牛田駅 (愛知県)
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牛田駅 | |
---|---|
下り駅舎 | |
うしだ USHIDA | |
◄NH17 新安城 (2.6 km) (2.2 km) 知立 NH19► | |
所在地 | 愛知県知立市牛田一丁目84 |
駅番号 | NH 18 |
所属事業者 | 名古屋鉄道 |
所属路線 | 名古屋本線 |
キロ程 | 40.9 km(豊橋起点) |
駅構造 | 地上駅 |
ホーム | 2面2線 |
乗降人員 -統計年度- |
3,877人/日 -2022年[1]- |
開業年月日 | 1923年(大正12年)6月1日 |
備考 | 無人駅 |
牛田駅(うしだえき)は、愛知県知立市牛田一丁目にある名古屋鉄道名古屋本線の駅である。駅番号はNH18。
普通列車のみが停車する。
歴史
[編集]- 1923年(大正12年)6月1日 - 愛知電気鉄道の駅として開業。
- 1935年(昭和10年)8月1日 - 名岐鉄道への合併により名古屋鉄道が発足したため、同社の駅となる。
- 1948年(昭和23年)11月1日以前 - 無人化[2]。
- 1992年(平成4年)9月18日 - 駅舎新築。有人化[3]。
- 2004年(平成16年)
- 2011年(平成23年)2月11日 - ICカード乗車券「manaca」の供用を開始する。
- 2012年(平成24年)2月29日 - 「トランパス」の供用を終了する。
- 2023年(令和5年)3月18日 - ダイヤ改正により準急の特別停車が廃止となり、普通停車駅となる。
駅構造
[編集]相対式2面2線の地上駅。ホームは6両分。駅集中管理システム(管理駅は知立駅[5])導入駅であり、駅舎(改札口)は上下線で別々になっている。近くに踏切がないため、双方の駅舎は改札外の地下道を介して連絡している。なお、駅集中管理システム導入以前から駅舎はあったものの、導入に際し(無人駅でよく見られるスタイルの駅舎に)建て替えられた。
改札内にトイレは設置されていないため、改札外にある公園の公衆トイレを利用する必要がある。なお自動販売機は各ホームに設置されている。
各改札口付近には自動券売機(継続manaca定期乗車券の購入も可能ではあるが、支払方法は現金に限られる)と自動精算機(ICカードの積み増し等も可能)がそれぞれ1台ずつ設置されている。
番線 | 路線 | 方向 | 行先 |
---|---|---|---|
1 | NH 名古屋本線 | 下り | 金山・名鉄名古屋方面[6] |
2 | 上り | 東岡崎・豊橋方面[6] |
-
上り駅舎
-
ホーム(名古屋方面を望む)
-
駅名標
-
地下道の入り口
配線図
[編集] ← 東岡崎・ 豊橋方面 |
→ 知立・ 名古屋方面 |
|
凡例 出典:[7] |
利用状況
[編集]朝は名古屋方面への通勤客や、愛知県立知立東高等学校への生徒などで賑わう。
- 『名鉄120年:近20年のあゆみ』によると2013年度当時の1日平均乗降人員は3,739人であり、この値は名鉄全駅(275駅)中 114位、 名古屋本線(60駅)中 33位であった[8]。
- 『名古屋鉄道百年史』によると1992年度当時の1日平均乗降人員は3,064人であり、この値は岐阜市内線均一運賃区間内各駅(岐阜市内線・田神線・美濃町線徹明町駅 - 琴塚駅間)を除く名鉄全駅(342駅)中137位、 名古屋本線(61駅)中36位であった[9]。
- 知立市の統計によれば、1日平均の乗車人員は平成20年度1,875人、平成21年度1,800人である。
『愛知県統計年鑑』『知立の統計』等によると、年間および一日平均の乗車人員、乗降人員の推移は以下の通りである。
年 | 年間統計 | 一日平均 | 備考 | |||
---|---|---|---|---|---|---|
乗車人員 | 乗降人員 | 乗車人員 | 乗降人員 | |||
総数 | 定期 | |||||
1949(昭和24)年度 | 107,000 | 54,000 | 221,000 | *293 | *605 | 期間は1949年5月 - 1950年4月末[10] |
1950(昭和25)年度 | 99,000 | 61,000 | 201,000 | *271 | *550 | 期間は1949年11月 - 1950年10月末[11] |
1951(昭和26)年度 | 130,000 | 86,000 | 265,000 | *355 | *724 | [12] |
1952(昭和27)年度 | 113,000 | 75,000 | 226,000 | 309 | 619 | [13] |
1953(昭和28)年度 | 107,000 | 73,000 | 214,000 | 294 | 588 | [14] |
1954(昭和29)年度 | 126,000 | 75,000 | 252,000 | 345 | 690 | [15] |
1955(昭和30)年度 | 128,000 | 69,000 | 257,000 | 351 | 703 | [16] |
1956(昭和31)年度 | 111,000 | 69,000 | 222,000 | 304 | 608 | [17] |
1957(昭和32)年度 | 118,000 | 78,000 | 236,000 | 323 | 646 | [18] |
1958(昭和33)年度 | ||||||
1959(昭和34)年度 | 253,302 | 692 | [19] | |||
1960(昭和35)年度 | 310,864 | 851 | [19] | |||
1961(昭和36)年度 | 343,210 | 940 | [19] | |||
1962(昭和37)年度 | 356,785 | 977 | [19] | |||
1963(昭和38)年度 | 386,567 | 1,056 | [19] | |||
1964(昭和39)年度 | 391,885 | 1,073 | [19] | |||
1965(昭和40)年度 | 417,660 | 1,144 | [20] | |||
1966(昭和41)年度 | 556,430 | 1,524 | [20] | |||
