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建築家

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（建築デザイナーから転送）
曖昧さ回避 設計、監理を行う職業資格については「建築士」をご覧ください。
『建築家』(1893年)

建築家（けんちくか、英: architect）は、建築の設計や監理、その他関連業務など建築関係のプロフェッショナルサービスを提供する職業、あるいはその専門家[1]。

概説

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建築家の仕事は、建築物や建築物を取り巻く敷地内の空間を設計し、人間の占有や使用を主目的としたサービスを提供することを意味する。建築家は建築物のいわば「作者」でもあり、建築物および屋内外の環境（場合によっては都市環境の一部）を計画および設計する専門職である。

なお、建築物のデザインに特化した者も多く存在しており、その者のことを「建築デザイナー」と称する場合もある。

アーキテクト（建築家）の語源は、ラテン語のarchitectusであり、そのラテン語はギリシャ語のアーキテクトーン（（arkhi-（長。頭。） + tekton（建てる人））であり、「建築にたずさわる人々の長（頭、リーダー）」といった意味である[2]。→#語源

建築家が決定することは人々の生命や財産に大きな影響を及ぼす重大なものとなるので、ほとんどの国で建築家となるには専門資格（ライセンス）が必要となっている。日本でも建築家の仕事を行うには建築士資格が必要だと法規で定められている。ほとんどの国・地域では、「建築家」[3]および「ランドスケープアーキテクト」という用語の専門的および商業的使用は法的に保護されている。つまりほとんどの国では資格が無いのにみだりに（勝手に）「建築家」と名乗ることは法規で禁じられている。EU諸国では建築の仕事は法的に規制されているものであり、「建築家」という称号と建築専門職として実践する権利の両方が法的に保護されており、建築教育を受け、必要な単位を取得し教育過程を正規に修了した者だけが使える商号となっている。EU諸国の多くでは、何らかの形の登録システムもあり、正規に建築家として登録されていない場合は建築家になることはできない。

詳細を見ると、国や地域によって建築家になるための実践的・技術的・学問的要件は異なる（本記事の後半を参照）。建築家の仕事をするには、実際問題として、「実践的な経験」と「体系的で、高度な知識」の両方が必要なので、実務 （またはインターンシップ）と専門教育の両方が必要と定めている国が多い。建築家の教育については、建築、ランドスケープアーキテクチュア、インテリア建築、または計画のいずれかの学位の取得を定めている国が多いが、必ずしも大学などの高等教育機関の「建築科」などで学ばなくてもル・コルビュジエや安藤忠雄などのように独学で学ぶこともできる。建築家の仕事をするには、建築家を補助する立場で実務経験を一定年数以上積んだことが建築家として登録することの要件になっていたり、補助的立場で一定年数以上の実務経験を積んで筆記試験の受験資格を得た上でその筆記試験にも合格しなければ資格が得られないようになっている国も多い。→#建築家の、職業上の資格要件

なおアーキテクトとアーキテクチャという用語は、造園、造船、情報技術（ネットワークアーキテクトやソフトウェアアーキテクトなど）の分野でも使用されている。

歴史

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起源

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→詳細は「建築史」を参照

古くから中世の歴史を通して、多くの建築設計と建設は、石造りの石工や大工のような職人によって行われ、マスタービルダーの役割を果たしていた。現代まで、建築家と建築エンジニアの間に明確な区別は無かった。ヨーロッパでは、タイトルの建築家とエンジニアは主に同じ人物を指す地理的なバリエーションであり、しばしば同じ意味で使用されていた[4][5]。古代 ギリシャではこの称号は重要な建物の設計と施工両方に責任を負う人物を指しており、そうした人物は美学と建築の両方に精通しており、建築現場での作業を指示し、建築資材の供給などを手がけていた。そこからデザイン理論が分野に発展し、建築家がますます全体的計画までに取り組んで、多かれ少なかれ現代までに至っている。

置物、歴史の上では最初の建築家として知られている。c。2650-2600. 古代エジプト.

技術と数学の様々な開発が、実践的な職人とは別のプロの「紳士」たる建築家の発展を可能にしたことが示唆されている。設計図を紙に書くことは、ヨーロッパでは15世紀までは行われていなかったが、16世紀に入ると徐々に紙が使われるようになった。西暦1600年までには設計図における鉛筆の利用も増えていった。紙と鉛筆が利用可能になったことで、建設前の図面は専門家によって作成されるようになった。同時に、2次元の3次元建物を記述するための異なる投影法の使用や、寸法精度の理解の向上など、線形の視点や技術革新の導入は、建築設計者がアイデアを伝えるのを補助してきた。しかし、開発は徐々に進んでいた。18世紀まで、建築物は高水準のプロジェクトを除いて職人によって設計され、設定され続けた[6]。建築家を旧来の構成のもとに位置付ける向きが確立するのは17世紀頃で、以降建築あるいは芸術のアカデミーを設立してその会員として建築家を推挙する制度ができるが、これが芸術家としての確立である。1671年に創設されたフランス建築アカデミーが最初である[7]。

フィリッポ・ブルネレスキは、歴史上最も創造的で才能のある建築家の一人として賞賛されている[8]。

語源

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英語の「architect」の語源はラテン語のarchitectusであるが、さらにそのラテン語の語源はギリシャ語の「ἀρχιτέκτων (architéktōn)　アーキテクトーン」である[9]。この「アーキテクトーン」という用語は２つの部分で構成されており、「ἀρχι アーキ」（最初に存在する者。命令する人。〜の長。）+ 「τέκτων テクトーン」（職人、建てる人）という構成になっている。つまりもともとは、建築に関わる職人たちに命令をする立場の人、という意味の表現である。文字通り、建築の仕事をする人々の「頭（かしら）」「長（ちょう）」という意味である。

なお「ἀρχι　アーキ」は接頭辞であり、「アーキビショップ　ärke + biskop」（大司教つまり司教たちの長（頭））や「ärke + fiende」（敵のボス）という表現でも使われており、 マイスターや親方も指す。「τέκτων テクトーン」のほうは建築に直接関わる現場の人々全般（大工やさまざまな職人など）を意味する。

各地域の建築家の歴史

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ヨーロッパ諸国の場合

古代ギリシャ・ローマでは、建築術をはじめ土木技術、造兵技術、機械技術を含んだ「大技術者」、いうなればクラフトマン（工匠）で「大工」という意味であった。中世ヨーロッパに大聖堂を築いた工匠は存在しても、建築技術者は一般に職人と見られていた。

12世紀以前には修道院や教会の建築は、歴史的建築物や測量に造詣のある修道士が行っていたが、建築物の複雑化などから、11世紀半ばには建築主の要望を聞き、測量して図面を引く建築の専門家に委託する例が現れるようになった。優れた建築家は賛美される反面、他の地に同じような建物を建てられることを嫌った建築主に処刑されることもあった。故に初期ゴシック期の建築では、建築家が名声を得ることを建築主、建築家の双方ともに恐れたため、可能な限り名は伏せられた[10]。

建築家でもあったミケランジェロ

アーキテクトの地位が確立したのはルネサンス期以降で、アーキテクトの名前が作品とともに伝えられるようになった。15世紀イタリアのブルネレスキがアーキテクトの始めとされる。当時、フィレンツェ大聖堂（サンタ・マリア・デル・フィオーレ）に世界最大のドーム屋根をかけることが課題となっていたが、巨大な足場が必要になるため、建設は非常に困難と見られていた。ブルネレスキはこの課題に合理的な解決をもたらし、足場を築かずにドームを造る方法を提案して、ドームを完成させた。また、万能の天才といわれた人文主義者アルベルティは『建築論』を著し、学問的に建築学を位置づけた。これらの人物の活動によって、次第に職人とは異なり、高い教養と科学的知識を持つアーキテクトの職能が確立していった。イタリアなど南欧諸国においては、ルネサンス期以降、アーキテクトは主に社会的な事業に関わる芸術家として尊敬を集めてきた。こうして、アーキテクトが芸術家的意味を帯びるのは15世紀のイタリア・ルネサンスに始まると同時に建築の形態が学問として科学的に解析検討され、芸術としての本性が追求された。アーキテクトは技術者との職分から、学者であり芸術家・デザイナーとしての側面を持つに至る。

ところが、イタリアに比べ当時は後進国であったイギリスでは、環境芸術家や都市デザイナー、アーキテクト的な側面は、イギリスで中世以来発展してきたサーベイヤー（測量技師、調査師または調査官などと邦訳される）という職能の一部として機能する。そして、このイギリス的特性の中で形成されていくのが、近代的アーキテクト像とされる。イギリス最初期にデザイン系のアーキテクトとなるイニゴー・ジョーンズや後のクリストファー・レンなど、多くの著名なアーキテクトは、当初王室サーベイヤーとして活躍し、のちにアーキテクトへと発展し、建築作品を残していく。たとえば、1666年当時のロンドン大火後の再建計画を国王や市に寄せた幾人か、クリストファー・レンのほか友人のジョン・エブリン、その他ピーター・ミルやリチャード・ニューコート、バレンタイン・ナイトなど、この時点では専門のアーキテクトでも都市計画家でもなく、本職をもちながらサーベイヤーを委嘱されていた人物らである。

この一群の中から、南ヨーロッパ伝統の、芸術家的側面のアーキテクトとは異なる、技術的な側面の強い近代主義のアーキテクトにつながるもう一方の系統が生じ、さらにギルト・職能主義の進展、近代的教育組織や職能団体を結成し、さらに国家試験を課して資格制限を目指す排他性を基調とした動向などに伴い、サーベイヤーからアーキテクトは分離独立していく。1761年には王室建設局が、それまで長らく使用してきたサーベイヤーという職名からアーキテクトという呼称に切り替えていく。こうして発生した英国内のアーキテクトは、根本的には芸術家であるからとの理由で、画家や彫刻家と同列にとどまろうとはせず、すでに多くの機会に彼らは弁護士に伍する専門家として、すなわち意匠設計に携わることだけに劣らず、建設の際施主の経済的また利害の保護に携わる高潔、聡明の士、として活動することになる。

サーベイヤーという器の中で成長してきたイギリスのアーキテクトは、その歴史をみるとおり、芸術家というより、不動産としての建築をつくる立場から、職能的倫理や資格が問われていたのであり、1838年創立の英国建築家協会（後の王立英国建築家協会, RIBA）の憲章に、建築家は本来、施主と施工者との中間者である、と説かれているのは、このような立場からである。近代的アーキテクト像がアーティスト的性格と、サーベイヤー的性格を統合する形で成立していったのには、このような歴史的背景がある。

日本の場合

日本では伝統的に設計と施工を兼ねる大工棟梁がいた。Architect の概念は、明治時代以降に輸入されたもので、まずは明治政府が雇用したお雇い外国人トーマス・ウォートルスやジョサイア・コンドルらが活躍した。次いで旧官立大学を中心に西欧の建築学が導入された。東京駅の設計で知られる辰野金吾は工部大学校（後の東京帝国大学工学部）1期生である。

Architecture は当初「造家」と訳され、1886年に工部大学校卒業生を中心に「造家学会」が設立された。やがて伊東忠太による提案を受け、1897年に建築学会（現・日本建築学会）と改称した。伊東は、「造家」では技術的な要素が強すぎるので、芸術的な要素を強調するため「建築」という名称を主張したものであったが、すでに明治6年に発行された英和辞書でconstructionを「建築術なり」と称していた。

これに対する反発として、大正時代に日本建築士会と関西建築協会（現・日本建築協会）が結成された。日本建築士会は設計と施工の分離を主張し、西欧の Architect に相当する地位を確立すべく、「建築士法」制定運動を起こした。1925年に「建築士法」案が議会に提出されたが、建築界全体の足並みがそろわず、成立を見なかった。

建築家の、職業上の資格要件

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建築家に対する職業上の資格要件は国によって異なるが、通常は大学の学位または高等教育、インターンシップまたはオフィスでの訓練の期間、および管轄権の登録のための検査という3つの要素から成り立っている。

19世紀後半より前に建設プロジェクトの設計と監督に従事していた専門家は、必ずしも学術的な設定で別の建築プログラムで訓練されたわけではない。代わりに彼らは通常見習いとして何年も奉仕した後にマスタービルダー、またはサーベイヤーの称号を携えた（サー・クリストファー・レンのような）という。 学術機関における建築に関する正確な研究は、職業全体の発展において極めて重要な役割を果たし、建築技術と理論の進歩の焦点となっている。

英語を使用する主要国としてあげられることの多いイギリス、アメリカ、カナダ、オーストラリアの4か国を始め、他の英語使用国も含め「Architect」は法定上は登録制でその名称使用が認められているという称号資格名が主となっている[注釈 1]。日本の建築士試験の指定試験機関である公益財団法人建築技術教育普及センターウェブサイトの「ヨーロッパにおける建築教育とアーキテクト制度」[11]にあるとおり、ヨーロッパ諸国においても業務独占と名称独占に関してはさまざまである。

日本の建築士資格制度は、建築士の資格を有する人に対して、名称の独占と建築設計業務の独占を与えている。これと同じ制度を採用しているのはフランスやアメリカなどである。日本の制度は、欧米の制度と比較見劣りのしない制度になっているが、内容的には大きな違いがある。

オセアニア

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オーストラリアでは、建築家の称号は、州および準州の建築家登録委員会を通じて登録されたものに合法的に制限されている。これらの委員会は、オーストラリア建築家認定評議会 （AACA）を通じて提携している[12]。AACAはまた、移住やオーストラリアでの建築家としての登録を目的として、海外資格を持つ建築家のための評価も実施する。建築大学大学院はAACAとオーストラリア建築家協会によって共同で合意された手続きに基づいて、州および準州の委員会によって認定されている。登録には認定建築学校からの専門職学位には少なくとも2年間の実務経験とそして建築実習試験の完了という3つの重要な要件がある。建築家はまた職能組織であるオーストラリア建築家協会 （旧ロイヤルオーストラリア建築家協会）のメンバーでもある。メンバーは名義文字RAIAを使用するが、同国ではすべての州および準州には、タイトルアーキテクトの使用を管理し、登録アーキテクト以外の者がタイトルを使用することを違法とする法律がある。ただし正確な要件は異なる可能性があるため、各州の関連法を確認することが不可欠である。

アフリカ

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南アフリカでは[13]建築は資格に応じて：（Pr.Arch）プロの建築家、プロシニア建築技術者 （Pr.S.Arch T.）、プロの技術者（Pr.Arch T.）、またはプロのドラフト担当者 （Pr.Arch ドラフト。）という四つのカテゴリーの一つで従事することができる。あるカテゴリーから次のカテゴリーへの転職の可能性は規則で規定されているため、改定検討中である。大学を通して勉強するときプログラムは2つの部に構造化される。ひとつは建築学の学士号またはBSc（建築）に通じる3年のコースである。2つ目は、2年間の追加の大学院課程、専門家学位である。 大学によっては、建築学士号または建築修士号のいずれかになる。学生は最初の学位を取得した後大学を卒業でき、そして上級建築技術者になることができる。工科大学（または総合大学）で学んだ場合、建築学のコースは3年間の国立ディプロマで、さらに1年間の研究の後にはB.Techの学位を取得する必要がある。これらにより、学生はそれぞれ建築技術者または上級技術者になることができる。ドラフト担当者になるには、（2年間の）国家証明書が必要である。卒業後、「候補者」として2年間のインサービストレーニングを受けてから、プロフェッショナルプラクティス試験を受ける。さらに南アフリカの建築専門家協議会にも登録する必要がある。資格のある建築家は、南アフリカ建築家協会のメンバーになることができる。

ヨーロッパ諸国

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ヨーロッパ諸国も建築家は称号として、自国の建築家協会会員になった場合のみ授与されるというようなしくみとなっているが、ポルトガルやフランスについては、所定の実務経験をへて、オーストリアは実務経験と試験とで、イタリアは試験を経てと、会員になるのに各国で多少の相違がある。教育機関からの証書が発行されただちに建築設計に従事することができるしくみのスペインやオランダ、ルーマニアのケースなどや、実務経験を経ることによってみなされるベルギー、ギリシャのようにあくまで経験により、他分野からの参入で従事できるケースの場合もある。ベルギーは国内にある国が認める建築学校での5年間の教育を受けるが、学業期間内に法律で定められた試験と研修義務をクリアーする必要があり、また卒業後も国家試験を受けて資格を得るスタイルではなく、国内の建築家協会に登録されている事務所で2年間の研修が義務付けられ、その研修報告と受け入れ事務所の報告書が国に提出されて審査を受け、建築家として認定される。ヨーロッパは基本的に学校を卒業すれば建築家で、ヨーロッパ内でどの国でも通用する。国家によって与えられた証明証書があり、これにより建築家と称する。ヨーロッパでは特にスペインやイタリアなどでは建築家の資格を取るのが非常に難関で相当の年数と教育や研修を受け、学ぶ科目もかなり広範囲である。EU加盟国にある学校で加盟国建築協会に加入しているならば、その加盟校の卒業生は加盟国内で建築家として活動することができることになっている。

フランスではDPLGというフランス政府公認建築家資格があり、公認される6年制学校を最終試験で卒業すると基本的には建築家の資格が授与される。次にフランス政府公認建築家営業権の収得となるが、年によって試験制度は変化し、大学の教育のほかに自分の責任でまとめたプロジェクトのプレゼンテーションなど、建築理論面が重視されうる。同国では175平方メートルを超えるものをすべて資格をもった建築家が設計することになっているが、それ以下のものは資格がなくても設計できるため、一般の住宅会社については資格のある建築家なしで家をたてることができる。

