コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

BP (企業)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（BP EXPRESSから転送）
BP（ビーピー）
BP plc
ロンドンのセント・ジェームズ・スクウェア本社
種類 株式会社
市場情報 ロンドン証券取引所、ニューヨーク証券取引所、フランクフルト証券取引所
本社所在地 イギリス、ロンドン
設立 1909年4月14日
業種 石油、石油化学、ガス、再生可能エネルギー
事業内容

石油・天然ガスの探査・採掘・輸送・精製・販売 石油化学製品の生産・輸送・販売

再生可能エネルギーの生産・輸送・販売
代表者

Helge Lund (Chairman)

Barnard Looney (Chief Executive)
資本金 111,465 Million US$[1]
発行済株式総数 374,500,712 株[2]
売上高 連結:375,517 Million US$[3]
営業利益 連結:39,817 Million US$[4]
純利益 連結:26,097 Million US$[5]
純資産 連結:112,482 Million US$[6]
総資産 連結:293,068 Million US$[7]
従業員数 83,400人[8]
決算期 12月末日
特記事項：資本金から従業員数までのデータは2011年12月時点のもの
テンプレートを表示

BP（ビーピー 英: BP plc、旧ブリティッシュ・ペトロリアム 英：The British Petroleum Company plc）は、イギリス・ロンドンに本社を置き、石油・ガス等のエネルギー関連事業を展開する多国籍企業。現在世界の石油関連企業の中でも特に巨大な規模を持つ国際石油資本、いわゆる「スーパーメジャー」と総称される6社の内の1社である。

ロンドン証券取引所（LSE：BP）、ニューヨーク証券取引所（NYSE：BP）、フランクフルト証券取引所（FWB：BPE）へ上場しており、ロンドン証券取引所においてはFTSE100の構成銘柄になっている。

概要

[編集]
BPのガソリンスタンド
BPのオイルトレイン

第二次世界大戦後から1970年代まで、世界の石油の生産をほぼ独占状態に置いたセブン・シスターズ7社の内の一社である。BPは油田・ガス田の探査・採掘事業や精製事業、輸送・マーケティング、石油化学事業、電力事業、トレーディング事業など、石油・ガス関連事業の上流から下流まで垂直統合で一括で行っており、2018年12月31日時点で世界の約80か国において日量3,700万バレルの原油を生産し、およそ200億バレルの埋蔵量を保有している。

バイオ燃料や風力発電、スマートグリッド、太陽光発電などの再生可能エネルギー事業へも積極的に投資し、事業を拡大し続けている。

また、毎年発表するBP統計 (BP Statistical Review of World Energy) [9]は世界の石油と天然ガスに関する統計資料として広く利用されている。

ロシア最大の国営石油会社であるロスネフチ（英：Rosneft）株を2006年のIPO時に1.25%取得し、2013年に18.5%を追加して19.75%まで高めたが、2022年のロシアによるウクライナ侵攻に抗議する形で同年2月27日に株式を売却するほか、ロシア国内での合弁事業も全て解消する意向を表明した[10]。2020年のフォーチュン・グローバル500[11]では総収益で世界8位にランクインしている。

日本での事業

[編集]

日本では下記のような事業を展開している。

  • インダストリアル（金属加工油剤や高性能潤滑剤の販売）
  • グローバル マリン＆エナジー（船舶用潤滑油の販売）
  • 石油化学事業部
  • サプライ＆トレーディング
  • 再生可能エネルギー

潤滑油販売については2法人（BPジャパン株式会社とBPカストロール株式会社）で事業展開しており、自動車用エンジンオイル事業はBPカストロール株式会社で行っている。

かつてはベイシアグループとともに「BP EXPRESS」としてセルフ方式のガソリンスタンドをベイシアグループのショッピングモールで21箇所展開していた（ガソリンそのものは、ジャパンエナジー（現・ENEOS）が供給）。しかし、業績不振のために2002年8月1日、ジャパンエナジーが同業態を専門的に運営する新会社「株式会社ジェイ・クエスト」（2020年10月1日に「株式会社ENEOSジェイクエスト」に改称）を設立し、ガソリン販売からは撤退した。