1967(昭和42)年度 | 460,110 | 1,257 | [20] | |||
1968(昭和43)年度 | 417,700 | 1,144 | [20] | |||
1969(昭和44)年度 | 311,580 | 854 | [20] | |||
1970(昭和45)年度 | 291,500 | 799 | [20] | |||
1971(昭和46)年度 | 379,210 | 1,036 | [21] | |||
1972(昭和47)年度 | 456,980 | 1,252 | [21] | |||
1973(昭和48)年度 | 525,166 | 1,439 | [22] | |||
1974(昭和49)年度 | 608,804 | 1,668 | [22] | |||
1975(昭和50)年度 | 635,919 | 1,742 | [22] | |||
1976(昭和51)年度 | 634,989 | 1,749 | [22] | |||
1977(昭和52)年度 | 337,147 | 674,284 | [23] | |||
1978(昭和53)年度 | 354,017 | 289,920 | 708,755 | 981 | 1,964 | [24][23] |
1979(昭和54)年度 | 353,628 | 287,010 | 707,546 | 979 | 1,959 | [25][23] |
1980(昭和55)年度 | 386,093 | 315,210 | 772,644 | 1,070 | 2,141 | [26][23] |
1981(昭和56)年度 | 395,816 | 321,000 | 792,198 | 1,097 | 2,195 | [27][28] |
1982(昭和57)年度 | 416,187 | 340,380 | 833,329 | 1,153 | 2,309 | [29][28] |
1983(昭和58)年度 | 440,039 | 336,090 | 881,375 | 1,218 | 2,439 | [30][28] |
1984(昭和59)年度 | 453,380 | 338,220 | 907,565 | 1,255 | 2,512 | [31][28] |
1985(昭和60)年度 | 437,644 | 325,500 | 876,649 | 1,211 | 2,427 | [32][28] |
1986(昭和61)年度 | 429,826 | 319,620 | 861,584 | 1,190 | 2,385 | [33][34] |
1987(昭和62)年度 | 443,382 | 329,010 | 889,236 | 1,226 | 2,460 | [35][34] |
1988(昭和63)年度 | 476,420 | 353,010 | 954,840 | 1,319 | 2,643 | [36][34] |
1989(平成元)年度 | 492,470 | 371,850 | 987,988 | 1,363 | 2,735 | [37][34] |
1990(平成 | 2)年度503,513 | 385,320 | 1,009,560 | 1,394 | 2,795 | [38][34] |
1991(平成 | 3)年度514,167 | 393,030 | 1,031,521 | 1,423 | 2,854 | [39][40] |
1992(平成 | 4)年度552,606 | 393,720 | 1,107,214 | 1,529 | 3,064 | [41][40] |
1993(平成 | 5)年度474,960 | 393,240 | 1,050,302 | 1,316 | 2,907 | [42][40][9] |
1994(平成 | 6)年度568,552 | 380,190 | 1,138,082 | 1,572 | 3,147 | [43][40] |
1995(平成 | 7)年度569,658 | 382,650 | 1,139,874 | 1,574 | 3,149 | [44][40] |
1996(平成 | 8)年度564,718 | 379,710 | 1,133,447 | 1,562 | 3,134 | [45][46] |
1997(平成 | 9)年度544,997 | 367,710 | 1,089,883 | 1,507 | 3,014 | [47][46] |
1998(平成10)年度 | 540,609 | 351,720 | 1,082,706 | 1,495 | 2,993 | [48][46] |
1999(平成11)年度 | 529,579 | 352,770 | 1,061,037 | 1,463 | 2,931 | [49][46] |
2000(平成12)年度 | 517,385 | 346,590 | 1,036,799 | 1,431 | 2,867 | [50][46] |
2001(平成13)年度 | 513,823 | 336,900 | 1,029,569 | 1,421 | 2,846 | [51][52] |
2002(平成14)年度 | 497,010 | 321,090 | 996,516 | 1,374 | 2,755 | [53][52] |
2003(平成15)年度 | 535,484 | 336,300 | 1,073,719 | 1,478 | 2,964 | [54][52] |
2004(平成16)年度 | 554,565 | 342,150 | 1,112,275 | 1,532 | 3,073 | [55][52] |
2005(平成17)年度 | 576,157 | 348,360 | 1,152,856 | 1,592 | 3,185 | [56][52] |
2006(平成18)年度 | 580,415 | 349,230 | 1,159,032 | 1,603 | 3,202 | [57][58] |
2007(平成19)年度 | 608,226 | 372,840 | 1,213,858 | 1,679 | 3,351 | [59][58] |
