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2022年4月16日 (土) 02:16時点における版
東洋大学 | |
---|---|
白山キャンパス | |
大学設置 | 1928年 |
創立 | 1887年 |
創立者 | 井上円了 |
学校種別 | 私立 |
設置者 | 学校法人東洋大学 |
本部所在地 |
東京都文京区白山5-28-20 北緯35度43分24.9秒 東経139度44分58.8秒 / 北緯35.723583度 東経139.749667度座標: 北緯35度43分24.9秒 東経139度44分58.8秒 / 北緯35.723583度 東経139.749667度 |
キャンパス | |
学部 |
|
研究科 |
|
ウェブサイト | https://www.toyo.ac.jp/ |
東洋大学(とうようだいがく、英語: Toyo University)は、東京都文京区白山5-28-20に本部を置く日本の私立大学。1887年創立、1928年大学設置。大学の略称は東洋(とうよう)であるが、一部では洋大(ようだい)も使用されている。
概観
大学全体
東洋大学は、1887年に井上円了により創設された「哲学館」が前身となった大学である。
建学の理念
建学の精神
建学の精神として「諸学の基礎は哲学にあり」「独立自活」「知徳兼全」[2][3] を掲げている。
建学の精神の変遷について
1896年(明治29年)「哲学館」は、小松宮彰仁親王から、「護国愛理」の扁額を賜り、これを講堂に掲げた[4]。この時をもって「護国愛理」は哲学館の学是になった、と東洋大学の正史は書いている[5]。「護国愛理」は井上円了が『仏教活論序論』[6](1887年)で初めて用いた言葉である。その中で「護国愛理」は「国家を思うこと」と「真理を愛すること」が「一にして二ならず」であることを表す言葉として用いられており、哲学館の教育方針に関する文書にもこの言葉が存在する[7]。
1927年(昭和2年)11月の創立40周年記念式において東洋大学の建学精神は「護国愛理」であるとの見解が中島徳蔵学長によって再確認され[8]、大倉邦彦(大倉精神文化研究所創設者)が学長に迎えられた1937年(昭和12年)以降は戦時下の時代性を反映して「護国愛理」を重視する傾向がさらに強まった。
第二次世界大戦後も東洋大学の建学精神や教育理念を表す言葉として「護国愛理」が引き続いて用いられた。
“愛理”は共通性で、どこの学園においても等しく志すところであるけれども、国の学問を護る護国こそは、哲学館の生命の独自性の存するところであり、最大の特色でなければならぬ。したがってこの線を強く出してゆくことが、哲学館の存在理由となり、世界の文化に貢献するゆえんもそこにある。ゆえにこの護国の意義がうすれて、他の一般学園なみに平均化されてゆけば、哲学館は特色を失い存在理由もなくなって、ただ形骸ばかりの存在に化してしまう。 — 『東洋大学八十年史』(1967年)116-117頁
しかし、1970年代以降は入試案内などで「護国愛理」を用いることはなくなった。
一方、「諸学の基礎は哲学にあり」の初出は1957年(昭和32年)版の入学案内で[9]、創設者・井上円了の言葉[10][11][12]。を典拠としてつくられた「新標語」[9] である。哲学と言うと、カントやヘーゲルといった哲学者たちの思想を知識として学ぶイメージがあるが、いわゆる哲学者の養成ではなく「『哲学すること』=先入観や偏見にとらわれず物事の本質に迫って、自らの問題として深く考える事」ととらえ、その営みの下で主体的に社会の課題に取り組む人財の育成に取り組む、としている[13]。
なお、日本私立大学連盟が1984年(昭和59年)に刊行した『建学の精神』という文献では「護国愛理」と「諸学の源は哲学に在り」が紹介されており[14]、新旧2つの建学精神が並存していた時期があった。
哲学館の三恩人
「哲学館」の設立と発展を支援した勝海舟、加藤弘之、寺田福寿の三人を「哲学館の三恩人」としている。
とくに創立期の台風による校舎倒壊、資金難などの存亡の危機に立ち、支援の手を差し伸べた勝海舟を、井上円了は「精神上の師」と仰いだ[15]。
夜間学部の充実
「哲学館」は、「余資なく優暇なき者」(資産や時間に余裕がない人々)に、「哲学を学べる場を」という趣旨で設立された。
そのため東洋大学は、日本の大学で唯一、都心キャンパスに設置した全ての主要学部に夜間学部を設置しており、さらに他大学が夜間学部を閉鎖する中、21世紀に入っても新規設置を続けており、教育格差の是正に貢献している。
教育および研究
都心から郊外へ移転した日本の大学としては日本初の全面的な都心回帰を実施、主要学部の教育および研究は都心で実施されている。さらに現在でも都心回帰を進めている。2020年3月には、板倉キャンパス(群馬県板倉町)の機能を東京都区部や埼玉県へ移す計画を発表した[16]。
哲学の普及を目的とする哲学館[17] を起源とし、1903年に専門学校令に基づく哲学館大学を設立(1906年に東洋大学と改称)、1928年に複数の哲学系学科を有する旧制大学へと発展した。戦後も哲学に関する学科が多く設置されていたが、インド哲学科と中国哲学文学科は2013年に東洋思想文化学科に再編された。サステイナビリティ学連携研究機構において共生哲学分野の研究を担うなど、哲学研究においては日本有数の実績を持っている。
「THE大学インパクトランキング2021」では、世界401-600位、国内17位にランクインした[18][19]。
2014年(平成26年)文部科学省から、世界レベルの教育研究を行うことを目的として重点支援される、スーパーグローバル大学[20] に選定された。
学風および特色
入試ガイドにアニメキャラクターであるムーミンを使用する、日本の大学が主催して行う児童・生徒・学生を対象とした各種イベントの先駆けとなった現代学生百人一首を開催する、毎年新入生に同内容のアンケートを行って継続発表をするなど、ほかの大学が実施していないことを先駆けて実施することが多い。
沿革
大学令による旧制大学昇格が遅れた理由については境野事件も参照。
略歴
1887年に井上円了により哲学館が創設された。その後、専門学校令による哲学館大学となり、井上引退後の1906年に東洋大学と改称した。1918年に大学令が公布されると東洋大学もいち早く昇格運動に取り組んだものの、資金不足と学校騒動に悩まされて大学昇格は大幅に遅れた。第二次世界大戦後は仏教団体や経済界からの支援を受けて拡張を続け、現在は4キャンパスに13学部18研究科を設置している。
年表
- 1887年 - 東京市本郷区龍岡町の麟祥院に哲学館創設[21](館主井上円了)[22]。
- 1888年 - 館外生制度を設け、『哲学館講義録』を発行[23](文科系講義録としては全国初)[24]。
