天満屋ストア
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種類 | 株式会社 |
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市場情報 |
大証2部(廃止) 9846
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本社所在地 |
![]() 〒700-8502[1] 岡山県岡山市北区岡町13番16号[1] |
設立 | 1969年(昭和44年)4月1日[1] |
業種 | 小売業 |
法人番号 | 5260001004556 |
事業内容 | 食料品、生活用品、衣料品の小売業 |
代表者 | 代表取締役社長 野口重明 |
資本金 | 36億9750万円 |
売上高 |
連結:694億57百万円 単体:644億67百万円 (2021年2月期) |
営業利益 |
連結:22億95百万円 単体:20億79百万円 (2021年2月期) |
純利益 |
連結:7億98百万円 単体:7億03百万円 (2021年2月期) |
純資産 |
連結:216億80百万円 単体:203億47百万円 (2021年2月期) |
総資産 |
連結:457億54百万円 単体:444億75百万円 (2021年2月期) |
従業員数 | 連結:2,223人(2021年2月・パートタイマー等含む ) |
決算期 | 2月末[広報 1] |
主要株主 |
丸田産業 23.95% イトーヨーカ堂 20.0% 天満屋 12.77% 天満屋ストア共栄会 8.17% 中国銀行 3.26%(2021年2月)[広報 2] |
主要子会社 |
三好野本店 でりかエッセン でりか菜 ポムアン ハピーバラエティ |
外部リンク | http://www.tenmaya-store.co.jp/ |
株式会社天満屋ストア(てんまやストア、Tenmaya Store Co., Ltd.)は、岡山県岡山市北区に本部を置き、岡山県、広島県、鳥取県に総合スーパー(GMS)の「天満屋ハピータウン」、食品スーパーマーケットの「天満屋ハピーズ」「ハピーマート」を展開する企業。
地場最大手百貨店の「天満屋」をはじめ不動産業、建設業、運輸事業、ICT事業、旅行事業、警備事業などを展開している天満屋グループの一員である[2][3]。
概要
[編集]グループの中核会社である株式会社天満屋は非上場企業であるのに対し、東京証券取引所スタンダード市場に株式を上場。 なお、天満屋ストアの筆頭株主は、天満屋と同じく伊原木家が関係し、同グループの不動産賃貸を行っている丸田産業株式会社であり、天満屋ではない[1]。
2016年(平成28年)3月1日に100%子会社の天満屋ハピーマートを吸収合併した[4][広報 1]。天満屋ストアと天満屋ハピーマートは、合併をにらんで2014年秋から一部の食品で共同仕入れを開始したり、2015年春から共通の折り込みチラシの作成、店長クラスの人事交流を進めたりするなど、統合に向けた動きがあった[5]。
プライベートブランドとして、2018年よりセブン&アイ・ホールディングスのセブンプレミアムを取り扱っている。それ以前はオール日本スーパーマーケット協会のくらし良好を扱っていた[6]。
ドムドムハンバーガーの中国地方四国地方においての出店は2024年01月13日現在、岡山県内の天満屋ハピータウン3店舗(原尾島店・岡南店・児島店)のみである[7]。
沿革
[編集]1969年(昭和44年)4月1日に会社設立[1]。1972年(昭和47年)には天満屋ハピータウン1号店を岡山県玉野市に開業し、1996年(平成8年)には天満屋ハピーズ1号店を岡山県井原市に開業[広報 3]。
年表
[編集]- 1969年(昭和44年)
- 1971年(昭和46年)4月 - 本部を岡山市(現・中区)国富に移転。
- 1972年(昭和47年)7月 - 天満屋ハピータウン玉野店(天満屋ハピータウン1号店)を開業。
- 1974年(昭和49年)4月 - 本部を岡山市(現・北区)岡町に移転。