フランスでは、専門的要件としてプロジェクトマネージャ（フランス語でmaîtred'oeuvre）として活動するには、 建築家は建築学の修士号を取得していること、自身の名前でプロジェクト管理のための能力証明書を保持すること、建築家の役職と職業を保護するフランスの機関であるNational Architects Order Boardに登録されていること、職業賠償責任保険に加入している、という要件を満たさなければならない。

フランスでは、職業は1977年の法律[14]によって定義され、規制されている。「建築は文化の表現である。 建築設計、建物の質、周囲の環境への調和のとれた取り込み、自然景観や都市景観の尊重、建築遺産は公共の関心事である。 当局と、アプリケーションの処理中に、この関心の遵守を保証するために細分化する権限から建築許可を発行する責任を負う」 といったこの法文はとりわけ、建築家として実践するための教育上の要件、および建築の専門職を行使するための規則をタイトルIIIおよびIVを設定している。1977年の法律によれば、「建築許可申請の対象となる建設を請け負うことを望む人は誰でも、建築プロジェクトを確立するために建築家に頼らなければならない 」等建築家への必須の頼りを備えられて以降、建築プロジェクト契約面積が170平方メートルを超える場合建築家との契約が必須となる（この値は、農家の建物で800平方メートルまで）[15]。それ故建築の国立学校、そして国立建築家注文委員会もあわせフランスの建築の管轄はフランス政府の文化局に完全に依存されている。教育は公立学校であるフランスの国土全体に広がる20 ENSA（国立建築高等学校）学校の1つによって提供され、授業料は年間約700ユーロ上昇。フランスのEtudes d'Architecture （フランス語）を参照。

フランスでは有資格者で、かつ建築家として登録した人しか設計業務を行うことができないが、有資格者でも職域によっては登録できないことが特徴である。フランスでは建設会社などに所属する建築設計士もおり、これらが第三者性が確保できないという理由からである。

アイルランドの建築の主要機関はアイルランドの王立建築家協会、RIAIである。会員は接尾辞 MRIAIを使用することができ、会社の文房具などにタイトル「Architect」を使用できるように登録されている。なおタイトルは近年制度保障されたばかりである。 アイルランドは法律的に名称独占も業務独占もない国の一つである。しかし、これにかわってアイルランドではRIAIの会員制度が機能している。つまり大学で建築教育を受けた者に入会資格が与えられ、倫理規定が課せられる実質的に、外部にわかる形で、建築家の名称保障がなされている。

登録建築家になるのには認識プロフェッショナル・プラクティス資格の一つであるRIAI[1] に許可を得るために通常の経験承認が2年以上で、続いて建築の認定学校で5年間のフルタイムの研究を行うので、全体として登録を取得するには最低7年かかる。この詳細はRIAIのウェブサイトにあるが、 登録簿への代替ルートとして、ARAE（Architects Register Admission Examination） [2]を利用できる。これは必要な教育および職業資格を持たない人がアイルランドで登録簿に入る機会を提供、この審査は2009年以来成功裏に実施されている。 アイルランドの建築家協会は、2007年建築管理法第3部に対応して設立された老舗の自主建築家のグループである。同法は、アイルランド共和国で「建築家」という用語の使用を統制することを初めて求めている[16]。同グループは、職業における自己訓練建築家の以前の地位を回復するための法律改正のロビー活動もしている。

工学系学部にも建築課程のあるイタリアでは、建築家の名称をシビルエンジニアには与えないが、設計の業務独占は両者に与えるという現実的解決策をとっている。 イタリアで建築の職業に就くためには、個人は最初に建築の学位または建築工学の学位を取得し、次に4つのテスト（3つの筆記と1つの口頭）で州試験に合格することによって得られる専門資格を受ける必要がある。実際には建築家はOrdine degli architetti （建築家の順序）に登録する必要があるが、最近の改革後に計画者、造園家、および保全専門家（建築遺産）も含まれる。要件は州ごとにまとめられており、登録は建築家の居住地に基づいている。オーダー内には特定の資格に応じて現在いくつかのクラスとカテゴリがある。なおイタリアの法律は適切な令で登録された建築技術者に対しても同等の権利を認めている。建設業界での他の専門家は建設に特化したジオメトラ （測量士）とペリト産業 （技術エキスパート）がある。これらの専門家は建築家やエンジニアと比較していくつかの制限があるが、彼らは建築作業の基本的かつ補完的な側面を学ぶことを目的とした異なる短期の学習コースで修了しているからである。

イタリアではL'architetto navale造船アーキテクトは建築の学位を持ち、造船の分野に従事する[17]。すなわち建築が船体形状の設計や静水圧、流体力学、海上維持、操船特性の研究を扱う造船学の一分野である[18]。 この科学分野を建築分野として扱うため、一般の建築家は、造船アーキテクトと区別するために、しばしばarchitetto civile（土木建築家）と呼ばれる（1923年12月31日付R.D.2909号「国家試験に関する処分」に基づくarchitetto civileとして）。そして建築および建設工学出身者は1999/509 の大学制度改革により学位クラスの名前が確立されて以降、工学部のクラス 4/S の卒業生となり、その分野においては同じ法で認可される。この点については、AUIC-ARCH コースと AUIC-ING コースの両方を改革したミラノ工科大学の建築・都市計画・建設工学科（Scuola di Architettura Urbanistica ingegneria delle costruzioni del Politecnico di Milano）の例で説明ができる。エンジニアの育成を目的とし、注目すべきは、旧課程の卒業生も全員、1999/509 以降の新課程の学位を取得していることが明らかなことである。

英国では、「建築家」という名前、スタイル、またはタイトルを掲げての活動は建築家登録委員会に登録されているものに法律で制限されている。登録に必要な資格と経験を取得するには、通常最低7年間かかる。登録を希望する者は最初に認定大学レベルの建築学校で勉強する必要がある。大学によっていくつかのバリエーションがあり、基本原則は建築家として資格を得るための候補者は王立英国建築家協会によって管理されるが、候補者は建築学の学位（通常3年または4年、通常はBA、BSc、またはBArch）を取得修了し、建築家の事務所で仕事の経験を積んでRIBA Part Iから免除を受ける、その後候補者は大学院卒業（Dip Arch）、修士（MArch）、またはB（Arch）のいずれかを取得するために、通常2年間の大学院卒業コースを修了する必要がある、そのコースを完了すると候補者はRIBAプロセスのパートIIから免除を受ける、その後候補者は職業実務管理におけるRIBAパートIII試験の受けるが受験を許可される前に、少なくとも1年以上の経験を積む必要がある、 という3つの段階を通過しなければならないということになっている。

英国は、英国王立建築家協会：（RIBA）とが推奨する中建築家登録委員会（ARB）に一連の検査を通じて題され、学位を取得する方法は7年間続く。学位習得に3年間の - RIBA試験の最初の部分|インターンシップの1年間 - 2年間の集中コース|RIBA試験の第2部 - インターンシップのもう一年|RIBA試験の第3部、という期間を費やす。前述の試験の第1部と第2部は、「追加資料」を含む候補者が作成した「分析的解説」に基づいており、審査官の審査が続く。修習の最後の1年後、RIBA試験の第3部は、以下のガイドライン：実践の背景｜アーキテクチャにおける管理｜建設管理｜実務管理と経営管理、を考慮して候補者を評価する。

Architectのタイトルは英国で法律で保護されている。建築家1997年の法で上記の修練を規制される。建物の行為の伝統的な発展は、クライアントがプロジェクトを実行する建築家を選択し、それはクライアントの代わりに建物の責任者となる（対照的に工業用建物の役割は、エンジニアまたはプロジェクトを担当するエンジニアリング会社に相当）。前述のケースでは、アーキテクトはエンジニアとコストのエキスパート（数量調査士である積算士）の選択についてクライアントにアドバイスする。後者は、材料のコストを見積もり、文書を準備し、建物の許可を得る責任がある。建築家は、しばしばコストエキスパートと共に建設会社を選択、それによって下請けされる会社も決まる。それが示されているように、このモダリティにおける建築家の中心的役割は、他の専門家によって占有されることがある。特に、建築検査員は、保守またはリハビリプロジェクトで通常この機能を実行する。

ただしイギリスは法律的に建築家の名称独占だけで、業務独占のなされておらず、これは意外と思う人がいるかもしれないがサーベイヤーの伝統からか、建築家のみに設計業務の独占権を与えることに強い反対があったためのようである。実態としては建築家の設計責任が大きいため通常の建築については建築家に設計が依頼されている。

北欧と称される5カ国では、アイスランド以外のスウェーデン、ノルウェー、フィンランドの3カ国には、建築家制度のような試験制度はもとより、登録規定制度などもないことが知られている。各国で所管される建築関連法規にも建築家などについての規定はなく、建築家としての業務は法的な保護はなされてはいない。このため建築設計に従事するにあたって免許等は必要なく、適格な判断は地方自治体などに任されている。デンマークで建築家を目指すのであれば、国内に2つある建築学校どちらかを卒業し、その学校の最終学年の試験が年2回行われ、無事にパスをすると協会への入会資格が与えられる。建物のデザインだけを扱うのではなく、家具や照明器具や食器、あらゆるものの「デザイン」をする職能となっている。建築設備や構造などは建築家教育施設とは別のテクニカルスクールでしか学ぶことができない。ノルディックカントリーであると、資格制度がないため、大学の建築学科学士と修士で5年間の教育を受け、肩書き「sivil architekt」が認定される。

これらの国でアーキテクトという名称は、建築に関する学位取得した者を指している。ただし学位授与自体が法的にも保護されており、建築候補者という卒業生称号が国によって証され、一般に学位取得者が建築の実務を行うに当たる資質を有するとみられているのである。さらに取得者は各国で建築家協会が組織されており、この組織への入会条件ともなっている。協会に入会せずとも民間での実務を行うこと自体はできるが、国や自治体等での業務を委託するには経験や専門性の証明要求がなされる。

建築家ヨジェ・プレチニック （1943）

たとえばスウェーデンは建築家の称号が守られていない数少ないEU諸国のひとつではあるが同国では建築資格を取得し（EU資格指令に適合する）、少なくとも2年間の実務経験を持つ建築家が保護称号建築家SAR / MSAを使用することが一般的である。建築家SAR / MSAの職業上の称号はSveriges Arkitekterによって発行され、その組合員のことである。それは建築家のための品質保証として役立っている。一方かなり小規模な職業団体であるArkitekter In Swedenは、タイトルアーキテクトAISを発行している。また環境デザイナー/ランドスケープアーキテクトにはLAR / MSA、インテリアアーキテクトにはSIR / MSA、プランニングアーキテクトには FPR / MSAを発行している。

建築教育には、建物や建物の環境の計画、設計、管理、更新に関するコースが含まれている。スウェーデンでは、5つの大学の専門課程（チャルマース工科大学、スウェーデン王立工科大学、ルンド大学（旧ルンド工科大学）、ブレーキンゲ工科大学、ウメオ大学）が建築家に就任する権利を有している。同国の建築学位は、学部レベルの学士号および上級レベルの修士号の学位が取得されたときに取得される上級レベルの専門学位である[19]。学士号には180単位、修士号には120単位が必要である。これは5年間のフルタイムの研究に相当している。職業学位と同様に、学部によって学位の専門分野も異なっている。例えば、チャルマース工科大学の建築プログラムでは、理学士号 （Techn、サマルカンドまたは、学士号）や科学修士と選出タイトルの科学（修士）がある。

専門資格の認定に関するEU指令2005/36 / EC（資格指令）は、建築トレーニングおよびその他の資格を他のEU諸国またはEFTA国で認定するための要件を定めている。建築の学位は高等教育条例の付録2に規定されており、上記のEU資格指令の品質要件に準拠している。またより上の建築家の学位もまたヨーロッパ建築指令に準拠しているがこれは、スウェーデンの訓練を受けた建築家が他のESS国でも同じ権限を持つことを意味している。このため同国では新しい建築学位プログラムを2007年7月1日以降に教育を始めた者から改めた。ただし2007年7月1日より前にプログラムを始めた者にはそのために古い建築学位270単位（4.5年間の学習）も含められる。建築プログラムの資格を得るためには基本的な資格に加えて数学C、化学A、物理A（あるいは化学および物理の代わりに自然科学A + B）および社会科学Aのような自然科学研究が必要）：BI、BII（高等学校の学年単位）、HP（高等教育単位）、AU（建築試験のポイント）が必要で、競争は高い入学要件と毎年数千人の申請者があり激しい。高等学校の成績と大学のテストからの入学ポイントではそれぞれ約22と1.9ポイントである。入学ポイントは年によってそして学校によって異なるが、一般にこれらのレベルにある。

スウェーデンで最初に認定された女性建築家スネルマン（Brita Snellman）の場合、1920年に工科大学の建築学部に属する余剰学生であった。翌年、法律の女性が正規学生にならなければならないという規定によりヘデモラで1922年に石工としても修業し、1924年に建築を卒業。同年の8月にHjortの建築事務所に雇用された[20]。

スウェーデンでは19世紀以降、「芸術的な」建築家と、その後「要塞技術者」と呼ばれていた建築家を区別することがある。この違いは、ストックホルムには実際には2つの建築学校があるという事実にも見ることができる。

スウェーデン王立工科大学|KTHの建築学部では、修士号プログラムDesign and Constructionが2002年に60ポイントで設立された。プログラムを申請するには建築工学または建築教育から120単位の学士号を取得する必要があった。設計と建設の修士課程は、建築家やエンジニアとして働く機会を持つ180クレジットを含んでいた。ルレオ工科大学では、建築系の工学学位が2005年に設置された。ただし、このトレーニングには少数の建築課程が含まれているのみのため、伝統的な意味での建築家学校とは見なされない。この教育は建築学の学位ではなく別の修士号につながっている。 2006年秋からチャルマースでは建築家としても土木技師としてもダブルディグリーの機会を提供する新しい教育制度がある。このカリキュラムは建築と技術という名称で、300から360クレジットである。

ドイツの場合も、修了証書が国によって保証されており、学位を取得し2年間の実務を経て、建築家会議所アルキテクテンカルマに入会許可を得ることができる。建築家の称号はこの州ごとの建築家会議所（Architektenkammer http://www.architektenkammern.net/ ）に登録されているものに法的に制限されている[3]。建築家になるにはドイツの建築家会議所への入会が必要である。会議所はインテリアデザイナー、ランドスケープアーキテクト、そして都市計画従事者も登録している（ http://www.architekten-thueringen.de/english/ ）。登録には部門ごとに異なるが3つの一般的な要件がある。4年間の建築プログラムの修了、継続的な専門教育、および登録建築家のもとでの数年間の実務経験が必要である。建築家会議への登録は建築家の居住地または職場に基づいている。そしてすべての州建築家会議所は、ベルリンにある連邦建築家会議所（BAK - Bundesarchitektenkammer）のメンバーである。ただし連邦所は職業上の登録提供はしていない。

なお、連邦制を採用しているドイツでは州によって技術者にも建築家と同じ業務独占を与えており、混在した制度となっている。

スペイン（LOEによって設立された）では、プロジェクト起草や建築物の建築管理はその用途にかかわらず、建築家が行うことができる。さらに、特定の用途（住宅、教育、行政、文化、宗教、健康）の建設作業は、建築家によってのみ設計され、示される。 したがって、この資格は、都市の問題だけでなく、建築の分野でも最も幅広い能力を備えている。建築家によって設計された作品の重要な執行の方向性は、建築家と一緒に仕事のプロジェクト管理を行う技術アーキテクトのみ対応。法律が技術アーキテクトに付与する帰属は、数量検査員、技術アーキテクト、建築技術者、および2010年7月8日付最高裁判所の判決の適用から得られたその他の資格によってテクニカルアーキテクトの職業遂行のために実行されている。同国でArchitectの職業は、建築家としての練習を希望する人が公式の建築大学に登録されていることが法的に義務付けられているため、いわゆる強制的なライセンスの一つである。これらの組織が公的ビザを通じて建築家の法的訓練を証明し、法律に基づく能力の範囲内で行使し、職業の組織と利益の保護の手段として機能している。さらに、スペインでは、建築家の学問的トレーニングは都市計画家のものと密接に結びついているため、建築家はその人数などにかかわらずあらゆる市町村のあらゆる規模の計画、基準または都市計画を作成する能力があるとされ、建設セクターの異なる専門家の帰属が混乱することがあって有能な専門家は次のようになる。建築家に対応し橋、ダム、ドック、道路などのプロジェクトを立案課題とする運河や港の土木技師や道路エンジニアなどや、住宅、行政、宗教、健康、教育、文化に関した建物の計画担当する者を建築家、残りの建造物は建築家またはその専門エンジニアなどが、例としてあげられる。

スペインの建築家を希望する個人は、文部科学省の認定を受けた大学から建築学位を取得する必要がある。実践的な経験を認識させるので、これで十分な状況である。世界の他の国々（メキシコなど）と同様に、スペインでは、建築家は建築家自身の専門分野を背景にしているだけでなく、土木工学、構造計算、設備の更新、不動産管理、プロジェクトの実現可能性調査、開発の促進、建物の検査などが含まれる。そのため、建築家の活動は基本プロジェクトだけでなく、実行プロジェクト（他の国のエンジニアも想定している）と作品監督のプロジェクトにも還元される。スペインの建築家の称号はその能力によって、イタリアに存在する建築家建築技術者の称号と同化することができる。このingegneria edile-architetturaその属性は建築家と土木技術者二重に対応している。

