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なお、朝日新聞と業務提携を結ぶ[[十勝毎日新聞]]、[[山陰中央新報]]、[[沖縄タイムス]]と、系列スポーツ紙の[[日刊スポーツ]]の読者を対象としたセット料金もある（全国紙の日刊スポーツ以外はそれぞれの発行地域=[[十勝支庁]]管内、[[鳥取県]]の一部、[[島根県]]、[[沖縄県]]に居住するそれぞれの新聞読者のみ対象）。
なお、朝日新聞と業務提携を結ぶ[[十勝毎日新聞]]、[[山陰中央新報]]、[[沖縄タイムス]]と、系列スポーツ紙の[[日刊スポーツ]]の読者を対象としたセット料金もある（全国紙の日刊スポーツ以外はそれぞれの発行地域=[[十勝支庁]]管内、[[鳥取県]]の一部、[[島根県]]、[[沖縄県]]に居住するそれぞれの新聞読者のみ対象）。


新聞紙面と無料ニュースサイトをベースに構成した独自のレイアウトで、対応機種である[[iPad]]・[[スマートフォン]]（[[Android]]・[[iPhone]]）・[[タブレット (コンピュータ)|タブレット端末]]や[[パソコン]]の[[ブラウザ]]であれば、直感的な操作（タッチやクリック等）で頁を開いたり、文字サイズの変更、記事写真から拡大図や関連動画の再生が可能である。朝日新聞からの記事は[[朝日新聞東京本社|東京本社]]、[[朝日新聞大阪本社|大阪本社]]、[[朝日新聞名古屋本社|名古屋本社]]、[[朝日新聞西部本社|西部本社]]発行最終版がベースとなっている。当初は[[日本経済新聞電子版]]等とは異なり、新聞紙面イメージ（新聞漫画・[[新聞広告]]を含む）そのものの表示は出来なかったが、2012年1月23日のasahi.comとの統合に伴い、日本全国の地域面（[[北海道]]・[[東北地方|東北]]、[[関東地方|関東]]、[[東海地方|東海]]・[[甲信越地方|甲信越]]、[[近畿地方|近畿]]・[[北陸地方|北陸]]、[[中国地方|中国]]・[[四国]]、[[九州]]の6ブロック）を紙面イメージで閲覧できるサービスが開始された（パソコンのみ対応）<ref>[http://japan.cnet.com/news/service/35013331/ アサヒ・コムが「朝日新聞デジタル」に統一--地方面も配信]</ref>。また、[[2013年]][[1月10日]]に先行して東京本社版の紙面イメージを閲覧可能となり、[[2月14日]]からは大阪、名古屋、西部本社版も閲覧可能となった<ref>[http://www.asahi.com/tech_science/cnet/CNT201302150040.html 「朝日新聞デジタル」の紙面ビューアー、スマホやタブレットにも対応]</ref>。
新聞紙面と無料ニュースサイトをベースに構成した独自のレイアウトで、対応機種である[[iPad]]・[[スマートフォン]]（[[Android (オペレーティングシステム)|Android]]・[[iPhone]]）・[[タブレット (コンピュータ)|タブレット端末]]や[[パソコン]]の[[ブラウザ]]であれば、直感的な操作（タッチやクリック等）で頁を開いたり、文字サイズの変更、記事写真から拡大図や関連動画の再生が可能である。朝日新聞からの記事は[[朝日新聞東京本社|東京本社]]、[[朝日新聞大阪本社|大阪本社]]、[[朝日新聞名古屋本社|名古屋本社]]、[[朝日新聞西部本社|西部本社]]発行最終版がベースとなっている。当初は[[日本経済新聞電子版]]等とは異なり、新聞紙面イメージ（新聞漫画・[[新聞広告]]を含む）そのものの表示は出来なかったが、2012年1月23日のasahi.comとの統合に伴い、日本全国の地域面（[[北海道]]・[[東北地方|東北]]、[[関東地方|関東]]、[[東海地方|東海]]・[[甲信越地方|甲信越]]、[[近畿地方|近畿]]・[[北陸地方|北陸]]、[[中国地方|中国]]・[[四国]]、[[九州]]の6ブロック）を紙面イメージで閲覧できるサービスが開始された（パソコンのみ対応）<ref>[http://japan.cnet.com/news/service/35013331/ アサヒ・コムが「朝日新聞デジタル」に統一--地方面も配信]</ref>。また、[[2013年]][[1月10日]]に先行して東京本社版の紙面イメージを閲覧可能となり、[[2月14日]]からは大阪、名古屋、西部本社版も閲覧可能となった<ref>[http://www.asahi.com/tech_science/cnet/CNT201302150040.html 「朝日新聞デジタル」の紙面ビューアー、スマホやタブレットにも対応]</ref>。


