常盤町 (大阪市)
常盤町 | |
|---|---|
  常盤町 常盤町の位置  常盤町 常盤町 (大阪府) | |
| 北緯34度40分56.03秒 東経135度30分50.86秒 / 北緯34.6822306度 東経135.5141278度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 中央区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.039284588 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 875人 |
| • 密度 | 22,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
540-0028[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
常盤町（ときわまち）は、大阪府大阪市中央区にある町名。現行行政地名は常盤町一丁目および常盤町二丁目。
地理
[編集]大阪市中央区の北部に位置する。北は鎗屋町、東は谷町3丁目、南は中央大通を挟んで農人橋、西は松屋町筋を挟んで本町橋とそれぞれ接する。東西に細長い地域で、東が1丁目、西が2丁目となる。
四方を松屋町筋・谷町筋・本町通・中央大通に囲まれており、最寄り駅は地内北東端にある谷町四丁目駅である。
歴史
[編集]当初は伏見立売町1 - 4丁目という町名だったが、1680年（延宝8年）に常盤町1 - 4丁目に改称され、1872年（明治5年）に1 - 2丁目に再編された。1989年（平成元年）に両替町1 - 2丁目の北部を編入した。
世帯数と人口
[編集]2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 常盤町一丁目 | 141世帯 | 210人 |
| 常盤町二丁目 | 559世帯 | 665人 |
| 計 | 700世帯 | 875人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 221人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 210人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 371人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 597人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 613人 | [9] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 94世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 129世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 288世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 467世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 478世帯 | [9] |
事業所
[編集]2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 常盤町一丁目 | 84事業所 | 1,940人 |
| 常盤町二丁目 | 62事業所 | 1,477人 |
| 計 | 146事業所 | 3,417人 |
施設
[編集]- 劇団往来
- 北陽電機
- ASAHI EITOホールディングス
- 大阪労働局（第二庁舎）
交通
[編集]鉄道
[編集]道路
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “常盤町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
関連項目
[編集]外部リンク
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