スペインでは他の国の建築家も、州協定によって合法的に認められている場合、その職業を実施することができる。ただしスペインの建築家の称号は、スペイン外の外国人の公認時、スペインでの称号は公認は直接的にはなされない。エンジニアリングの能力を持たない建築家の学位で権能を持つと理解するような建築家の称号は、スペインには存在しないと付け加えられる。称号が取得されたら、建築家は自治体の建築家協会に登録することによって認定されなければならない。この査証によってあらゆる専門的活動が建設の計画、設計、方向性の範囲内で行使することができる。免許を持つ建築家は、独立した専門家として、民間の建築会社のメンバーとして、または民間の建設会社のメンバーとして業を実施することができる。行政（中央政府、自治政府または市議会）でも同様である。

南北アメリカ諸国

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アメリカでは、弁護士、建築家、医者などを対象とした職能法人制度があり、建築家を含む専門家の独立性が保たれる制度がある同国では建築家になることを希望する人々はそれぞれの州の要件を満たす必要がある。各州にはその州の免許法を監督するための登録委員会がある。建築登録委員会の全国評議会は 1919年に設立された非営利の専門家協会で、州のしばしば矛盾する規則間の平等を確実にする活動を行っている。50州（および5つの地域）それぞれの登録委員会NCARBがあり、資格のある建築家に国家証明書を発行する。NCARB証明書は、承認または相互主義による免許の付与を目的として、ほとんどのライセンス管轄で認められている。要件は管轄区域によって異なり、登録には3つの一般的な要件、教育、経験および審査がある。米国の約半数はその教育要件を満たすために国立建築認定委員会 （NAAB）によって認定された学校の専門学位を必要としている。これはB.ArchまたはM.Archの学位である。合意された候補者のための経験要件は、典型的には建築経験プログラム（AXP）、アメリカ建築家協会 （AIA）の共同プログラムである。AXPは、インターンアーキテクトの基本スキルとコアコンピタンスを特定するためのフレームワークを作成する。インターンアーキテクトはライセンスアーキテクトのもとで6つの特定部門（業務管理、プロジェクト管理、プログラミングと分析、プロジェクトの計画と設計、プロジェクトの開発と文書化、および建設と評価）にわたって約3年の経験を積む必要がある。学位取得要件を求めない州で受験者が受験資格を得るためには通常、AXPの多様化要件と組み合わせて10年間の全経験を必要とする。カリフォルニア州ではC-IDP（Comprehensive Intern Development Program）が義務付けられている。これは、IDPのシートタイム要件と、発生した学習を文書化する必要性に基づいている。すべての管轄区域で、NCARBが管理する一連の6つ（以前は7つ）のコンピュータ化された試験である建築家登録試験 （ARE）を使用している。NCARBはまた、NCARBのモデル規格を満たす建築家のための認定においてNAABの学位、AXPおよびAREの通過を受けているが建築家が別の管轄で登録を望む場合、この証明書はメンバーボード間の相互関係を容易にしており、それぞれの州によって認可されたすべての建築家は、登録建築家（RA）としての職業上の地位を持っている。ただし州の登録委員会の方針によっては他の方法で建築家としてのライセンスを取得することが可能な場合もある。典型的な免許取得プロセスの長さは、候補者の教育、経験および試験のペースの特定の組み合わせによっても異なるが一般に免許取得プロセス全体が完了するまでに少なくとも7年から11年かかる。5年間の研究（B.Archは5年間、M.Archは3年間、「4プラス2」プログラムは6年間）、3年間以上の経験（各カテゴリーのIDP要件を満たす） 7回のARE 4.0試験の受験と合格までに1年以上かかる。アメリカでこのタイトルを得るには、必要とする建築家の国家登録ボードによって提案された一連のテストをNAAB認定スクールの認定を受けている学位を獲得し、建築家登録試験（ARE）合格、さらに要求を取得する前に建築家の監督の下で実際最小で三年の実務を行うことに留意しなければならない。

AREは州別試験で各州は一連の特定の要件を提示し、各地域に存在する環境の多様性のために独自のライセンスを付与している。他の州ではいくつかの相互協定があり、その間に容易に度合いを移すことができる。高等法（ニューヨークやカリフォルニアなど）のある州では、学の事実は習得の要件ではなく、建築家の認定を受けた10年間の修習で十分としている。しかしほとんどの州では現在学士号が必要とされており、ほぼすべての雇用局側が求めており、それぞれの州で資格を持つすべての建築家は、登録建築家（RA）である。

アメリカ建築家協会（American Institute of Architects、AIA）は、継続的な教育プログラム、標準契約や慣行とのデザイン賞を含め、アメリカの建築家、へのサービスの範囲を提供し、プロの組織である。そのイメージとは対照的に、AIAは建築家のライセンスに直接関与していない。実際、建築家のための「AIAライセンス」または「AIA認証」は存在しない。ただし、AIAのメンバーは、その名前に接尾辞「AIA」を使用することがある。AIAは資格者のみが入会できる団体であり、保証・保険などのサービスとネットワークを提供する職能団体である。身分証明に AIA を付記することは、この会員にのみ許される。とはいえ、AIA メンバーでなければ建築家ではない、というわけではなく、AIA に所属しない建築家も多い。

公益財団法人建築技術教育普及センターウェブサイトの「北米3ヵ国における建築家資格の相互認証とメキシコの建築技術者制度」によると、メキシコ建築家については、法律制定以前は、建築家学会（Sociedad de Arquitectos Mexicanos A.C. 1905年設立）が建築家をまとめる活動を行い、1946年に「労働法・建築家に関する法律」制定後、新たに各州において建築家協会（Colegio de Arquitectos de各都市名A.C.）が設立（1946年）されはじめ、同時に建築家学会と統合し活動を行うかたちとなったとし、1965年には、各州の機関がまとまり、建築家の資質・技術向上のためにメキシコ建築家協会連合（Federacion de Colegios de Arquitectos de Mexico）が設立され、現在に至っているという。建築家の称号（資格）を取得するためには、ASINEAが認定する大学の建築学部を必要条件（社会奉仕、建築実務、学位論文、卒業試験）をみたして卒業後、出身大学がある州で建築家免許を発行され、晴れて建築家として業務に従事することとなっているが、免許も州内のみ有効で、その後メキシコ全土で有効の免許は専門技術総合局（DGP：Direccion General de Professiones en Mexico）に別途申請し免許交付を受ける必要があるとしている。メキシコでは、建築を含むあらゆる職業が公教育事務局によって規制されている。事務局は認められた学部課程が無事達成された後のみプロフェッショナルライセンス（スペイン語cedula pro ）を免除する。したがって、建築家が学部の卒業証書と専門の免許を保有していれば法的には十分である。公機関または建築家協会への登録は完全に任意である。それにもかかわらず、他の規範が建築業界を規制している。メキシコでは建築事業が建築家以外の個人によってなされるのが一般的である。これらの規制は建築の専門家とは全く無関係である。大規模建設の場合、専門家が建設担当責任者（スペイン語、Director Responsable de ObraまたはDRO ）として行動する必要があるがこの役職には最低2年間の建設の専門的経験と、さらなる評価および/またはトレーニングが必要である。ただし、建築家がこの役割を引き受けることは稀である。これは一般的に土木技師によって好まれ、留保される立場である。

カナダでは建築家として必要とされているライセンスを習得するためにはアーキテクチャでの学を修了した後に到着したいくつかある地方の建築協会ですべて数年間の試用期間を完了し、試験のシリーズを渡し、年会費を支払う。

カナダのロイヤル・アーキテクチュア・インスティテュート（Royal Architectural Institute of Canada）は、「カナダにおける建築とその実践の声」になることを目指している。この組織に属するアーキテクトは、名前の後にRAIC接尾辞を使用する権限を持っている。RAICのすべてのメンバーは建築学の学位を持っているが、カナダの建築家のすべてがRAICのメンバーというわけではない。

カナダでは、建築家は登録のための3つの一般的な要件、すなわち教育、経験、そして審査を満たすことが義務付けられている。教育要件は一般的にM.Archから成り、カナダの建築認証委員会（CACB）によって認定されている。賛成候補者の場合、経験要件は通常インターン・アーキテクトプログラム （IAP）であるがそれぞれの地方建築家法に基づいて付与された権限により各建築家協会がインターンで最低5,600時間の実務経験を積むことを要求する。事前登録/免許取得期間の基本的な目的は、インターンが建築の実践に従事するのに必要とされる実用的なスキルと能力の水準を満たすのに十分な経験を提供されることを確実にすることである。この経験は4つの主要なカテゴリーと16のサブカテゴリーに多様化されており、登録建築家の直接監督の下で修業を修了しなければならない。現在、すべての管轄区域で建築家登録審査 委員会 （NCARB）が管理する一連の7つのコンピュータ化された試験である建築家登録審査 （ARE）を使用している。同様に、すべての管轄区域は、Pan Canadian ExAC委員会が管理する、カナダの建築家試験 （ExAC）を承認している。教育要件、IAP、および試験が完了したら、それぞれの州の建築研究所に登録/ライセンスを申請できる。建築家は年会費を支払う必要があり、継続的な教育要件を満たして実践するためのライセンスを維持する必要がある。 カナダ王立建築協会 （RAIC）は1907年に設立され、3,600人を超える建築家、および建築家認定校の卒業生を代表する自主的な全国協会である[21]。RAICは「建築の声とカナダでの実践」を目指している。メンバーは自分の名前の後に接尾辞MRAICを使用することが許可されている。接尾辞FRAIC（Fellow of the RAIC）は、RAIC College of Fellowsのメンバーによって使用される。RAICのすべてのメンバーが建築の認定を受けている学位を取得しているわけではなく、カナダのすべての建築家がRAICのメンバーであるとは限らない。

ブラジルで建築の仕事をするには、工学農学連邦評議会（CONFEA）から分離した建築都市評議会（CAU）が認定するCREAという資格が用意されている。試験はなく大学建築学部（FAU）卒業で資格として認定される仕組みである。ブラジルでは大学進学率が低いため、建築家の社会的地位はおろか大学出という立場は相当価値が高い。総じて富裕層出身者が多く、所得水準が高水準である。日本のような一級建築士として工学的設計瑕疵が重く問われる国とはかなり異なり、製図はDesenhista製図工が行い、建築の確認申請もProjetistaに任せ、構造や設備などもエンジニアに任せる仕組みであり、計画意匠の統括がブラジルの建築家の役割となっている。

アルゼンチンにおいて建築の実践には、国家教育省の認可を受けた州立または私立大学のカリキュラムの承認を必要とする。機関に応じたプログラムで、5年から6年の間で異なり、最終論文の要件を含む場合と含まない場合がある。そのプロフェッショナルの責任範囲には、通常、都市計画と国土計画も含まれるが、この大学院の専門課程も数多くある。

職業訓練の資格は、それが国家であるか各省であるかにかかわらず、専門家協会によって付与される。ほとんどの地方自治体は各管轄区域内での業を許可するためにこの許可証を必要としている。地方自治体が建築警察の責任で設計を承認し、建築許可を与え、建物建築を可能にするために建築家が実行しなければならない専門的な作業は次のとおり。

プロジェクト - 建設管理（すなわち、発起人または所有者に代わっての建設事業のコントローラー）|技術的表現（すなわち、建設会社に代わって専門的な技術的責任）- 非常に小規模な作業を除いて、または所有者の管理によって実行される場合を除き、タスク2とタスク3は互換性のない責任であるため、同じ専門家によって実行することはできない。

なお、実用的かつ法的な観点から、土木工事の設計・施工上のincumbenciesアーキテクト、主要な作業専門家の作業が他の職業、特に土木技師、構造においてエンジニア、または同等の者が建物の表装と高さの制限により可能としている。

アジア

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シンガポールでは大学での勉学が必要である（シンガポール国立大学での5年間のコースまたは承認された特定の外国の大学など）。大学の修了時には、登録建築家の下で最低2年間働くことによる追加訓練の登録が要求される。シンガポールの法律は「建築家」という用語の使用を管理し、建築家登録簿に記載されるべき要件を規定している。シンガポール建築家協会の会員資格は、任意の専門家資格である。

インドで建築家が職業実務を行うためには、1972年建築家法の規定に基づいてインド政府によって構成された建築評議会に登録する必要がある。建築家の職業は1989年の建築家規則（2003年に改正された通り）によって管理されている。COA登録サービスは建築の程度を提供する機関の認定も提供している。これは、16営業週間（1学期）の職業訓練を含む最低5年間の期間である。インドの認定資格をって建築教育を提供する機関は大学の構成大学/学部、みなし大学、附属大学/学校および自律教育機関を含めて約280の機関がある。なおインドの法律は適切な令で登録された土木技師に対しても平等の権利を認めているが、同国の土木工学の大学院の学位プログラムは専門的な実践なしで4年間の期間である。

スリランカでは「建築家」および「公認建築家」という用語は、スリランカの建築家協会法（行為）1976年の1とスリランカ建築家協会（改正）法、1996年の第14noに基づく保護されたタイトルである。スリランカでは、建築家は登録のための3つの一般的な要件を満たすことを要求されており、教育、経験、そして審査と教育は、モラトゥワ大学またはシティスクールオブアーキテクツ（スリランカ建築家協会が所有）またはSLIAが認定する外国の大学が主催する学位コースといった利用可能な2つの機関のうちの1つから行われている。そのうちモラトゥワ大学は、SLIAとRIBA の両方に認められた「3 + 2」プログラムを提供している。3年間の学士号（建造環境）の学位と2年間の修士、M. Sc。（建築）。2年間の適切な実務経験とSLIA Part III試験の無事完了を伴うこれは、憲章と建築登録委員会（ARB）登録につながるが、最近になってモラトゥワ大学は「3 + 2」プログラムを5年連続のB.Archに変更した。このほかにCity School of Architectureは7年間のパートタイムコースを提供し、その間学生はチャータードアーキテクトの監督の下で継続的に働きながら、パートタイムで学校に通っている。このプログラムの最初の4年間の修了はSLIAパートIの資格があり、3年後の残高の修了はSLIAパートIIの資格がある。1年間の適切な実務経験とSLIA Part III試験の無事の完了でこのプログラムを成功裏に完了することは憲章と建築登録委員会（ARB）登録につながるといえる。

北朝鮮では、1953年に設立された平壌建設大学に、建築学部、建築工学部、都市経営学部、建設材料学部など六つの建築関連学部があり、このうち建築学部には建築学科、園林学科、都市計画科の三つの学科がある。定員は併せて450から500人である。建築学科は住宅、公共建築、産業·工場、室内でほかに古建築·建築史、建築理論·美学理論の各講座からなっている。建築工学部には、土木などエンジニア系の学科がある。併せて900人である。他、各地方に建築単科大学があって建築家を養成する。大学は5年制である。優秀な人材は研究院(大学院)に進む。さらに研究院を卒業して、研究士になる道もある。北朝鮮では普通、大学を出ると設計員の資格を受験する。六級から一級まであって、一級上がるのに三年の経験を要するとされる、かなり厳しい条件である。二級以上になると、功勲設計家、さらには最高位である人民設計家となる資格を得られる。

第二次世界大戦後の1950年、建築士法が成立し、国家資格としての「建築士」制度が誕生した日本では「建築士」が法定の資格名となっている[注釈 2]。実務上は、建築設計事務所のなかでも国家資格である「建築士」を擁した登録事務所でなければ、一定規模の建築を設計・監理することはできない。法律上は、極小規模な建物を除き、建築士以外の者が設計や監理を行うことは禁止されている[22]。また、建築士の資格を持たない者が建築士と紛らわしい名称を使用することは禁止されている[23]。戸谷英世『欧米の建築家、日本の建築士』（井上書院、2018）では、日本では住宅建築設計であっても建築士法により建築士以外の者が住宅建築設計及び工事監理業務を行うことを禁止（就業制限業務）しており、資格を得る条件として建築士法では大学及び高等建築機関で建築教育に応じた学歴と建築の設計工事監理の実務経験を受験要件と定めているが、欧米の人文科学としての建築設計教育が行われていない日本で実務経験として設計工事監理のできるところは実際一部の建築士事務所等に限られているとしている。同書によると欧米では建築学は人文科学（ヒューマニティーズ）学部で教育し、卒業生はアーキテクトになるほかにドラフトマンになることもあるがドラフトマンには人文科学の学歴は義務ではなく、材料と工法の専門技術かあればドラフトマンとして生計を立てることができる。またドラフトマンには質格はないが、多くの場合建築家との共同作業を通して実施設計の作成能力が求められる。

この上で、明治期の日本で近代建槃設計として始められた建築教育は、欧米のアーキテクト教育ではなくドラフトマン教育であったとし、日本では人文科学としての近代ルネサンス思想などを学ぶための歴史・文化・生活教育は一切行わず、建築製団技術者が近代建築の工事のために建葉意匠の設計図書を作成することを第一とした教育で、明治時代の工部大学校で行われた近代建築教育では建築機能と性能を満たす一般建築構造（ビルディング・コンストラクション）として建築を設計し、それに近代ルネサンス様式の意匠を施す技術教育を建築学とし、意匠設計教育はドラフトマン教育であり、様式の建築物をつくることを条件（指定された様式）に実施設計図書を作成しなければならなかった日本ではこの結果設計業務委託でも設計入札が一般的に行われ、落札者は施主のもとへ意匠のモデルを拝借にくることが日常的に行われていたとしている。さらに戸谷は、設計図書作成にかかわる欧米の基本設計を行う「アーキテクト（建槃家）」と実施設計を行う「ドラフトマン（建築製図技術者）」の関係では、ドラフトマンには基本設計の作成はできないが、一方、アーキテクトであっても施工の具体的なしかたがわからなければ実施設計をまとめることはできないとするが、基本設計がすでにできている場合には、ドラフトマンは実施設計に取り掛かれる。これは実施には建築設計思想を問題にする必要がないからであって基本設計を前提にした実施設計は、入札によっても実施することが可能であるという。そして明治維新以降、近代建薬の基本設計教育は日本には存在せず、そして正確な様式の精度高さがデザインの優秀さと勘違いし、実施設計の作成（トレース・模写)から始まっていたとしている。しかしながらアーキテクトとドラフトマンとの違いは、基本設計を創作する人文科学的知識、経験を有する建築家か、工事実施に責任がもてる設計図書を作成する建築製図技術者かの違いであり、同じ設計の業務に携わり同じ技術を使うことも多いが、基本的に両者は人文科学か建設工学かという異質の知識、能力を必要とする技術者で、その間には優劣の差はないとしている。