沿革

[編集]
  • 1901年 - ウィリアム・ノックス・ダーシー (William Knox D'Arcy) がペルシャ政府（イラン）から石油採掘権を取得[12]。
  • 1908年 - 5月26日、ダーシーがマスジェデ・ソレイマーンの地下1,200フィート（366メートル）で石油を掘り当てる[12]。
  • 1909年 - ダーシーがアングロ・ペルシャン・オイル・カンパニー (APOC) を英国で設立、イランの油田操業を開始。
  • 1915年 - イギリス石油業界全体で、年間輸入量が4,700万ガロンと飛躍的に増加[13]。
  • 1932年 - 年間4,500万バレルを生産するようになったものの、ペルシャ政府は11月、APOCが権料（同社年間利益の16％）の支払いを怠ったとして石油事業協定の破棄を発表[注釈 1]。イギリス政府は12月、ペルシャ湾に艦隊を差し向け、破棄を撤回しない場合は国際司法裁判所に損害賠償請求を訴える旨を通告。一方、ペルシャ政府は12月14日、問題はペルシャ政府とAPOCとの間の協定でありイギリス政府は無関係として撤回を拒絶し、イギリス政府の威嚇的行為を国際連盟に訴えた[14]。
  • 1933年 - 4月29日、ペルシャ政府とのあいだで新協定が締結[15]。
  • 1935年 - アングロイラニアン・オイル・カンパニーに改称。
  • 1951年 - イラン石油国有化法が施行。
  • 1952年 - イギリス政府が、イラン石油国有化法は1933年のアングロ・ペルシャ石油会社との新協定に違反しているとして、イラン政府を国際司法裁判所に訴えた。ICJは和解案を提案したが、イラン政府が応じなかった（アングロイラニアン・オイル・カンパニー訴訟、The Anglo-Iranian Oil Co. case）。イギリス政府は安全保障理事会にも訴えたが、十分な票を獲得できず敗退した。
  • 1953年 - イラン首相モハンマド・モサッデクが、アングロ・イラニアン石油会社が所有するイラン国内の権益の国有化を宣言し、アーバーダーン危機が発生。アングロ・イラニアン石油会社は持ち株会社を経て分割される。
  • 1954年 - 後継会社のザ・ブリティッシュ・ペトロリアム・カンパニー・リミテッド（The British Petroleum Co Ltd.) が設立され、コンソーシアムで最大の40%が割り当てられる。
  • 1960年 - BPの子会社BPファーイースト・リミテッドが東京に駐在員事務所を設立。
  • 1964年 - BPマリン、日本で事業活動開始。
  • 1979年 - BPエクスプロレーション、BPケミカルズ、BPファイナンスが東京事務所に加わる。
  • 1984年 - BPジャパン・トレーディングが営業を開始。ペトロルブインターナショナルの株式20%を取得。（2019年時点で持分33.78%）
  • 1987年 - 英国政府がBPに対する持ち株の31.5%を放出し、完全民営化を実現。東京証券取引所外国部に株式を上場。
  • 1991年 - 日本におけるケミカル製品販売のため、BPケミカルズ株式会社を新たに設立。
  • 1993年 - BPケミカルズ株式会社の名称をBPジャパン株式会社に改め、BPファーイースト・リミテッドの業務を引き継ぐ。これに伴い、BPファーイースト・リミテッドを閉鎖。
  • 1999年 - アメリカの石油会社アモコ (Amoco) と合併し、英国本社社名がBPアモコ (BP Amoco plc.) となる。これにより世界第3位の石油企業グループとなる。
  • 2000年 - 4月にアトランティック・リッチフィールド（ARCO）を、7月にカストロールを買収し、新しい統一ブランド「BP」を発表。
  • 2001年 - 英国本社の名称をBP plc.（ビーピー・ピーエルシー）に変更。
  • 2003年 - ロシアと出資を折半でTNK-BP を設立。世界金融危機のときに紛争の種となる。
  • 2004年 - BPの日本国内における自動車用潤滑油事業統合に先立ち、BPジャパン株式会社を(a)自動車用潤滑油事業と(b)それ以外の事業に分割し、(b)を分離。(a)をBPジャパン・ルブリカンツ株式会社に変更し、(b)をBPジャパン株式会社に変更し、自動車用潤滑油事業以外の事業を継承。
  • 2005年 - ペトロルブ・インターナショナル株式会社とBPジャパン・ルブリカンツ株式会社がペトロルブを存続会社とする合併を行い、自動車潤滑油事業を統合。社名をBPカストロール株式会社へ変更。
  • 2010年 - メキシコ湾原油流出事故が発生。被害回復のため、200億ドルを拠出することで、オバマ大統領と合意。
  • 2022年 - ロシアによるウクライナ侵攻に伴い、ロシア国内の事業から撤退（前述）。同年1～3月期の実質的な最終利益は62億ドル（約8000億円）だったが、ロシア石油大手ロスネフチ株（19.75％）の価値をゼロにした場合の損失見積額は約255億ドル[16]。 その後の10月17日、アメリカの再生可能天然ガス企業アーキア・エナジー（本社:テキサス州ヒューストン）を買収すると発表した[17]。