- 1975年(昭和50年)11月 - 天満屋ハピータウン東福山店を開業(広島県1号店)。
- 1984年(昭和59年)9月 - 株式会社ポムアンを設立し、婦人服の専門店を開始。
- 1988年(昭和63年)
- 2月 - 天満屋ハピータウン児島店を開業。
- 2月 - ハピーカード(自社カード)を発行し、カード事業を開始。
- 1989年(平成元年)10月 - 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。
- 1990年(平成2年)11月 - 広島証券取引所に株式を上場。
- 1992年(平成4年)3月 - 株式会社府中天満屋を吸収合併[1]。
- 1996年(平成8年)
- 3月 - 天満屋ハピータウン善通寺店を開業(香川県1号店)。
- 11月 - 天満屋ハピーズ1号店として井原店を開業。
- 1997年(平成9年)12月 - テンマヤストア岡輝店を天満屋ハピーズに建て替え。
- 1999年(平成11年)4月 - 天満屋ハピータウンポートプラザ店(大型テナントとの複合SC1号店)を開業(イトーヨーカドー福山店(のちのゆめタウン福山)と同時に開業)。
- 2000年(平成12年)3月 - 広島証券取引所が東京証券取引所に吸収されたことに伴い、広証単独上場銘柄の取扱規程により市場第二部に承継。
- 2002年(平成14年)- 業績悪化のため、天満屋ハピータウン備前店(アルファビゼン)を閉店。
- 2006年(平成18年)7月 - シネマタウン岡南(シネマタウン1号店)を開業。
- 2011年(平成23年)
- 11月 - 天満屋ハピータウン円山店を天満屋ハピーズに建て替え。
- 11月 - Edy付きハピーカードの発行開始。
- 2014年(平成26年)
- 1月 - セブン&アイ・ホールディングスと資本業務提携。同社の持分法適用会社となる。
- 10月23日 - セブン銀行の現金自動預け払い機(ATM)を一部店舗より設置・運用開始[9]。
- 11月21日 - イトーヨーカドーのプライベートブランド(PB)の衣料品と野菜の販売を一部店舗より開始[10]。
- 2015年(平成27年)
- 2016年(平成28年)
- 2017年(平成29年)
- 3月1日 - 天満屋ハピータウン・メルカを全館改装オープン、玉野市立図書館・中央公民館が導入される。
- 8月 - 電子マネー「nanaco」の全店導入開始。
- 2018年(平成30年)6月 - セブン&アイ・ホールディングスのPB「セブンプレミアム」の全店導入開始。
- 2019年(平成31年/令和元年)
- 2020年(令和2年)
- 2022年(令和4年)7月29日 - 三好野本店を完全子会社化[17]。
- 2024年(令和6年)4月25日 - 賛同企業として「中四国物流研究会」に参加。
店舗展開
[編集]天満屋ハピータウン
[編集]- 岡山市
- 北区 : 岡北店
- 南区 : 岡南店
- 中区 : 原尾島店
- 倉敷市 : 児島店
- 総社市 : リブ総社店
- 玉野市 : 玉野店
- 浅口市 : 鴨方店
- 高梁市 : 天満屋ハピータウン 高梁店
- 福山市 : ポートプラザ店
- 府中市 : 府中天満屋、びんご府中[18]
天満屋ハピーズ
[編集]- 岡山市
- 北区 : 津島店、岡輝店、京山店、昭和町店、北長瀬店、吉備津店、卸センター店、金川店、足守店、大安寺店、下中野店、岡山駅前店
- 中区 : 円山店、国府市場店
- 南区 : 泉田店
- 倉敷市 : アリオ倉敷店、倉敷中島店、
笹沖店、玉島店、真備店、老松店、 くらしき食彩館 - 津山市 : アルネ津山店、東一宮店、 高野店、小田中店
- 赤磐市 : 山陽店、赤坂店
- 総社市 : 総社溝口店
- 笠岡市 : 笠岡美の浜店
- 井原市 : 井原店
- 真庭市 : 落合店
- 鏡野町 : 鏡野店
- 和気町 : 和気店
- 八頭町 : 郡家店[18]
ハピーマート
[編集]- 倉敷市 : 田の口店
- 笠岡市 : 笠岡吉田店
- 赤磐市 : 吉井店
- 久米南町 : 弓削店[18]