- 1889年 - 新校舎が本郷区駒込蓬莱町に落成(郁文館と校舎を共用)[25]。
- 1894年 - 『東洋哲学』創刊[26]、校友会を結成[27]。
- 1896年 - 小松宮彰仁親王から「護国愛理」の扁額を下賜される[28]。火災により駒込蓬莱町校舎焼失[29]。
- 1897年 - 1月に漢学専修科、4月に仏教専修科を開講[30]。小石川区原町に新校舎落成[31](現在の白山キャンパス)。
- 1899年 - 中等教員無試験検定の取扱が許可される[32]。
- 1902年 - 哲学館事件発生、中等教員無試験検定認可取消[33]。
- 1903年 - 私立哲学館大学へ改称し、専門学校令による専門学校として設置認可[34]。
- 1904年 - 大学部(5年制)と専門部(3年制)を開設、大学部に第一科(哲学および宗教)と第二科(国語および漢文)を設置[35]。
- 1906年 - 井上円了学長退任。学校組織を財団法人に改め、私立東洋大学と改称[36]。
- 1907年 - 校友・講師らの働きかけにより中等教員無試験検定の取扱再認可[37]、留学生が初めて入学[38]。
- 1916年 - 女子の入学許可[39](男子の専門学校として日本初)。
- 1919年 - 『東洋大学基本金募集趣意書』を発表、大学昇格運動開始[40]。井上円了が死去。
- 1920年 - 私立東洋大学の「私立」の冠称を廃止[41]。
- 1921年 - 大学部第一科・第二科を廃し印度哲学倫理学科と支那哲学東洋文学科を設置、専門部第一科・第二科を廃し倫理学教育学科、倫理学東洋文学科、文化学科、社会事業科とする[42]。
- 1923年 - 境野事件発生[43]、大学昇格運動中断[44]。
- 1924年 - 女子が本科生となることを禁じ、聴講生のみを認める方針をとる[45]。
- 1925年 - 校歌を制定(林古渓作詞、山田耕作作曲)[46]。
- 1927年 - 大学設立認可申請書を提出(1月19日)[47]。東洋大学創立40周年記念式典で中島徳蔵学長が東洋大学の建学精神は「護国愛理」であるとの見解を表明[48]。
- 1928年 - 大学設立認可申請書を再提出(1月20日)[49]、大学令による東洋大学が認可(3月30日)[49]。新校舎竣工[50](旧3号館)。専門部社会事業科を専門部社会教育社会事業科へ改称[51]。
- 1929年 - 大学令による文学部(哲学科・仏教学科・国文学科・支那哲学支那文学科)を開講[52]。図書館竣工[53]。
- 1930年 - 専門部文化学科を廃止[54]。
- 1931年 - 仏教学者、高楠順次郎が学長に就任、専門学校令による大学部を廃止[54]。
- 1932年 - 研究科を開設[55]。
- 1933年 - 文学部に女子学生3名入学[56]。講堂竣工[57](旧6号館)。
- 1934年 - 専門部社会教育社会事業科を廃止[51]。
- 1937年 - 実業家の大倉邦彦を学長に迎える[22]。護国精神の高揚、学力の充実、学制の改善、新講座設置の学園興隆策を発表[58]。
- 1938年 - 文学部史学科を設置[59]。十六教授辞職事件[60]。
- 1939年 - 専門部拓殖科を設置[61]。
- 1941年 - 専門部経済教育科を設置[62]。学友会を東洋大学護国会に改組[63]。
- 1943年 - 高嶋米峰が学長に就任[22]。東洋大学護国会を東洋大学報国団に改組[64]。
- 1944年 - 『教育ニ関スル戦時非常措置方策』を受けて、文学部5学科を2学科に、専門部4学科を2学科に縮小[65]。高島平三郎が学長に就任[66]。
- 1945年 - 空襲により原町校舎に甚大な被害が及ぶ[67]。
- 1946年 - 文学部に社会学科を設置[51]。
- 1949年 - 新制東洋大学設置認可。文学部(哲学科・仏教学科・国文学科・中国哲学文学科・史学科・英米文学科・社会学科)を開設[68]。
- 1950年 - 経済学部・短期大学部を開設[41]。大塚日現(獅子吼会会祖)に名誉学長の称号を贈呈[69]
- 1951年 - 学校組織を財団法人から学校法人に変更[41]。文経学部(第2部のみ、国文学科・社会学科・経済学科)を設置[70]。
- 1952年 - 文経学部を文学部第2部(国文学科・社会学科)と法経学部(第2部のみ、経済学科・法律学科)に改組、大学院(文学研究科)を開設[70]。
- 1954年 - 経済学部第1部経営学科を開設[71]。
- 1955年 - 獅子吼会事件(~1957年)[72]。
- 1956年 - 法学部を開設[41]。
- 1958年 - 大学通信教育放送実験のため、テレビスタジオを開設[51]。
- 1959年 - 社会学部を開設[51]。FM放送の試験を実施。
- 1961年 - 川越キャンパスを設置[41]、同時に工学部を同キャンパスで開設(機械工学科・電気工学科・応用化学科)[73]。
- 1962年 - 旧制東洋大学廃止[74]。工学部土木工学科と建築学科を設置[73]、経済学部第1部商学科を開設[71]。
- 1964年 - 通信教育部を設置[41]。
- 1966年 - 経営学部を開設[41]。東洋大学短期大学部を東洋大学短期大学に改称[41]。
- 1967年 - 大学紛争激化(~1978年)[75]。
- 1976年 - 工学部情報工学科を設置[73]。
- 1977年 - 朝霞キャンパスを設置[41]、同時に経済・経営・法・社会学部の1年生の授業を同キャンパスで開始[76]。
- 1979年 - 文学部仏教学科を印度哲学科と改称[77]。経済・経営・法学部の2年生を朝霞に移転[76]。
- 1986年 - 文学部の1・2年生と社会学部の2年生を朝霞に移転[76]。
- 1987年 - 東洋大学創立100周年記念式典を挙行[41]。
- 1990年 - 井上円了記念学術センターを開設[41]。
- 1994年 - 工学部に10月入学制度を導入[78](のち廃止)。
- 1996年 - バイオ・ナノエレクトロニクス研究センターを開設。
- 1997年 - 板倉キャンパスを設置[41]、同時に国際地域学部、生命科学部を同キャンパスへ開設[41]。
- 2002年 - 白山キャンパス甫水の森が完成[78]。東洋大学短期大学を廃止[79]。
- 2003年 - 白山キャンパスの再開発工事完了。
- 2004年 - 法科大学院(専門職大学院法務研究科法務専攻)を開設[41]。
- 2005年 - 朝霞キャンパスより文系5学部の1~2年生が白山キャンパスへ移転して文系5学部4年間一貫教育を開始[51]。朝霞キャンパスにライフデザイン学部を開設。井上円了記念博物館開館[78]。
- 2006年 - 白山第2キャンパスを設置して法科大学院と一部の研究機関を移転[41]。東洋大学大手町サテライトを新設して大学院経済学研究科公民連携専攻を社会人大学院として設置[41]。