社会への影響

[編集]

関連項目

[編集]

脚注

[編集]
[脚注の使い方]
注釈
  1. ^ アメリカ合衆国の企業もペルシャの油田への進出を試みてペルシャ政府と接触していた[14]。
出典
  1. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>180Page>Group balance sheet>BP shareholders equity
  2. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>247Page>40. Share-based payments continued>Outstanding at 31 December
  3. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>178Page>Group income statement>Sales and other operating revenues
  4. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>178Page>Group income statement>Profit (loss) before interest and taxation
  5. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>178Page>Group income statement>Profit (loss) for the year
  6. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>180Page>Group balance sheet>Net Assets
  7. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>180Page>Group balance sheet>Total Assets
  8. ^ BP>Investors>Annual Reporting>Annual Report and Form 20-F 2011>73Page>Employees
  9. ^ “Statistical Review of World Energy | Energy economics | Home” (英語). bp global. 2020年9月10日閲覧。
  10. ^ “英BP、ロスネフチ株売却へ　ロシアから事実上撤退”. 日本経済新聞. (2022年2月28日). https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGR275DA0X20C22A2000000/ 2022年2月28日閲覧。 
  11. ^ “Fortune Global 500 2020 | Full list of rankings” (英語). Fortune. 2020年9月10日閲覧。
  12. ^ a b T. C. Barger 1977.
  13. ^ 帝国石油 1916, p. 7.
  14. ^ a b 帝国石油 1933, p. 55.
  15. ^ 日本石油秘書課 1933, p. 793.
  16. ^ “ロシアから撤退の英BP、3兆3000億円の損失…ロスネフチ株を全損処理”. 読売新聞 (2022年5月3日). 2022年5月3日閲覧。
  17. ^ “英BP、米バイオガスのアーキアを41億ドルで買収へ（ロイター）”. LINE NEWS. 2022年10月18日閲覧。
  18. ^ “Obituary: Sir Christophor Laidlaw” (英語). The Daily Telegraph (London). (2010年12月12日). ISSN 0307-1235. https://www.telegraph.co.uk/news/obituaries/finance-obituaries/8197816/Sir-Christophor-Laidlaw.html 2020年7月30日閲覧。 

参考文献

[編集]

