とりせん
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| 種類 | 株式会社[1] |
|---|---|
| 市場情報 | 非上場 |
| 本社所在地 |
 日本〒374-8512[1] 群馬県館林市下早川田700番地[2][3] |
| 設立 |
1948年（昭和23年）2月1日[4] （株式会社鳥仙本店[5]） |
| 業種 | 小売業 |
| 法人番号 | 5070001021901 |
| 事業内容 | スーパーマーケットチェーン[1] |
| 代表者 |
前原章宏（代表取締役会長） 前原宏之（代表取締役社長） |
| 資本金 | 10億4,300万円 |
| 売上高 |
929億7,300万円 （2024年2月期）[6] |
| 営業利益 |
36億2,500万円 （2024年2月期）[6] |
| 経常利益 |
36億7,600万円 （2024年2月期）[6] |
| 純利益 |
24億3,900万円 （2024年2月期）[6] |
| 総資産 |
411億6,100万円 （2024年2月期）[6] |
| 従業員数 |
正社員：892人 パート：2,223人（8時間換算） |
| 決算期 | 2月[1] |
| 主要子会社 | 主な子会社・関連会社の項目を参照 |
| 外部リンク | www.torisen.co.jp |
| 特記事項：2010年、スーパーストア売上高ランキング 第58位[7] | |
株式会社とりせん（英称：TORISEN Co.,Ltd.）は、群馬県を中心に店舗を展開するスーパーマーケットチェーン。 1970年（昭和45年）に「オール日本スーパー経営者協会」（現・オール日本スーパーマーケット協会（AJS））に加盟した[8]。
概要
[編集]群馬県多々良村の名主の家系に生まれた（4代目）前原仙吉が[9]、1912年（大正元年）に[4]同県館林町[10]（後の館林市本町4-9[4]）で食品販売業として[4]「鳥仙商店」を創業し[10]、当初は小売専門として営業した[5]。 その後、食料品の卸売業にも参入し[5]、1931年（昭和6年）から事業を手伝っていた（4代目）前原仙吉の長男の前原壬子雄が[9]1948年（昭和23年）2月1日に鶏卵類卸業として資本金50万円で[11]「株式会社鳥仙本店」を設立して法人化した[5]。
1958年（昭和33年）5月1日に[5]店舗面積約50坪の総合食料品店として[12]館林中央店を開店し[13]、1959年（昭和34年）にセルフサービス式を導入した[12]。 1958年（昭和33年）8月に卸部の新館を開設した[5]。 1960年（昭和35年）2月に「（初代）株式会社とりせん」に商号変更した[14]。
1961年（昭和36年）4月に羽生店を1号店としてスーパーマーケットのチェーン展開を始めた[2]。
1974年（昭和49年）2月に館林市大字下早川田700に本社を移転し[4]、同年3月5日には新本社・流通センターを竣工させた[15]。
1978年（昭和53年）3月には「（初代）雄峯食品株式会社」に商号変更すると共にスーパー部門を「（2代目）株式会社とりせん」として分離した[4]。
1976年（昭和51年）10月に[16]従来の食料品と家庭用品に衣料品を加えた業態の「ファミリープラザ」1号店として小山店を開店した[17]。 また、同年11月に[18]前橋市に一般食品・菓子・食肉加工品・総菜などの自社ブランドの食料品の製造を行う「マック食品」を設立した[17]。
1979年（昭和54年）1月に西那須野店を開店し[16]、家電製品や書籍なども扱うショッピングセンターの出店を開始した[17]。 また、同年3月に高崎市に「ステーキハウス藤」を開店して外食産業に本格的に参入することになった[19]。
1981年（昭和56年）7月に家電売り場についてベスト電器と提携した[20]。
1982年（昭和57年）3月1日には[21]「（初代）雄峯食品株式会社」が「（2代目）株式会社とりせん」を吸収合併して「（3代目）株式会社とりせん」に商号変更した[4]。
沿革
[編集]- 1912年（明治45年）5月 - 鳥仙商店（食品卸売業）創業[広報 1]。
- 1948年（昭和23年）2月1日 - 鶏卵類卸業として資本金50万円で[11]「株式会社鳥仙本店」を設立して法人化[5]。
- 1953年（昭和28年）11月 - 安蘇郡葛生町に葛生店を開店[3]。
- 1958年（昭和33年）
- 1960年（昭和35年）2月 - 「（初代）株式会社とりせん」に商号を変更[14]。