日本語の建築家というのも資格制度上の名称ではなく、建築家とは職業名ということである。自身では有資格がない場合、スタッフに有資格者を置くことで建築士事務所を主宰する。下記のように建築家という名称を使用した建築家の会合民間団体が存在し、たとえば国際建築家連合（UIA）に加盟を目的に設立した建築家協会が現在の日本建築家協会（JIA）に直結、西洋型の正統派建築家集団を設立当時から目指している日本建築家協会では、建築家を職業のひとつとして扱う。建築家職能原則に従って、同協会への入会資格を、専業で建築設計監理業務を行なう者、前記業務を行なう組織の主宰者または協同者、責任ある立場で設計監理業務を行なっている者、前記の立場に相当し公的資格を持つ者（建築士）、などと定めている。建築家の呼称は1890年出版の「東京百事便」の職能分類において官庁・国家機関所属の建築技師の意味で使用されている[24]。

国際的な建築設計競技などでは、国際建築家連合の会員資格を求められるものが多いが、日本ではJIA（日本建築家協会）に所属することでUIA資格保持に準拠するものとしている。

仕事内容

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建築家という専門職にとって重要なのは、単に設計の仕事をすることだけではく、その他にも、技術に関する知識、環境に関する知識、設計や建築のマネジメント、さらにビジネスというものを理解することも重要である。建築家が携わる仕事には、フィジビリティ（実現可能性）の調査・報告、建築物の監査、建物群の設計や建物群の間の空間の設計も含まれうる。建築家というのは、クライアント（発注者）が当該建築物に求めている要件は何なのかということを明確化することにも関与する。また建築家はプロジェクト全体を通して設計チームの調整も行う。なお、建築家やクライアントが、建築構造の技術者・機械技術者・電気エンジニアなどといった専門家も雇い彼らと協働することにより、設計はより一層確かなものとなる。

知識
建築家は、顧客の要求や社会的ニーズに対応するために、さまざまな建設システム、材料、技術を知っていなければならず、妥当な時間とコストで工事を調整できるように異なる規則を遵守する必要がある。建築家の本質は、上記のすべてを達成することに加えて、彼の作品はより高い目標を達成するための単純な実行を超越して、作品に “意味を与える”ことを目的としている。場所は、目的と美しさが存在していたが、秩序時にみえない。
建築家の職業は、堅実な技術的、芸術的な訓練と健全な実践的判断を必要とし、時にはその決定を伴う経済的、技術的、セキュリティ的な影響を考慮すると、同時にかつ常に行使されなければならない。

役割

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建築家は建物や建物の環境の計画を立てて業を行うが目的は建物をそれが配置されている環境に芸術的にも機能的にも適応させ、屋内で良いフロアプランを作成することであり、これを達成するために建築家は建物の構造やそのサイトとの関係を理解し、人々がどのように建物の環境を利用するか、そしてそれらの間に存在する関係を調べなければならない。

建築家が建物を作成するために使用するツールには、スケッチ、モデル作成、平面図と断面図などのプラン、および2Dと3Dのモデリングが含まれるが、ほとんどの作業は今日コンピュータを介して行われている。

建築家はまた家具デザイン、コミュニティプランニング、都市計画、ランドスケープアーキテクチャー、ランドスケープやプランニング、デザイン、ブランドアーキテクチャー、環境影響評価、都市計画および建築法規とその確認検査などで活躍する管理責任者として従事することが出来る。このように専門化した大きな機会を持つ職業である。

デザインの役割
クライアントが採用した建築設計者は、そのクライアントの要件を満たし、必要な用途に適した機能を提供する設計コンセプトを作成する責任がある。建築家は、計画されたプロジェクトのすべての要件とニュアンスを確認するために顧客と会い、問答しなければならない。多くの場合、初めからは説明は完全にはっきりとはしておらず、設計作業にある程度のリスクが伴うため、建築家はクライアントに早期の提案をして、要約条件修正を迫る必要があるかもしれない。したがってプログラムやブリーフは、所有者のすべてのニーズを満たすプロジェクトを制作するために不可欠であり、設計コンセプトを作成する上でのアーキテクトの指針となる。
設計提案は想像力豊かで実用的なものであることが一般的に解されるが、こうした期待の正確な程度と性質は、場所、時間、財務、文化、利用可能な工芸品や技術によって異なってくるデザインが実践される。
多くの先進国では適切なライセンス、認定、または関連する団体への登録によっての有資格者のみが、しばしば国家専門機関による法的基準を満たした建築を実施できるとしていることがある。そのような資格免許取得には通常、認定を受けた大学の学位、試験合格や修了そして訓練の期間を必要とする。
自らが何者かの肩書き表現は、一般に建築家のような派生者は法的に保護されてないが、用語や表題の使用は法律によって許認可された人物に限定されている。
建築家は建築を実践することや監理を独立して実践する能力を意味する。対照的に、建物設計のプロフェッショナル（またはデザインのプロフェッショナル）という用語は、エンジニアリング・プロフェッショナルのような代替職業の下で独立して実践する専門家、または認可された建築家の監督下での建築技術者やインターン建築者など建築実務を支援する人を含む、はるかに広い呼称である。独立した非ライセンスの個人は、設計住宅やその他のより小さい構造のようなプロフェッショナルな制限外でデザインサービスを行う場合がある。
建築家は、規制および建築基準について地方のまた連邦の管轄を取り扱っている。設計者は、必要な後退、高さの制限、駐車要件、透明性要件（窓）、土地利用など、その地域地区の都市計画とゾーニングの法律を遵守する必要があり、伝統的な地域では、設計と歴史的保存のガイドラインを遵守する必要がある。健康と安全のリスクは現在の設計の不可欠な部分を形成しており、多くの管轄区域では、材料や汚染物質、廃棄物管理とリサイクル、交通規制、火災安全などの継続的な考慮が必要な設計報告と記録が必要となっている。
デザインの手段
過去には設計者は図面を使用して設計提案を示す手法を生成してきた。概念スケッチは依然として建築家によって広く使用されているが、コンピュータ技術が現在業界標準となっている。しかし、デザインには写真、コラージュ、プリント、リノーカットなどのメディアを使用するデザインが含まれている。ますます、BIMなどのコンピュータソフトウェアは、建築家の仕事の仕方を形作っていく。BIM技術は、ビルディングの設計、建設およびメンテナンスのライフサイクルを通してデザインおよびビルディング情報を共有するための情報データベースとして機能する仮想ビルディングの作成を可能にしている[25]。
環境の役割
現在の建物は大気中への炭素排出量が高いことが知られているため、排出ガスを削減し、エネルギー効率を高め、再生可能エネルギー源を利用するために、建物や関連技術に対する制御が強化されている。再生可能エネルギー源は、提案された建物内で、または地元または国の再生可能エネルギー提供者を介して開発することができる。結果として、建築家は、継続的に緊張している現在の規制に遅れずに従うことが求められている。新しい開発でいくつかは極めて低いエネルギー使用を示している。しかし、建築家は、低エネルギー輸送、人工照明ではなく自然昼光、空調ではなく自然換気、公害、廃棄物管理といった広い意味でのイニシアチブの提供がますます求められており、リサイクル資材の使用、将来的に容易にリサイクルできる資材の雇用などが挙げられる。
建設の役割
設計がより高度かつ詳細になるにつれて、仕様および詳細設計は建物のすべての要素および構成要素からなる。建築の生産における技術は絶えず進歩しており、これらの進歩を常に最新の状態に保つために建築家に要求がある。
建築家はクライアントのニーズや管轄区域の要求に応じて、建設段階で建築業者のサービスのスペクトルが広範囲（詳細な文書作成と建設審査）か、それほど関与していない場合（請負業者が相当な設計構築機能を行えるようにするなど）とがある。
建築家は通常、プロジェクトを顧客に代わって入札し、一般請負業者にプロジェクトの授与を助言し、しばしば顧客と請負業者との間の契約を容易にし、管理する。この契約は法的に拘束力があり、すべてのステークホルダーの保険および約束、設計図書のステータス、建築家のアクセスのための規定、および進行中の作業の管理手順など、非常に幅広い側面をカバーしている。利用される契約の種類に応じて、更なる下請け契約の規定が必要となることがある。設計者は、材料、製品、または作業の予定された寿命および他の側面を指定する保証によって、いくつかの要素がカバーされることを要求することがある。
大部分の地区地域では、地元当局への事前通知が現地での開始前に行われなければならず、地方自治体に独立した検査を行うよう通知する必要がある。その後、建築家は地方自治体と協調して作業の進捗状況を見直し検査する。
建築家は通常、図面やその他の提出物を見直し、現場の指示書を作成し、発行し、契約者に支払証明書を提供する（w:Design-bid-buildも参照）。購入または雇用された他商品となるが、英国およびその他の国で、サーベイヤーはしばしばコストコンサルティングを提供するチームの一部である。非常に大規模で複雑なプロジェクトでは、設計支援や建設管理のために独立した建設マネージャーを雇うことがある。
多くの地区地域では、完了した作業または作業の一部の強制的な認証または保証が必要で、認定の要求は高度のリスクを伴うため、現場で進行する作業の定期的な点検は、設計自体に関連するすべての法令および許可に準拠していることを保証するために必要となる。
代替業と専門分野
近年、専門職の専門性が高まっており、多くの建築家や建築会社は、特定のプロジェクトタイプ（医療、小売、公的住宅、イベント管理など）、技術的専門知識、プロジェクトの配信方法などに重点を置いている。建築家のうち幾人かは建物コード、建物のエンベロープ、持続可能なデザイン、テクニカルライティング、歴史的保存（米国）または保護（英国）、アクセシビリティなどの専門コンサルタントとして特化している。
多くの建築家は、不動産開発、企業施設計画、プロジェクト管理、建設管理、インテリアデザイン、またはその他の関連分野への移行を選択する。

シティアーキテクト等

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シティアーキテクトは 建築 許可、詳細計画、および概観計画 に関する事項を処理するために自治体または市が採用している管理職建築家。シティアーキテクトは建築の見直しを行い、建築委員会を支援。また、都市の発展とビジョンの仕事に対して全体的な責任を負っている。自治体の職場は通常市役所であり以前はシティアーキテクトとしての仕事に公共の建物を設計する仕事が含まれていた[26]。

スウェーデンでシティアーキテクトは同国の国立百科事典（第12巻（1993）、p.553）によるとStadsarkitekt（昔はstadsbyggmastareと呼ばれていた）と表記し、1661年にストックホルムで最初のシティアーキテクトに任命されたのが長老ニコデモス・テッシンで、彼はシュトラールズントから採用され、ストックホルムは中世の小さな町からヨーロッパの近代的な首都へと変貌を遂げる。ヨーテボリはその最初のシティアーキテクトを1717年に得た。それから1842年までにカールテオドールマルムとノーショーピングはシティアーキテクトを導入してからスウェーデンの3番目の都市になり、エレブルーでは、1854年の火災の後、Fridolf Wijnbladhが任命され、1860年代にはマルメ5番目の都市になる[注釈 3]。1920年代まで、シティアーキテクトの役割と彼らの技能についてはかなり多くの不確実性があり、そして大多数の小さな都市は、これも必要条件ではなかったためシティアーキテクトは全くいなかった。したがって1924年に、スウェーデン建築家協会 （FSS）がヨンショーピング市に設立された。その目的は「シティアーキテクトの利益を守ること」でメンバーシップはすべてのシティアーキテクトまたは他の「シティアーキテクトに匹敵する任務を持つ建築家教育を受けた市職員」に開放されていた。FSSの最初の会長はストックホルム、Sigurd Westholmが就任。国の建築委員会が有能なシティアーキテクトを持つことを余儀なくされるように、法律の変更に取り組むことは当初の主要な仕事で彼の作品は新しい都市計画法と建築法でその要件が導入された1931年に成功を収めた[27]。シティアーキテクトの仕事は、国家融資の技術的な見直し（1940年代に始まった）のような任務によって徐々に増加し100万のプログラムに関連して最高潮に達した。PBLは、1987年に発行されたときの要件建築能力（計画と施工法）は再びFSSの行動によって [27]ビルボードの要件はPBLの歴史に侵食された彼ら側のシティアーキテクトがいる。

スウェーデンはさらにカウンティアーキテクトという郡の管理委員会が雇用する建築家がおり、またプランアーキテクト（Planarkitekt）やプランニング・アーキテクト(Planeringsarkitekt)が存在する。

カウンティアーキテクトは空間計画や天然資源の管理、および住宅供給を担当している。地方自治体と協力し、郡の建築家は郡内の計画および建設法の適用監視をしている。スウェーデンでは、1920年に最初の郡建築家を設置した。県建築事務所を組織し1936年からこの組織が対象とした看板規制を1967年までに完全に軌道に乗せ、郡は建築家を尋ねて州計画従事を誘い1971年に彼らは郡行政へ移った。

フィンランドには、すでに19世紀半ばにカウンティアーキテクト（ フィンランド語 ： laaninarkkitehti ）を設置していた[28]。

スウェーデンでプランアーキテクトとは市営都市建設事務所の職員などで計画・建築法に基づく計画の策定担当者、たとえば詳細な計画および概要計画を担当する。学歴すなわち建築家、造園家およびプランアーキテクトにかかわらず空間計画の知識を有する建築家として保持され得るこのタイトルは、都市計画を中心としたコミュニティ構築に従事する土木技術者やストックホルム大学の社会計画プログラムの修士課程の学生によっても利用される。

また同国でプランニング・アーキテクトは、主にフィジカルプランニングを担当する建築家の称号で、業界と団体のSveriges Arkitekterは、古いタイトルのフィジカルプランナーの代わりにタイトルプランニング アーキテクトを使用することを推奨している。

物的計画は、生態学的、社会的、美的、そして社会経済的見解に基づいて、土地、水、そして造られた環境の利用を扱う多目的な活動であるが2010年以来、これに従事する建築家が大幅に不足している。 彼らは民間部門と公共部門の両方で働き、雇用者は市町村の都市建設事務所、郡の行政委員会の計画部、中央政府機関（例えば、国立住宅管理局と救助庁）、または民間の計画・インフラストラクチャおよび建築の会社である。プランニングアーキテクトにとっての一般的な使命は 詳細計画と概要計画の確立である。プランニングアーキテクトはカールスクルーナにあるBlekinge Institute of Technology （BTH）で訓練を受けている。このプログラムは5年間のプログラムとして設計されており、合計300クレジットが含まれている。技術系学の卒業生への3年間の学士号、180単位の後、2年間の詳細な教育は120単位の技術マスタープログラムに従う。建築家のほか造園家として建築家教育からでも、この職業にも従事することができる[29]。

プランニングアーキテクトは同国の建築家同様保護されたタイトルではないが通常計画アーキテクトMSAと表記され、職業従事の1年後、タイトルはプランニングアーキテクトFPR / MSAに拡張される。MSAとはスウェーデンの建築家の種類のひとつである。

プロフェッサー・アーキテクト

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大学で建築学の教育を行ないながら、実際の設計に関わるものをプロフェッサー（教授）アーキテクトという。これは世界各国の建築学校で一般的なスタイルであり、また実務に長けた人物を教授に招聘するのも非常に多く行われている。単なる理論のみでなく実務に関わることは研究上・教育上も必要であり、学生に設計実務を示すことができるなどのメリットがあるとされる。

近代日本では、最初からジョサイア・コンドルなどが教育と実務にあたっており、教え子の辰野金吾が引き継ぐ。東京大学では帝国大学時代から伊東忠太以下、多数存在する。特に東大の内田祥三は営繕課長を兼ねて安田講堂を含むキャンパス計画を作成し、教え子を育てながら大学のグランドデザインを実現させていった。この他佐野利器や岸田日出刀、京都高等工芸学校や京都帝国大学で後身の育成に当たった武田五一、 フランスから帰国後、横浜高専で後身の育成に当たった中村順平 らがいる。

