2月29日閲覧。
^ 「OPEN COUNTRY A/T Ⅲ」を発売 2022年6月3日
^ 「PROXES Sport 2」を発売 2022年12月2日
^ 「PROXES Comfort Ⅱs」を発売 2022年12月2日
^ 「OBSERVE GSi-6」製品ページ
^ 「OBSERVE GIZ2」製品ページ
^ 東洋ゴム工業50年史,p130.
^ 東洋ゴム工業50年史,p34.
^ 当社が製造した建築用免震積層ゴムの国土交通大臣認定不適合等について 2015年3月13日
^ 当社免震ゴム問題に対する再発防止策の取り組みの中で判明したコンプライアンス事案について 2015年10月14日
^ 信頼回復に向けて（一連の問題に対する再発防止策） 2015年12月25日
^ 新企業フィルムを制作 2020年3月20日
^ サッカー日本代表応援CF「青く、熱く、走れ。」を制作・放映 2021年5月28日
^ 東洋ゴム本社捜索…無許可業者に産廃委託の疑い読売新聞 2010年12月16日
^ 当社に対する家宅捜索に関するお詫びとお知らせ東洋ゴム工業ニュースリリース 2010年12月16日
^ “東洋ゴム工業（株）が製造した免震材料の大臣認定不適合等について”. 国土交通省住宅局建築指導課・住宅生産課 (2015年3月13日). 2015年3月18日閲覧。
^ “性能満たさない免震装置県庁や警察署に使用”. NHK NEWS WEB. (2015年3月14日) 2015年3月14日閲覧。
^ “東洋ゴムの建物免震ゴム、性能不足55棟　データ偽装も”. 朝日新聞. (2015年3月13日) 2015年3月13日閲覧。
^ http://www.chunichi.co.jp/s/article/2015101401001297.html?ref=rank
^ “東洋ゴム前社長ら18人書類送検　免震ゴム性能偽装容疑”. 朝日新聞 (2017年7月27日). 2017年7月27日閲覧。
^ “東洋ゴム子会社を起訴＝免震性能偽装－大阪地検”. 時事通信 (2017年7月27日). 2017年7月27日閲覧。
^ “東洋ゴム子会社に罰金1千万円免震性能のデータ偽装”. 朝日新聞 (2017年12月12日). 2020年12月20日閲覧。
^ “東洋ゴム、三たび偽装　防振ゴム計8万7000個”. 日本経済新聞. (2015年10月15日) 2016年12月10日閲覧。
^ “東洋ゴム、防振ゴム不正を2年前に認識　社内調査ずさん”. 日本経済新聞. (2015年12月26日) 2016年12月10日閲覧。

参考文献

『東洋ゴム工業五十年史』東洋ゴム工業株式会社、1996年3月。

外部リンク

TOYO TIRES - 公式ウェブサイト
Toyo Tire Corporation (toyotires.jp) - Facebook
TOYO TIRES JAPAN (@toyotires_japan) - Instagram
TOYO TIRES JAPAN - YouTubeチャンネル
TOYO TYRES GROBAL WEBSITE

[1] 『本社移転のお知らせ』（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2017年4月28日。2017年4月28日閲覧。

[2] 『当社化工品事業（一部を除く）の譲渡について』（PDF）（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2017年7月28日。2017年7月28日閲覧。

[3] 『資本業務提携契約の締結及び第三者割当による新株式発行並びに主要株主である筆頭株主及びその他の関係会社の異動に関するお知らせ』（PDF）（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2018年11月1日。2018年11月1日閲覧。

[4] “三菱商事、東洋ゴムの筆頭株主に　追加出資「救済でない」”. 日本経済新聞 (2018年11月1日). 2024年5月9日閲覧。

[5] 『「TOYO TIRE株式会社」に社名変更を実施』（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2019年1月4日。2019年1月4日閲覧。

