西福田 (名古屋市)
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西福田 | |
---|---|
北緯35度6分56.26秒 東経136度48分20.76秒 / 北緯35.1156278度 東経136.8057667度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 愛知県 |
市町村 | 名古屋市 |
区 | 港区 |
支所 | 南陽支所 |
面積 | |
• 合計 | 0.79139123 km2 |
人口 | |
• 合計 | 1,158人 |
• 密度 | 1,500人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
455-0874[WEB 3] |
市外局番 | 052(名古屋MA)[WEB 4] |
ナンバープレート | 名古屋 |
西福田(にしふくた)は、愛知県名古屋市港区の地名。現行行政地名は西福田一丁目から西福田五丁目[WEB 5]。また、戸田川の一部に南陽町大字西福田が残存している。住居表示未実施[WEB 5]。
地理
[編集]名古屋市港区の北西部に位置し、東に春田野、西に福屋、南に新茶屋、北に中川区富永と接する。
歴史
[編集]沿革
[編集]- 1643年(寛永20年) - 鬼頭景義の先導により西福田新田を干拓[1]。
- 1872年(明治5年)1月 - 東海道のルートが熱田から福田を経て前ケ須新田(現在の弥富市)を通る新道[注釈 1]に変更される[1]。
南陽町西福田
[編集]- 1884年(明治17年)8月11日 - 海東郡福田新田の一部により、同郡西福田村として独立する[2]。
- 1889年(明治22年)10月1日 - 合併に伴い、海東郡福屋村大字西福田となる[2]。
- 1906年(明治39年)7月1日 - 合併に伴い、海東郡南陽村大字西福田となる[2]。
- 1913年(大正2年)7月1日 - 海部郡成立に伴い、同郡南陽村大字西福田となる[2]。
- 1949年(昭和24年)6月1日 - 町制施行に伴い、海部郡南陽町大字西福田となる[2]。
- 1955年(昭和30年)10月1日 - 名古屋市港区編入に伴い、同区南陽町大字西福田となる[2]。
- 1968年(昭和43年)6月13日 - 中川区富田町大字富永との境界を変更する[2]。
- 1982年(昭和57年)10月9日 - 中川区富田町大字富永の一部を編入する[2]。また、一部が中川区富永一丁目・富永四丁目に編入される[3]。
- 2015年(平成27年) - 協和1・2丁目、畑中1・2丁目、六軒家の全域および福前1丁目の一部に移行し廃止。
西福田一丁目から西福田五丁目
[編集]- 1992年 - 港区西福田一丁目から西福田五丁目がそれぞれ成立する。
世帯数と人口
[編集]2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
西福田一丁目 | 115世帯 | 304人 |
西福田二丁目 | 49世帯 | 124人 |
西福田三丁目 | 50世帯 | 133人 |
西福田四丁目 | 65世帯 | 188人 |
西福田五丁目 | 146世帯 | 409人 |
計 | 425世帯 | 1,158人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移
2000年(平成12年) | 1,473人 | [WEB 6] | |
2005年(平成17年) | 1,382人 | [WEB 7] | |
2010年(平成22年) | 1,312人 | [WEB 8] | |
2015年(平成27年) | 1,244人 | [WEB 9] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 10]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 11]。
丁目 | 番・番地等 | 小学校 | 中学校 | 高等学校 |
---|---|---|---|---|
西福田一丁目 | 全域 | 名古屋市立西福田小学校 | 名古屋市立南陽中学校 | 尾張学区 |
西福田二丁目 | 全域 | |||
西福田三丁目 | 全域 | |||
西福田四丁目 | 全域 | |||
西福田五丁目 | 全域 |
施設
[編集]- 名古屋市立西福田小学校
- 西福田新屋敷緑地
- 西福田一丁目[WEB 12]。1994年(平成6年)4月1日供用開始[WEB 12]。1993年(平成5年)9月着工[新聞 1]。0.28ヘクタールの敷地は民有地を名古屋市が借り上げたもので、賃料はなく相続税評価額が40パーセント低く抑えられることで地主にメリットがある[新聞 1]。10年ごとに契約が見直されることになっている[新聞 1]。こうしたケースは愛知県内では豊橋市についで2例目にあたり、公園が少ない地域において公園を整備する有効な手段としている[新聞 1]。
- 西福田上中緑地
- 西福田公園
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]注釈
[編集]WEB
[編集]- ^ “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年10月7日閲覧。
- ^ a b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
- ^ a b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
- ^ a b 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “(刊行物)名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) 港区” (XLS). 2017年10月8日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月29日). “平成17年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口 港区” (XLS). 2017年10月8日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年6月29日). “平成22年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口 港区” (XLS). 2017年10月8日閲覧。
- ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2017年7月7日). “平成27年国勢調査 名古屋の町(大字)別・年齢別人口” (XLS). 2017年10月8日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
- ^ a b c d e f “都市公園の名称、位置及び区域並びに供用開始の期日” (2019年5月1日). 2019年11月3日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。
新聞
[編集]文献
[編集]- ^ a b 池田誠一. “名古屋の古道・街道【24】国道 東海道...日之出橋から河合小橋へ” (PDF). 一般社団法人 日本電気協会 中部支部. 2022年3月13日閲覧。
- ^ a b c d e f g h 名古屋市計画局 1992, p. 845.
- ^ 名古屋市計画局 1992, p. 832.
関連項目
[編集]外部リンク
[編集]- ウィキメディア・コモンズには、西福田 (名古屋市)に関するカテゴリがあります。