かつて存在した店舗
[編集]別店舗形態に変更した店舗も含む。
天満屋ハピータウン
[編集]岡山県
- 総社店→総社駅前店 - 総社市駅前1-7-10、1973年(昭和48年)12月開店 ー 1996年(平成8年)2月閉店[19]。天満屋ハピータウンリブ総社店開業と共に総社駅前店に改称。1984年8月、リブ店との差別化、平日商圏のシェアアップを図る為のリノベーションを推進、併設する総社国際ホテルを拡充する事となり、4階をブライダルフロアに改装オープン[20]。ホテルは、2006年(平成18年)6月に閉館。
- 東岡山店 - 岡山県岡山市下455-1[21]、1983年12月16日開店[21]、売場面積2991㎡[21]、1997年末頃に閉店、建物は解体され、現在はマルハン東岡山店が出店。
- 円山店 - 岡山県岡山市円山115-1[21]、閉店後改築され「天満屋ハピーズ円山店」として再開業。
- 久世店 - 真庭市久世2418[22]、1996年4月26日開店[22]-2009年2月28日閉店[23]。ダイエー久世店の跡に入居していた。現在は解体され、マルイアルティ店として営業している。
- 備前店 - 備前市西片上1226[22]、1984年10月26日開店[22]-2002年2月24日閉店[24]。再開発ビル「アルファビゼン」に入居していた。
- 西大寺店 - 岡山市東区西大寺南1-2-5、2024年9月1日閉店[25]。
香川県
- 店舗面積9,076m2[1]。
- 2009年(平成26年)10月23日に新装開店し、レインボーロード店に改称[31]。香川県2号店)。
- 後継店舗として2013年(平成25年)10月25日、1階にハローズ高松レインボー店が、11月1日には2階にヤマダデンキテックランドNew高松レインボーロード店がそれぞれ開店[32]。
テンマヤストア
[編集]天満屋ハピーマート
[編集]「テンマヤハピーマート」と名乗っていたときの店舗、天満屋ストアに吸収合併されたのち天満屋ストアの展開する屋号の一つとしての「ハピーマート」の店舗も含む。
岡山県
- 岡山市
- 北区 : 大安寺店、京山店、足守店、吉備津店、西古松店
- 中区 : 江崎店
- 東区 : 平島店
- 南区 : 中畦店、浜野店
- 倉敷市 : 茶屋町店、福島店、西阿知店、中庄店、玉島中央店、倉敷西坂店、大高店、老松店
- 総社市 : 総社溝口店
- 笠岡市 : 吉田店
- 赤磐市 : 赤坂店
- 瀬戸内市 : 邑久店
- 和気郡和気町 : 和気店
- 久米郡美咲町 : 亀甲店
広島県
- 福山市 : 新市店、千田店、御門店、蔵王店、三吉店、駅家店、府中店(現在営業している府中天満屋とは別の店舗)、サファ福山店、幕山店
鳥取県
- 八頭郡八頭町 : 郡家店
キップス (Kipps)
[編集]岡山県
ハピッシュ
[編集]岡山県
- 岡山市
- 北区 : 金川店、下中野店
- 中区 : 国府市場店
- 津山市 : 志戸部店、高野店、小田中店
- 赤磐市:山陽店[36]
ハピーズミニ
[編集]出店を断念した店舗
[編集]- 天満屋ハピータウン津山平福店 - 1996年2月に出店を表明。1998年9月1日開店予定で、3階建てで売場面積12,500㎡を予定していた。[39]
ハピーカード
[編集]同社が提供する、楽天Edy機能が付帯するポイントカード。年会費は無料。200円(税抜)につき1ポイントが加算されるほか、楽天Edyを用いて支払う際にも同様にポイントが付与される[広報 5]。また天満屋カードサービスが発行する『天満屋カード』との相互利用も行っており、ポイントの相互付与、ポイント券の相互利用も行っている[広報 6]。
- ポイントデー
- 「毎月8のつく日はハピーDAY」- 天満屋ハピータウン・天満屋ハピーズ・天満屋ハピーマートの食料品・日用品のセルフ売り場で、現金払い・クレジット払いともハピーカード買物ポイント8倍[広報 5]。
映画ロケやテレビ番組での使用