[6] 『2019年　年頭訓示』（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2019年1月7日。2019年1月7日閲覧。

[7] “自動車・モビリティグループの主な事業会社”. 三菱商事株式会社. 2024年3月22日閲覧。

[midorikai-8] “メンバー会社一覧”. みどり会. 株式会社みどり会. 2024年3月17日閲覧。

[9] 田中彰「六大企業集団の無機能化 : ポストバブル期における企業間ネットワークのオーガナイジング」、『同志社商学』64巻5号、同志社大学商学会、doi:10.14988/pa.2017.0000013201、NAID 110009605659 pp. 330-351

[10] 『セルビア工場を正式に開所』（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2022年12月14日。2022年12月14日閲覧。

[11] 『TOYO TIREは、皆様とともに、サッカー日本代表を応援してまいります。』（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2021年5月20日。2021年5月20日閲覧。

[12] 『米「ロサンゼルス・ドジャース」とスポンサーシップ契約を締結』（プレスリリース）TOYO TIRE株式会社、2024年2月29日。2024年2月29日閲覧。

[13] 「OPEN COUNTRY A/T Ⅲ」を発売 2022年6月3日

[14] 「PROXES Sport 2」を発売 2022年12月2日

[15] 「PROXES Comfort Ⅱs」を発売 2022年12月2日

[16] 「OBSERVE GSi-6」製品ページ

[17] 「OBSERVE GIZ2」製品ページ

[18] 東洋ゴム工業50年史,p130.

[19] 東洋ゴム工業50年史,p34.

[20] 当社が製造した建築用免震積層ゴムの国土交通大臣認定不適合等について 2015年3月13日

[21] 当社免震ゴム問題に対する再発防止策の取り組みの中で判明したコンプライアンス事案について 2015年10月14日

[22] 信頼回復に向けて（一連の問題に対する再発防止策） 2015年12月25日

[23] 新企業フィルムを制作 2020年3月20日

[24] サッカー日本代表応援CF「青く、熱く、走れ。」を制作・放映 2021年5月28日

[25] 東洋ゴム本社捜索…無許可業者に産廃委託の疑い読売新聞 2010年12月16日

[26] 当社に対する家宅捜索に関するお詫びとお知らせ東洋ゴム工業ニュースリリース 2010年12月16日

[27] “東洋ゴム工業（株）が製造した免震材料の大臣認定不適合等について”. 国土交通省住宅局建築指導課・住宅生産課 (2015年3月13日). 2015年3月18日閲覧。