- 2009年 - 板倉キャンパスから国際地域学部を白山第2キャンパスへ移転、生命科学部に2学科増設、総合情報学部を川越キャンパスへ設置、工学部を理工学部へ改組。
- 2010年 - 国際地域学部に夜間部を設置。
- 2011年 - 創立125周年記念東洋大学総合スポーツセンター竣工、清水町キャンパス[1] を設置。京北中学校・高等学校・京北学園白山高等学校の付属校化、および同校地再開発[80]。
- 2013年 - 東洋大学125周年記念館竣工。国際地域学部・法科大学院と一部の研究施設を白山キャンパスに移転。文学部インド哲学科と中国哲学文学科を東洋思想文化学科に再編。
- 2016年 - 文学部日本文学文化学科と法学部法律学科の通信教育課程について、2018年度以降の学生募集停止を発表[81]。
- 2017年 - 情報連携学部および大学院情報連携学研究科の教育研究活動を赤羽台キャンパスで開始[82](総合情報学部の赤羽台キャンパス(仮称)へ移転計画は中止)。国際地域学部を国際学部、国際観光学部に改組。新たに国際学部グローバルイノベーション学科を開設。
- 2020年 - 女性では2人目となる、矢口悦子が学長に就任。
- 2021年 - ライフデザイン学部を朝霞キャンパスから赤羽台キャンパスに移転。社会学部社会文化システム学科を国際社会学科へ改組。2部社会福祉学科の募集停止。
- 2023年 - ライフデザイン学部、社会学部社会福祉学科を福祉社会デザイン学部、健康スポーツ科学部に改組し赤羽台キャンパスに開設予定。
- 2024年 - 生命科学部、食環境学部(板倉キャンパス)、理工学部生体医工学科(川越キャンパス)を朝霞キャンパス、赤羽台キャンパスへ移転予定[16]。板倉キャンパスは事実上の撤退となる。
基礎データ
所在地
- 白山キャンパス(東京都文京区白山5-28-20)
- 朝霞キャンパス(埼玉県朝霞市岡48-1)
- 川越キャンパス(埼玉県川越市鯨井2100)
- 板倉キャンパス(群馬県邑楽郡板倉町泉野1-1-1)
- 清水町キャンパス(東京都板橋区清水町92-1)[1]
- 赤羽台キャンパス(東京都北区赤羽台1-7-12、旧北区立赤羽台中学校跡地)
- 大手町サテライトキャンパス(東京都千代田区大手町2-2-1新大手町ビル1F)
象徴
校歌
- 大学歌
- 亜細亜の魂
- 応援歌
- 青春の潮(東洋大学應援歌)
- わかばのもり
- 作詞作曲者が不明となっている。この曲も大学スポーツの応援で使用されている。
- 学生歌
- 観想の花
- 作詞作曲者が不明となっている。この曲も大学スポーツの応援で使用されている。
- 創立100周年記念歌
- 讃えんかな 東洋大学
- 大学讃歌
校章
1893年に前身である私立哲学館が定めた制帽の図案(八咫鏡)にならい、「知の徳」を象徴するマークである。
スクールカラー
スクールカラーは鉄紺(ごく暗い紫みの青)。1994年に設定されたコミュニケーションマーは青を基本色、赤を補助色として定めていた。創立125周年(2012年)に現在のブランドマークに変更された[83]。
教育および研究
組織
学部
- 文学部
- 哲学科
- 自然環境哲学コース
- 身体表現哲学コース
- 芸術哲学コース
- 宗教・歴史哲学コース
- 死生学コース
- 哲学基礎専門コース
- 第1部東洋思想文化学科(2013年、第1部インド哲学科・中国哲学文化学科から改組設置)
- インド思想コース
- 中国語・中国哲学文学コース
- 仏教思想コース
- 東洋芸術文化コース
- 第1部日本文学文化学科[84]
- 英米文学科
- 史学科
- 日本史専攻
- 東洋史専攻
- 西洋史専攻
- 第1部教育学科[84]
- 人間発達専攻
- 初等教育専攻
- 国際コミュニケーション学科(2017年度に英語コミュニケーション学科を発展改組して設置)
- 第2部東洋思想文化学科(夜間・2013年、第2部インド哲学科から改組設置)
- 第2部日本文学文化学科(夜間)
- 第2部教育学科(夜間)
- 哲学科
- 経済学部
- 第1部経済学科[84]
- 国際経済学科
- 総合政策学科
- 第2部経済学科(夜間)
- 経営学部
- 第1部経営学科[84]
- マーケティング学科
- 会計ファイナンス学科
- 第2部経営学科(夜間)
- 法学部
- 第1部法律学科[84]
- 企業法学科
- 第2部法律学科(夜間)
- 社会学部
- 国際学部(国際地域学部を改組し、2017年4月開設)
- グローバル・イノベーション学科(GINOS)
- 国際地域学科
- 国際地域専攻
- 地域総合専攻(夜間)
- 国際観光学部(国際地域学部を改組し、2017年4月開設)[86]
- 国際観光学科
- 情報連携学部(INIAD、2017年4月開設)
- 情報連携学科
- ライフデザイン学部
- 生活支援学科
- 生活支援学専攻
- 子ども支援学専攻
- 健康スポーツ学科
- スポーツサイエンスコース
- ヘルスプロモーションコース
- グローバルスポーツコース
- ユニバーサルスポーツコース
- アスリートサポートコース
- 人間環境デザイン学科
- 空間デザインコース
- 生活環境デザインコース
- プロダクトデザインコース
- 生活支援学科
- 理工学部(2009年、工学部から改組設置)
- 機械工学科
- 生体医工学科
- 電気電子情報工学科
- 応用化学科
- 都市環境デザイン学科
- 都市環境コース
- 都市創造コース
- 都市経営コース
- 建築学科
- 総合情報学部
- 総合情報学科
- システム情報コース
- 心理・スポーツ情報コース
- メディア文化コース
- 総合情報学科
- 生命科学部
- 生命科学科
- 応用生物科学科
- 応用動物コース
- 植物資源利用コース
- 微生物利用コース
- 生命環境コース
- 食環境科学部(2013年、生命科学部食環境科学科から改組設置)
- 食環境科学科
- フードサイエンス専攻
- スポーツ・食品機能専攻
- 健康栄養学科
- 食環境科学科
研究科
- 文学研究科(全専攻、博士前期課程・博士後期課程)
- 哲学専攻
- インド哲学仏教学専攻(2011年4月、仏教学専攻より名称変更)
- 日本文学文化専攻(2014年、国文学科より名称変更)
- 中国哲学専攻
- 英文学専攻
- 史学専攻
- 教育学専攻
- 国際文化コミュニケーション専攻(2019年、英語コミュニケーション専攻より名称変更)
- 社会学研究科(全専攻、博士前期課程・博士後期課程)
- 社会学専攻
- 社会心理学専攻
- 福祉社会システム専攻(2018年4月、開設)
- 法学研究科(全専攻、博士前期課程・博士後期課程)
- 私法学専攻
- 公法学専攻
- 経営学研究科(全専攻、博士前期課程・博士後期課程)
- 経営学専攻
- ビジネス・会計ファイナンス専攻
- マーケティング専攻
- 経済学研究科