外部リンク

[編集]
ウィキメディア・コモンズには、BPに関連するカテゴリがあります。
純民間企業
政府出資企業
国有企業
カテゴリ Category:石油関連企業
イギリスの旗 FTSE 100 構成銘柄（2024年9月23日入替時点）
  1. アストラゼネカ（AZN）
  2. シェル（SHEL）
  3. HSBCホールディングス（HSBA）
  4. ユニリーバ（ULVR）
  5. レレックス・グループ（REL）
  6. BP（BP）
  7. グラクソ・スミスクライン（GSK）
  8. ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS）
  9. ディアジオ（DGE）
  10. リオ・ティント（RIO）
  11. ロンドン証券取引所グループ（LSE）
  12. ナショナル・グリッド（NG）
  13. グレンコア（GLEN）
  14. ロールス・ロイス・ホールディングス（RR）
  15. コンパス・グループ（CPG）
  16. BAEシステムズ（BA）
  17. ロイズ・バンキング・グループ（LLOY）
  18. エクスペリアン（EXPN）
  19. バークレイズ（BARC）
  20. レキットベンキーザー・グループ（RKT）
  21. スリーアイ・グループ（III）
  22. ヘイリオン（HLN）
  23. アングロ・アメリカン（AAL）
  24. テスコ（TSCO）
  25. アシュテッド・グループ（AHT）
  26. ナットウエスト・グループ（NWG）
  27. スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE）
  28. インペリアル・ブランズ（IMB）
  29. プルーデンシャル（PRU）
  30. ボーダフォン・グループ（VOD）
  31. スタンダードチャータード銀行（STAN）
  32. リーガル&ジェネラル・グループ （LGEN）
  33. アビバ（AV）
  34. インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG）
  35. バンズル（BNZL）
  36. ネクスト（NXT）
  37. セグロ（SGRO）
  38. インフォーマ（INF）
  39. スコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト（SMT）（英語版）
  40. セージ・グループ（SGE）
  41. スミス・アンド・ネフュー（SN）
  42. ハルマ（HLMA）（英語版）
  43. レントキル・イニシャル（RTO）
  44. BTグループ（BTA）
  45. WPP（WPP）
  46. アドミラル・グループ（ADM）（英語版）
  47. インターテック・グループ（ITRK）
  48. オート・トレーダー・グループ（AUTO）（英語版）
  49. インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG）
  50. マークス&スペンサー（MKS）
  51. アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF）
  52. ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU）
  53. セバーン・トレント（SVT）
  54. ピアソン（PSO）
  55. バラット・デベロップメンツ（BDEV）（英語版）
  56. DSスミス（SMDS）（英語版）
  57. スミスグループ（SMIN）
  58. モンディ（MNDI）
  59. セントリカ（CNA）
  60. インターメディエート・キャピタル・グループ（ICG）（英語版）
  61. アントファガスタ（ANTO）（英語版）
  62. メルローズ・インダストリーズ（MRO）
  63. ディプロマ（DPLM）（英語版）
  64. キングフィッシャー（KGF）
  65. テイラー・ウィンペイ（TW）（英語版）
  66. ウィットブレッド（WTB）
  67. パーシング・スクエア・ホールディングス（PSH）（英語版）
  68. コカコーラHBC（CCH）（英語版）
  69. ウィアー・グループ（WEIR）（英語版）
  70. クローダ・インターナショナル（CRDA）
  71. ライトムーブ（RMV）（英語版）
  72. J.セインズベリー（SBRY）
  73. ハウデン・ジョイナリー・グループ（HWDN）（英語版）
  74. スパイラックス・グループ（SPX）
  75. パーシモン（PSN）
  76. DCC（DCC）（英語版）