- 1970年（昭和45年） - 「オール日本スーパー経営者協会」（現・オール日本スーパーマーケット協会（AJS））に加盟[8]。
- 1972年（昭和47年）2月 - 「前原興産株式会社」を設立[18]。
- 1973年（昭和48年）8月 - 館林市下早川田にプロセスセンターを新設し、生鮮食品のセントラルパッケージ方式を採用[広報 1]。
- 1974年（昭和49年）2月 - 館林市下早川田に本社を移転[4]。
- 1975年（昭和50年）11月 - 株式会社西群馬とりせんを合併[2]。
- 1976年（昭和51年）
- 1978年（昭和53年）
- 1979年（昭和54年）
- 1980年（昭和55年）3月 - 「前原物産株式会社」を設立[22]
- 1981年（昭和56年）7月 - ベスト電器と提携[20]。
- 1982年（昭和57年）
- 1990年（平成2年）12月 - POSシステム全店導入完了[広報 1]。
- 1992年（平成4年）10月 - 群馬町店SMを600坪型1号店として増床開店[広報 1]。
- 1999年（平成11年）8月 - 発泡スチロール減溶プラントを本社敷地内に設置し、リサイクルへの取り組みを強化[広報 1]。
- 2000年（平成12年）4月 - 新業態コインランドリーエムズ朝日町店（2号店よりせんたく広場に改称）開店[広報 1]。
- 2003年（平成15年）12月 - とりせん館林物流センター稼動[広報 1]。
- 2007年（平成19年）10月 - 太陽光発電システムを設置した城西の杜店を開店[広報 1]。
- 2010年（平成22年）12月 - 環境マネジメントシステム「エコアクション21」を全店舗が取得[広報 1]。
- 2013年（平成25年）12月 - 群馬県と地域活性化包括連携協定を締結[広報 1]。
- 2014年（平成26年）11月 - 平成26年度全国福祉大会で長年赤い羽根共同募金に貢献したことから「中央募金会会長賞」を受賞[広報 1]。
- 2015年（平成27年）8月 - 新デザインを採用した小堤店を開店[広報 1]。
- 2016年（平成28年）7月 - チャージ機能付き「とりせん電子マネーカード」開始[広報 1]。
- 2018年（平成30年）3月 - 館林市と「地方創生に係る包括連携協定」を締結[広報 1]。
- 2021年
- 2023年（令和5年）11月1日 - とりせん佐野西店にて「とりせんネットスーパー」サービス開始[広報 2][24]。
店舗
[編集]- 店舗数（2022年3月現在）
- 群馬県：28店舗
- 栃木県：20店舗
- 茨城県：10店舗
- 埼玉県：3店舗
現行店舗は公式サイト「株式会社とりせん 店舗検索」を参照。
かつて存在した店舗
[編集]群馬県
[編集]館林市
[編集]太田市
[編集]- マミーズ太田東店（太田市東本町42-17[29][3]、1975年（昭和50年）10月開店[29][3] - ?閉店）
- 店舗面積約198m2[29][3]
- 当社のコンビニエンスストア業態・マミーズの店舗で、竹中工務店のペーパーハニカム方式で工期約1ヶ月で竣工した建物に出店していた[3]。
- サントリア太田店（太田市新井町563[31]）
桐生市
[編集]伊勢崎市
[編集]前橋市
[編集]高崎市
[編集]その他の群馬県
[編集]栃木県
[編集]安蘇郡
[編集]足利市
[編集]佐野市
[編集]宇都宮市
[編集]小山市
[編集]その他の栃木県
[編集]埼玉県
[編集]- 上尾店（上尾市浅間台2-1-1[79]、1983年（昭和58年）9月開店[18][80] - ?閉店）
- 売場面積1,450平方メートル[80]。
- 関西スーパーマーケットと同じファサードを採用した店舗だった[81]。
茨城県
[編集]福島県
[編集]事業所
[編集]主な子会社・関連会社
[編集]- マック食品株式会社（食品製造業[86]、1975年（昭和50年）11月設立[18]、前橋市力丸町458[87]）
- 株式会社マエショウ企画（不動産管理業等[1]）
- 雄峯食品株式会社（食品・日用品卸売業[18]、1982年（昭和57年）2月設立[18]、館林市下早川田700[88]）
- 株式会社マエショウサプライ（貨物運輸業及び倉庫業[1]、ミスタードーナツのフランチャイジー等）
- 前原商事株式会社（卸売業及び100円ショップ、クリーニング店の運営）
- 前原興産株式会社（保険代理業[18][86]、1972年（昭和47年）2月設立[18]）
かつて存在した子会社・関連会社