- 経済学専攻(博士前期課程・博士後期課程)
- 公民連携専攻(修士課程)
- 国際学研究科(2018年4月、開設。博士前期課程・博士後期課程)
- グローバル・イノベーション学専攻
- 国際地域学専攻
- 国際観光学研究科(2018年4月、開設。博士前期課程・博士後期課程)
- 国際観光学専攻
- 社会福祉学研究科(2018年4月、開設。博士前期課程・博士後期課程)
- 社会福祉学専攻
- ライフデザイン学研究科
- 生活支援学専攻(修士課程)
- 健康スポーツ学専攻(修士課程)
- ヒューマンライフ学専攻(博士後期課程)
- 人間環境デザイン専攻(博士前期課程・博士後期課程)
- 理工学研究科
- 機能システム専攻
- 生体医工学専攻
- 電気電子情報専攻
- 応用化学専攻(以上の専攻は博士前期課程・博士後期課程)
- 都市環境デザイン専攻(修士課程)
- 建築学専攻(博士前期課程)
- 建築・都市デザイン専攻(博士後期課程)
- 学際・融合科学研究科(博士前期課程・博士後期課程)
- バイオ・ナノサイエンス融合専攻
- 生命科学研究科(博士前期課程・博士後期課程)
- 生命科学専攻
- 総合情報学研究科(博士前期課程・博士後期課程)
- 総合情報学専攻
- 食環境科学研究科(博士前期課程・博士後期課程)
- 食環境科学専攻
- 情報連携学研究科(修士課程)
- 情報連携学専攻
- 工学研究科(全専攻、博士前期課程・博士後期課程。2014年4月に理工学研究科へ改組)
- 機能システム専攻
- バイオ・応用化学専攻
- 環境・デザイン専攻
- 情報システム専攻
- 国際地域学研究科(全専攻、博士前期課程・博士後期課程。2018年4月に上述の国際学研究科と国際観光学研究科に改組)
- 国際地域学専攻
- 国際観光学専攻
- 福祉社会デザイン研究科(2018年4月に上述の社会福祉学研究科、社会学研究科、ライフデザイン学研究科に改組)
- 社会福祉学専攻(博士前期課程・博士後期課程、2006年に社会学研究科より移管)
- 福祉社会システム専攻(修士課程、2006年に社会学研究科より移管)
- ヒューマンデザイン専攻(博士前期課程・博士後期課程)
- 人間環境デザイン専攻(博士前期課程・博士後期課程)
- 法務研究科
- 法務専攻(法科大学院)
短期大学部
東洋大学短期大学は1950年に夜間帯に講義を行う東洋大学短期大学部として設置された。1963年には1部を設置、1966年には東洋大学短期大学と改称した。 しかし、短期大学を志望する受験生の減少や白山キャンパスの効率利用の観点からまず2001年に観光学科を国際地域学部国際観光学科として改組、2002年には英文学科を文学部英語コミュニケーション学科として、日本文学科を文学部国文学科と統合して文学部日本文学文化学科として、それぞれ改組した。これをもって短期大学は廃止となり、現在は東洋大学に短期大学部は設置されていない。
通信教育課程
2017年度の入学生をもって募集を停止した。[87]
- 文学部 日本文学文化学科
- 法学部 法律学科
附属機関
かつて大学附置研究所と言う名称であったが、現在は附属研究所・センターと呼んでいる。
- 研究所・研究センター
- 学術研究推進センター
- 産学協同教育センター
- 知的財産・産学連携推進センター
- 人間科学総合研究所
- 現代社会総合研究所
- 東洋学研究所
- アジア文化研究所
- 地域活性化研究所
- 工業技術研究所
- バイオ・ナノエレクトロニクス研究センター
- 計算力学研究センター
- 植物機能研究センター
- 共生ロボット研究センター
- 国際共生社会研究センター
- 21世紀ヒューマン・インタラクション・リサーチ・センター
- 経営力創成研究センター
- 共生思想研究センター
- 木と建築で創造する共生社会研究センター
- 福祉社会開発研究センター
- PPP研究センター
- 生体医工学研究センター
- 「エコ・フィロソフィ」学際研究イニシアティブ
- 先端光応用計測研究センター(2008年度閉鎖)
- 地域産業共生研究センター(2008年度閉鎖)
- アジア地域研究センター(2009年度閉鎖)
- 国際交流センター
- 井上円了記念学術センター
- 生涯学習センター
- 情報システムセンター
- 図書館
- 付属図書館
- 工学部分館
- 朝霞分館
- 板倉分館
- 付属図書館
- 井上円了記念博物館
- 井上円了ホール
- セミナーハウス
研究
21世紀COEプログラム
21世紀COEプログラムとして、1件のプロジェクトが採択された。
- 2003年
- 学際・複合・新領域
- 新機能微生物科学とナノテクノロジーの融合
私立大学学術研究高度化推進事業
文部科学省よりそれぞれの事業分野に関して以下のセンターが採択を受けて研究が行われている。
- ハイテク・リサーチ・センター整備事業
- バイオ・ナノエレクトロニクス研究センター「バイオ・メカ・フォトニクス融合デバイスの研究・開発」
- 先端光応用計測研究センター
- 学術フロンティア推進事業
- アジア地域研究センター
- 計算力学研究センター
- 社会連携研究推進事業(2004年までは産学連携研究推進事業)
- 植物機能研究センター
- 地域産業共生研究センター
- 共生ロボット研究センター
- オープン・リサーチ・センター整備事業
- 国際共生社会研究センター「環境共生社会の形成方策とその新たな展開」
- 21世紀ヒューマン・インタラクション・リサーチ・センター
- 経営力創成研究センター
- 共生思想研究センター「東洋思想に基づく『共生学』の構築」
- 木と建築で創造する共生社会研究センター
- 福祉社会開発研究センター
- 留学生就職促進プログラム(2017年採択)
- デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン(2021年採択)
- 『学生一人ひとりの成長を約束する学修者本位の教育の実現』 ~“3万人のLearning Journey ”の羅針盤~
学術研究推進センター
- 「エコ・フィロソフィ」学際研究イニシアティブ
- 2005年設立のサステイナビリティ学連携研究機構(IR36)の中で、2006年に新たに設置された協力大学のうち唯一の私立大学であった。東洋大学は「エコ・フィロソフィ」学際研究イニシアティブ(TIEPh)と冠し、環境問題やサステイナビリティに関する「エコ・フィロソフィ」樹立が任務である。
教育
- 現代的教育ニーズ取組支援プログラム
- ものづくりから学生と地域を育てる共生教育-「つくる」をテーマに「持続型共生教育プログラム:川越学」の展開へ-(2007年度採択)
- 大学院教育改革支援プログラム
- 公民連携人材育成プロジェクト(2007年度採択)
- 留学支援 LEAPプログラム
学生生活
サークル活動
- 大学内にある公認学生サークルは以下のようなものがある。
