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大豆戸町

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
日本 > 神奈川県 > 横浜市 > 港北区 > 大豆戸町
大豆戸町
町丁
大豆戸町の街並み
地図北緯35度30分44秒 東経139度37分48秒 / 北緯35.5121度 東経139.6299度 / 35.5121; 139.6299
国 日本の旗 日本
都道府県 神奈川県の旗 神奈川
市町村 横浜市
行政区 港北区
人口情報（2024年（令和6年）4月30日現在[1]）
 人口 14,451 人
 世帯数 7,354 世帯
面積（[2]）
  0.818 km²
人口密度 17666.26 人/km²
設置日 1927年（昭和2年）4月1日
郵便番号 222-0032[3]
市外局番 045（横浜MA）[4]
ナンバープレート 横浜
ウィキポータル 日本の町・字
神奈川県の旗 ウィキポータル 神奈川県
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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大豆戸町（まめどちょう）は、日本の神奈川県横浜市港北区の町名。丁番を持たない単独町名である。住居表示未実施区域[5]。

地理

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町内は菊名七丁目に分断されており、東西に飛び地となっている。

両飛び地の間と南側で菊名に接している。東部の東側では師岡町と鶴見区上の宮に、両飛び地の北側で大倉山に接している。西部の西側では北新横浜と新横浜に、南側で篠原町と篠原北に接している。同町の真ん中の辺りには、東海道新幹線が通っている。

字

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地名の由来

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師岡熊野神社に大豆を奉納していたからだとされる[6]。

このほか、地形由来の「真間処」（ままど、くぼんだ場所の意）に「豆」の字を当てたとする説もある[7]。

文字の上では難読ではないが、「大豆」を「まめ」と読むため、馴染みがないと正しく読むことができない。この読み方は当地だけではなく、日本全国に見られる。

歴史

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  • 1889年（明治22年）4月1日 - 町村制が施行されたのに伴い、江戸期の大豆戸村は橘樹郡大綱村の大字「大豆戸」となった[8]。
  • 1927年（昭和2年）4月1日 - 大綱村が横浜市に編入され、横浜市大豆戸町となる[9]。
  • 1927年（昭和2年）10月1日 - 区制施行により神奈川区が発足し、横浜市神奈川区大豆戸町となる[10]。
  • 1939年（昭和14年）4月1日 - 港北区の新設に伴い、横浜市港北区大豆戸町となる[11]。
  • 1969年（昭和44年）4月1日 - 行政区の再編に伴い、港北区が再設置され改めて港北区大豆戸町となる[12]。
  • 1971年（昭和46年）7月5日 - 住居表示の実施に伴い、大豆戸町の一部を篠原北二丁目に編入、篠原町の一部を大豆戸町に編入[13]。
  • 1974年（昭和49年）8月19日 - 住居表示の実施に伴い、鶴見区北寺尾町の一部を編入[14]。
  • 1975年（昭和50年）11月6日 - 土地区画整理事業の施行に伴い、大豆戸町の一部を新横浜三丁目に編入[14]。
  • 1980年（昭和55年）7月28日 - 住居表示の実施に伴い、大豆戸町の一部を菊名五丁目、菊名六丁目、菊名七丁目に編入[15]。
  • 1994年（平成6年）11月6日 - 行政区の再編に伴い、港北区が再設置され改めて港北区大豆戸町となる[16]。
  • 2009年（平成21年）10月19日 - 住居表示の実施に伴い、大豆戸町の一部を大倉山七丁目に編入[17]。

世帯数と人口

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2024年（令和6年）4月30日現在（横浜市発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。

町丁 世帯数 人口
大豆戸町 7,354世帯 14,451人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
年 人口
1995年（平成7年）[18]
11,659
2000年（平成12年）[19]
12,316
2005年（平成17年）[20]
13,646
2010年（平成22年）[21]
14,218
2015年（平成27年）[22]
14,389
2020年（令和2年）[23]
14,967

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
年 世帯数
1995年（平成7年）[18]
4,754
2000年（平成12年）[19]
5,250
2005年（平成17年）[20]
5,889
2010年（平成22年）[21]
6,354
2015年（平成27年）[22]
6,756
2020年（令和2年）[23]
7,237

学区

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市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年4月時点）[24]。