  77. フォーリン・アンド・コロニアル・インベストメント・トラスト（FCIT）（英語版）
  78. ビーズリー（BEZ）（英語版）
  79. ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND）
  80. バークリー・グループ・ホールディングス（BKG）（英語版）
  81. IMI（IMI）
  82. M&G（MNG）（英語版）
  83. エンテイン（ENT）（英語版）
  84. ハーグリーブス・ランズタウン（HL）（英語版）
  85. ヴィストリー・グループ（VTY）（英語版）
  86. フェニックス・グループ・ホールディングス（PHNX）（英語版）
  87. ロンドンメトリック・プロパティ（LMP）（英語版）
  88. B&Mリテール（BME）
  89. JDスポーツ・ファッション（JD）（英語版）
  90. ユナイト・グループ（UTG）（英語版）
  91. コンバテック・グループ（CTEC）（英語版）
  92. エンデバーマイニング（EDV）（英語版）
  93. ヒスコックス（HSX）（英語版）
  94. イージージェット（EZJ）
  95. ヒクマ・ファーマシューティカルズ（DPH）（英語版）
  96. シュローダー（SDR）
  97. ダークトレース（DARK）（英語版）
  98. エアテル・アフリカ（AAF）（英語版）
  99. フレスニーヨ（FRES）（英語版）
  100. フレイザーズ・グループ（FRAS）（英語版）
  • 銘柄入替日時点でのウェイト順
  • 緑字は2024年9月23日入替銘柄
欧州連合の旗 STOXX 600 構成銘柄（2024年9月23日入替時点）
金融
Financials
銀行
Banks
金融サービス
Financial
Services
保険
Insurance
資本財
Industrials
資本財・
サービス
Industrial
Goods
& Services
建設・資材
Construction
& Materials
ヘルスケア
Health Care
生活必需品
Consumer
Staples
食品飲料・タバコ
Food Beverage
& Tobacco
パーソナルケア・食品小売
Personal Care Drug
& Grocery Stores
一般消費財
Consumer
Discretionary
消費財・サービス
Consumer Products
& Services
自動車・自動車部品
Automobiles
& Parts
メディア
Media
小売
Retail
旅行・娯楽
Travel & Leisure
テクノロジー
Technology
素材
Materials
化学
Chemicals
基礎素材
Basic Resources
エネルギー
Energy
公益
Utilities
通信
Telecommu-
nications
不動産
Real Estate
各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順
フォーチュン・グローバル500 第22位 （2023年、上位100社）
  1. ウォルマートアメリカ合衆国の旗
  2. サウジアラムコサウジアラビアの旗
  3. 国家電網中華人民共和国の旗
  4. Amazon.comアメリカ合衆国の旗
  5. 中国石油天然気集団中華人民共和国の旗
  6. 中国石油化工集団中華人民共和国の旗
  7. エクソンモービルアメリカ合衆国の旗
  8. Appleアメリカ合衆国の旗
  9. シェルイギリスの旗
  10. ユナイテッド・ヘルスアメリカ合衆国の旗
  11. CVSヘルスアメリカ合衆国の旗
  12. トラフィグラ（英語版）シンガポールの旗
  13. 中国建築集団中華人民共和国の旗
  14. バークシャー・ハサウェイアメリカ合衆国の旗
  15. フォルクスワーゲンドイツの旗
  16. ウニパードイツの旗
  17. Alphabetアメリカ合衆国の旗
  18. マクケッソン・コーポレーション（英語版）アメリカ合衆国の旗
  19. トヨタ自動車日本の旗
  20. トタルエナジーズフランスの旗
  21. グレンコアスイスの旗
  22. BPイギリスの旗
  23. シェブロンアメリカ合衆国の旗
  24. センコラ（英語版）アメリカ合衆国の旗
  25. サムスン電子大韓民国の旗
  26. コストコ・ホールセールアメリカ合衆国の旗
  27. フォックスコン中華民国の旗
  28. 中国工商銀行中華人民共和国の旗
  29. 中国建設銀行中華人民共和国の旗
  30. マイクロソフトアメリカ合衆国の旗
  31. ステランティスオランダの旗
  32. 中国農業銀行中華人民共和国の旗