- 一部体育会加盟サークル
- 一部体育会に加盟している体育会系の各サークルで第一部の学部に所属している学生が加入している。
- 二部体育会加盟サークル
- 二部体育会に加盟している体育会系の各サークルで第二部の学部に所属している学生が加入している。
- 工学部体育会加盟サークル
- 工学部体育会に加盟している体育会系の各サークルで工学部に所属している学生が加入している。
- 第一文化団体連合会加盟サークル
- 自治会の一つである第一文化団体連合会に加盟している各サークル。以前は公認系のサークルが多数参加する一大勢力であったが、党派色のあるサークルが仕切るなどしたことから他のサークルの反発を招き離脱が相次いだ。現在は練習場の割り当てを協議するために加盟している音楽系・演劇系サークルを中心に40団体が加盟するに過ぎない。
- II部文化団体連合加盟サークル
- 第二部の学部で構成されているサークルが加入できるII部文化団体連合に加盟している各サークル。こちらも離脱が相次ぎ、現在は4団体のみ。
- 工学部文化団体連合サークル
- 工学部に所属している学生が加入している工学部文化団体連合に加盟している文化系の各サークル。
- 届出(公認)サークル
- 大学教員の顧問がおり、所定の書式を届け出れば認可される公認サークルを東洋大学では「届出サークル」と呼んでいる。従来は体育会や文化団体連合に加盟しないサークルの活動を支援するための補完的なシステムであったが、供出金や団体へ加盟することによる義務の増加を嫌う学生サークルがこちらを選ぶことが多くなり、独自の公認システムを取る板倉キャンパスの公認サークルと含めて150以上の団体が存在している。
- 一部体育会加盟サークル
学園祭
学園祭は各キャンパスごとに実施されている。白山祭は、学生運動、ロックアウト等で中断したため、工学祭→こもれび祭より開催回数は少ない。また、文系5学部が都心回帰する前は朝霞祭という名称で白山祭と同時開催であった。
- 白山キャンパス:白山祭
- 朝霞キャンパス:朝華祭(ライフデザイン学部大学祭)
- 川越キャンパス:こもれび祭
- 板倉キャンパス:雷祭(雷電祭、板倉祭)
- 赤羽台キャンパス:INIAD祭
スポーツ
- 東洋大学硬式野球部は東都大学野球連盟に加盟、2009年春には第二次世界大戦後では初となる東都リーグ五連覇、2011年春には東都リーグ史上初となる春季リーグ戦五連覇を達成している。
- 東洋大学陸上競技部長距離部門は過去60回以上の箱根駅伝出場歴があり、60回以上出場校で2008年まで唯一、優勝経験がなかったが、2009年の第85回大会で初の総合優勝を往路・復路優勝の完全優勝で達成、2012年には史上5校目となる往路・復路・総合の3記録を全て更新する完全新記録優勝を果たした。
- 東洋大学陸上競技部短距離部門は100m元日本記録保持者で日本人初の9秒台を達成した桐生祥秀などを輩出している。
- 東洋大学アイススケート部ホッケー部門は1996年から日本学生氷上競技選手権大会で6連覇を達成しており、2005年現在ではスポーツ新聞では「学生四強の一角」と書かれることが多い。
- 東洋大学相撲部は卒業生に複数の関取がいる。
- 東洋大学ボクシング部は2012年ロンドンオリンピック日本代表選手に金メダリスト村田諒太ら2名選出されている他、卒業生に複数のプロボクサーがいる。
- 東洋大学ラグビー部は2022年時点で関東大学ラグビーリーグ戦グループ1部に在籍する。
- 東洋大学水泳部は2016年リオデジャネイロオリンピック金メダリスト萩野公介や、2020年東京オリンピック金メダリスト大橋悠依などを輩出している。
- 東洋大学男子サッカー部は2019年時点で関東大学サッカーリーグ戦1部に在籍し、2018年には創部初の全日本大学サッカー選手権大会出場を果たした。
大学関係者と組織
大学関係者組織
- 東洋大学校友会(同窓会)
- 東洋大学の同窓会は「東洋大学校友会」と称し、1894年に「哲学館同窓会」として結成された。卒業生は原則として全員校友という扱いになる。ただし、校友会費を納入していない校友は校友会組織の代表となる資格や選挙権などがない。校友の会費納付率は高いとはいえないが、学生を対象に寄附講座や学生研究奨励基金なども実施している。
- 一方、校友会館については、校友会報などで[要文献特定詳細情報]度々話題に上っている。1953年に校友会館が建設されたが、その後、学校法人東洋大学の都合により閉鎖された。1966年には現在の甫水会館の土地を購入し新校友会館建設の準備に入ったが、その後管理上の問題および大学への協力の立場から土地を大学に寄付した形をとり、「土地の名義は大学であるが、使用権は校友会とする」契約と「甫水会館建設土地は校友会が法人化の折には返還する」覚書を大学と取り交わし、父兄会(現「甫水会」)を含めた三者による共有施設として甫水会館が建設されることとなった。2000年には甫水会館が大学の生涯学習センターの拠点として改装され、それまで一般校友に開放されていた宿泊室や会議室がなくなるなど校友会館としての機能が薄れており、将来的な検討課題となっている。なお、「甫水会館」命名の由来は、井上円了が新潟県三島郡浦村(現在の長岡市)の出身であることから浦の字を甫と水(サンズイ)に分けて甫水の号を名乗っており、そこから採られた。
- 職域校友会やサークルのOB会などで「白山会」という名称を使用することがあるが、地域支部が使用していないため、他大学のようにメジャーな名称にはなっていない。
- 東洋大学甫水会(旧父兄会)
- 東洋大学には東洋大学甫水会(旧父兄会)という保護者組織がある。第1部の学生は毎年の授業料とともに会費を徴収しており、第1部はほぼ全学生の保護者が加入している。
大学関係者一覧
施設
キャンパス
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東洋大学のキャンパスは白山を中心に4カ所に散らばる。白山から見て朝霞と川越は交通の便が不便であるが、これは都営地下鉄三田線の延伸・東武東上線乗り入れ計画を念頭に置いて校地取得を行ったためである[要出典]。この計画は凍結されたため、東洋大学ではキャンパス間の交通の便の悪さが懸案のまま残ってしまった。なお、文系5学部を白山へ統合した背景には交通の便の悪さもあるのではないかと学内で発行されている学生メディア[要文献特定詳細情報]が書いている。
白山キャンパス
1897年に東京市本郷区駒込蓬莱町から小石川区原町字鶏声ヶ窪(現在地)に移転した時から存在するキャンパスで、戦前は「原町校舎」と呼ばれていた[88]。文学部、経済学部、経営学部、法学部、社会学部、国際学部、国際観光学部が使用。
白山第2キャンパス
国際地域学部、法科大学院、国際地域学研究科などで使用されていたキャンパス。既存施設を全て解体し、延べ約1万9900㎡規模の新校舎を建設する。2015年度より京北中学校、京北高校が使用している。