[28] “性能満たさない免震装置県庁や警察署に使用”. NHK NEWS WEB. (2015年3月14日) 2015年3月14日閲覧。

[29] “東洋ゴムの建物免震ゴム、性能不足55棟　データ偽装も”. 朝日新聞. (2015年3月13日) 2015年3月13日閲覧。

[30] ttp://www.chunichi.co.jp/s/article/2015101401001297.html?ref=rank

[31] “東洋ゴム前社長ら18人書類送検　免震ゴム性能偽装容疑”. 朝日新聞 (2017年7月27日). 2017年7月27日閲覧。

[32] “東洋ゴム子会社を起訴＝免震性能偽装－大阪地検”. 時事通信 (2017年7月27日). 2017年7月27日閲覧。

[33] “東洋ゴム子会社に罰金1千万円免震性能のデータ偽装”. 朝日新聞 (2017年12月12日). 2020年12月20日閲覧。

[34] “東洋ゴム、三たび偽装　防振ゴム計8万7000個”. 日本経済新聞. (2015年10月15日) 2016年12月10日閲覧。

[35] “東洋ゴム、防振ゴム不正を2年前に認識　社内調査ずさん”. 日本経済新聞. (2015年12月26日) 2016年12月10日閲覧。

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表話編歴グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン加盟企業・団体
理事	キッコーマンリコー MS&ADインシュアランスグループホールディングス伊藤忠商事三菱商事住友商事
準理事	オムロン日本郵船
製造	アサヒグループホールディングス王子ホールディングス坂口電熱日産自動車セイコーエプソン三菱重工業資生堂オリンパス日本製紙住友化学シチズン時計花王日本電気キリンホールディングスコスモエネルギーホールディングスアンリツ三菱ケミカルグループユニ・チャーム旭化成大日本印刷凸版印刷タクマニコンタムロントプコン三井化学 ENEOSホールディングスタムラ製作所ダイキン工業コマツコニカミノルタ横河電機 IDEC 日立製作所 DOWAホールディングス武田薬品工業積水化学工業 JSR ライオンサラヤ荏原製作所味の素レンゴー富士通富士電機マルハニチロ沖電気工業タカハタプレシジョンジャパン南開工業ユー・エム・シー・エレクトロニクス錦城護謨ウシオ電機信越化学工業 DIC カシオ計算機シスメックス帝人リンテック堀場製作所ロームヤマハ日清オイリオグループ原田鋼業ルビコン京セラアステラス製薬 TOTO INPEX ミネベアミツミ日本板硝子サクラパックス日本ケミコンヒロセ電機 NISSHA 第一三共ハギワラソリューションズ横浜ゴムテルモ EIZO ノーリツ不二製油グループ本社ファンケル東京エレクトロン LIXILグループフジクラサッポロホールディングスグローリーナブテスコアデランスセガサミーホールディングスダイフク愛媛パッケージ住友理工 NTN デサントカネカ日本ガイシ中西金属工業自重堂ニデックマンダムアンコール・アンプリプレス・センターサントリーホールディングスフロイント産業ヤマグチマイカ澤田日本光電工業 TOPPANホールディングス SCREENホールディングス極東開発工業日本特殊陶業大塚ホールディングスフォスター電機ポーラ・オルビスホールディングス三栄源エフ・エフ・アイネスレ日本高砂香料工業日清食品ホールディングスコーセー浜松ホトニクス参天製薬小野薬品工業ヤマハ発動機エーザイマツダロート製薬シャープ東芝森永乳業キューズジーエス・ユアサコーポレーション東洋アルミニウム大日精化工業日産化学イトーキフタムラ化学コマニーアイカ工業本多通信工業 TOYO TIRE 竹田印刷サトーホールディングス明治ホールディングス東ソー三菱自動車工業アドバンテスト日本ゼオンオイレス工業出光興産塩野義製薬小林製薬島津製作所トクヤマ太陽化学江崎グリコ三井海洋開発川崎重工業日本新薬東洋紡ブラザー工業古河電気工業内野オカムラ藤本化学製品グンゼ