早稲田大学も佐藤功一が発足させて以降、歴代の教授陣は設計実務にも関わりながら、教育と研究に従事している。

第二次世界大戦後も東京大学工学部教授を歴任する丹下健三、芦原義信、槇文彦、安藤忠雄、大野秀敏、藤本壮介、千葉学、東京藝術大学教授を歴任する吉田五十八、天野太郎、六角鬼丈、片山和俊、北川原温、乾久美子、ヨコミゾマコト、吉村順三、武蔵野美術大学教授を歴任する芦原義信、竹山実、明治大学教授を歴任する堀口捨己、阪田誠造、東京工業大学教授を歴任する谷口吉郎、八木幸二、坂本一成、塚本由晴、安田幸一、篠原一男、首都大学東京（東京都立大学）教授を歴任する小林克弘、小泉雅生、横浜国立大学教授を歴任する北山恒、飯田善彦、西沢立衛、京都大学教授を歴任する西山卯三、高松伸、竹山聖、工学院大学教授を歴任する武藤章 (建築家)、望月大介、谷口宗彦、木下庸子、日本大学教授を歴任する吉田鉄郎、神谷宏治、泉幸甫、今村雅樹、横河健、関東学院大学教授を歴任する長谷川逸子、大阪芸術大学教授を歴任する高橋てい一、稲田尚之、宮本佳明、 この他、複数の大学で教授を歴任する 清家清（東京工業大学、東京藝術大学） 妹島和世（慶應義塾大学、多摩美術大学） 岸和郎（京都大学、京都工芸繊維大学） 内田祥哉（東京大学、明治大学、金沢美術工芸大学） 太田實（北海道大学、北海道工業大学） 内井昭蔵（京都大学、滋賀県立大学） 山本理顕（工学院大学、横浜国立大学） 仙田満（琉球大学、名古屋工業大学、日本大学、東京工業大学、放送大学） 小嶋一浩（横浜国立大学、東京理科大学） 木島安史（熊本大学、千葉大学） 東孝光（大阪大学、千葉工業大学） 藤森照信（東京大学、工学院大学） 宮脇檀（法政大学、日本大学） 重村力（神奈川大学、神戸大学、九州大学） 宗本順三（九州芸術工科大学、京都大学） 難波和彦（大阪市立大学、東京大学） 元倉眞琴（東北芸術工科大学、東京芸術大学） など、プロフェッサー・アーキテクトの例は多い。

アンビルト・アーキテクト

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建築家という空間デザイナーがそのデザイン空間を実現することは、依頼者がいて、依頼者の資金で、依頼者がなんらかで使うための建築空間を構築することであるが、中にはこうしたことを束縛として捉え、束縛から逃れてデザイン空間実現へのこだわりは捨て、ドローイングや思想を発表する建築家が現れている。それらの者はアンビルト・アーキテクトと呼ばれる。磯崎新は著書「UNBUILT 反建築史UNBUILT」（TOTO出版、2001年）、「建築の解体―1968年の建築状況」（再版：鹿島出版会 1997年、ISBN 978-4306093492、美術出版社、1975年）で、「デザイン空間の実現を伴わない建築思想家＝アンビルトアーキテクト」として、案件での作品著作や、発表・講演等で生計をたてる道があることを示している。さらに磯崎も前述の著書で1980年代のポストモダニズム建築の到来とその崩壊、非構築系建築の出現を予測している。

世界ではボストン建築家協会が主催するその名も「BSA Unbuilt Architecture Design Awards」といった未完作品・空想建築作を表彰する賞もある。建築中や建築予定の作品は選考対象外、計画が途中で断念されたプロジェクトや仮想のプロジェクトが応募の対象となっている。

歴史的に建築家は、個人差もあるが総じて絵は上手く、いわゆるユートピアや先見の明の建築プロジェクトなどを、ドローイング等といった図面の操作で作品を発表し政治、世界、文化などを語る傾向がある。社会性や政治性は建築家必須のアイテムである。

アンビルトアーキテクトと呼んでいる建築家も、それなりに芸術としての建築を構想する建築家として評価する伝統があり、日本に比べ技士ではなく建築や都市の総合プロデューサーといった側面は諸外国では強く、こうした建築家はアーキテクチュア・ライティングが重要なツールとして発揮、構想しているビジョンも時代に先駆け過ぎ、実物の建築を建設する機会に恵まれないタイプの建築家を評価する慣習がある。都市計画と建築は一体的に語られ、環境問題にも詳しいのが建築家とみられる。その時代を先取りした建築ビジョンなど、本物を建てたことがなくても、世界中の建築家・建築界から評価されているアーキグラムなどはRIBAゴールドメダルを2002年に受賞している。

こうしたアンビルトアーキテクトとみられている建築家は、上記アーキグラムの他、マリオ・ガンデルソナス、ジョン・ヘイダック、スーパースタジオ、フレデリック・キースラー、レベウス・ウッズ、マッシモ・スコラーリ、フランコ・プリーニ、コンスタント・ニーヴェンホイス、エリザベス・ディラー+リカルド・スコフィディオ、ヨナ・フリードマン、らがいる。

ただしかれらにしても、以前に建築の実務にはついていてあるいは自身の建築設計事務所を構えている。実作は少ないながらもといった類である。スケッチやドローイング、模型でしか作品発表していない。それにも関わらず、少ない実作や設計図面よりも、スケッチやドローイングで発表された新規の建築ビジョンが現実の建築に多大な影響を与える力をもちえている。ダニエル・リベスキンド、ザハ・ハディド、ニール・ディナーリ、アシンプトート（英語版）など、長らく建築実作に恵まれなかった面々も過去にはアンビルトアーキテクトとみられ、同様の活動を行い、また公開の建築設計競技で発表された案が注目され日の目をみたのもある。

こうした建築家は脱構築主義建築系の建築家という風にみられ、これについては入江徹が「展覧会―ディスコンスタラクティビスト・アーキテクチュアとその背景」（日本建築学会計画系論文集 第551号、p329-334、2002年）という論で「脱構築主義の建築展」などを参考にしてこの背景の考察を行っている。

黒川紀章もデビュー作は新聞で一作も無いが計画案で国際的に有名な建築家と紹介され、依頼が来たものである。

やや逆のケースもあり、フランス革命期のエティエンヌ・ルイ・ブーレーやアル＝ケ＝スナンの王立製塩所の実作のあるクロード・ニコラ・ルドゥーも革命後実作に恵まれなかったが、その後幻想的な計画案を残し、これらが注目を集めていった。またロンドン動物園スノードン禽舎を設計したセドリック・プライスやレオン・クリエ、ダグマル・リヒター、建築評論で活躍するマイケル・ソーキンなど、実作も少なく、実作よりも案やドローイングその他の方が知られるケースもみられる。

三浦丈典が建築家が構想段階で描くドローイングについて著した「起こらなかった世界についての物語 アンビルト・ドローイング」（彰国社 2010年）で実際には実現していない「unbuilt drawing」をテーマにしている。16世紀から20世紀まで26の建築家のドローイングが取り上げられている。それぞれに著者ならではの興味深い文が添えられており、絵の構想だけで実物がないということが、様々な想像や妄想がしやすいことを指摘している。

賞

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種類は建築#建築に関する賞を参照。最も著名な賞は、ハイアット財団（Hyatt Foundation）から贈られるプリツカー賞（正式名称：プリツカー建築賞）である。次いで、王立英国建築家協会から贈られるRIBAゴールドメダル（正式名称：ロイヤルゴールドメダル）、アメリカ建築家協会から贈られるAIAゴールドメダル、国際建築家連合から優れた建築家に対して授与される賞であるUIAゴールドメダル、スターリング賞、アジア建築家評議会アルカシア建築賞、ヨーロッパ主要建築家フォーラム（Leading European Architects Forum、LEAF）のリーフ賞、フランスの銀の定規賞がある。日本においては、社団法人日本建築学会が建築家に与える日本建築学会賞、財団法人吉岡文庫育英会が建築家に与える新建築賞のほか、社団法人日本建築家協会が建築家に与える日本建築大賞等がある。

団体

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国際

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日本

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他国

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建築設計競技

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→詳細は「建築設計競技」を参照

著名な建築家

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古代

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姓名 生年 没年 国 代表作
/ イムホテプ 紀元前2690年頃 紀元前2610年頃 古代エジプト ジェセル王のピラミッド
/ イクティノス 不詳 不詳 古代ギリシア パルテノン神殿
/ カリクラテス 不詳 不詳 古代ギリシア パルテノン神殿、アテーナー・ニーケー神殿
/ ペイディアス 紀元前490年頃 紀元前430年頃 古代ギリシア アテナ・プロマコス、アテナ・レムニア
/ ミレトスのヒッポダモス 不詳 不詳 古代ギリシア ミレトスの新都市
/ プリエネのピュティオス 不詳 不詳 古代ギリシア マウソロス霊廟、プリエネのアテナ神殿
/ クニドスのソストラトス 紀元前3世紀 不詳 古代ギリシア アレクサンドリアの大灯台
/ ディノクラティス 不詳 紀元前278年頃 古代ギリシア アレクサンドリアの都市計画
/ ウィトルウィウス 紀元前80年/70年頃 紀元前15年以降 共和政ローマ
/ ダマスカスのアポロドーロス 不詳 不詳 古代ギリシア トラヤヌス橋
/ ミレトスのイシドロス 不詳 不詳 東ローマ帝国 ハギア・ソフィア大聖堂
/ トラレスのアンテミオス 474年 534年 東ローマ帝国 ハギア・ソフィア大聖堂
/ アインハルト 770年頃 840年 フランク王国 アインハルトのバシリカ聖堂、ミヒェルシュタット市教会（先代）
/ ダイダロス 不詳 不詳 古代ギリシア