朝霞キャンパス
1977年設置。文系学部の教養課程を講義するために建設されたキャンパス。2024年まで使用学部なし。
川越キャンパス
1961年設置。現在は理工学部と総合情報学部が使用。
板倉キャンパス
1997年設置。現在は生命科学部、食環境科学部が使用。
清水町キャンパス
2011年設置。東洋大学総合スポーツセンターが開設されている。
赤羽台キャンパス
2017年設置[82][89]。現在は情報連携学部とライフデザイン学部が使用。
サテライトキャンパス
学生食堂
白山キャンパス
- 3号館地下1階 麺匠シマダヤ
- 4号館1階 ステラ
- 6号館地下1階 学生食堂
- 8号館地下1階 伝説の三丁目食堂
- 8号館1階 トレスダイニング
赤羽台キャンパス
- 糖朝CAFE
- WELLB HUB-2 学生食堂
かつて、東洋大学の学生食堂の一つに16階建ての白山2号館に設置されたものがあった。周囲に高い建物が文京区役所くらいしかないため、大変に見晴らしが良く、特に夜景を楽しめる学食として学生教職員に親しまれていた。またTokyo Walker誌が東京都内の学食を特集した際に夜景がきれいな学食として紹介して以来、学生教職員以外の利用も増えており、安く夜景が楽しめるレストランとしても利用されていた。また、6号館の地下食堂はテレビ東京系列『アド街ック天国』白山・千石特集で第5位にランキングされた[90]。
寮
かつて小石川寮と西片女子寮が存在していたが、現在は廃寮となっている。小石川寮は現在は運動部の合宿所となっている。 現在は、西台駅付近に「フィロソフィア西台」という学生寮が設置されているほか、清水町には運動部向けの寄宿舎がある。
対外関係
他大学との協定 (海外)
- 2021年現在、37ヶ国・224大学・機関との協力協定を結んでいる。詳しくは、海外交流協定先機関・大学一覧 を参照。
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- コンソーシアム(交換留学制度)
- アイセップ(ISEP)
- アジア太平洋大学交流機構(UMAP)
他大学との協定(国内)
- 山手線沿線私立大学図書館コンソーシアム
- 佛教図書館協会東地区相互利用
- 埼玉県大学・短期大学図書館協議会
- 大学eラーニング協議会
- サステイナビリティ学連携研究機構協力大学
- 全国私立大学FD連携フォーラム
- 首都大学院コンソーシアム
- 経営学研究科ビジネス・会計ファイナンス専攻、経済学研究科公民連携専攻、学際・融合科学研究科は加盟していない。
- 東京外国語大学との協力協定[91]
- 経営学部は以下の大学学部と協定関係を持つ。
- 他大学院及び外部研究機関との委託聴講制度、及び研究指導委託制度における協定校及び協定機関は以下の通りである。
委託聴講制度における協定校
- 文学研究科
- 社会学研究科、社会福祉学専攻、及び福祉社会デザイン研究科、全専攻との協定校
- 経営学研究科
- 経営学専攻、及びビジネス・会計ファイナンス専攻の協定校
- 経済学研究科、経済学専攻の協定校
- 工学研究科の協定校
- 東京電機大学理工学研究科
- 研究指導委託制度における研究機関
地方自治体との連携
社会との関わり
哲学堂
東京都中野区にある哲学堂公園は元々、哲学館大学の移転先として確保されていた土地である[92]。創立者である井上円了はこの土地を大学へ譲渡していたが、引退後に大学から買い戻して哲学を感じることの出来る公園として整備をした。こうした関係から、東洋大学では井上円了の遺言に従って以下の概要で哲学堂祭を挙行している。
鉄道駅名
1904年以降の電車の開通までは、交通機関として板橋から万世橋まで往復の乗合馬車があったが、馬車は哲学館前に来ると、「鶏声ヶ窪哲学館前」と乗降客に連呼して知らせたという[93]。
1914~15年頃、曙町停留所を東洋大学前とする学生の働きかけがあったが、千人以上の学生がいなければと東京市から断られた[94]。当時はまだ170~180名程度の学生数に過ぎなかった。
戦前から昭和30年代にかけての受験案内や鉄道地図では東洋大学の最寄停留所を曙町としているものが多く、旺文社の『全国大学大観』(昭和30年版)でも「国電巣鴨または水道橋駅より都電にて5分曙町下車」と記されている。
現在では東洋大学白山キャンパスの最寄り駅は都営三田線白山駅または千石駅、東京メトロ南北線本駒込駅となっている[95]。
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川越、朝霞とキャンパス開設時には東武鉄道へ駅名の変更(鶴ヶ島駅→東洋大川越キャンパス前、朝霞台駅→朝霞東洋大前)を要請したが、いずれも受け入れられなかった[要出典]。また、営団地下鉄(東京メトロ)南北線開業時にも本駒込駅を東洋大前にするように働きかけたようだが[要出典]地元地名が付けられた。そのため、板倉キャンパス開設時に「板倉東洋大前駅」という名前の駅が出来たことは東洋大学関係者にとっては悲願達成だったらしく[要出典]、板倉キャンパス開学式典で当時理事長だった塩川正十郎は駅名が付いた喜びを語っていたほどである[要出典]。
放送通信教育
東洋大学では1950年代後半にテレビジョンを使用した学内教育およびを実現するための研究が行われていた。文学部社会学科の米林富男を中心に大学教育におけるテレビの利用研究が行われていたが、その後遠隔地での大学通信教育にテレビを使用する研究が中心となっていった。1950年代当時、在日米軍が使用していたVHF12チャンネルが返還されるらしいという情報を元に東京証券取引所会員各証券会社は、証券取引に関する情報を東京都内の各証券会社支店へ配信するために日本証券テレビの設立を検討していた。東洋大学では日本証券テレビの空き放送時間帯を利用して大学通信教育を実施しようという計画を持っていた。さらにテレビ放送と同時にラジオ放送による通信教育も検討されており、1958年7月には超短波FM試験電波の割り当て申請を行っている。12月20日に東洋大学に学内放送用のスタジオを設置した際には超短波でテレビ・ラジオともに試験放送の送出可能な設備が設置された。まずは超短波放送からスタート、将来的にはテレビ放送も実施してラジオ・テレビの両面から勤労学生や社会人が学習できる環境を構築しようという壮大なものであった。この構想自体は、各大学の大学教員が教鞭をとり、テレビとFMラジオで講義を実施している現在の放送大学とかなり酷似しているが米林の構想が母体となっているかどうかは不明である。また、米林の論文によれば、将来的には首都圏の各大学が得意とする分野を分担して担当する大学教育放送局を立ち上げる構想もあり、塩狩(北海道)・仙台・大阪・福岡に支局をつくるという具体的なプランまで示されていた。さらに文部省はこの構想に興味を示しており、実際に1958年までの数年間にわたって、研究助成金を出していた。また、郵政省も電波行政の観点から大学による教育放送局に賛成しており、東洋大学と東海大学の試験局には一部補助金も拠出していた。