番地 小学校 中学校
1〜66番地、70〜81番地
946〜949番地、952〜1042番地		 横浜市立大綱小学校 横浜市立大綱中学校
67〜69番地、82〜315番地
317〜328番地、331〜344番地
346〜350番地、372〜373番地
388〜389番地、393〜415番地
418番〜426番地、1108番地		 横浜市立菊名小学校
1129〜1130番地 横浜市立篠原中学校
1131〜1222番地 横浜市立大豆戸小学校
316番地、330番地、345番地
351〜371番地、374〜387番地
390〜392番地
416番地、417番地
427〜945番地、950〜951番地
1043〜1107番地、1109〜1128番地
1223〜1248番地、1250番地以降		 横浜市立大綱中学校

事業所

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2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[25]。

町丁 事業所数 従業員数
大豆戸町 317事業所 5,392人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
年 事業者数
2016年（平成28年）[26]
278
2021年（令和3年）[25]
317

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
年 従業員数
2016年（平成28年）[26]
3,758
2021年（令和3年）[25]
5,392

主な企業

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施設

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東地区

  • 港北区総合庁舎
    • 港北区役所
    • 横浜市港北公会堂
  • 横浜市消防局港北消防署

西地区

港北警察署

出身・ゆかりのある人物

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その他

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日本郵便

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警察

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町内の警察の管轄区域は以下の通りである[32]。

番・番地等 警察署 交番・駐在所
全域 港北警察署 菊名駅前交番

参考文献

[編集]

脚注

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[脚注の使い方]
  1. ^ a b “令和６(2024)年　町丁別人口（住民基本台帳による）町丁別人口_令和6年4月” (xlsx). 横浜市 (2024年5月9日). 2024年5月10日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
  2. ^ a b 横浜市町区域要覧、1 - 45頁
  3. ^ a b “大豆戸町の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
  4. ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ “横浜市の町名一覧 五十音順(横浜市全体)” (PDF). 横浜市 (2020年10月19日). 2023年5月26日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
  6. ^ 新編武蔵国風土紀稿
  7. ^ 港北区役所がある「大豆戸」の読み方は、なぜ「おおまめど」ではなく、「まめど」なのかが気になる！ - はまれぽ.com（2011年11月29日版/2017年9月9日閲覧）
  8. ^ “町名の遍歴・由来 ／ 大豆戸町”. 横浜市. 2012年7月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月8日閲覧。
  9. ^ 横浜市町区域要覧、3 - 31頁
  10. ^ 横浜市町区域要覧、3 - 46頁
  11. ^ 横浜市町区域要覧、3 - 52頁、3 - 144頁
  12. ^ 横浜市町区域要覧、3 - 150頁、3 - 152頁
  13. ^ 横浜市町区域要覧、3 - 153頁
  14. ^ a b 横浜市町区域要覧、3 - 42頁、3 - 154頁
  15. ^ 横浜市町区域要覧、3 - 156頁
  16. ^ 横浜市町区域要覧、3 - 162頁、3 - 166頁
  17. ^ 横浜市町区域要覧、3 - 168頁
  18. ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  19. ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  20. ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  21. ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  22. ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  23. ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
  24. ^ “横浜市立小学校、横浜市立中学校及び横浜市立義務教育学校の通学区域並びに就学すべき学校の指定に関する規則”. 横浜市 (2023年4月1日). 2024年5月7日閲覧。
  25. ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  26. ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  27. ^ a b 『日本紳士録 第44版』神奈川サ、シの部35頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2018年1月14日閲覧。
  28. ^ a b c 『日本紳士録 第47版』神奈川サ、シの部513頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2018年9月6日閲覧。
  29. ^ a b “横浜市港北区地域の研究第77回 おしゃもじ様から椎橋医院”. 公益財団法人 大倉精神文化研究所 (2023年2月15日). 2024年2月26日閲覧。
  30. ^ 『日本紳士録 第36版』横浜ヨ、ラの部72頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2018年1月14日閲覧。
  31. ^ “郵便番号簿PDF（2023年度版） 表紙等付属資料” (PDF). 日本郵便. 2024年5月3日閲覧。 “郵便番号データダウンロード 郵便番号簿PDF（2023年度版）”
  32. ^ “交番案内/港北警察署/神奈川県警察”. 神奈川県警察. 2023年9月18日閲覧。

参考文献

[編集]
  • 交詢社編『日本紳士録 第36版』交詢社、1932年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第44版』交詢社、1940年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第47版』交詢社、1944年。
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