初期の建築家

10世紀の建築家

12世紀の建築家

13世紀の建築家

ルネサンスから歴史主義建築

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→「ルネサンス」および「歴史主義建築」も参照
姓名 生年 没年 国籍 代表作
/ アルノルフォ・ディ・カンビオ 1240年/
1245年		 1302年/
1310年		 イタリアの旗 イタリア フィレンツェ大聖堂（フィレンツェ）
/ フィリッポ・ブルネレスキ 1377年 1446年 イタリアの旗 イタリア フィレンツェ大聖堂ドーム、サン・ロレンツォ教会（フィレンツェ）
/ レオーネ・バッティスタ・アルベルティ 1404年 1472年 イタリアの旗 イタリア 「建築論」、サンタンドレア教会のファサード（フィレンツェ）
/ アリストティル・フィオラヴァンティ 1415年/
1420年		 1486年 ロシアの旗 ロシア モスクワ・クレムリンのウスペスキー聖堂
/ ルチアーノ・ラウラーナ 1420年 1479年 イタリアの旗 イタリア パラッツォ・ドゥカーレ（ウルビーノ）
/ ドナト・ブラマンテ 1444年頃 1514年 イタリアの旗 イタリア テンピエット（ローマ）
/ ミケランジェロ・ブオナローティ 1475年 1564年 イタリアの旗 イタリア サン・ピエトロ大聖堂、カンピドリオ広場（ローマ）
/ ヤーコポ・サンソヴィーノ 1486年 1570年 イタリアの旗 イタリア 国立マルチャーナ図書館（ヴェネツィア）
/ ミマール・スィナン 1490年前後 1588年 オスマン帝国の旗 オスマン帝国 シェフザーデ・ジャーミイ、スレイマニエ・ジャーミイ、セリミーエ・ジャーミイ
/ アンドレア・パラーディオ 1508年 1580年 イタリアの旗 イタリア ヴィッラ・ロトンダ、バシリカ、サン・ジョルジョ・マッジョーレ聖堂、イル・レデントーレ教会
ヴィチェンツァ市街とヴェネト地方のパッラーディオのヴィッラ
/ ジョルジョ・ヴァザーリ 1511年 1574年 イタリアの旗 イタリア ヴァザーリの回廊（フィレンツェ）
/ ドメニコ・フォンターナ 1543年 1607年 イタリアの旗 イタリア バチカン
/ ヴィンチェンツォ・スカモッツィ 1548年 1616年 イタリアの旗 イタリア |パルマノーヴァ
/イニゴー・ジョーンズ 1573年 1652年 イギリスの旗 イギリス コヴェント・ガーデン市場
/ エリアス・ホル（ドイツ語版） 1573年 1646年 ドイツの旗 ドイツ アウクスブルク市庁舎
/ サンティーノ・ソラーリ（ドイツ語版） 1576年 1646年 イタリアの旗 イタリア ヘルブルン宮殿
/ ピエトロ・ダ・コルトーナ 1596年 1669年 イタリアの旗 イタリア サンタ・マリア・デッラ・パーチェ教会（ローマ）
/ ジャン・ロレンツォ・ベルニーニ 1598年 1680年 イタリアの旗 イタリア サン・ピエトロ広場、サンタンドレア・アッレ・クィリナーレ教会（ともにローマ）
/ フランチェスコ・ボッロミーニ 1599年 1667年 イタリアの旗 イタリア サン・カルロ教会、サンティーヴォ・アッラ・サピエンツァ教会（ともにローマ）
/ ルイ・ル・ヴォー 1612年 1670年 フランスの旗 フランス ヴェルサイユ、コレージュ・ド・キャトル・ナシオン
/クリストファー・レン 1632年 1723年 イギリスの旗 イギリス セント・ポール大聖堂（ロンドン）
/ ジュール・アルドゥアン＝マンサール 1646年 1708年 フランスの旗 フランス ヴェルサイユ宮殿、アンヴァリッド（廃兵院）
/ ドメニコ・トレジーニ 1670年 1734年 イタリアの旗 イタリア ペトロバーヴロフスク要塞、ピョードル1世夏の宮殿
/ バルトロメオ・ラストレッリ 1700年 1771年 ロシアの旗 ロシア 冬宮殿（サンクトペテルブルク）、エカテリーナ宮殿（ツァールスコエ・セロー）
/ イワン・ヒョードリッヒ・ミチューリン（英語版） 1700年 1763年 ロシアの旗 ロシア スワンスキー修道院、モスクワ・クレメント教会、セルギー大修道院
/ エマニュエル・エーレ（フランス語版） 1705年 1763年 フランスの旗 フランス スタニスラス広場
/ アントニオ・リナルディ 1710年 1794年 イタリアの旗 イタリア ヤムブルクの大聖堂（キンギセップ）、大理石宮殿（サンクトペテルブルク）
/ ドミトリー・ウフトムスキー 1719年 1774年 ロシアの旗 ロシア トウエルスキエ凱旋門、赤の凱旋門、クスネッキー橋
/ アレクサンドル・ココリーノフ 1726年 1772年 ロシアの旗 ロシア 国立レービン絵画彫刻建築大学・旧芸術アカデミー
/ カルル・ブランク（英語版） 1728年 1793年 ロシアの旗 ロシア モスクワの孤児院、ウクライナ宮殿
/ロバート・アダム 1728年 1792年 イギリスの旗 イギリス アダムスタイルのカントリー・ハウス
/ ユーリ・フェリテン 1730年 1801年 ロシアの旗 ロシア アルメニア教会や大エルミタージュ チェスメンスキー宮殿
/ ビクトル・ルイ（フランス語版） 1731年 1800年 フランスの旗 フランス ボルドー大劇場、パリ・パレロワイヤルギャルリー
/ クロード・ニコラ・ルドゥー 1736年 1806年 フランスの旗 フランス パリの旧市門 <磯崎新好みの新古典主義の建築家>
/ マトヴェイ・カザコフ 1738年 1812年 ロシアの旗 ロシア モスクワ・クレムリン内の元老院、コリツインスカヤ病院（モスクワ）、貴族会館
/ J・F・Th・シャルルグラン（英語版） 1739年 1811年 フランスの旗 フランス エトワール凱旋門（パリ）
/チャールズ・キャメロン 1743年 1812年 イギリスの旗 イギリス キャメロン・ギャラリー、パーブロスク宮殿
/トーマス・レヴァートン（英語版） 1743年 1824年 イギリスの旗 イギリス ベッドフォード広場周辺連続住宅
/ ジャコモ・クァレンギ（英語版） 1744年 1817年 ロシアの旗 ロシア エルミタージュ劇場、アレクサンドル宮殿
/トマス・ハリソン 1744年 1829年 イギリスの旗 イギリス グロウヴナー橋
/ ヴィンセンツォ・ブレンナ 1747年 1820年 ロシアの旗 ロシア インジェネールヌィ城塞（旧ミハイロフスキー城） パーヴロフスク宮殿
/ ニコライ・リヴォーフ 1751年 1803年 ロシアの旗 ロシア モスクワ中央郵便局、ネヴァ門、ボリソグレープスキー聖堂トルジョーク
/ジョン・ナッシュ 1752年 1835年 イギリスの旗 イギリス リージェント・ストリート開発
/ジョン・ソーン 1753年 1837年 イギリスの旗 イギリス イングランド銀行（ロンドン）
/ アンドレイ・ヴォロニーヒン 1759年 1814年 ロシアの旗 ロシア カサン聖堂、ベテルフルグ鉱山大学、桃色のバウィリオンバーヴロフスク
/ ジャン＝フランソワ・トマ・デュ・トモン 1760年 1813年 フランスの旗 フランス 商品取引所（現海軍中央博物館）、サンクトペテルブルクのボリショイ劇場（ボリショイ・カーメンヌイ劇場）
/ アンドレヤン・ザハーロフ 1761年 1811年 ロシアの旗 ロシア 海軍省庁舎、シベリア幼年学校・現在のフルンゼ総合兵科専門学校
/ ピエール・フォンテーヌ（フランス語版） 1762年 1853年 フランスの旗 フランス 贖罪聖堂、パレ・ロワイヤル、オルレアン回廊
/ ピエール・アレクサンドル・ヴィニョン（フランス語版） 1763年 1828年 フランスの旗 フランス マドレーヌ寺院
/ フリードリヒ・ヴァインブレンナー 1766年 1826年 ドイツの旗 ドイツ カールスルーエの都市改造
/ フリードリッヒ・ジリー（ドイツ語版） 1772年 1800年 ドイツの旗 ドイツ フリードリヒ大王記念碑の設計
/ カリオ・ロッシ 1775年 1849年 イタリアの旗 イタリア 参謀本部、ロシア美術館ミハイロフスキー宮殿、ロッシのパヴィリオン
/フランシス・グリーンウェイ 1777年 1837年 イギリスの旗 イギリス ハイド・パーク・バラックス
/ カール・ルートヴィヒ・エンゲル（ドイツ語版） 1778年 1840年 ドイツの旗 ドイツ ヘルシンキ大聖堂
/ カルル・フリードリッヒ・シンケル 1781年 1841年 ドイツの旗 ドイツ ベルリン王立劇場（Konzerthaus Berlin）、ベルリン旧博物館（Altes Museum）
/ ミハイル・マラーホフ 1781年 1842年 ロシアの旗 ロシア ラストルグーエフ＝ハリトーノフ邸（ハリトーノフパレス）、アレクサンドルネフスキー大聖堂
/ ルイ＝イボリット・ルバ 1782年 1867年 フランスの旗 フランス ノートルダウ・ド・ロレット教会、プチロケット監獄
/ アファナスィ・グリゴリエフ（英語版） 1782年 1868年 ロシアの旗 ロシア ロプヒン邸宅、トルストイ博物館、大昇天教会
/ ジュゼッペ・ヤペッリ 1783年 1852年 イタリアの旗 イタリア
/ ジョセフ・ボーブ（英語版） 1784年 1834年 ロシアの旗 ロシア 旧ボリショイ劇場とマリー劇場
/ オーギュスト・モンフェラン 1786年 1858年 フランスの旗 フランス 聖イサク聖堂の再建 ロストーフビル、パリのルイーズ（母）の墓
/ オーギュスト・シドポール・モリノ 1790年 1848年 フランスの旗 フランス サント＝マリ教会
/ ルイ・ヴィスコンティ 1791年 1853年 フランスの旗 フランス カルーゼル広場
/ ジャック・イニャス・イトルフ 1792年 1867年 フランスの旗 フランス サン・ヴァンサン・ド・ポール教会
/ コンスタンチン・トーン 1794年 1881年 ロシアの旗 ロシア モスクワ・レニングラード駅, 英国大使館
/ フェリックス・デュバン 1798年 1870年 フランスの旗 フランス エコール・デ・ボザール校舎、ルーブル宮改築
/ アレクサンドル・ブーロフ 1798年 1877年 ロシアの旗 ロシア ミハイロフスキー劇場、プルコヴォ天文台、防衛隊本部宮殿広場、中央建築家会館（旧IBAレマン邸）
/デシマス・バートン（英語版） 1800年 1881年 イギリスの旗 イギリス ハイド・パーク (ロンドン)
/ アウグスト・フリードリヒ・シュトゥーラー（英語版） 1800年 1865年 ドイツの旗 ドイツ ベルリン新博物館
/ ロオ・ド・フリュリ（英語版） 1801年 1875年 フランスの旗 フランス 自然誌博物館、エトワール広場整備
/ アンリ・ラブルースト 1801年 1875年 フランスの旗 フランス 国立図書館、サント・ジュヌヴィエーヌ図書館
/ ルイ・デュク（フランス語版） 1802年 1879年 フランスの旗 フランス 最高裁判所
/ アンドレイ・シュタケンシュナイダー 1802年 1865年 ロシアの旗 ロシア マリインスキー宮殿、ベロセーリスキー＝ベロジョールスキー宮殿
/ レオン・ヴォードワイエ 1803年 1872年 フランスの旗 フランス ラ・マジョール大聖堂
/ ゴットフリート・ゼンパー 1803年 1879年 ドイツの旗 ドイツ ドレスデン歌劇場（Semperoper）
/ ヴィクトール・バルタール 1805年 1874年 フランスの旗 フランス パリ中央市場、サンドギュータン教会
/ アレクセイ・ゴーノスタエフ（英語版） 1808年 1862年 ロシアの旗 ロシア トリニティセルギウス修道院、サンクトペテルブルク大聖堂、ヘルシンキウスペンスキー大聖堂
/ アントワーヌ・ニコラ・バイー（フランス語版） 1810年 1892年 フランスの旗 フランス パリ商業裁判所
/ ヘクター・ルフュエル（英語版） 1810年 1875年 フランスの旗 フランス カルーゼル広場の修正設計 ルーブル宮の建築家
/ ジョージ・ギルバート・スコット 1811年 1878年 イギリスの旗 イギリス 英外務省、セント・パンクラス駅
/ ウジェーヌ・エマニュエル・ヴィオレ・ル・デュク 1814年 1879年 フランスの旗 フランス 中世教会堂の修復（パリのサント・シャペル、ノートルダム、アミアン、ルーアンの大聖堂）
/ フランチェスコ・デ・サンクティス 1817年 1883年 イタリアの旗 イタリア スペイン階段（ローマ）
/ テオドール・バリュー 1817年 1885年 フランスの旗 フランス サン・ジェルマンオーセロア教会、トリニテ教会
/ イポリト・モニヘリッチ（英語版） 1819年 1878年 ロシアの旗 ロシア アレクサンドル2世夏の離宮、リヴァディア宮殿、スキェルニェウィツェ宮殿、モスクワ工科博物館
/ ダビット・グリム（英語版） 1823年 1898年 ロシアの旗 ロシア マリアマグダレン教会、トビリシ大聖堂
/ ガブリエル・ダヴィヴ（英語版） 1824年 1881年 フランスの旗 フランス シャトレ広場の劇場、天文台噴水、レンヌ市庁舎高等法院
/ レオン・ジナン（フランス語版） 1825年 1898年 フランスの旗 フランス ノートルダム・デ・シャン教会、医科学校 ガリエラ美術館
/ シャルル・ガルニエ 1825年 1898年 フランスの旗 フランス オペラ座（パリ）
/ アルチュール＝スタニスラス・ディエ（フランス語版） 1827年 1890年 フランスの旗 フランス パリ救済病院
/ ハインリッヒ・フォン・フェルステル（英語版） 1828年 1883年  オーストリア ヴォティーフ教会、ウィーン大学本館
/ エミール・ヴォードルメール 1829年 1914年 フランスの旗 フランス サンテ刑務所 リセ・ビュッフォン校
/ アレクサンドル・ベルナルダッチ（英語版） 1831年 1907年 ロシアの旗 ロシア キシナウシティホール、旧オデッサ鉄道駅、ブリストルホテル、新証券取引所オデッサ・フィルハーモニー管弦楽団シアター
/リチャード・ノーマン・ショウ 1831年 1912年 イギリスの旗 イギリス スコットランド・ヤード
/ ジュリアン・ガデ 1834年 1908年 フランスの旗 フランス パリ中央郵便局、サン・ジェルマン通りのアパルト
/ ジャン＝ルイ・パスカル 1837年 1920年 フランスの旗 フランス ボルドー大学医学部、国立図書館改築
/ パウル・ヴァロット（ドイツ語版） 1841年 1912年 ドイツの旗 ドイツ ドイツ国会議事堂（Reichstagsgebäude）
/ マクシミリアン・メスマッシャー（英語版） 1842年 1906年 ロシアの旗 ロシア 聖イサク大聖堂復元、ウラジミール宮殿内装、博物館建物バロン・フォン・スティーグリッツ
/ ファルディナン・デューテール（英語版） 1845年 1906年 フランスの旗 フランス ギャルリー・デ・マシン
/ ヴィクトール・ラルー 1850年 1937年 フランスの旗 フランス サン・マルタン教会、トゥール駅
/ シャルル・ジロー（フランス語版） 1851年 1932年 フランスの旗 フランス プチ・パレ
/ ポール＝アンリ・ネノー（英語版） 1853年 1934年 フランスの旗 フランス ソルボンヌ大学
/ コンスタンティン・リーギン 1854年 1932年 ロシアの旗 ロシア トムスク市役所（旧出納係ウサチョーフ・アンド・リーヴェン書店）、ヤーコヴレフ警備隊将校会館（旧議会会館）
/ アンリ・ドグラーヌ（フランス語版） 1855年 1932年 フランスの旗 フランス グラン・パレ
/ ウラジーミル・モオロ 1855年 不詳 ロシアの旗 ロシア ハバロフスククラブ、艦隊司令官の家
/ レオン・ベノワ 1856年 1928年 ロシアの旗 ロシア サンクトペテルブルクノートルダム大聖堂、ロシア大公霊廟、ペトロパヴロフスク要塞、アレクサンドルネフスキー大聖堂
/ ヴィクトール・オルタ 1861年 1947年 ベルギーの旗 ベルギー 建築家ヴィクトル・オルタの主な都市邸宅群 (ブリュッセル)
/ ジャイルズ・ギルバート・スコット 1880年 1960年 イギリスの旗 イギリス リヴァプール大聖堂、バターシー発電所
/ アレクセイ・ドゥーシュキン 1904年 1977年 ロシアの旗 ロシア マヤコフスカヤ駅、クロポトキンスカヤ駅、ロシア連邦運輸機関建設省オフィス棟
/ ユーリー・グネドーフスキー 1930年 ロシアの旗 ロシア タガンカ劇場改築、国際文化コンプレックス・赤い丘