[編集]- 2006年(平成18年)公開された織田裕二・柴咲コウ主演の映画『県庁の星』は、岡山県高梁市の「ポルカ天満屋ハピータウン」がメインのロケ地として使用され(作中の会社名は「満天堂」)、営業時間終了後に店舗を借り切って撮影が行われた。なお、公開時期とDVD発売時期には撮影に使われたセットや写真の展示が行われていた。
グループ企業
[編集]かつて存在したグループ企業
[編集]天満屋ハピーマート
[編集]種類 | 株式会社 |
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本社所在地 |
![]() 〒700-0927[1] 岡山県岡山市西古松74-1[1] |
設立 | 1958年(昭和60年)8月10日[1] |
業種 | 小売業 |
法人番号 | 5260001004556 |
事業内容 | スーパーマーケット経営 |
代表者 | 森下和幸(代表取締役社長) |
資本金 | 2億5,000万円 |
売上高 | 170億2,723万円(2015年2月期) |
営業利益 | 4億4,820万円(2015年2月期) |
従業員数 | 785人(2010年2月期) |
決算期 | 2月 |
主要株主 | 天満屋ストア |
天満屋ハピーマート(てんまやハピーマート)は、かつて存在した天満屋ストアグループのスーパーマーケットチェーンを運営する企業。岡山県岡山市に本社を置いていた。100%親会社の天満屋ストアに吸収合併された。
- 沿革
- 1985年(昭和60年)8月10日 - 資本金1000万円で株式会社天満屋ハピーマートを設立[1]。
- 1986年(昭和61年)12月12日 - ハピーマート1号店開店[40]。
- 1990年(平成2年) - 広島県に進出[22]。
- 1993年(平成5年)
- 1994年(平成6年)6月1日 - ロイヤルマートが運営するハピーマートFCの4店舗の営業権を引き受け、直轄化[42]。
- 2003年(平成15年)12月 - 株式会社アイム天満屋が、株式会社天満屋ハピーマートの全株式を取得。
- 2004年(平成16年)3月 - 株式会社アイム天満屋と株式会社天満屋ハピーマートが合併し、株式会社ハピーマートへ商号変更。
- 2009年(平成21年)9月 - 株式会社天満屋ハピーマートへ社名変更[43]。
- 2016年(平成28年)3月 - 親会社の株式会社天満屋ストアに吸収合併[広報 8]。
アイム天満屋
[編集]アイム天満屋(アイムてんまや)は、かつて存在した天満屋ストアグループのスーパーマーケットチェーンを運営する企業。岡山県津山市に本社を置いていた。1992年の商号変更前についてはマルシンストアを参照。
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | 非上場 |
本社所在地 |
![]() 〒708-0884 岡山県津山市津山口243 |
設立 | 1958年2月11日 |
業種 | 小売業 |
法人番号 | 5260001004556 |
事業内容 | スーパーマーケットの運営 |
代表者 | 横山泰司(代表取締役社長) |
資本金 | 3800万円 |
売上高 | 131億7000万円(1998年2月期) |
従業員数 | 正社員181名パート310名 |
支店舗数 | 20店舗 |
決算期 | 2月 |
主要株主 | 天満屋ストア |
特記事項:1998年2月末のデータ |
沿革
[編集]- 1999年(平成11年)7月11日 - 久世店を閉店[48]。
- 2003年(平成15年)12月22日 - 株式会社天満屋ハピーマートの全株式を3億8100万円で取得[49]。
- 2004年(平成16年)3月 - 株式会社アイム天満屋と株式会社天満屋ハピーマートが合併し、株式会社ハピーマートへ商号変更。
脚注
[編集]出典
[編集]- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae 流通会社年鑑 2003年版, 日本経済新聞社, (2002-12-20), pp. 276-278
- ^ 「地場独立系」売上高トップは天満屋|東京商工リサーチ
- ^ 天満屋グループ企業