  33. 中国平安保険中華人民共和国の旗
  34. カーディナル・ヘルス（英語版）アメリカ合衆国の旗
  35. シグナアメリカ合衆国の旗
  36. マラソン・ペトロリアムアメリカ合衆国の旗
  37. フィリップス66アメリカ合衆国の旗
  38. 中国中化集団中華人民共和国の旗
  39. 中国鉄路工程集団（英語版）中華人民共和国の旗
  40. バレロ・エナジー（英語版）アメリカ合衆国の旗
  41. ガスプロムロシアの旗
  42. 中国海洋石油集団中華人民共和国の旗
  43. 中国鉄道建築集団中華人民共和国の旗
  44. 宝鋼集団中華人民共和国の旗
  45. 三菱商事日本の旗
  46. フォード・モーターアメリカ合衆国の旗
  47. メルセデス・ベンツ・グループドイツの旗
  48. ホーム・デポアメリカ合衆国の旗
  49. 中国銀行中華人民共和国の旗
  50. ゼネラルモーターズアメリカ合衆国の旗
  51. エレバンスヘルス（英語版）アメリカ合衆国の旗
  52. 京東商城中華人民共和国の旗
  53. JPモルガン・チェースアメリカ合衆国の旗
  54. 中国人寿保険中華人民共和国の旗
  55. フランス電力フランスの旗
  56. エクイノールノルウェーの旗
  57. BMWドイツの旗
  58. クローガーアメリカ合衆国の旗
  59. エネルイタリアの旗
  60. センティーン（英語版）アメリカ合衆国の旗
  61. Eniイタリアの旗
  62. 中国移動通信中華人民共和国の旗
  63. 中国交通建設中華人民共和国の旗
  64. ベライゾン・コミュニケーションズアメリカ合衆国の旗
  65. 中国五鉱（英語版）中華人民共和国の旗
  66. ウォルグリーン・ブーツ・アライアンスアメリカ合衆国の旗
  67. アリアンツドイツの旗
  68. アリババグループ中華人民共和国の旗
  69. シャーメン・C&D中華人民共和国の旗
  70. 本田技研工業日本の旗
  71. ペトロブラスブラジルの旗
  72. 山東能源集団（英語版）中華人民共和国の旗
  73. E.ONドイツの旗
  74. 中国華潤（英語版）中華人民共和国の旗
  75. ファニー・メイアメリカ合衆国の旗
  76. 国家能源投資集団（英語版）中華人民共和国の旗
  77. コムキャストアメリカ合衆国の旗
  78. AT&Tアメリカ合衆国の旗
  79. ドイツテレコムドイツの旗
  80. ペメックスメキシコの旗
  81. Metaアメリカ合衆国の旗
  82. バンク・オブ・アメリカアメリカ合衆国の旗
  83. 中国南方電網中華人民共和国の旗
  84. 上海汽車集団中華人民共和国の旗
  85. 現代自動車大韓民国の旗
  86. 中国郵政中華人民共和国の旗
  87. 中糧集団中華人民共和国の旗
  88. リライアンス・インダストリーズインドの旗
  89. エンジーフランスの旗
  90. ターゲット・コーポレーションアメリカ合衆国の旗
  91. アクサフランスの旗
  92. SKグループ大韓民国の旗
  93. 三井物産日本の旗
  94. インディアン・オイル（英語版）インドの旗
  95. 厦門国貿集団中華人民共和国の旗
  96. 伊藤忠商事日本の旗
  97. デル・テクノロジーズアメリカ合衆国の旗
  98. アーチャー・ダニエルズ・ミッドランドアメリカ合衆国の旗
  99. シティグループアメリカ合衆国の旗
  100. 中国中信集団公司中華人民共和国の旗
出典:Fortune Global 500 List 2023, 2023年财富世界500强排行榜
フォーブス・グローバル2000 第28位 （2024年、上位100社）
  1. JPモルガン・チェースアメリカ合衆国の旗
  2. バークシャー・ハサウェイアメリカ合衆国の旗
  3. サウジアラムコサウジアラビアの旗
  4. 中国工商銀行中華人民共和国の旗
  5. バンク・オブ・アメリカアメリカ合衆国の旗
  6. Amazon.comアメリカ合衆国の旗
  7. 中国建設銀行中華人民共和国の旗
  8. マイクロソフトアメリカ合衆国の旗
  9. 中国農業銀行中華人民共和国の旗
  10. Alphabetアメリカ合衆国の旗
  11. トヨタ自動車日本の旗
  12. Appleアメリカ合衆国の旗
  13. 中国銀行中華人民共和国の旗
  14. エクソンモービルアメリカ合衆国の旗
  15. HSBCホールディングスイギリスの旗
  16. ウェルズ・ファーゴアメリカ合衆国の旗
  17. シェルイギリスの旗
  18. 中国石油天然気中華人民共和国の旗
  19. ユナイテッド・ヘルスアメリカ合衆国の旗
  20. ウォルマートアメリカ合衆国の旗
  21. サムスン電子大韓民国の旗