2013年[[3月5日]]までに、有料会員数が10万人を超えた。また、1日に3本まで記事が読める無料会員数も99万人に達した<ref>[http://www.asahi.com/shimen/articles/TKY201303050730.html ＜お知らせ＞朝日新聞デジタル、有料会員10万人突破]</ref>。
2013年[[3月5日]]までに、有料会員数が10万人を超えた。また、1日に3本まで記事が読める無料会員数も99万人に達した<ref>[http://www.asahi.com/shimen/articles/TKY201303050730.html ＜お知らせ＞朝日新聞デジタル、有料会員10万人突破]</ref>。

2020年9月6日 (日) 07:03時点における版

朝日新聞デジタル
URL 朝日新聞デジタル
タイプ ニュースサイト
運営者 朝日新聞社
開始 1995年8月
現在の状態

ユニークユーザー1300万人/月
ページビュー1億7000万/月
（2012年3月現在）[1]

公称ユニークブラウザ約1000万
約5億PV（2009年7月）[2]

朝日新聞デジタル（あさひしんぶんデジタル）は、朝日新聞社が運営する日本のニュースサイトである。無料[3]のニュースサイト（24時刊）と有料の電子新聞（朝刊、be・別冊など）で構成されている。

概要

24時刊

1995年にasahi.com（アサヒ・コム）の名称で開設。日本のインターネット黎明期から存在する老舗ニュースサイトである。『asahi.com』が速報を担当し、第二報や分析・評論、識者のコメント等は『朝日新聞』に掲載[4]することで両者の棲み分けを行ってきた。ウェブサイトの運営はデジタルメディア本部が行っているが、ニュース配信は一部を除いて朝日新聞の編集局が行うようになっている[5]。

1999年からポータルサイトのgooにニュースを配信している[6]が、長らくYahoo!ニュースには配信していなかった（2012年10月3日から配信開始）。そのため、2009年1月時点の日本の新聞社サイトの利用者数ランキングでは6位だった[7]。一方、利用者1人あたりのページビューでは2位であり、熱心な読者を獲得している旨の意見もある[7]。ページビューは3億を越える月もあり[5]、第21回参議院議員通常選挙の翌日(2007年7月30日)には2000万/日に達した[8]。また2011年の東日本大震災に伴い、一時的にYahoo!ニュースにニュース配信を行ったところ、前月比269%の推定接触者数となり[9]、日本国内の新聞社サイトの中でトップのページビューを獲得した。

朝日新聞社が運営するウェブサイトはこの他に、朝日新聞の定期購読者向けのサービスである「アスパラクラブ」、ビートルズ世代の高齢者を対象にした「どらく」、有料コンテンツ販売サイトの「Astand」などがあり、朝日新聞デジタルからリンクされている。このうち、アスパラクラブは朝日新聞デジタルに統合され、現在は廃止されている。

2012年1月23日、15年以上に渡って使用されてきたasahi.comの名称を廃止し、朝日新聞デジタルにブランド名を改め、後述の有料電子新聞と一体化された[10]。同年4月1日にサイトがリニューアルされ、有料版の「24時刊」と無料版の旧「asahi.com」ページが統合され、新たに「24時刊」となった[11]。

有料電子新聞

上述のとおり、これまでも朝日新聞を初めとする日本の新聞は、無料のウェブサイト（朝日新聞はasahi.com）を使ったニュース速報・新聞記事（一部）の配信を行ってきた。しかし近年、新聞購読契約者の減少と反比例してウェブサイトでのページビューが増加してきたことを受けて、より充実したニュースを提供する有料ニュースサービスとして2011年5月18日に創刊（申込月によって最長8月末まで無料）。2011年8月からは順次有料サービスとして提供開始した。

なお、朝日新聞と業務提携を結ぶ十勝毎日新聞、山陰中央新報、沖縄タイムスと、系列スポーツ紙の日刊スポーツの読者を対象としたセット料金もある（全国紙の日刊スポーツ以外はそれぞれの発行地域=十勝支庁管内、鳥取県の一部、島根県、沖縄県に居住するそれぞれの新聞読者のみ対象）。

