大淀北
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大淀北 | |
---|---|
北緯34度42分22.2秒 東経135度28分51.49秒 / 北緯34.706167度 東経135.4809694度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 大阪府 |
市町村 | 大阪市 |
区 | 北区 |
町名制定 | 1977年(昭和52年)2月1日 |
面積 | |
• 合計 | 0.588082227 km2 |
人口 | |
• 合計 | 2,144人 |
• 密度 | 3,600人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
531-0077[3] |
市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
ナンバープレート | なにわ |
大淀北(おおよどきた)は、大阪府大阪市北区の町名。現行行政地名は大淀北一丁目および大淀北二丁目。
地理
[編集]大阪市北区の北西部に位置する。南は大淀中、東は中津6丁目・7丁目、北は淀川を挟んで淀川区塚本、西は福島区海老江と接する。
歴史
[編集]- 大淀 (大阪市)#歴史を参照。
世帯数と人口
[編集]2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
大淀北一丁目 | 944世帯 | 1,883人 |
大淀北二丁目 | 190世帯 | 261人 |
計 | 1,134世帯 | 2,144人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 1,002人 | [5] | |
2000年(平成12年) | 1,067人 | [6] | |
2005年(平成17年) | 1,083人 | [7] | |
2010年(平成22年) | 1,263人 | [8] | |
2015年(平成27年) | 2,186人 | [9] |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 348世帯 | [5] | |
2000年(平成12年) | 503世帯 | [6] | |
2005年(平成17年) | 534世帯 | [7] | |
2010年(平成22年) | 745世帯 | [8] | |
2015年(平成27年) | 1,160世帯 | [9] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。北区内の全ての市立中学校と、大阪市内の小中一貫校が対象で学校選択が可能(抽選を実施)。
丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
大淀北一丁目 | 全域 | 大阪市立大淀小学校 | 大阪市立大淀中学校 |
大淀北二丁目 | 全域 |
事業所
[編集]2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
大淀北一丁目 | 44事業所 | 1,188人 |
大淀北二丁目 | 20事業所 | 625人 |
計 | 64事業所 | 1,813人 |
施設
[編集]- 淀川河川公園海老江地区
- 大淀北公園
- 大淀西公園
- 日本ペイントホールディングス
交通
[編集]鉄道
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “大阪府大阪市北区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “大淀北の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “北区内の通学区域一覧”. 大阪市 (2018年12月6日). 2019年10月4日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。