建設	住友林業鷹羽建設千代田化工建設清水建設大林組新菱冷熱工業大成建設コンステックホールディングス大和ハウス工業高砂熱学工業積水ハウス新日本空調鹿島建設アースシグナルダイダン
インフラ	大阪ガス東京ガスジャパン・リニューアブル・エナジー
情報・通信	朝日新聞社 SCSK 三菱総合研究所 BIPROGY 伊藤忠テクノソリューションズ野村総合研究所キッズスターフジ・メディア・ホールディングス TIS AZAPA FOSCHIA JAPAN QUICK ブロードリーフ日本電信電話日経リサーチ徳島データサービステックティーガイアソフトバンク Speee スパイスファクトリーシステムリサーチ JEMS cielo azul 国際航業 KDDI エヌ・ティ・ティ・データエス・エー・エスアバントアイエスエフネット
運輸	商船三井 ANAホールディングスヤマトホールディングス三菱倉庫三井倉庫エクスプレス日本航空東急アチハ川崎汽船センコーグループホールディングス
卸売・小売	イオン三井物産富士メガネ双日おおとり黒田電気セブン&アイ・ホールディングス丸紅良品計画アスクルファミリーマート富士商 J.フロントリテイリング浜屋ファーストリテイリングテクノアソシエ岩瀬コスファカーギルジャパン
金融・保険	東京海上ホールディングス三井住友トラスト・ホールディングス SOMPOホールディングス三菱UFJフィナンシャル・グループみずほフィナンシャルグループ三井住友フィナンシャルグループりそなホールディングス住友生命保険大和証券グループ本社住友三井オートサービス第一生命保険オリックス野村ホールディングス T&Dホールディングス日本生命保険農林中央金庫明治安田生命保険芙蓉総合リース東京センチュリー SBI新生銀行
不動産	ダイビル三菱商事・ユービーエス・リアルティ東急不動産ホールディングス三菱地所三井不動産野村不動産ホールディングス京阪神ビルディング
複合サービス	日本郵政
サービス	アミタホールディングス博報堂DYホールディングスフルハシEPO アデコクレアンインパクトジャパンアイ・シー・アイ電通ニッセイエブロベネッセホールディングスコーユーレンティアイースクエアプランニング・ホッコー東武トップツアーズポジティブデロイトトーマツコンサルティングエッジ・インターナショナル DNV GL ビジネス・アシュアランス・ジャパンピー・アンド・イー・ディレクションズピープルフォーカス・コンサルティングメンバーズ大谷清運アルメックVPI コーエイリサーチ&コンサルティング PwCアドバイザリー N.T.トータルケアビジネスコンサルタントセコムエコロジーパス SDGパートナーズレックス・インターナショナル日経ビーピーコンサルティングエコツーラボみらかホールディングス日総工産リビエラホールディングスあかつき日本工営地盤ネットホールディングス vKirirom Japan かいはつマネジメント・コンサルティングネットラーニングホールディングス内海産業タナベコンサルティンググループ川内美登子・植物代替療法研究所ベイカレント
教育・学習支援	ウィルソン・ラーニングワールドワイド
自治体・大学・その他	川崎市中日本高速道路国際基督教大学日本サッカー協会同志社女子大学西日本高速道路同志社大学東日本高速道路道普請人ボランティアプラットフォーム関西学院大学日本能率協会明治学院大学上智大学日本印刷産業連合会日本CFO協会地球環境戦略研究機関国際協力NGOセンター電気安全環境研究所日本食品分析センター ACE 成蹊大学全日本大学サッカー連盟ワールド・ビジョン・ジャパン日本品質保証機構大阪府立千里高等学校筑波大学セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン武蔵野大学附属千代田高等学院・千代田女学園中学校難民を助ける会全国社会保険労務士会連合会国際開発センター学校法人聖学院ザ・グローバル・アライアンス・フォー・サスティナブル・サプライチェーン学校法人国際学院学校法人服部学園御茶の水美術専門学校学校法人相愛学園相愛中学校・高等学校岩井医療財団プラン・インターナショナル・ジャパンあと会日本海事協会地球市民の会笹川平和財団学校法人大阪夕陽丘学園日本建築センター壱岐市役所国際開発機構