2008(平成20)年度 | 684,439 | 436,320 | 1,366,269 | 1,892 | 3,776 | [60][58] |
2009(平成21)年度 | 656,914 | 422,850 | 1,309,981 | 1,816 | 3,621 | [61][58] |
2010(平成22)年度 | 654,072 | 417,330 | 1,305,823 | 1,808 | 3,609 | [62][58] |
2011(平成23)年度 | 655,455 | 1,297,269 | [63] | |||
2012(平成24)年度 | 655,480 | 1,291,248 | [63] | |||
2013(平成25)年度 | 684,381 | 1,352,166 | 3,739 | [63][8] | ||
2014(平成26)年度 | 688,378 | 1,361,764 | [63] | |||
2015(平成27)年度 | 717,128 | 1,416,314 | [63] | |||
2016(平成28)年度 | 710,346 | 1,402,587 | [64] | |||
2017(平成29)年度 | 749,336 | 1,480,465 | [64] | |||
2018(平成30)年度 | 765,704 | 1,514,229 | [64] | |||
2019(令和元)年度 | 786,513 | 1,557,208 | 4,300 | [64][65] | ||
2020(令和 | 2)年度619,332 | 1,228,281 | 3,399 | [64][66] | ||
2021(令和 | 3)年度661,773 | 1,316,477 | 3,641 | [67][68] | ||
2022(令和 | 4)年度3,877 | [1] |
斜体の値は千人単位(千人未満四捨五入)
* 千人単位からの概算値
駅周辺
[編集]- 衣浦豊田道路牛田インターチェンジ
- 牛田郵便局
- 独立行政法人都市再生機構知立団地
- 富士病院
- 知立市立八ツ田小学校
- 愛知県立知立東高等学校
バス路線
[編集]- 知立市コミュニティバス
- グリーンコース (知立駅 - 知立幼稚園 - 富士病院 - 牛田駅北 - 市役所 - 中町 - 知立駅)
- パープルコース (知立駅 - 三河八橋駅 - 牛田駅北 - 昭和3丁目 - 牛田駅南 - 市役所 - 知立駅)
隣の駅
[編集]かつては当駅 - 知立駅間に知立信号所、東知立駅が存在した。
脚注
[編集]- ^ a b “令和4年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2023年11月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月20日閲覧。
- ^ 名古屋鉄道広報宣伝部(編)『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、866頁。
- ^ a b 寺田裕一『改訂新版 データブック日本の私鉄』ネコ・パブリッシング、2013年、254頁。ISBN 978-4777013364。
- ^ 「鉄道記録帳」『RAIL FAN』第51巻第12号、鉄道友の会、2004年12月号、28頁。
- ^ 名古屋本線 神宮前駅~東岡崎駅および新川橋駅に共通SFカードシステム「トランパス」を導入します - 名古屋鉄道、2004年8月25日
- ^ a b “牛田(NH18)(うしだ) 路線一覧”. 名古屋鉄道. 2021年10月3日閲覧。
- ^ 電気車研究会、『鉄道ピクトリアル』通巻第816号 2009年3月 臨時増刊号 「特集 - 名古屋鉄道」、巻末折込「名古屋鉄道 配線略図」
- ^ a b 名鉄120年史編纂委員会事務局(編)『名鉄120年:近20年のあゆみ』名古屋鉄道、2014年、160-162頁。
- ^ a b 名古屋鉄道広報宣伝部(編)『名古屋鉄道百年史』名古屋鉄道、1994年、651-653頁。
- ^ 『愛知県統計書. 昭和24年』、(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和27年刊行』、愛知県、1952年、328頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和28年刊行』、愛知県、1953年、312頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和29年刊行』、愛知県、1954年、331頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和30年刊行』、愛知県、1955年、307頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和31年刊行』、愛知県、1956年、305頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和32年刊行』、愛知県、1957年、321頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和33年刊行』、愛知県、1958年、337頁
- ^ 愛知県(編)『愛知県統計年鑑 昭和34年刊行』、愛知県、1959年、381頁
- ^ a b c d e f 愛知県碧海郡知立町企画課(編) 『知立の統計 '66』、知立町、1966年、16頁
- ^ a b c d e f 知立市市長公室企画課(編) 『知立の統計 昭和47年刊』、知立市、1972年、20頁
- ^ a b 知立市市長公室企画課(編) 『知立の統計 昭和50年刊』、知立市、1975年、27頁
- ^ a b c d 知立市市長公室企画課(編) 『知立の統計 昭和52年版』、知立市、1977年、37頁
