土佐堀
表示
土佐堀 | |
---|---|
北緯34度41分19.04秒 東経135度29分25.77秒 / 北緯34.6886222度 東経135.4904917度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 大阪府 |
市町村 | 大阪市 |
区 | 西区 |
町名制定 | 1977年(昭和52年) |
面積 | |
• 合計 | 0.163097391 km2 |
人口 | |
• 合計 | 1,924人 |
• 密度 | 12,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
550-0001[3] |
市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
ナンバープレート | なにわ |
土佐堀の位置 |
土佐堀(とさぼり)は、大阪府大阪市西区の町名。現行行政地名は土佐堀一丁目から土佐堀三丁目。
地理
[編集]大阪市西区の北部に位置。北は土佐堀川を挟んで北区中之島、南は江戸堀及び江之子島、西は木津川を挟んで川口、東は中央区北浜にそれぞれ接する。
河川
[編集]歴史
[編集]地名の由来
[編集]町域が大川の分流である土佐堀川左岸に沿って位置することに由来。『大阪市史』によると、この付近は豊臣期に土佐国の商人が群居した土佐座の地といわれ、これによって河川名を土佐堀川と名づけたと伝えられている。
徳川期の土佐堀は諸藩の蔵屋敷が立ち並ぶ場所に変化したが、土佐藩は土佐堀ではなく長堀川下流の白髪町に蔵屋敷を置いたため、鰹節や材木といった土佐国の産物を扱う問屋も白髪町・橘町・出口町・長堀富田屋町などに軒を連ねるようになった。
町名の変遷
[編集]江戸時代の町名は、玉水町・白子町(しろこまち)・土佐堀1 - 2丁目・崎吉町の江戸堀川以北(江之子島側を除く)となっていた。
1872年(明治5年)に土佐堀通1 - 5丁目に改編。1961年(昭和36年)に江戸堀北通3 - 5丁目を編入。1977年(昭和52年)に土佐堀1 - 3丁目の現行行政地名を実施。
世帯数と人口
[編集]2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
土佐堀一丁目 | 362世帯 | 442人 |
土佐堀二丁目 | 350世帯 | 631人 |
土佐堀三丁目 | 581世帯 | 851人 |
計 | 1,293世帯 | 1,924人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 943人 | [5] | |
2000年(平成12年) | 815人 | [6] | |
2005年(平成17年) | 1,277人 | [7] | |
2010年(平成22年) | 2,001人 | [8] | |
2015年(平成27年) | 1,968人 | [9] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 484世帯 | [5] | |
2000年(平成12年) | 458世帯 | [6] | |
2005年(平成17年) | 871世帯 | [7] | |
2010年(平成22年) | 1,368世帯 | [8] | |
2015年(平成27年) | 1,267世帯 | [9] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域もしくは隣接する校区の小学校・中学校から選択することも可能。
丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
土佐堀一丁目 | 全域 | 大阪市立西船場小学校 | 大阪市立花乃井中学校 |
土佐堀二丁目 | 全域 | ||
土佐堀三丁目 | 全域 |
事業所
[編集]2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
土佐堀一丁目 | 230事業所 | 5,486人 |
土佐堀二丁目 | 58事業所 | 4,028人 |
土佐堀三丁目 | 28事業所 | 444人 |
計 | 316事業所 | 9,958人 |
施設
[編集]教育機関
[編集]社寺
[編集]- 高野寺
その他
[編集]- アパホテル大阪肥後橋駅前
- 大日本除虫菊本社
- 土佐堀ダイビル
- パークタワー大阪中之島フロント
交通
[編集]鉄道
[編集]道路
[編集]橋梁
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市西区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “土佐堀の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “通学区域一覧” (PDF). 大阪市 (2019年5月1日). 2019年10月22日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。