その後、超短波FM放送の試験放送自体は実施されたが、日本証券テレビ構想の挫折、郵政省と文部省の方針転換、VHF12チャンネルがなかなか返還されなかったことなどが重なったことからテレビ放送を断念することとなった。当初よりラジオのみの構想であった東海大学がFM東海から実放送局(→FM東京。現在のTFM)へ発展できたとは異なり、テレビ放送を念頭に置いていた東洋大学は構想の縮小を余儀なくされ、学内ケーブルテレビを使用した学内向けの放送授業へ転換することとなった。
夜間学部
東京23区内に所在する大学キャンパスのうち、東洋大学だけが全文系学部において夜間学部を継続して設置している[96]。さらに日本全体で「役割を終えた」として夜間学部を廃止する方向にある[97] 中、夜間学部の拡充に努めている極めて珍しい大学となっている。具体的には、2001年には社会学部に第2部社会福祉学科を新規設置した[98]。また、2009年4月に郊外型の板倉キャンパスから都心へ移転した国際地域学部には、移転時点では夜間部が設置されていなかったが、2010年に国際地域学部国際地域学科を2専攻とし、地域総合専攻を夜間部として開設した[99]。
附属学校
現在、以下の学校が東洋大学の附属学校となっている。
過去の附属学校
- 東洋大学附属南部高等学校 - 1977年に閉校、敷地と建物は青森県立南部工業高等学校に。
- 東洋大学第三高等学校 - 準附属校。東洋大学の学園紛争が原因で1974年に提携解消、東海大学と提携し東海大学甲府高等学校に。
- 京北学園白山高等学校
関連会社
Wiki関係他プロジェクトリンク
関連項目
脚注
- ^ a b c 公式ページには東洋大学総合スポーツセンターとして紹介されているが、財産目録 (PDF) 上の正式名称は清水町キャンパスである。
- ^ 竹村, 牧男『井上円了 その哲学・思想』春秋社、2017年10月20日、257頁。“The Founding Spirit of Toyo University/建学の理念 | 東洋大学”. www.toyo.ac.jp. 2018年8月30日閲覧。
- ^ これらの文言は、井上円了が1887年6月に発表した『哲学館開設ノ旨趣』には見られない。
- ^ 東洋大学『東洋大学創立五十年史』(1937年)54頁
- ^ 『東洋大学八十年史』(1967年)116-117頁
- ^ 井上円了『仏教活論序論』(哲学書院、1887年)1-8頁
- ^ 「余の教学に関する事業は大小種々あれとも総て護国愛理の二大目的を実行するに外ならさるなり」(『東洋大学百年史』資料編Ⅰ・上、113-114頁)
- ^ 中島徳蔵先生学徳顕彰会『中島徳蔵先生』(1962年)207-208頁
- ^ a b 『井上円了の思想と行動』224頁
- ^ 初期の著作である『哲学一夕話』第一篇の序三頁に、「純正哲学は哲学中の純理の学問にして、心理の原則、諸学の基礎を論究する学問というべし」とある。
- ^ 井上が1887年6月に発表した『哲学館開設ノ旨趣』では「哲学ハ学問世界ノ中央政府」と述べている(『東洋大学創立五十年史』11頁)。
- ^ 「それ哲学は通常理論と応用理論の二科に分つも、要するに理論の学にして、思想の法則事物の原理を究明する学なり。ゆえに思想の及ぶところ事物の存するところ、ひとつとして哲学に関せざるはなし」「純正哲学において論定せるものは、倫理、論理その他の諸哲学の原理原則となり、哲学諸科の論定せるものは、理学、法学その他の諸学科の原理原則となりて、学問世界の中央政府は即ち哲学なり。」(「哲学ノ必要ヲ論ジテ本会ノ沿革ニ及ブ」『哲学会雑誌』一号、二号 明治20年2月、3月)
- ^ “「哲学する」姿勢が世界を生き抜く力になる 東洋大学 | 東洋大学” (日本語). 東洋経済オンライン. (2016年4月18日) 2018年9月1日閲覧。
- ^ 同書、287頁
- ^ 精神上の師・勝海舟との出会い 東洋大学報WEB
- ^ a b 「東洋大が群馬・板倉から移転 多額の支援した地元は反発」朝日新聞デジタル(2020年3月25日)同日閲覧
- ^ 制度上は各種学校であった。『明治時代史大辞典』第2巻(吉川弘文館、2012年)836-837頁。
- ^ “SDGsを評価する「THE大学インパクトランキング2021」で国内私立大学4位タイにランクイン”. 2021年5月17日閲覧。
- ^ “東洋大学プロフィール”. 2021年5月17日閲覧。
- ^ スーパーグローバル大学に37校 国際化へ文科省選定 2014年9月26日
- ^ 『東洋大学創立五十年史』5頁
- ^ a b c 歴代学長|Toyo University 2019年12月19日閲覧。
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、97-115頁
- ^ 五大法律学校と総称される専修学校・東京法学校・明治法律学校・東京専門学校・英吉利法律学校はそれ以前から講義録を発行していた(専修大学の歴史編集委員会編 『専修大学の歴史』 平凡社、2009年、79-80頁)。
- ^ 『郁文館五十年史』2-6頁
- ^ 『東洋大学創立五十年史』50頁
- ^ 『東洋大学創立五十年史』426頁
- ^ 『東洋大学創立五十年史』54頁
- ^ 『東洋大学創立五十年史』55-56頁
- ^ 『東洋大学創立五十年史』255頁
- ^ 『東洋大学創立五十年史』56-57頁
- ^ 『東洋大学創立五十年史』61頁
- ^ 『東洋大学創立五十年史』84-92頁
- ^ 『東洋大学百年史』資料篇Ⅰ・上、189頁
- ^ 『東洋大学創立五十年史』96-97頁
- ^ 『東洋大学創立五十年史』197-203頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、597-599頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、743頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、743-755頁
- ^ 『東洋大学創立五十年史』 161-165頁
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 学校法人東洋大学の沿革 2019年12月19日閲覧。
- ^ 『東洋大学創立五十年史』256頁
- ^ 『東洋大学創立五十年史』168-174頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、673-674頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、751頁