[編集]- 前原物産株式会社（寿司・軽食店の運営[89]、1980年（昭和55年）3月設立[22]、前橋市力丸町458[90]）
- 「持ち帰り寿し・峰寿し」や「廻りずし・みね」、それに「ファミリーレストラン・マミット」の運営を行っていた[89]。
- 前商コックフーズ株式会社（ファミリーレストランの運営[86]、1978年（昭和53年）6月設立[22]、桐生市東久方町1-2-38[91]）
脚注
[編集]出典
[編集]- ^ a b c d e f g 流通会社年鑑 2003年版, 日本経済新聞社, (2002-12-20), pp. 292-295
- ^ a b c d e f 『流通会社年鑑 1976年版』 日本経済新聞社、1975年11月13日。 pp182
- ^ a b c d e f g h i 『会員名簿 1981年』 日本セルフ・サービス協会、1980年12月25日。pp86
- ^ a b c d e f g h i j k l m n 『全国繊維企業要覧 昭和58年版 東日本篇』 信用交換所大阪本社、1982年9月20日。pp1490
- ^ a b c d e f g h i j k 『全国食品業者名鑑 1959年版』 関西食糧新聞社、1958年11月10日。pp104
- ^ a b c d e 株式会社とりせん 第78期決算公告[出典無効]
- ^ スーパーストアランキング2010 売上高ベスト75
- ^ a b 『AJS20年の歩み』 オール日本スーパーマーケット協会、1984年1月。 pp428
- ^ a b 『躍進群馬県誌』 躍進群馬信交会、1955年10月21日。pp1268
- ^ a b 『昭和毛武文雅大鑑 昭和13年度』 躍進群馬信交会、1938年8月18日。pp152
- ^ a b 『日本繊維商社銘鑑 1970年版』 東京信用交換所、1969年10月1日。pp1180
- ^ a b c d 『特集 日本のスーパーマーケット 食品流通年報1972年版』 日本食糧新聞社、1971年11月25日。pp120
- ^ a b c 『AJS20年の歩み』 オール日本スーパーマーケット協会、1984年1月。 pp520
- ^ a b 『流通会社年鑑 1986年版』 日本経済新聞社、1985年11月11日。pp173
- ^ a b c d e 『食品小売業を巡る課題と戦略 食品流通年報 1976年版』 日本食糧新聞社、1976年2月25日。pp288
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae 『全国繊維小売総覧 東日本篇 1986』 東京信用交換所、1985年11月30日。pp909
- ^ a b c d e f g 『北関東の中堅100社』 日本経済新聞社、1982年11月8日。 pp202-203
- ^ a b c d e f g h i j k l m n 『流通会社年鑑 1986年版』 日本経済新聞社、1985年11月11日。pp174
- ^ a b 『80年代の外食産業』 日本食糧新聞社、1979年11月27日。 pp752
- ^ a b 『流通会社年鑑 1982年版』 日本経済新聞社、1981年9月30日。 pp194
- ^ a b 『食糧年鑑 1983年版』 日本食糧新聞社、1983年6月20日。pp8
- ^ a b c d 『流通会社年鑑 1982年版』 日本経済新聞社、1981年9月30日。 pp138
- ^ “移動スーパー出発式 新鮮を地域に、見守りも とりせん高根沢店”.下野新聞(下野新聞社). (2021年6月24日)
- ^ 「群馬・とりせんがネットスーパー」『日経MJ』2023年11月8日、朝刊。
- ^ a b c d e f 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp387
- ^ a b 『首都圏ビッグストアマップ・ストア名鑑 1984年版』 日本マーケティング教育センター、1983年8月20日。pp152
- ^ a b c d e f g h i j k l m 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp240
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v 『全国繊維小売総覧 東日本篇 1986』 東京信用交換所、1985年11月30日。pp941