- ^ a b c d 知立市市長公室企画課(編) 『知立の統計 昭和57年版』、知立市、1982年、57頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和55年刊』、愛知県、1980年、222頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和56年刊』、愛知県、1981年、228頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和57年刊』、愛知県、1982年、240頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和58年刊』、愛知県、1983年、224頁
- ^ a b c d e 知立市市長公室企画課(編) 『知立の統計 昭和62年版』、知立市、1987年、41頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和59年刊』、愛知県、1984年、224頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和60年刊』、愛知県、1985年、242頁
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 昭和61年刊』、愛知県、1986年、236頁
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- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成7年度刊』、愛知県、1996年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成8年度刊』、愛知県、1997年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成9年度刊』、愛知県、1998年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成10年度刊』、愛知県、1999年、第10章 運輸・通信
- ^ a b c d e 知立市企画部企画課(編) 『知立の統計 平成14年版』、知立市、2002年、43頁
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成11年度刊』、愛知県、2000年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成12年度刊』、愛知県、2001年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成13年度刊』、愛知県、2002年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成14年度刊』、愛知県、2003年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成15年度刊』、愛知県、2004年、第10章 運輸・通信
- ^ a b c d e 知立市企画部企画課(編) 『知立の統計 平成18年版』、知立市、2006年、31頁
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成16年度刊』、愛知県、2005年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県企画振興部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成17年度刊』、愛知県、2006年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成18年度刊』、愛知県、2007年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成19年度刊』、愛知県、2008年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成20年度刊』、愛知県、2009年、第10章 運輸・通信
- ^ a b c d e 知立市企画部企画政策課(編) 『知立の統計 平成23年版』、知立市、2012年、22頁
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成21年度刊』、愛知県、2010年、第10章 運輸・通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成22年度刊』、愛知県、2011年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成23年度刊』、愛知県、2012年、第10章 運輸・情報通信
- ^ 愛知県県民生活部統計課(編)『愛知県統計年鑑 平成24年度刊』、愛知県、2013年、第10章 運輸・情報通信
- ^ a b c d e 知立市企画部企画政策課(編) 『知立の統計 平成28年版』、知立市、2016年、22頁
- ^ a b c d e 知立市企画部企画政策課(編) 『知立の統計 令和3年版』、知立市、2021年、21頁
- ^ “令和元年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2020年12月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月20日閲覧。
- ^ “令和2年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2021年10月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月20日閲覧。
- ^ 知立市企画部企画政策課(編) 『知立の統計 令和4年版』、知立市、2022年、21頁
- ^ “令和3年度 移動等円滑化取組報告書(鉄道駅)” (PDF). 名古屋鉄道. 2022年7月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年1月20日閲覧。
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]- 牛田駅 - 名古屋鉄道