- ^ a b “天満屋ストア ハピーマートを合併 16年春、一括仕入れで経費削減”. 山陽新聞 (山陽新聞社). (2015年7月27日) 2015年9月6日閲覧。
- ^ “天満屋ストア ハピーマートを合併 来年3月 一括仕入れで経費削減”. 山陽新聞. 山陽新聞社. (2015年7月28日)
- ^ 株式会社ロジスティクス・パートナー. “天満屋ストア/「セブンプレミアム」全店導入、「くらし良好」と切り替え”. 流通ニュース. 2019年5月21日閲覧。
- ^ “中国地方|店舗案内|ドムドムハンバーガー【公式サイト】”. ドムドムハンバーガー 公式サイト (2019年). 2024年1月13日閲覧。
- ^ 岡山県史編纂委員会『岡山県史 年表・総目次』岡山県、1991年、552頁。
- ^ “天満屋ストア セブン銀ATM設置 系列2店、24日から運用”. 山陽新聞 (山陽新聞社). (2014年10月23日) 2015年9月6日閲覧。
- ^ “天満屋ストア、ヨーカ堂PB販売 21日から衣料品と野菜”. 山陽新聞 (山陽新聞社). (2014年11月19日) 2015年9月6日閲覧。
- ^ “天満屋ストアが移動スーパー開始 岡山市内で高齢者世帯を巡回”. 山陽新聞 (山陽新聞社). (2015年1月13日) 2015年9月6日閲覧。
- ^ “天満屋が小型店、基幹店遠い顧客獲得 24日浅口に1号店”. 中国新聞 (中国新聞社). (2015年4月9日). オリジナルの2015年5月18日時点におけるアーカイブ。 2015年9月22日閲覧。
- ^ “天満屋が浅口に初サテライト店 ハピータウン内、婦人服など販売”. 山陽新聞 (山陽新聞社). (2015年5月2日) 2015年5月7日閲覧。
- ^ “ポイントカード 6月から相互利用 天満屋とストア 連携で集客増狙う”. 山陽新聞 (山陽新聞社). (2015年5月26日) 2015年6月13日閲覧。
- ^ “天満屋ストアが初のナナコ導入 天満屋ハピーズ岡山駅前店で取り扱い”. 山陽新聞 (山陽新聞社). (2015年6月17日) 2015年9月6日閲覧。
- ^ “天満屋ストアがセルフレジ初導入 原尾島店、待ち時間短縮など狙う”. 山陽新聞 (山陽新聞社). (2015年7月10日) 2015年9月6日閲覧。
- ^ 株式会社三好野本店の株式取得(子会社化)に関するお知らせ天満屋ストア 2022年7月15日
- ^ a b c 店舗・チラシ2022年10月24日閲覧。
- ^ “広報そうじゃ 2013年9月号”. 総社市. 2024年1月29日閲覧。
- ^ 『ショッピングセンター』日本ショッピングセンター協会、1984年10月、18頁。
- ^ a b c d 『1998年版 日本スーパー名鑑』株式会社商業界、1997年11月1日。
- ^ a b c d e f g h i j 『1999年版日本スーパー名鑑』株式会社商業界、1998年11月20日。
- ^ “久世店(真庭)来月末で閉店 天満屋ストア 競合激化し売上高減”. 山陽新聞. 山陽新聞社. (2009年1月8日)
- ^ “備前店 来月24日で閉店 天満屋ストア 競合増え売上高半減”. 山陽新聞. 山陽新聞社. (2002年1月12日)
- ^ “天満屋ハピータウン 西大寺店| 店舗・チラシ情報| いつも生活応援!!天満屋ハピータウン”. www.tenmaya-store.co.jp. 2024年9月2日閲覧。
- ^ a b “「向島モール」8月開業へ 尾道”. 中国新聞 (中国新聞社). (2017年2月1日)
- ^ “ハピータウン神辺店 来春閉店へ 売上高減少”. 山陽新聞. (2000年11月28日)
- ^ a b “ハピータウン神辺店跡 スーパー「ハート」出店 来月9日に再オープン”. 山陽新聞. (2001年4月28日)
- ^ “ハート神辺駅前店、2019年11月24日閉店-サンシティーの核店舗、近隣にハローズが「川南モール」計画 | 都市商業研究所”. 2021年1月12日閲覧。
