法円坂
法円坂 | |
|---|---|
 難波宮跡公園 | |
  法円坂 法円坂の位置  法円坂 法円坂 (大阪府) | |
| 北緯34度40分47.92秒 東経135度31分20.23秒 / 北緯34.6799778度 東経135.5222861度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 中央区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.244359567 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,316人 |
| • 密度 | 5,400人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
540-0006[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
法円坂（ほうえんざか）は、大阪府大阪市中央区の町名。現行行政地名は法円坂一丁目および法円坂二丁目。
地理
[編集]大坂城の南側に位置し、一丁目に難波宮跡、二丁目に国立病院機構大阪医療センターなどがある。
上町筋と中央大通の交点となる法円坂交差点および阪神高速13号東大阪線の法円坂出入口周辺の地域名としても用いられる。
歴史
[編集]近世には大半が大坂城代や京橋口定番の与力・同心屋敷地となっており、上町筋沿いが上本町1丁目・2丁目（当時）、同2丁目の西側が鈴木町と呼ばれ、鈴木町には大坂代官所が置かれていた。
明治以降は兵部省の所管となり、1879年5月に法円坂町へ改称された。近代には陸軍用地として利用され、歩兵第8連隊ならびに歩兵第37連隊の所在地として知られるようになった。
現行の住居表示が実施される1979年までは本町通以南を町域としており、現在の馬場町と大手前4丁目も法円坂町に含まれていた。
地名の由来
[編集]地名の由来には、かつて所在した法案寺（生國魂神社の神宮寺）の転訛や、浄照坊の開祖である法円がここに邸宅を構えていたなどの諸説がある。
世帯数と人口
[編集]2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 法円坂一丁目 | 637世帯 | 1,159人 |
| 法円坂二丁目 | 123世帯 | 157人 |
| 計 | 760世帯 | 1,316人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 2,404人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 1,962人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 1,378人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 1,162人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 1,235人 | [9] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 1,013世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 906世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 724世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 669世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 697世帯 | [9] |
事業所
[編集]2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 法円坂一丁目 | 37事業所 | 275人 |
| 法円坂二丁目 | 10事業所 | 1,539人 |
| 計 | 47事業所 | 1,814人 |
施設
[編集]
史跡
[編集]医療機関
[編集]学校教育機関
[編集]商業施設
[編集]かつて存在した施設
[編集]交通
[編集]鉄道
[編集]道路
[編集]バス
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “法円坂の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
外部リンク
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