表話編歴三和グループ・みどり会
あ行	アート引越センターあいおいニッセイ同和損害保険朝日ウッドテックアズワン天辻鋼球製作所荒川化学工業新家工業 ECC 一冨士フードサービスイトキン岩崎通信機岩谷産業上村工業 auカブコム証券（注1）エクセディ江崎グリコ SBSホールディングス NSD エヌオーイー NTN オークラヤ住宅大阪ソーダ大西大林組（注4）大林道路奥村組土木興業オリエンタル白石オリックス
か行	学生情報センターカサタニカナデビア（注7）関西ペイント（注6） KISCO キミカ牛乳石鹸共進社クラシエクリナップ栗原工業グリーンスタンプくろがね工作所京成電鉄建設技術研究所公益社神戸製鋼所（注3）国際興業コスモエネルギーホールディングスコニカミノルタコニシ小林クリエイト小林製薬
さ行	堺化学工業サクラクレパスザ・パック三桜工業サンスターサンセイテクノスサントリーホールディングスサンリオ JNC ジェーシービー CBC 島精機製作所島田商事シマノ（注4）シミックホールディングス昭和丸筒新関西製鐵神鋼環境ソリューション新明和工業（注7）積水化学工業積水化成品工業積水樹脂積水ハウス（注4）錢高組錢屋アルミニウム製作所センコーグループホールディングス全日警双日（注3）（注4）（注6）象印マホービン損害保険ジャパン（注2）（注3）（注5）（注7）
た行	大栄電気大王製紙大京大光電機大末建設ダイダン（注4）大同生命保険大日本除虫菊ダイハツ工業ダイハツディーゼル太陽生命保険ダイワボウホールディングス髙島屋辰馬本家酒造田辺三菱製薬（注1）田村駒中央自動車工業月島ホールディングス TIS T&Dフィナンシャル生命保険 TOA 帝人デンキョーグループホールディングストーア紡コーポレーション（注6）東京會舘東畑建築事務所東宝東洋カーマックス東洋建設東洋紙業 TOYO TIRE 東洋電機製造東洋不動産東リ徳島大正銀行トクヤマ（注6）
な行	中山製鋼所名村造船所南海電気鉄道ニチイ学館日新日東電工日本瓦斯日本コンクリート工業野村ホールディングスノーリツ鋼機
は行	ハーモニックパイロットコーポレーションハウス食品原田産業パレスホテル（注2）阪急電鉄阪急阪神百貨店阪急阪神ホテルズ阪急阪神不動産阪九フェリービジネスコンサルタント日立製作所（注2）（注3）（注7）日立グローバルライフソリューションズ（注7）非破壊検査（注4）フジキン藤田観光フランスベッドフルサト・マルカホールディングスプロテリアル（注7）ぺんてる
ま行	毎日新聞社松本油脂製薬丸善石油化学マンダム味覚糖ミサワホーム三菱UFJ銀行（注1）三菱UFJモルガン・スタンレー証券（注1）三菱UFJ信託銀行（注1）三菱UFJニコス（注1）三菱UFJリサーチ&コンサルティング（注1）三菱HCキャピタル（注1）（注7）三ツ星ベルトモリ工業森下仁丹
や行	ヤマトインターナショナル UCC上島珈琲 UBE UBE三菱セメント（注1）ユニオンユニチカユニ・チャーム寄神建設
ら行	リンクレアロックペイント六甲バターロッテロングライフホールディング
わ行	ワキタ
廃止	大阪セメントサンウエーブ工業鈴乃屋世界長デジタル日新製鋼（注6）日立化成工業（注7）日立金属（注7）日立電線（注7）藤沢薬品工業ロジスネクストユニキャリア（注1）
脱退	旭屋書店アステラス製薬アプラス伊藤ハム米久ホールディングスエスエス製薬オートバックスセブン京セラコロンバンシュナイダーエレクトリックホールディングスタカラブネタキロンシーアイナブテスコニプロ阪急阪神ホールディングス久光製薬福助 HOYA 三菱ロジスネクスト（注1）ヤマギワ
関連項目	LGエレクトロニクス岩井財閥トヨタ自動車三水会三和銀行日本生命保険商船三井シャープ最勝会グループ春光グループ三菱グループ三菱UFJフィナンシャル・グループ日立グループ阪急阪神東宝グループ鈴木商店鴻池財閥山口財閥久原財閥日産コンツェルン日窒コンツェルン
注釈太字は三水会のメンバー企業である。（注1）は三菱グループでもある。（注2）は芙蓉グループでもある。（注3）は第一勧銀グループでもある。（注4）は大輪会グループでもある。（注5）は古河グループでもある。（注6）は最勝会グループでもある。（注7）は春光グループでもある。カテゴリ

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