新聞紙面と無料ニュースサイトをベースに構成した独自のレイアウトで、対応機種であるiPad・スマートフォン（Android・iPhone）・タブレット端末やパソコンのブラウザであれば、直感的な操作（タッチやクリック等）で頁を開いたり、文字サイズの変更、記事写真から拡大図や関連動画の再生が可能である。朝日新聞からの記事は東京本社、大阪本社、名古屋本社、西部本社発行最終版がベースとなっている。当初は日本経済新聞電子版等とは異なり、新聞紙面イメージ（新聞漫画・新聞広告を含む）そのものの表示は出来なかったが、2012年1月23日のasahi.comとの統合に伴い、日本全国の地域面（北海道・東北、関東、東海・甲信越、近畿・北陸、中国・四国、九州の6ブロック）を紙面イメージで閲覧できるサービスが開始された（パソコンのみ対応）[12]。また、2013年1月10日に先行して東京本社版の紙面イメージを閲覧可能となり、2月14日からは大阪、名古屋、西部本社版も閲覧可能となった[13]。

2013年3月5日までに、有料会員数が10万人を超えた。また、1日に3本まで記事が読める無料会員数も99万人に達した[14]。

朝日新聞社は紙とデジタルの「ハイブリッド型メディア」をうたい、その中核になる朝日新聞デジタルは「第2の創刊」とした。[15] その一環であらたにウェブ向けにインタラクティブ性や新しい技法を取り入れたビジュアル報道を試行している。一部の紙面連動の記事やWeb限定の企画記事「朝デジスペシャル」などでは、インフォグラフィクスによる図解、動画、スクロール、Web地図上の表示、CGによる可視化等のインタラクティブ性を活用した構成をとる。デジタル技術のスキルを持つ「記者」を採用し、従来型の記者と共に取材し、Webを活かした表現方法を考え、短時間で作成する。作成に伴う情報加工、プログラミング、デザイン、UI設計等は外部委託せずすべて社内製のため時間短縮が可能になったという。[16][17]

沿革

  • 1995年8月 - asahi.com（アサヒ・コム）開設。
  • 1999年11月 - gooにニュース配信を開始。
  • 2001年4月 - ロゴ変更、地図・辞書検索を導入[18]。
  • 2002年5月 - asahi.comツールバー 1.0Aを公開[19]。
  • 2004年3月 - RSS配信を開始[20][21]。
  • 2004年10月 - アスパラクラブを開設。
  • 2005年3月 - ユニバーサルデザインと音声読み上げ WebUDを導入[22]。
  • 2005年7月 - 書籍ランキングから嫌韓流が外されたことがネットで話題になる[23]。
  • 2005年10月 - 「キャンパス・アサヒコム」が不正アクセスで乗っ取られる[24]。
  • 2006年6月 - どらくを開設[25]。
  • 2007年1月 - はてなブックマークとの連動機能を実装[26]。
  • 2007年4月 - 時間帯や曜日でトップページの内容を変更。asahi.com動画の配信を開始[27]。
  • 2008年1月 - 読み比べニュースサイト『新s』を開設。
  • 2008年6月 - レイアウトやジャンルを一新（3列構造、フィーチャーボックス、天気のエリア選択やジャンルの入れ替えなどカスタマイズ）。写真・動画、英文ニュースを充実[28][29][5]。
  • 2009年6月 - Twitterのアカウントを開始[30]。
  • 2009年7月 - 朝日新聞社がCNETを買収[31]。
  • 2009年9月 - ブログ転載機能を実装[32]。
  • 2010年4月 - WEB新書の販売を開始[33]。
  • 2010年10月 - Facebookのアカウントを開始[34]。
  • 2011年5月 - 有料の電子新聞として「朝日新聞デジタル」のサービス開始（8月までは無料）。
  • 2012年1月 - asahi.comのブランド名を「朝日新聞デジタル」に統合[10]。地域面の紙面イメージ配信を開始。
  • 2012年10月 - Yahoo!ニュース（Yahoo! JAPAN）にニュース配信を開始。
  • 2013年1月 - 東京本社版の紙面イメージ配信を開始。
  • 2013年2月 - 大阪本社・西部本社・名古屋本社版の紙面イメージ配信を開始。
  • 2014年4月 - 特典電子版の配信を開始。

