コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

森之宮

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
森の宮から転送)

森之宮(もりのみや)は、大阪府大阪市中央区城東区東成区の地域名称。または、城東区の町名

概要

[編集]

現行の町名では中央区森ノ宮中央、城東区森之宮、東成区中道一丁目(旧町名:森町南)などに当たる。上町台地の北端の東斜面に位置する地域で、地域の西側はオフィスや公共施設が多く設置され、東側にはオフィスのほかに団地や住宅がある。城東区森之宮の一帯には大規模な団地が設置されている。

道路は、南北方向に玉造筋、東西方向に中央大通が通る。また中央大通の上には阪神高速13号東大阪線が通り、森之宮出入口がある。

鉄道は、大阪環状線が南北方向に通り、大阪駅方面と天王寺駅方面とを結んでいる。地下鉄長堀鶴見緑地線玉造筋および大阪城公園の地下を通り、森ノ宮駅から次の玉造駅にかけては大阪環状線に並行するように通っている。東西方向には中央大通の地下に地下鉄中央線が通っている。

地価

[編集]

住宅地の地価は、2021年令和3年)1月1日公示地価によれば、森ノ宮中央1-25-7の地点で53.2万円/m2となっている[1]

地名の由来

[編集]

もと大坂城の辺りに鎮座していた生國魂神社の東側に森が広がっていた。同社の別名が難波大社であることから難波森(なにわのもり)とも呼ばれたが、598年新羅より持ち帰ったカササギをこの森で飼育したことから鵲森(かささぎのもり)と呼ばれるようになった。同じ頃、聖徳太子用明天皇を祀る鵲森宮を当地に造営し、この神社の通称である森之宮が地名の由来となっている。

江戸時代には東成郡森村を形成。集落は鵲森宮の東側、鵲橋 - 猫間橋間の猫間川左岸にあり、猫間川右岸が耕作地となっていた。明治時代に東成郡中本村(のち中本町大字森となる。その後、大阪市第一次市域拡張後に東区森之宮東之町・森之宮西之町となったのが現在の中央区森ノ宮中央、大阪市第二次市域拡張後に東成区森町・森町南となったのが現在の城東区森之宮・東成区中道1丁目におおむね該当する。

歴史

[編集]
鵲森宮(森之宮神社)

縄文時代中期から近世にかけての長期にわたる複合遺跡である森の宮遺跡が発掘されていることから、森之宮地域には縄文時代から人が居住していたと考えられる。森の宮遺跡から貝塚が発見されていることから、古代のこの地は水辺の環境だったと考えられる。森の宮遺跡の貝塚の分析を通じて縄文時代には海水性の貝、弥生時代古墳時代には淡水性の貝が食されていたことが判明している。このことにより、上町台地東側に広がっていた海(河内湾)が淡水化して河内潟・河内湖へと変化し、その後土砂が堆積して大阪平野が形成されていく過程を窺い知ることができる。

江戸時代に入ると、猫間川以西(現在の中央区森ノ宮中央)は、猫間川左岸の北側に東成郡森村の集落、同南側に玉造町人町の一つである森町、その他の大部分は大坂城代配下の玉造口定番の屋敷地が形成され、猫間川以東(現在の城東区森之宮・東成区中道1丁目)が耕作地となっていた。

明治時代になり、現在の大阪城公園の場所に大阪砲兵工廠が、法円坂住宅の場所に大阪陸軍被服支廠が設置された。森之宮・玉造界隈は、砲兵工廠や被服支廠に勤める人たちの町として発展した。1932年には国鉄城東線(現:大阪環状線)の森ノ宮駅が開業している。また現在の城東区森之宮に当たる一帯には陸軍の城東練兵場があったが、その後1940年に大阪砲兵工廠の拡張用地として転用されている。

第二次世界大戦期には、米軍から数回にわたる爆撃を受けたため、町は甚大な被害が出た。現在の大阪市こども相談センターの場所にあった森之宮国民学校(現在の大阪市立森之宮小学校とは別の学校)は、戦災被害のために終戦直後に玉造小学校に統合されている。

1960年代には城東練兵場・大阪砲兵工廠跡に日本住宅公団(現:独立行政法人都市再生機構)森之宮団地が建設され、1967年8月に入居が開始された。公団森之宮団地は、広大な土地にまとまった数の住宅と生活関連施設を計画的に建設する「面開発」住宅の第1号とされている。

年表

[編集]

主要施設

[編集]

中央区森ノ宮中央

[編集]

東成区中道1丁目

[編集]

周辺地域

[編集]

町名としての森之宮

[編集]
森之宮
森ノ宮駅
森ノ宮駅
森之宮の位置(大阪市内)
森之宮
森之宮
森之宮の位置
森之宮の位置(大阪府内)
森之宮
森之宮
森之宮 (大阪府)
北緯34度41分4.4秒 東経135度32分9.3秒 / 北緯34.684556度 東経135.535917度 / 34.684556; 135.535917
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
城東区
面積
 • 合計 0.524060844 km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[3]
 • 合計 5,429人
 • 密度 10,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
536-0025[4]
市外局番 06(大阪MA[5]
ナンバープレート なにわ
地図森之宮の位置

現行行政地名は森之宮一丁目および森之宮二丁目。

世帯数と人口

[編集]

2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[3]

丁目 世帯数 人口
森之宮一丁目 887世帯 1,304人
森之宮二丁目 2,440世帯 4,125人
3,327世帯 5,429人
人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 6,240人 [6]
2000年(平成12年) 5,692人 [7]
2005年(平成17年) 5,935人 [8]
2010年(平成22年) 5,201人 [9]
2015年(平成27年) 5,458人 [10]
世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 2,880世帯 [6]
2000年(平成12年) 2,883世帯 [7]
2005年(平成17年) 3,160世帯 [8]
2010年(平成22年) 2,893世帯 [9]
2015年(平成27年) 3,151世帯 [10]

学区

[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[11]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に城東区の小学校・中学校から選択することも可能[12]

丁目 小学校 中学校
森之宮一丁目 全域 大阪市立森之宮小学校 大阪市立城陽中学校
森之宮二丁目 全域

事業所

[編集]

2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
森之宮一丁目 25事業所 1,320人
森之宮二丁目 49事業所 1,675人
74事業所 2,995人

施設

[編集]

その他

[編集]
日本郵便

森之宮団地

[編集]

森之宮団地(もりのみやだんち)は、城東区森之宮に存在する都市再生機構が運営する住宅団地である。森之宮1丁目に森之宮団地(もりのみやだんち)が、森之宮2丁目に森之宮第2団地(もりのみやだいにだんち)が存在する。

1967年(昭和42年)より森之宮団地が入居が開始され、それから9年後の1976年(昭和51年)より森之宮第2団地が入居が開始された。森之宮団地は都市再生機構初の「面開発市街地住宅」が採用され地上11階建てと14階建て5棟で構成される。森之宮第2団地は4棟で構成されるが、そのうち9号棟は都市再生機構初の地上25階建てが採用された。住棟の番号は両団地で通しになっているのが特徴である。

脚注

[編集]
  1. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査
  2. ^ 大阪府大阪市城東区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
  3. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  4. ^ a b 森之宮の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  5. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ 城東区 市立小学校・中学校通学区域一覧・通学区域図” (PDF). 大阪市城東区 (2019年11月20日). 2019年11月23日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  12. ^ 大阪市城東区 市立小中学校 学校案内冊子”. 大阪市城東区 (2019年11月20日). 2019年11月23日閲覧。
  13. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿 2019年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年11月4日閲覧。

関連項目

[編集]