  22. シェブロンアメリカ合衆国の旗
  23. ゴールドマン・サックスアメリカ合衆国の旗
  24. Metaアメリカ合衆国の旗
  25. トタルエナジーズフランスの旗
  26. モルガン・スタンレーアメリカ合衆国の旗
  27. カナダロイヤル銀行カナダの旗
  28. シティグループアメリカ合衆国の旗
  29. 中国平安保険中華人民共和国の旗
  30. 中国移動通信香港の旗
  31. アリアンツドイツの旗
  32. BNPパリバフランスの旗
  33. ベライゾン・コミュニケーションズアメリカ合衆国の旗
  34. 招商銀行中華人民共和国の旗
  35. UBSスイスの旗
  36. サンタンデール銀行スペインの旗
  37. AT&Tアメリカ合衆国の旗
  38. テンセント中華人民共和国の旗
  39. 三菱UFJフィナンシャル・グループ日本の旗
  40. コムキャストアメリカ合衆国の旗
  41. アリババグループ中華人民共和国の旗
  42. 中国石油化工中華人民共和国の旗
  43. フォルクスワーゲン・グループドイツの旗
  44. トロント・ドミニオン銀行カナダの旗
  45. ジョンソン・エンド・ジョンソンアメリカ合衆国の旗
  46. 台湾積体電路製造中華民国の旗
  47. BPイギリスの旗
  48. モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトンフランスの旗
  49. リライアンス・インダストリーズインドの旗
  50. ネスレスイスの旗
  51. アクサフランスの旗
  52. メルセデス・ベンツ・グループドイツの旗
  53. アメリカン・エキスプレスアメリカ合衆国の旗
  54. ペトロブラスブラジルの旗
  55. インドステイト銀行インドの旗
  56. 交通銀行中華人民共和国の旗
  57. 中国郵政儲蓄銀行中華人民共和国の旗
  58. テスラアメリカ合衆国の旗
  59. プロクター・アンド・ギャンブルアメリカ合衆国の旗
  60. ステランティスオランダの旗
  61. BMWドイツの旗
  62. ドイツテレコムドイツの旗
  63. 三井住友フィナンシャルグループ日本の旗
  64. CVSヘルスアメリカ合衆国の旗
  65. HDFC銀行インドの旗
  66. ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行スペインの旗
  67. ソニー日本の旗
  68. シーメンスドイツの旗
  69. オーストラリア・コモンウェルス銀行オーストラリアの旗
  70. インド生命保険公社（英語版）インドの旗
  71. ゼネラルモーターズアメリカ合衆国の旗
  72. 日本電信電話日本の旗
  73. クレディ・アグリコルフランスの旗
  74. ブロードコムアメリカ合衆国の旗
  75. ペプシコアメリカ合衆国の旗
  76. ホーム・デポアメリカ合衆国の旗
  77. オラクルアメリカ合衆国の旗
  78. 三菱商事日本の旗
  79. ロシュ・ホールディングスイスの旗
  80. エクイノールノルウェーの旗
  81. エレバンス・ヘルス（英語版）アメリカ合衆国の旗
  82. 中国海洋石油香港の旗
  83. 興業銀行中華人民共和国の旗
  84. インテーザ・サンパオロ・アシクライタリアの旗
  85. IBMアメリカ合衆国の旗
  86. チャブ・リミテッド（英語版）スイスの旗
  87. イタウ・ウニバンコブラジルの旗
  88. アンハイザー・ブッシュ・インベブベルギーの旗
  89. アッヴィアメリカ合衆国の旗
  90. シスコシステムズアメリカ合衆国の旗
  91. 本田技研工業日本の旗
  92. ノヴァ・スコシア銀行カナダの旗
  93. ヒョンデ自動車大韓民国の旗
  94. エネルイタリアの旗
  95. シグナアメリカ合衆国の旗
  96. コストコ・ホールセールアメリカ合衆国の旗
  97. ミュンヘン再保険ドイツの旗
  98. チューリッヒ保険スイスの旗
  99. ノバルティススイスの旗
  100. コカ・コーラアメリカ合衆国の旗
  • 本社所在国/地域はフォーブス誌公式サイトの表示に基づく。
  • ジョンソン・エンド・ジョンソンと台湾積体電路製造は同率45位。
  • プロクター・アンド・ギャンブルとステランティスは同率59位。
  • ゼネラルモーターズと日本電信電話は同率71位。
  • 中国海洋石油と興業銀行は同率82位。
  • チャブ・リミテッドとイタウ・ウニバンコは同率88位。
  • コストコ・ホールセールとミュンヘン再保険は同率96位。
「https://ja-two.iwiki.icu/w/index.php?title=BP_(企業)&oldid=98801849」から取得