- ^ “天満屋ハピータウン跡にハローズとヤマダデンキ”. 四国新聞 (四国新聞社). (2013年8月21日)
- ^ “福山の天満屋ハピータウン 2店閉鎖へ”. 四国新聞 (四国新聞社). (2009年10月23日)
- ^ “福山の天満屋ハピータウン 2店閉鎖へ”. かがわ経済レポート (香川経済レポート社). (2013年11月5日)
- ^ 大森篤志 (2014年2月1日). “福山の天満屋ハピータウン 2店閉鎖へ”. 読売新聞 (読売新聞社): p. 朝刊 広島県版
- ^ “福井の「プラント」3月下旬オープン / 善通寺”. 四国新聞 (四国新聞社). (2014年1月9日). オリジナルの2018年9月13日時点におけるアーカイブ。
- ^ a b c d e f 天満屋百五十年史. (1979-10-01)
- ^ “新小規模スーパー「ハピッシュ」本格展開 ハピーマート 生鮮食料品を充実 高齢者ら少人数世帯狙う”. 山陽新聞. (2004年3月2日)
- ^ a b “「ハピーズミニ表町」開店 初日は目標の4倍と好調”. VISION OKAYAMA. 2021年3月4日閲覧。
- ^ “天満屋ストア、ミニスーパー事業撤退 事業開始から1年半で”. 日本経済新聞 (2014年3月28日). 2021年3月4日閲覧。
- ^ “県北部へ進出 天満屋ハピータウン津山平福店、98年秋に開店”. 朝日新聞. 朝日新聞社. (1996年2月28日)
- ^ “天満屋、岡山にFC1号店‐ミニスーパーで需要開拓。”. 日経流通新聞. (1985年12月19日)
- ^ “天満屋ハピーマート ロイヤルマートと業務提携 食品スーパーのノウハウを提供”. 山陽新聞. 山陽新聞社. (1993年11月16日)
- ^ “天満屋ハピーマート ロイヤルマートの営業権引き受け 福山などの4店舗直営化”. 山陽新聞. 山陽新聞社. (1994年5月30日)
- ^ ハピーマートを天満屋ハピーマートに社名変更(2009年8月21日時点のアーカイブ) - 流通ニュース 2009年8月18日
- ^ “ミニ情報 津山市内にFC店をオープン アイム天満屋”. 山陽新聞. 山陽新聞社. (1992年10月27日)
- ^ “ミニ情報 落合店オープン”. 山陽新聞. 山陽新聞社. (1995年12月21日)
- ^ “初の県外店舗きょうオープン 鳥取にアイム天満屋”. 山陽新聞. 山陽新聞社. (1997年3月8日)
- ^ “きょうから24時間営業 津山のアイム天満屋山北店 岡山の量販店で初”. 山陽新聞. 山陽新聞社. (1997年7月19日)
- ^ “久世店を11日閉店 アイム天満屋 系列店へ一本化”. 山陽新聞. 山陽新聞社. (1999年7月8日)
- ^ “アイム天満屋 天満屋ハピーマート 来年3月に統合 コスト削減 体質を強化”. 山陽新聞. 山陽新聞社. (2003年12月23日)
広報資料・プレスリリースなど一次資料
[編集]- ^ a b c 連結子会社の吸収合併(簡易合併・略式合併)に関するお知らせ
- ^ “第52期報告書” (PDF). 株式会社天満屋ストア (2021年5月). 2021年8月2日閲覧。
- ^ “会社概要”. 株式会社天満屋ストア. 2021年8月2日閲覧。
- ^ 道の駅びんご府中|広島県府中市
- ^ a b “ポイントがたまる!使える!ハピーカード”. 天満屋ストア. 2021年8月2日閲覧。
- ^ “天満屋でハピーカードポイントが、天満屋ハピータウン・天満屋ハピーズ・ハピーマートで天満屋ポイントが、付与されます。”. 天満屋カードサービス. 2021年8月2日閲覧。
- ^ a b “関連グループ”. 天満屋ストア. 2021年8月2日閲覧。
- ^ 連結子会社の吸収合併(簡易合併・略式合併)に関するお知らせ 天満屋ストア 2015年7月27日
参考文献
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- 『2011年度版 岡山企業年報』 発行者:安藤展義、発行所:株式会社 瀬戸内経済レポート、2010年11月発行。