東天満
東天満 | |
|---|---|
 ECC本社 | |
  東天満 東天満の位置  東天満 東天満 (大阪府) | |
| 北緯34度41分50.13秒 東経135度30分58.57秒 / 北緯34.6972583度 東経135.5162694度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 北区 |
| 町名制定 | 1978年（昭和53年） |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.11272968 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 2,267人 |
| • 密度 | 20,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
530-0044[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
東天満（ひがしてんま）は、大阪府大阪市北区の町名。現行行政地名は東天満一丁目および東天満二丁目。
地理
[編集]大阪市北区の東部に位置。東は天満橋1丁目・天満1丁目、南は天満2丁目から4丁目、西は天神橋2丁目から3丁目、北は紅梅町・松ケ枝町に接する。中央を横断する国道1号（曽根崎通）の南が1丁目、北が2丁目となる。
歴史
[編集]江戸時代以来の天満の北東部にあたり、江戸時代の唐崎町・板橋町・岩井町・典薬町・高島町・壺屋町・河内町・農人町・椋橋町・大工町などに当たる。ほぼ中央に真宗大谷派天満別院があり、かつてはその北隣に尾張藩の蔵屋敷が置かれていた。
1872年（明治5年）に、金屋町2丁目・信保町2丁目・岩井町2丁目・壺屋町2丁目・河内町2丁目・此花町2丁目・大工町に改編され、1978年（昭和53年）に現在の町名に改編された。
世帯数と人口
[編集]2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 東天満一丁目 | 854世帯 | 1,086人 |
| 東天満二丁目 | 632世帯 | 1,181人 |
| 計 | 1,486世帯 | 2,267人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 641人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 597人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 910人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 1,325人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 1,813人 | [9] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 298世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 335世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 476世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 814世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 1,180世帯 | [9] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。北区内の全ての市立中学校と、大阪市内の小中一貫校が対象で学校選択が可能（抽選を実施）。
| 丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 東天満一丁目 | 全域 | 大阪市立堀川小学校 | 大阪市立北稜中学校 |
| 東天満二丁目 | 全域 |
事業所
[編集]2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 東天満一丁目 | 205事業所 | 3,339人 |
| 東天満二丁目 | 445事業所 | 3,905人 |
| 計 | 650事業所 | 7,244人 |
施設
[編集]
1988年7月まで、讀賣テレビ放送の初代社屋が東天満に所在していた。
交通
[編集]鉄道
[編集]道路
[編集]バス
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市北区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “東天満の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “北区内の通学区域一覧”. 大阪市 (2018年12月6日). 2019年10月4日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
参考文献
[編集]- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 27 大阪府』角川書店、1983年10月。ISBN 4-04-001270-4。
外部リンク
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