- ^ a b c 『目でみるコンビニエンスストア CVSの経営と優秀30選』 日本食糧新聞社、1976年5月20日。 pp72
- ^ a b c d e f g h 『全国繊維小売総覧 東日本篇 1986』 東京信用交換所、1985年11月30日。pp942
- ^ a b c d “(4)とりせん、群馬県太田市で衣料品ショップ開設”. 販売革新 1985年1月号 (アール・アイ・シー) (1985年1月).pp147
- ^ a b c d e 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp385
- ^ a b c d 『首都圏ビッグストアマップ・ストア名鑑 1984年版』 日本マーケティング教育センター、1983年8月20日。pp149
- ^ a b c d e f 『店舗設計改造のすべて』 誠文堂新光社、1969年6月25日。pp225
- ^ 『日本商業年鑑 1970年版』 商業界、1970年6月10日。 pp30
- ^ a b c d e f g h 『ショッピングセンター名鑑 1976年度版』 日本ショッピングセンター協会、1976年4月30日。pp90
- ^ a b “流通トピックス”. 激流 1984年3月号 (国際商業出版) (1984年3月).pp10-13
- ^ 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp384
- ^ 『全国取材 大型店対策を現地に探る』 誠文堂新光社、1978年9月22日。 pp111
- ^ 『群馬県事業所名鑑 昭和61年版』 群馬県統計協会、1987年8月。pp288
- ^ a b “小型衣料品スーパーを展開 とりせん（群馬）”. 総合食品 1986年11月号 (総合食品研究所) (1986年11月).pp123
- ^ a b c 鈴木哲男 “日本生協連･コモジャパントップ店舗研究会(群馬エリア) 魅力ある商品で店舗を活性化し続ける”. 生協運営資料 2000年1月号 (日本生活協同組合連合会) (2000年1月).pp130
- ^ “臨店大調査 全国SM50店舗の｢快適購買&好感接客レベル｣リサーチ”. 食品商業 1999年12月号 (商業界) (1999年12月).pp46-63
- ^ a b c d 前橋市史編さん委員会 『前橋市史 第5巻』 前橋市、1984年2月1日。 pp824
- ^ a b 前橋市史編さん委員会 『前橋市史 第5巻』 前橋市、1984年2月1日。 pp825
- ^ a b 『首都圏ビッグストアマップ・ストア名鑑 1984年版』 日本マーケティング教育センター、1983年8月20日。pp148
- ^ a b c 『全国繊維小売総覧 東日本篇 1986』 東京信用交換所、1985年11月30日。pp940
- ^ 『大型店舗計画 昭和56年版 東日本版』 産業計画センター、1980年10月20日。 pp110
- ^ a b “流通ニュース”. いっとじゅっけん 1990年7月号 (経済産業調査会) (1990年7月1日).pp65
- ^ 小野吉英 “大店法規制緩和で大型店出店攻勢強まる県内流通業界”. 調査月報 1991年2月号 (群馬経済研究所) (1991年2月).pp10
- ^ a b “視察と見学のための最新店情報”. 食品商業 1996年1月号 (商業界) (1996年1月).pp228-229
- ^ a b c “会員の動向”. ショッピングセンター 1996年7月号 (日本ショッピングセンター協会) (1996年7月1日).pp97
- ^ a b “流通ニュース”. いっとじゅっけん 1994年4月号 (経済産業調査会) (1990年7月1日).pp59
- ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp397
- ^ 『下野年鑑 1983年版』 下野新聞社、1983年5月25日。pp423
- ^ a b 『特集 日本のスーパーマーケット 食品流通年報1972年版』 日本食糧新聞社、1971年11月25日。pp198
- ^ a b c 『全国繊維小売総覧 東日本篇 1986』 東京信用交換所、1985年11月30日。pp908
- ^ a b c d 『下野年鑑 1983年版』 下野新聞社、1983年5月25日。pp358
- ^ a b 『下野年鑑 1983年版』 下野新聞社、1983年5月25日。pp344