近代建築以降

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姓名 生没年 国籍 代表作
/ ギュスターヴ・エッフェル 1832年 - 1923年 フランスの旗 フランス ギャラビー鉄道高架橋、自由の女神像鉄骨構造設計（ニューヨーク）、マリア・ピラ・ブリッジ（ポルトガル）、エッフェル塔監理（パリ）
/ ヴィクトル・ハルトマン 1834年 - 1873年 ロシアの旗 ロシア サーヴァ・マモントフ商会, ロシア開基一千年記念碑
/ オットー・ワーグナー 1841年 - 1918年  オーストリア マジョリカハウス、カールスプラッツ駅、ウィーン郵便貯金局
/ ダニエル・バーナム 1846年 - 1912年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 フラットアイアンビル
/ ヴィクトル・ヴァスネツォフ 1848年 - 1926年 ロシアの旗 ロシア トレチャコフ美術館、自邸（現ヴァスネッオーフ博物館）
/ アレクサンドル・パメラーンツェフ 1848年 - 1918年 ロシアの旗 ロシア 全ロシア芸術産業博覧会会場ニージェニー・ノヴゴロド ロフトーフ・ナ・ドン市議会
/ アントニ・ガウディ 1852年 - 1926年 スペインの旗 スペイン サグラダ・ファミリア大聖堂
/ ウラジーミル・シューホフ 1853年 - 1939年 ロシアの旗 ロシア シャーボロフスカヤのラジオ塔
/ ヘンドリク・ペトルス・ベルラーヘ 1856年 - 1934年 オランダの旗 オランダ アムステルダム証券取引所
/ ルイ・ボニエ 1856年 - 1946年 フランスの旗 フランス パリ・ビュット・オ・カーユの市立プール
/ ルイス・サリヴァン 1856年 - 1924年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 オーディトリアム・ビル、ギャランティ・ビル、カーソン・ピリー・スコット・ストア
/ レオン・ベノワ 1856年 - 1928年 ロシアの旗 ロシア ペトロパーヴロフスク要塞内の皇帝家墓、保険会社ロシア・ビル、ダルムシュタットのロシア正教会、ハンブルクのロシア正教会
/ ローマン・クレイン 1858年 - 1924年 ロシアの旗 ロシア プーシキン美術館、ミュール・アンド・メリリス百貨店（現ツム中央百貨店）、トリョフゴールヌィ・ビール工
/ ヒョードル・シェーフテリ 1859年 - 1926年 ロシアの旗 ロシア チェーホフ・モスクワ芸術座、ゴーリキー文学博物館、ロシア外務省迎賓館
/ キャス・ギルバート 1859年 - 1934年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 ウールワースビル
/ ジョルジュ・シュダンヌ 1861年 - 1940年 フランスの旗 フランス リヴィエラ・パレス・ホテル、エリーゼ・パレル・ホテル
/ ヴィクトール・オルタ 1861年 - 1947年 ベルギーの旗 ベルギー タッセル邸
/ レフ・ケークシェフ 1863年 - 1907年 ロシアの旗 ロシア エジプト大使館軍事部（旧ケークシェフ第二の家）、レストラン・プラハ、ニコーリスキエ商店
/ ジュール・ラヴィロット 1864年 - 1924年 フランスの旗 フランス ラップ街のアパート セティヨ街の邸宅
/ ラグナル・エストベリ 1866年 - 1945年  スウェーデン ストックホルム市庁舎
/ ルネ・ビネ 1866年 - 1911年 フランスの旗 フランス パリ万国博正面入り口
/ エクトール・ギマール 1867年 - 1942年 フランスの旗 フランス メトロ入口、カステル・ベランジェ
/ ヨゼフ・マリア・オルブリッヒ 1867年 - 1908年  オーストリア 分離派会館、エルンスト・ルートヴィヒ館、結婚記念塔
/ イワン・ジョルトーフスキー 1867年 - 1959年 ロシアの旗 ロシア 国際親光委員会「インツーリスト」（旧モホヴヤヤ通りの集合住宅）、タラーソフ邸、中央火力発育所、ロシア国立銀行
/ イリヤ・ボンダレンコ（英語版） 1867年 - 1947年 ロシアの旗 ロシア リバイバル教会、万国博覧会（1900年）ロシア工芸パビリオン
/ ヒョードル・ゴーノスタエフ（英語版） 1867年 - 1915年 ロシアの旗 ロシア クルスク大聖堂、コローメンスコエの昇天教会、Rogozhskoye墓地鐘楼
/ シャルル・ド・モンタルナル 1867年 - 没年不詳 フランスの旗 フランス パリの問屋街のオフィスビル
/ ペーター・ベーレンス 1868年 - 1940年 ドイツの旗 ドイツ 自邸、ハーゲンの火葬場、AEGタービン工場、ヘキスト染色工場
/ チャールズ・レニー・マッキントッシュ 1868年 - 1928年 イギリスの旗 イギリス グラスゴー美術学校、ウィロー・ティールーム、ヒルハウス
/ エドウィン・ラッチェンス 1869年 - 1944年 イギリスの旗 イギリス インド総督府
/ ハンス・ペルツィヒ 1869年 - 1936年 ドイツの旗 ドイツ ベルリン大劇場
/ イワン・レルベルグ 1869年 - 1932年 ロシアの旗 ロシア トヴェルスカヤストリートに面する中央電信建物
/ トニー・ガルニエ 1869年 - 1948年 フランスの旗 フランス リヨン工業都市セタ・ジュニ、オリンピック・スタジャニ
/ アドルフ・ロース 1870年 - 1933年  オーストリア ロースハウス、トリスタン・ツァラのスタジオと家、ミュラー邸
/ ヨーゼフ・ホフマン 1870年 - 1956年 ベルギーの旗 ベルギー プーカースドルフ・サナトリウム、ストックレー邸
/ アンドレ＝ルイ・アルフヴィドソン 1870年 - 1898年 フランスの旗 フランス 芸術家のための集合住宅
/ フョードル・リドヴァリ 1870年 - 1945年 ロシアの旗 ロシア サンクトペテルブルク国際市外電話局（旧アゾフ＝ドン銀行）、自邸、ホテルアストリア、ロシア連邦銀行アストラハン支店（旧アゾフ＝ドン銀行）
/ レイモンド・フッド 1871年 - 1934年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 トリビューン・タワー、ロックフェラー・センター、マグロウヒル・ビル
/ イワン・フォミン 1872年 - 1936年 ロシアの旗 ロシア クラースヌィエ・ヴォロータ駅、運輸人民委員部ロシア連邦運輸省（旧運輸人民委員会）、スポーツクラブ・ディナモ複合施設
/ ヨジェ・プレチニック 1872年 - 1957年 スロベニアの旗 スロベニア スロヴェニア国立大学図書館, リュブリャナ中央市場
/ ロベール・マイヤール 1872年 - 1940年 スイスの旗 スイス ザルギナトーベル橋、スイス博覧会セメント館
/ マリアン・ペレチャトコーヴィッチ 1872年 - 1916年 ロシアの旗 ロシア ヴァヴェリベルグ商業銀行兼自邸、ロシア貿易産業銀行、商業産業省庁舎
/ エリエル・サーリネン 1873年 - 1950年  フィンランド ヘルシンキ中央駅、フィンランド国立博物館、ヴィープリ駅、エリエル・サーリネン自邸
/ アレクセイ・シューセフ 1873年 - 1949年 ロシアの旗 ロシア ホテルモスクワ、トレチャコフ美術館新館、コムゾモーリ、レーニン軍事アカデミーKGB本部
/ オーギュスト・ペレ 1874年 - 1954年 フランスの旗 フランス フランクリン街のアパート、ノートル・ダム・デュ・ランシー
/ アンドレイ・クリャチコフ（ロシア語版） 1876年 - 1950年 ロシアの旗 ロシア オムスク・フリューベル博物館旧館（1914年）大型パネル構造の宅地、ノボシビルスク・レーニンハウス
/ フリッツ・ヘーガー（ドイツ語版） 1877年 - 1949年 ドイツの旗 ドイツ チリハウス
/ アイリーン・グレイ 1878年 - 1976年 アイルランドの旗 アイルランド E1027
/ ウラジミール・シューコ 1878年 - 1939年 ロシアの旗 ロシア ロシア国立図書館（旧国立レーニン図書館）、地下鉄駅エレクトロザヴォツカヤ駅地上ホール
/ アレクサンドル・タマニアン 1878年 - 1936年 アルメニアの旗 アルメニア バグーのナルコムゼン, コチュベーイの邸宅
/ ブルーノ・タウト 1880年 - 1938年 ドイツの旗 ドイツ ドイツ工作連盟ケルン展（1914年）での「ガラス・パヴィリオン」
/ レオニード・ヴェスニン 1880年 - 1933年 ロシアの旗 ロシア ジル工場文化宮殿、「モストルク」デパート
/ ヴャチェスラフ・オルタルジェーフスキー 1880年 - 1980年 ロシアの旗 ロシア ホテル「ウクライナ」、全ロシア博覧センター、「モストルク」デパートメント
/ グレゴリ・バルヒン 1880年 - 1969年 ロシアの旗 ロシア 日刊紙イズヴェスチャ本社ビル
/ ニコライ・ラドフスキー 1881年 - 1941年 ロシアの旗 ロシア クラースヌイエヴォロータ駅、トヴェルスカヤ通り沿いの集合住宅、地下鉄ルビャンカ駅プラットフォームホール
/ ポール・トゥルノン 1881年 - 1964年 フランスの旗 フランス エリザネートヴィル教会、ヴィルモンブル教会
/ ウイクトル・ヴェスニン 1882年 - 1950年 ロシアの旗 ロシア ジル工場文化宮殿、「モストルク」デパート
/ パンテレイモン・ゴーロソフ 1882年 - 1945年 ロシアの旗 ロシア プラウダ本社、鉱物資源研究所、大プロンナヤ通り集合住宅
/ イリア・ゴーロソフ 1883年 - 1945年 ロシアの旗 ロシア ズーエフクラブ、内務人民委員部局官舎、高等労務組合学校、ニージュニー・ノヴゴロド自動車工場社宅
/ アレクサンドル・ヴェスニン 1883年 - 1959年 ロシアの旗 ロシア ジル工場文化宮殿、「モストルク」デパート
/ ヴァルター・グロピウス 1883年 - 1969年 ドイツの旗 ドイツ バウハウス（デッサウ）
/ ウィレム・デュドック 1884年 - 1974年 オランダの旗 オランダ ヒルフェルスム市庁舎
/ グンナール・アスプルンド 1885年 - 1940年  スウェーデン 森の火葬場
/ ウラジーミル・タトリン 1885年 - 1953年 ロシアの旗 ロシア 第三インターナショナル記念塔
/ レフ・ルードネフ 1885年 - 1956年 ロシアの旗 ロシア モスクワ・フルンゼ陸軍士官学校, シャポシニコフ通り沿いの建築物群, リガ科学アカデミー庁舎, ポーランド文化科学宮殿
/ ロベール・マレ＝ステヴァンス 1886年 - 1945年 フランスの旗 フランス マレ・ステヴァン通りの集合住宅 ポール・ポワレ別邸 ステヴァンス・チェアC
/ ミース・ファン・デル・ローエ 1886年 - 1969年 ドイツの旗 ドイツ バルセロナ・パビリオン、ファンズワース邸、シーグラム・ビルディング
/ エーリヒ・メンデルゾーン 1887年 - 1953年 ドイツの旗 ドイツ アインシュタイン塔
/ ル・コルビュジエ 1887年 - 1965年 スイスの旗 スイス サヴォア邸、ユニテ・ダビタシオン
/ ミッシェル・ルー＝スピッツ 1888年 - 1957年 フランスの旗 フランス リヨン医科学校、国立陶芸学校、国立図書館増築
/ ヘリット・リートフェルト 1888年 - 1964年 オランダの旗 オランダ シュレーダー邸
/ ヤコブ・チェルニホーフ 1889年 - 1951年 ロシアの旗 ロシア 幻想的建築
/ J.J.P.アウト 1889年 - 1963年 オランダの旗 オランダ フーク・ファン・ホランドの集合住宅、カフェ・デ・ユニ、ヴァイセンホーフ・ジードルングの住宅、キーフフークの集合住宅
/ コンスタンチン・メーリニコフ 1890年 - 1974年 ロシアの旗 ロシア パリ万国博覧会ソ連パヴィリオン, プラウダ工場付属クラブ
/ エル・リシツキー 1890年 - 1941年 ロシアの旗 ロシア 国際報道展「プレッサ」ソヴィエトパヴィリオン、雲のあぶみ／空中オフィス計画
/ ジオ・ポンティ 1891年 - 1979年 イタリアの旗 イタリア ピレリ・ビル
/ ピエール・ルイージ・ネルヴィ 1891年 - 1979年 イタリアの旗 イタリア パラロットマティカ
/ ボリス・イオファン 1891年 - 1976年 ロシアの旗 ロシア ソビエト宮殿、河岸通りのアパート、救世主キリスト教会
/ ガブリエル・ゲヴレキアン 1892年 - 1970年 イランの旗 イラン テヘラン軍事産業省・役員クラブ, 1925年のパリ万国博覧会における水と光の庭園
/ リチャード・ノイトラ 1892年 - 1970年  オーストリア 健康住宅（ロヴェル邸）、カウフマン邸
/ モイセイ・ギンズブルグ 1892年 - 1946年 ロシアの旗 ロシア 国民財政委員会ナルコムフィン官舎、財務省保健総局官舎、軍事アカデミー食堂、トゥルクシブ管理局
/ ハンス・シャロウン 1893年 - 1972年 ドイツの旗 ドイツ シュミンケ邸、ベルリン・フィルハーモニー・コンサートホール、ベルリン州立図書館
/ エフゲニー・レヴィンソン 1894年 - 1968年 ロシアの旗 ロシア ソ連式集合住宅、レンソヴィエト市議会文化宮殿、レンソヴィエト市議会官舎、ホテルソィエツカヤ
/ バックミンスター・フラー 1895年 - 1983年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 モントリオール万博アメリカ館
/ アルカディ・モルドヴィノフ（英語版） 1896年 - 1964年 ロシアの旗 ロシア トヴェルスカヤ通りのスターリン建築、レニンスキー・アベニュー、ホテルウクライナ・モスクワ超高層ビル
/ ルドルフ・シンドラー 1897年 - 1953年  オーストリア シンドラー自邸、ローヴェル・ビーチ・ハウス
/ アルヴァ・アールト 1898年 - 1976年  フィンランド パイミオのサナトリウム、セイナッツァロの役場
/ ウジェーヌ・ボードゥアン 1898年 - 1983年 ロシアの旗 ロシア レ・マンゲットの優先市街化区域、ヴェニシュー
/ エドゥアルド・トロハ 1899年 - 1961年 スペインの旗 スペイン サルスエラ競馬場
/ カルロス・ラウル・ビリャヌエバ 1900年 - 1975年 ベネズエラの旗 ベネズエラ カラカスの大学都市ベネズエラ中央大学キャンパス
/ ルイス・カーン 1901年 - 1974年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 バングラデシュ国政センター、ソーク研究所
/ ジャン・プルーヴェ 1901年 - 1984年 フランスの旗 フランス 自邸
/ ドミトリ・チェチューリン 1901年 - 1981年 ロシアの旗 ロシア ロシア連邦政府ビル コムソモーリスカヤ駅（放射状線） ホテルロシア
/ イワン・ニコラエフ（英語版） 1901年 - 1979年 ロシアの旗 ロシア 織物研究所の共同ハウス、カイセリSumerbank工場
/ ルイス・バラガン 1902年 - 1988年 メキシコの旗 メキシコ ルイス・バラガン邸と仕事場
/ マルセル・ブロイヤー 1902年 - 1981年  ハンガリー ユネスコ本部、旧ホイットニー美術館
/ アダルベルト・リベラ 1903年 - 1963年 イタリアの旗 イタリア EUR会議場、マラパルテ邸
/ ジュゼッペ・テラーニ 1904年 - 1943年 イタリアの旗 イタリア ヴィッラ・ビアンカ、サンテリア幼稚園、カサ・デル・ファッショ
/ アレクセイ・ドゥーシュキン 1904年 - 1977年 ロシアの旗 ロシア マヤコフスカヤ駅、クロポートキンスカヤ駅
/ ミハイル・バルシチ（ロシア語版） 1904年 - 1976年 ロシアの旗 ロシア ゴーゴリー大師並木通りの実験的共生型住宅・千人の住居コミューンのプロジェクト、ソ連産業建設中央研究所、モスクワ・プラネ
/ アルベルト・シュペーア 1905年 - 1981年 ドイツの旗 ドイツ ニュルンベルクの党大会会場、ベルリン・オリンピアシュタディオン、新総統官邸
/ カルロ・スカルパ 1906年 - 1978年 イタリアの旗 イタリア カステルヴェッキオ美術館改修、ブリオン家墓地
/ フィリップ・ジョンソン 1906年 - 2005年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 ガラスの家、シーグラム・ビルディング
/ オスカー・ニーマイヤー 1907年 - 2012年 ブラジルの旗 ブラジル 国際連合本部ビル、ブラジリア
/ エーロ・サーリネン 1910年 - 1961年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 TWA空港ターミナル
/ フェリックス・キャンデラ 1910年 - 1997年 メキシコの旗 メキシコ メキシコ国立自治大学宇宙線研究所、バガルディの瓶詰工場
/ ミハイル・ポソーヒン 1910年 - 1989年 ロシアの旗 ロシア クレムリン大会宮殿（パレス・オブ・コングレス）、高層アパートメント「文化人アパート」
/ ミノル・ヤマサキ 1912年 - 1986年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 世界貿易センタービル
/ 丹下健三 1913年 - 2005年 日本の旗 日本 広島平和記念公園、国立代々木競技場、東京カテドラル聖マリア大聖堂、東京都庁舎
/ イオ・ミン・ペイ 1917年 - 2019年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 ルーブルピラミッド
/ アルド・ファン・アイク 1918年 - 1999年 オランダの旗 オランダ 子供の家、母の家、ナーヘレの小学校
/ ヨーン・ウツソン 1918年 - 2008年  デンマーク シドニー・オペラハウス
/ ポール・ルドルフ 1918年 - 1997年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 イェール大学美術建築学部
/ ジェフリー・バワ 1919年 - 2003年 スリランカの旗 スリランカ ルヌガンガ、スリランカ国会議事堂、ヘリタンス・カンダラマ
/ ゴットフリート・ベーム 1920年 - ドイツの旗 ドイツ ネヴィゲス巡礼教会、ベンスベルク市庁舎
/ ケヴィン・ローチ 1922年 - 2019年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 オークランド博物館、フォード財団ビル、カレッジ生命保険会社本社ビル
/ スヴェレ・フェーン 1924年 - 2009年  スウェーデン ブリュッセル万博ノルウェー館、ヘドマルク博物館、氷河博物館
/ フライ・オットー 1925年 - 2015年 ドイツの旗 ドイツ モントリオール万国博覧会西ドイツ館、ミュンヘン・オリンピック競技場、マンハイムの多目的ホール
/ ロバート・ヴェンチューリ 1925年 - 2018年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 母の家
/ ジェームズ・スターリング 1926年 - 1992年 イギリスの旗 イギリス レスター大学工学部棟、ケンブリッジ大学歴史学部校舎、シュターツギャラリー新館
/ フリーデンスライヒ・フンダートヴァッサー 1928年 - 2000年  オーストリア フンダートヴァッサーハウス、大阪市ゴミ焼却工場
/ レアンドロ・V・ロクシン 1928年 - 1994年 フィリピンの旗 フィリピン フィリピン最高裁判所, ブルネイ王宮
/ 槇文彦 1928年 - 日本の旗 日本 ヒルサイドテラス、京都国立近代美術館、幕張メッセ、風の丘葬斎場
/ フランク・ゲーリー 1929年 - カナダの旗 カナダ ゲーリー自邸、ビルバオ・グッゲンハイム美術館、DG銀行ビル、ウォルト・ディズニー・コンサートホール
/ アルド・ロッシ 1931年 - 1997年 イタリアの旗 イタリア ガララテーゼ集合住宅、サン・カタルド墓地、ボネファンテン美術館
/ 磯崎新 1931年 - 2022年 日本の旗 日本 大分医師会館、北九州市立中央図書館、つくばセンタービル
/ ピーター・アイゼンマン 1932年 - アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 住宅第2号、虐殺されたヨーロッパのユダヤ人のための記念碑
/ アルヴァロ・シザ 1933年 - ポルトガルの旗 ポルトガル レサのスイミングプール、ポルト大学建築学部棟、マルコ・デ・カナヴェーゼスの教会、ガリシア現代美術センター
/ リチャード・ロジャース 1933年 - 2021年 イギリスの旗 イギリス ポンピドゥー・センター、ロイズ・オブ・ロンドン
/ ハンス・ホライン 1934年 - 2014年  オーストリア レッティ蝋燭店、ハース・ハウス
/ マイケル・グレイヴス 1934年 - 2015年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 ポートランド・ビル、デンバー中央図書館
/ リチャード・マイヤー 1934年 - アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 ダグラス邸、ハイ美術館、ゲッティーセンター
/ ノーマン・フォスター 1935年 - イギリスの旗 イギリス 香港上海銀行・香港本店ビル
/ ピーター・クック 1936年 - イギリスの旗 イギリス プラグイン・シティ（アンビルド）
/ ラファエル・モネオ 1937年 - スペインの旗 スペイン 国立古代ローマ博物館、アトーチャ駅
/ レンゾ・ピアノ 1937年 - イタリアの旗 イタリア ポンピドゥー・センター、関西国際空港
/ モシェ・サフディ 1938年 - カナダの旗 カナダ アビタ67団地、マリーナベイ・サンズ
/ 安藤忠雄 1941年 - 日本の旗 日本 住吉の長屋、六甲の集合住宅、光の教会
/ 伊東豊雄 1941年 - 日本の旗 日本 中野本町の家、シルバーハット、せんだいメディアテーク
/ マリオ・ボッタ 1943年 - スイスの旗 スイス リヴァ・サンヴィターレの住宅、ワタリウム美術館
/ ピーター・ズントー 1943年 - スイスの旗 スイス テルメ・ヴァルス、聖ベネディクト教会
/ ベルナール・チュミ 1944年 - スイスの旗 スイス ラ・ヴィレット公園
/ レム・コールハース 1944年 - オランダの旗 オランダ ヴィラ・ダラバ、クンストハル、在ベルリンオランダ大使館、シアトル中央図書館
/ トム・メイン 1944年 - アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 ユージーン連邦裁判所
/ クリスチャン・ド・ポルザンパルク 1944年 - フランスの旗 フランス 音楽都市, ルクセンブルク・フィルハーモニック・ホール
/ ジャン・ヌーベル 1945年 - フランスの旗 フランス アラブ研究センター
/ ダニエル・リベスキンド 1946年 - アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 ユダヤ博物館
/ スティーブン・ホール 1947年 - アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 聖イグナティウス礼拝堂、リンクト・ハイブリッド
/ ザハ・ハディッド 1950年 - 2016年 イギリスの旗 イギリス ヴィトラ消防局庁舎
/ ヘルツォーク&ド・ムーロン 1950年 - スイスの旗 スイス シグナル・ボックス、テートモダン、北京国家体育場
/ サンティアゴ・カラトラバ 1951年 - スペインの旗 スペイン ターニング・トルソ
/ MVRDV 1966年 - オランダの旗 オランダ 高齢者のための100戸の集合住宅『オクラホマ』、マルクトハル
/ 西沢立衛 1966年 - 日本の旗 日本 ウィークエンドハウス、金沢21世紀美術館、森山邸、House A