- ^ a b 『東洋大学創立五十年史』177-178頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、988頁
- ^ 中島徳蔵先生学徳顕彰会 『中島徳蔵先生』(1962年)207-208頁
- ^ a b 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、1003頁
- ^ 「本学昇格の附帯要件として予て企図されつゝあつた学部用校舎」(『東洋大学創立五十年史』 179頁)
- ^ 『東洋大学創立五十年史』 185-186頁
- ^ 「大学令に依る大学昇格に伴ひ、其附帯条件の一として、図書館の建設が含まれてゐた」(『東洋大学創立五十年史』 )345頁
- ^ a b 『東洋大学創立五十年史』257頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、1014-1016頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、770頁
- ^ 「講堂の建設は本学昇格の一条件でもあつた」(『東洋大学創立五十年史』188頁)
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、1142頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、1147-1150頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、1120-1132頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、1221-1229頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、1230-1233頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、1264-1273頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、1282-1287頁
- ^ このとき文部省から専門学校への転換または他大学との統合を求められたが、「護国愛理」の建学精神を盾にとってこれを拒んだ(『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、1298-1310頁)
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、1310-1311頁
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅰ、1335-1337頁
- ^ 『ショートヒストリー 東洋大学』169頁
- ^ 獅子吼会会祖 日現(にちげん)聖人|法華宗 獅子吼会(2019年12月19日閲覧)
- ^ a b 『ショートヒストリー 東洋大学』177頁
- ^ a b 経営学部50年のあゆみ|Toyo University(2019年12月20日閲覧)
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅱ、219-271頁
- ^ a b c 研究所のあゆみ|Toyo University
- ^ 『東洋大学百年史』通史編Ⅱ、48頁
- ^ 『ショートヒストリー 東洋大学』215-248頁
- ^ a b c 『ショートヒストリー 東洋大学』247頁
- ^ 『東洋大学百年史』部局史編、28-32頁
- ^ a b c これまでの歩み - 東洋大学創立125周年記念
- ^ 校友会の沿革|校友会とは|東洋大学校友会
- ^ 学校法人京北学園との合併について
- ^ 東洋大学通信教育課程の学生募集(科目等履修生含む)停止のお知らせ
- ^ a b 情報系学部および大学院(設置予定)の教育研究活動を赤羽台キャンパスで開始(2017年4月)
- ^ 東洋大学のブランドマークが新しくなりました
- ^ a b c d e f g 大学側が通常使用している表記では「第1部」は省略しているが、ここでは文部科学省届出名称に従った。
- ^ 2021年から社会文化システム学科を改組。
- ^ 1963年に日本で初めての短期大学観光学科として設立し、2001年4月に現在の4年制へ。
- ^ お知らせ|東洋大学
- ^ 『東洋大学創立五十年史』56-57頁
- ^ [1]
- ^ 千石・白山|テレビ東京
- ^ “東京外国語大学と大学間協定を締結しました”. 2021年5月9日閲覧。
- ^ 『東洋大学創立五十年史』105-112頁
- ^ 『東洋大学百年史 通史編Ⅰ』966ページ
- ^ 『東洋大学と学祖井上先生』33ページ
- ^ アクセス・お問い合わせ|東洋大学
- ^ 理系では2007年に東京電機大学が未来科学部を設置した際に夜間部を設置しなかったため、東京理科大学がやはり理系としては唯一全学部に設置する存在となっている。
- ^ 一例として早稲田大学の 教材新聞web 早大、夜間社会科学部廃止
- ^ 東洋大学社会学部沿革
- ^ 2010年4月、国際地域学科を2専攻体制とし、イブニングコースを開設 - 東洋大学
- ^ 学校法人京北学園との合併について[リンク切れ]
- ^ 東洋大学グローバルサービス株式会社
- ^ 株式会社東洋大学ファシリティーズ
参考文献
- 東洋大学 『東洋大学創立五十年史』 1937年
- 東洋大学八十年史編纂委員会 『東洋大学八十年史』 1967年
- 東洋大学創立百年史編纂委員会・東洋大学井上円了記念学術センター 『東洋大学百年史』 全8巻、学校法人東洋大学、1988-1995年
- 東洋大学社会学部30年史編纂委員会 『東洋大学社会学部30年史』 1990年
- 高木宏夫編 『井上円了の思想と行動』 学校法人東洋大学、1987年
- 三浦節夫著、井上円了記念学術センター『東洋大学小史』編集小委員会編 『ショートヒストリー 東洋大学』 学校法人東洋大学、2000年
- 学校法人東洋大学 『東洋大学報』 各号
- 学校法人東洋大学 「財産目録」(PDF)[リンク切れ]
- 東洋大学新聞会 『東洋大学新聞』 各号
- 東洋大学学内メディアKANKAN 『KANKAN』 各号
- 東洋大学雑誌研究会 『キャンパスストリート』各号
- 東洋大学校友会 『東洋大学校友会報』 各号
- 東洋大学スポーツ新聞編集部 『東洋大学スポーツ』 各号
- 東洋大学スポーツメディア SIZE UP Products 『SIZE UP』 各号
- 板倉ニュータウン公式サイト 「まちづくり(土地利用計画)」[リンク切れ]