- ^ “届出情報”. ショッピングセンター 1994年7月号 (日本ショッピングセンター協会) (1994年7月1日).pp88
- ^ a b “ドン・キホーテ大田原店、2019年12月12日開店－長期廃墟の「とりせん・サントリア」跡に”. 都市商業研究所（都商研ニュース） (2019年12月2日). 2020年4月20日閲覧。
- ^ “ドンキ大田原店、12日開業 栃木県内６店舗目”. 下野新聞 (2019年12月1日). 2020年4月20日閲覧。
- ^ a b 『首都圏ビッグストアマップ・ストア名鑑 1984年版』 日本マーケティング教育センター、1983年8月20日。pp144
- ^ a b 『下野年鑑 1982年版』 下野新聞社、1982年6月29日。pp392
- ^ a b c d e f 『ショッピングセンター年鑑 1978年版』 日本ショッピングセンター協会、1978年7月1日。pp183
- ^ 『全国商業通覧 第3回 1985年版 東日本 1』 通商産業調査会、1985年3月。pp838
- ^ a b c 『食品小売業を巡る課題と戦略 食品流通年報 1976年版』 日本食糧新聞社、1976年2月25日。pp279
- ^ a b 委員長 林忠義 『3．栃木県鹿沼市 テーマ まちの駅 “新・鹿沼宿”整備事業について』恵那市議会委員会行政視察 (恵那市議会産業環境委員会) (2013年9月27日)
- ^ 『自動車部品・用品名鑑 1987年版』 自動車産業通信社、1986年12月25日。pp742
- ^ a b 『下野年鑑 1983年版』 下野新聞社、1983年5月25日。pp399
- ^ 『全国繊維小売総覧 東日本篇 1986』 東京信用交換所、1985年11月30日。pp910
- ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp348
- ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp341
- ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp343
- ^ a b c 『全国食品スーパー名鑑 1973年版』 食品新聞社、1973年1月20日。pp344
- ^ 『埼玉県事業所名鑑』 総務庁統計局、1985年8月。pp17
- ^ a b c d e 『日本商業年鑑 1972年版』 商業界、1972年5月20日。pp556
- ^ 『自動車部品・用品名鑑 1987年版』 自動車産業通信社、1986年12月25日。pp749
- ^ 『埼玉県事業所名鑑』 総務庁統計局、1985年8月。pp160
- ^ a b 上尾市教育委員会・編『上尾市史 第七巻 通史編（下）』埼玉県上尾市、2001年3月30日、666-668頁。 出典の原典は『埼玉県大型小売店統計調査報告書』より。
- ^ 『関西スーパー25年のあゆみ』 商業界、1985年。pp328
- ^ a b c 『全国繊維小売総覧 東日本篇 1986』 東京信用交換所、1985年11月30日。pp870
- ^ “東邦開発・東邦実業 広告”. 財界ふくしま1994年8月号 (財界21) (1994年7月10日).pp130
- ^ a b 松田聡 “｢とぴあ104｣を地域の"核"に 東邦実業(株)代表取締役社長 田代一美”. 財界ふくしま1994年6月号 (財界21) (1994年5月10日).pp22
- ^ a b 井上尭司 “山下設計の作品”. 建築 1975年5月号 (中外出版) (1975年5月1日).pp104
- ^ a b c d 『北関東の中堅100社』 日本経済新聞社、1986年9月12日。 pp199
- ^ a b 『日本の食品メーカーガイド 食品流通年報 1985年版』 日本食糧新聞社、1984年9月30日。pp809
- ^ 『全国食品会社名鑑 1986 東日本編』 食品新聞社、1986年7月28日。pp262
- ^ a b 忰田昭太郎 “本県における外食産業の現状と動向”. 調査月報 1986年9月号 (群馬経済研究所) (1986年9月).pp23
- ^ 『群馬県事業所名鑑 昭和61年版』 群馬県統計協会、1987年8月。pp70
- ^ 『食糧年鑑 1983年版』 日本食糧新聞社、1983年6月20日。pp235
広報資料・プレスリリースなど一次資料
[編集]関連項目
[編集]外部リンク
[編集]
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