来日して活動した建築家

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姓名 生没年 国籍 代表作
/ リチャード・ブリジェンス 1819年 - 1891年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 英国仮公使館、築地ホテル館、横浜駅、新橋駅
/ ヘルマン・エンデ 1829年 - 1907年 ドイツの旗 ドイツ 官庁集中計画（旧司法省庁舎、最高裁判所）
/ ヴィルヘルム・ベックマン 1832年 - 1902年 ドイツの旗 ドイツ 同上
/ ヘルマン・ムテジウス 1861年 - 1927年 ドイツの旗 ドイツ 同上
/ トーマス・ウォートルス 1842年- 1898年 イギリスの旗 イギリス 造幣寮応接所（現泉布観）、銀座煉瓦街
/ ジョヴァンニ・ヴィンチェンツォ・カッペレッティ 1843年 - 1887年 イタリアの旗 イタリア 参謀本部、遊就館
/ ダニエル・クロスビー・グリーン 1843年 - 1913年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 同志社大学彰栄館・礼拝堂・有終館
/ ジョサイア・コンドル 1852年 - 1920年 イギリスの旗 イギリス ニコライ堂
/ リヒャルト・ゼール 1854年 - 1922年 ドイツの旗 ドイツ 同志社大学クラーク館
/ アレクサンダー・ネルソン・ハンセル 1857年 - 1940年 イギリスの旗 イギリス 旧ハッサム住宅、旧シャープ住宅、同志社大学ハリス理化学館
/ ジェームズ・ガーディナー 1857年 - 1925年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 聖アグネス教会, 山手イタリア山庭園#外交官の家（旧内田家住宅）, 明治学院ヘボン館
/ フランク・ロイド・ライト 1867年 - 1959年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 帝国ホテル、ヨドコウ迎賓館（旧山邑邸）落水荘、ジョンソン・ワックス本社ビル
/ ゲオルグ・デ・ラランデ 1872年 - 1914年 ドイツの旗 ドイツ 風見鶏の館、朝鮮総督府
/ J・H・モーガン 1873年 - 1937年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 横浜山手聖公会, ベーリック・ホール
/ ヤン・レッツェル 1880年 - 1925年  チェコ 広島県物産陳列館（原爆ドーム）
/ ブルーノ・タウト 1880年 - 1938年 ドイツの旗 ドイツ 日向利兵衛別邸
/ ウィリアム・メレル・ヴォーリズ 1880年 - 1964年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 神戸女学院大学、関西学院大学西宮上ケ原キャンパス、日本基督教団の一連の教会
/ レスター・チェーピン アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 同上
/ ヤン・ヨセフ・スワガー 1885年 - 1969年  チェコ 紅蘭女学校（現横浜雙葉中学校・高等学校）、カトリック山手教会、マルグリット・ブールジョワ・センター（現桜の聖母短期大学）
/ マックス・ヒンデル 1887年 - 1963年 スイスの旗 スイス 松が峰教会、旧マックス・ヒンデル邸
/ アントニン・レーモンド 1888年 - 1976年  チェコ 自邸、東京女子大学本館、群馬音楽センター
/ J.V.W.バーガミニー 1888年 - 1975年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 トイスラー記念館、学校法人平安女学院#昭和館、東京諸聖徒教会礼拝堂
/ ベドジフ・フォイエルシュタイン 1892年 - 1936年  チェコ ライジングサン石油横浜本社、駐日ソ連大使館
/ ジョージ・ナカシマ 1905年 - 1990年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 カトリック桂教会
/ モンテ・カセム 1947年 - スリランカの旗 スリランカ
/ リシャール・ブリア 1949年 - フランスの旗 フランス モーブッサン銀座フラッグシップストア、アートプラザ1000（千駄ヶ谷タンジェント）
/ トム・ヘネガン 1951年 - イギリスの旗 イギリス 熊本県草地畜産研究所畜舎、フォレストパークあだたら
/ パルフィ・ジョージ 1953年 -  ハンガリー 山梨学院大学キャンパスセンター、山梨学院幼稚園および山梨学院小学校校舎及び付随する関連施設
/ キャサリン・フィンドレイ 1953年 - 2014年 イギリスの旗 イギリス TRUSS WALL HOUSE、LIGHTCAVE
/ ベンジャミン・ウォーナー 1954年 - イギリスの旗 イギリス アイスバーグ・ビル、ヴェロックス28ビル、ブリティッシュカウンシル東京センター
/リカルド・トッサーニ 1957年 - オーストラリアの旗 オーストラリア ヴィラコロンナ、ヒラフ坂メインストリートの再構築、ブーゲンビリアチャペル、グアム・ウェスティンリゾートのロイヤルビーチクラブ
/ マニュエル・タルディッツ 1959年 - フランスの旗 フランス 空海郵便、Les Celibataires
/ 彦根アンドレア 1962年 - ドイツの旗 ドイツ 「IDIC」、S邸
/ アストリッド・クライン 1963年 - イタリアの旗 イタリア 熊本南警察署熊本駅交番、ユニクロ銀座店
/ マーク・ダイサム 1964年 - イギリスの旗 イギリス ヴァージンアトランティック航空クラブハウス、アパートメント「キラキラ」
/ アンリ・ゲイダン フランスの旗 フランス 原宿幼稚園, 日本基督教団原宿教会, ウトコディープシーテラピーセンターとホテル
/ エフ・オー・アーキテクツ イギリスの旗 イギリス 横浜港大さん橋国際客船ターミナル

著名な建築設計事務所

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日本

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組織系建築設計事務所

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→詳細は「組織系建築設計事務所 § 主な組織設計事務所」を参照

アメリカ合衆国

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その他の国

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ゼネコン系設計部

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現在日本で大手ゼネコンの抱える建設業設計部は建築界において大きな位置を占めており、評価の高い作品も多く生み出している。日本では明治時代後半から清水組などの大手建設会社が大学出の学士を採用するようになり、自社で設計から施工までを一貫して行う体制を整えてきた。この点は西欧流に設計と施工の分離を唱える立場からは問題視され、戦前の「建築士法」制定運動の中では、施工会社が設計を行うことを禁止しようという主張も見られた。

→「建設業設計部 § 主な建設業設計部の出身者」も参照

大林組

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鹿島建設

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清水建設

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大成建設

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  • 武豊英一（1887年 - 1949年）東京中央郵便局基本設計
  • 新家孝正 逓信大臣官邸、華族女学校、旧川崎銀行水戸支店
  • 茶谷正洋（1934年 ‐ 2008年）

戸田建設

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竹中工務店

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各国の主な建築家養成学校

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アメリカ合衆国

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（以下、順不同）

カナダ

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イギリス

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(以下、順不同）

フランス

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（エコール・デ・アーキテクチャ（ENSA20）

（その他）

ドイツ

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（芸術アカデミー）

（技術大学）

（大学・専門大学）

オランダ

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スイス

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  • メンドリジオ建築アカデミー

（大学/スイス連邦工科）

（応用科学大学）

イタリア

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（大学（Università）

（技術大学（Politecnici）

  • マルケポリテクニック大学、アンコーナ、ファコルタディインジェネリア
  • Bariポリテクニック大学 建築学部、Bari
  • ミラノポリテクニック大学 建築学部、ミラノ
  • トリノポリテクニック大学 建築学部 1 e 2、トリノ

オーストリア

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北欧

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スペイン

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その他欧州諸国

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  • エレヴァン工科大学
  • ティミショアラ建築大学
  • イオン・ミンク建築・都市大学
  • シレジア工科大学
  • WUTワルシャワ工科大学建築学部
  • R.ルメール保存修復センター
  • ベルギー・サンリュック大学
  • リスボン工科大学建築学部
  • リスボン芸術大学
  • ポルト大学建築学部
  • アテネ国立工科大学建築学部
  • リュブリアーナ大学建築学部

アジア

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オーストラリア

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ロシア

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中南米

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（以下、順不同）

アフリカ

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  • ナイロビ大学建築学科建築デザイン学部
  • ジョモケニヤッタ農工大学建築学部建築学科
  • ジョモ・ケニヤッタ大学工学部建築学科
  • ケニア工科大学工学および建築環境学部建築環境デザイン学科
  • ケニア大学工学部建築学科
  • モンバサ工科大学工学技術学部建築土木工学科
  • アルジェBenyoucef Benkhedda大学建築学部
  • アマールTelidjiデラグアトデパートD'アーキテクチャドゥ大学
  • 国立ラルビベンミディ・オウム・エルブアギ大学建築学部
  • Med Khieder de Biskra大学建築学部
  • セティフ建築学校
  • Tbessiデuniversitaireセンターデュテベサ・デパートD'アーキテクチャL'ARBI
  • アルジェエコールポリテクニークD'アーキテクチャ・D'Urbanisme（EPAU） [84]
  • バトナ建築校
  • モスタガネム建築校
  • ティツィ王子建築校
  • インスティテュート・ダルキテクトルエ・ダーバニズム（IAUC）デ・コンスタンティン
  • ヤウンデ [85]・カメルーン建築学院（ESSACA）
  • クワメ・エンクルマ科学技術大学クマシ校建築環境学部建築学科
  • アル・アズハル大学工学部建築学科、カイロおよびケナ
  • ドイツ大学（GUC）建築学部、カイロ
  • ラマダン市立大学の第10工学部（HTI）建築学科
  • アインシャムス大学工学部建築学科、アブバセヤ、カイロ
  • アレクサンドリア大学工学部建築学科、アレクサンドリア
  • アラブ科学アカデミー海上輸送学部、カイロおよびアレクサンドリア建築学科
  • イスマイリア・スエズ運河大学工学部建築学科
  • アシュート大学工学部建築学科、アシュート
  • ベヒラ高等大学工学部建築学科、BHI、キロ47アレクサンドリア、カイロデザートロード
  • ベンブラ大学工学部建築学科、Shoubra
  • カイロ高等大学工学部建築学科、、CHI、ニューカイロ、カイロ
  • ギザカイロ大学工学部建築学科
  • エルショルークアカデミー工学部建築学科、カイロ、エルショローク
  • ヘルワン大学工学部建築学科、マタレーヤ、カイロ
  • ラマダン市の第10の高等技術研究所（HTI）工学部建築学科
  • マンスーラ大学工学部建築学科、マンスーラ
  • メノフィア大学工学部建築学科、メノフィア
  • ミスロ国際大学工学部建築学科、カイロ
  • Misr科学技術大学（MUST）工学部建築学科、10月6日市
  • マアディ現代工学アカデミーの工学部建築学科
  • MSA大学工学部建築学科、10月6日、カイロ市
  • アレクサンドリアのファロス大学工学部建築学科
  • タンタ大学工学部建築学科、タンタ
  • ザガジグ大学工学部建築学科、ザガジグ
  • アレクサンドリア大学美術学部建築学科、アレクサンドリア
  • ヘルワン大学美術学部建築学科、ザマレック、カイロ
  • ミニア大学美術学部建築学科、ミニア
  • カイロ・フランセーズ・デ・ジプテ大学工学部建築学科
  • エジプト・フューチャー大学工学部建築学科、FUE、カイロ
  • アメリカンユニバーシティ・オブ・カイロ （AUC）、カタメヤ、ヘルワン建設建築工学科
  • エジプトのブリティッシュ大学シェルーク工学部建築学科
  • ベンガジ大学 工学部、建築都市計画学科、ベンガジ [86]
  • オマール・アル・ムフタール大学 芸術建築学部、建築計画学科、デルナ、デルファ・アル・ファタハ支部
  • トリポリ大学応用科学建築および土木工学部、トリポリ [87]
  • ナントモーリシャス国立建築学院（ENSAナントモーリシャス）、ユニチティ、キャトルボルヌ [88]
  • ウクシ大学/ Jr School Port Louis
  • カサブランカ・エコール・ダル・キテクチュア [89]
  • エコール国立建築学校 ラバト [90]
  • カサブランカ大学デザインと芸術学部[91]
  • アビア州立大学、ウツル、アビア州
  • Abuchikar Tafawa Ballewa大学、バウチ州
  • アフマドゥベロ大学、ザリア、カドゥナ州
  • アンブローズアリー大学、エクポマ、エド州
  • アナンブラ州立科学技術大学、アナンブラ州
  • ベルズ工科大学、オタ、オグン州
  • カレブ大学、イモタ、ラゴス州
  • クレセント大学、アベオクタ、オグン州
  • コヴェナント大学、オタ、オグン州
  • クロスリバー工科大学、クロスリバー州
  • エヌグ州立科学技術大学、エヌグ州
  • ベネ州立農業大学マクルディ校
  • アクレ連邦工科大学、オンド州
  • ニジェール州連邦工科大学
  • 連邦工科大学ヨーラ、アダマワ州
  • イモ州立大学、イモ・サテ
  • ジョセフアヨババロラ大学、オスケ州オケジアラケジ
  • カリノ科学技術大学
  • ラドークアキントラ工科大学、オヨボモショ、オヨ州
  • Nnamdi Azikiwe大学、Awbra、Anambra州
  • オバフェミ・アウォウォボ大学、イルイフェオスン州
  • オラビシ・オナバンジョ大学、アゴ・イウォエ、オグン州
  • オルワトミシンオラミドアデシヤン大学、レゴ、ラゴス州
  • リバー州立科学技術大学、Npkolu、リバー州
  • ベナン大学、ベナン、エド州
  • ジョス大学、ジョス、プラトー州立大学
  • ラゴス大学、アコカ、ラゴス州
  • ナイジェリア大学、ヌスッカ、エヌグ州
  • ウヨ大学、ウヨ、アクワ・イボム州
  • アビアステートポリテクニック、Aba、Abia State
  • クラウンポリテクニック、オド、エキティ州
  • エキティ州連邦工科大学Ado-Ekiti
  • ニジェール州連邦工科大学ビダ校
  • オグン州連邦工科大学イラロ校
  • イモ州オウェリ連邦工科大学ネケデ校
  • 連邦工科大学、アナンブラ州
  • コギ州工科大学、コギ州
  • クワラ州立工科大学、イロリン、クワラ州
  • Osun State Polytechnic、Iree、Osun State
  • ラゴス州立工科大学、イコロドゥ、ラゴス州
  • モスフッド・アビオラ・ポリテクニック、オグン州アベオクタ
  • オケオグン工科大学、サキ、オヨ州
  • ポリテクニック・イバダン、オヨ州
  • ナイジェリア、ラゴス州立ヤバ工科大学
  • オグン州立工科大学（旧ゲートウェイポリテクニック）イグベサ、オグン州
  • ハルツーム大学工学部建築学部、ハルツーム
  • スーダン科学技術大学建築学部、ハルツーム
  • 国立リバト大学建築学部、ハルツーム
  • オムドゥルマンイスラム大学工学部建築計画学科
  • ハルツーム未来大学建築学部、ハルツーム
  • ハルツーム 科学技術大学建築学科
  • 国立大学建築学部、ハルツーム
  • ハルツーム 医科大学建築学部
  • アルムタリビーン大学建築学部、ハルツーム
  • バーリ大学 ハルツーム 校建築学部建築工学科
  • スーダン国際大学建築学部、ハルツーム
  • ガーデンシティ大学 ハルツーム建築学部
  • ハルツーム シャーグエルニールカレッジ建築学部
  • アーディ大学[92]
  • ダルエスサラーム大学[93]
  • ムベヤ科学技術大学[94]
  • àエコールAfricaine・デ・メティエ・ダールアーキテクチャ・D'Urbanisme（EAMAU） ロメ [95]
  • チュニス・カルタゴ私立大学（フランス語版）, Department of Architecture[96][97]
  • カンパラマケレレ大学工学部、デザイン、芸術、技術学科[98]
  • Nkoziウガンダ・ンコジ大学建築環境学部[99]
  • キアンボゴ大学土地建築学部
  • ブラワヨ国立科学技術大学建築環境学部[100]

脚注

[編集]
[脚注の使い方]

注釈

[編集]
  1. ^ Architects Act（アメリカ）、Architects Act（イギリス）、Building Control Act（アイルランド）、Architects Act（カナダ）、Architects Act（インド）、Architects Registration Act（スリランカ）等。
  2. ^ 法定の資格を持つ「建築士」以外が設計や工事監理をすることは建築士法違反となる（敵は「建築家」にあり!（日本建築士事務所協会連合会 日事連、2012年2月号）、職能団体の責任：自称「建築家」で建築主の信頼は得られるか（日経BP社 ケンプラッツ、2012年1月16日）「建築士」と紛らわしい名称である「建築家」を使用して業務を行うことも違法であるとして問題提起がなされている。
  3. ^ スウェーデンの街。

出典

[編集]
  1. ^ http://www.jia.or.jp/guide/architect/main.htm
  2. ^ オンライン語源辞典 www.etymonline.com
  3. ^ http://www.legislation.gov.hk/blis_pdf.nsf/6799165D2FEE3FA94825755E0033E532/8D62C73D8515D8B3482575EF00046EA6/$FILE/CAP_408_e_b5.pdf
  4. ^ イタリアルネッサンスの建築 Jacob Burckhardt ISBN 0-8052-1082-2
  5. ^ 管理者。"土木工学の定義 - 土木工学の定義と歴史 - smweng.com" www.smweng.com
  6. ^ a b c d Pacey、Arnold（2007）中世の建築画 Stroud：Tempus Publishing。pp。225-227。ISBN 978-0-7524-4404-8
  7. ^ 鈴木博之（2003)『都市のかなしみ: 建築百年のかたち』224ページ。222ページでは一般には建築を設計する人々が社会では建築家と呼ばれることが多いとしており、「小説の主人公になって不倫に走ったりするのはどういうわけか建築家であって建築士ではない」と紹介している。
  8. ^ [totallyhistory.com/filippo-brunelleschi&usg=ALkJrhgegZimFhkc7_tY-Hl4F-lB4QTnGg Filippo Brunelleschi]、完全な歴史
  9. ^ Archdaily, Etymology in Architecture: Tracing the Language of Design to its Roots
  10. ^ アラン・エルランド＝ブランダンブルグ著 山田美明訳『大聖堂ものがたり』創元社 <「知の再発見」双書>、2008年、ISBN 9784422211961 pp.42-60.
  11. ^ https://www.jaeic.or.jp/other_info/zaidan_information/center-index/qua_bknum/kaigai/kikansi31.html
  12. ^ Architect Registration Archived 2009-10-25 at the Wayback Machine.
  13. ^ 出典： 南アフリカ建築家協会。「資格を持つ人の登録」という文書を含む、南アフリカの建築専門家会議。南アフリカのDraughting研究所。
  14. ^ 建築に関する法律n°77-2 01/03/1977
  15. ^ 記事R * 431-2
  16. ^ 2007年建築管理法、アイルランド法
  17. ^ Template:Web quote
  18. ^ Salvatore Miranda, selecta-home.eu/arquitectos/arquitecto-valencia/ Architettura Navale - Elementi di dinamica della nave, Naples, Liguori Editore, 2015.
  19. ^ "Examen som Chalmers utfärdar". Chalmers studentportal. 2020年9月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年9月27日閲覧。
  20. ^ 女性のオンパレード ：スウェーデンの女性の生活1918-1944の絵本
  21. ^ カナダ建築研究所[リンク切れ]
  22. ^ 建築士法第3条、第3条の2、第3条の3
  23. ^ 建築士法第34条
  24. ^ 林要次、「近代日本におけるフランス建築理論と教育手法の受容 : 中村順平の理論と教育を中心として」横浜国立大学, 博士(工学)論文, 12701乙第410号 , 2015年9月
  25. ^ Frequently Asked Questions About the National BIM Standard-United States - National BIM Standard - United States. Nationalbimstandard.org. Archived from the original on 16 October 2014. Retrieved 17 October 2014.
  26. ^ National Encyclopedia
  27. ^ a b Foreningen Sveriges Stadsarkitekter” アーカイブ 2007年8月28日 - ウェイバックマシン
  28. ^ SAOB： 郡 （1942）
  29. ^ Sveriges Arkitekter: Planeringsarkitekt[リンク切れ]
  30. ^ Alanus Hochschule
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関連項目

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