提供サービス

  • 24時刊
最新ニュース（時事通信社などの通信社や日刊スポーツ、CNET Japan等の提供の記事を含む）と紙面掲載記事を併せて提供する。基本的に閲覧は無料だが、購読契約を結んだ読者のみが全文を読むことができる記事もある。また、記事に関連した動画ニュース・カラー写真の掲載もある。重大な事件などがあればニュース速報として画面上にキャプションを掲載する。過去1年間の記事を検索できる機能（図解・動画・当日紙面除く）や、自分の好みのジャンルに特化した紙面を閲覧できる「MY朝日新聞」の機能もある。iPadであれば、過去23時間前まで遡って1頁目を読むことが出来る「1面タイムマシン」という機能もある。
紙面版朝刊の各紙面を網羅し、解説記事、政治・経済・政策・国際・スポーツ・生活・教養などジャンル別に分類してニュースをまとめているほか、「天声人語」や社説、投書コーナー「声」、地方版などを収録している。4コマ漫画『ののちゃん』は紙面イメージで閲覧可能。
  • be・別冊（旧You刊）
紙面版夕刊・「be」（土曜版）・「朝日新聞GLOBE」（日曜版）・「どらく」等に掲載されるオピニオン・インタビュー・コラム・エッセーなどの記事や、文化・趣味・生活にまつわる情報などを収録している。紙面版夕刊に掲載されるニュース記事は主に「24時刊」に掲載される。4コマ漫画『地球防衛家のヒトビト』は24時刊で閲覧可能。

購読料金

デジタル版のみの「デジタルコース」と、日本国内・海外の定期購読者対象の「ダブルコース」の2種類がある。

  • デジタルコース　3800円/月
  • ダブルコース - 月ぎめ購読料+1000円/月（最低6か月間の購読を条件に、月ぎめ購読料+500円/月）
朝・夕刊セット版 - 4925円（新聞購読3925円+デジタル購読1000円）/月
朝刊統合版 - 4007円（新聞購読3007円+デジタル購読1000円）/月
国際衛星版もダブルコース（デジタル版の購読は+1000円）の設定あり。
提携地方紙の十勝毎日新聞、山陰中央新報、沖縄タイムス、ならびに系列スポーツ紙の日刊スポーツ購読者が対象の「ダブルコース」の設定あり（それぞれの新聞の定期購読料+1000円/月で契約可能　日刊スポーツを除きそれぞれの発行区域内の居住者のみ対象）。
※原則申し込んだ翌月末（最大2か月）まで無料（2014年9月30日まで）
2014年10月1日以後は、無料会員対象の「お試しクーポン」（手続き開始から10日間無料で有料コースを体験入会できる）を配布する。その代わりとして、有料会員の2か月間無料のサービスは廃止され、入会月のみ無料となるが、最低でも有料課金が行われる2か月目までは退会できなくなる[35]

CM出演者

第一弾

第二弾

脚注

  1. ^ DoubleClick Ad Planner、Unique visitors (users)、日本
  2. ^ “「アサヒ・コム」媒体資料”. 朝日新聞社. 2010年12月16日閲覧。
  3. ^ 全ての記事を読むためには、購読契約を結ぶ必要あり。
  4. ^ 松岡美樹 (2007年11月20日). “紙とウェブを使い分ける朝日新聞社の論理(前編)”. ASCII.jp. 2010年1月1日閲覧。
  5. ^ a b c 大河原克行 (2008年8月5日). “「ニュースサイト」から「総合情報サイト」へ〜脱皮を図るアサヒ・コムの狙いとは”. INTERNET Watch. 2010年1月1日閲覧。
  6. ^ “ポータルサイト「goo」で朝日新聞社ニュース速報、メルマガ・懸賞サーチを開始”. 株式会社エヌ・ティ・ティ エムイー情報流通 (1999年9月1日). 2010年12月5日閲覧。
  7. ^ a b “国内の新聞社サイト、利用者数最多は「毎日jp」”. INTERNET Watch (2009年2月24日). 2010年12月2日閲覧。
  8. ^ japan.internet.com 編集部 (2007年8月3日). “アサヒ・コム、1日あたりの PV 過去最高の2,000万 PV を突破”. 2010年1月2日閲覧。
  9. ^ TogetterやUstream、まちBBSのユーザー数急増
  10. ^ a b アサヒ・コムのブランドを朝日新聞デジタルに統一（朝日新聞社、2012年1月23日閲覧）
  11. ^ 朝日新聞デジタルのパソコン版をリニューアル（2012年4月1日付告知、同年4月4日閲覧）
  12. ^ アサヒ・コムが「朝日新聞デジタル」に統一--地方面も配信
  13. ^ 「朝日新聞デジタル」の紙面ビューアー、スマホやタブレットにも対応
  14. ^ ＜お知らせ＞朝日新聞デジタル、有料会員10万人突破
  15. ^ “報道をデジタル媒体にも拡大 - 朝日新聞社CSR報告書・会社案内：朝日新聞社インフォメーション”. 2014年8月28日閲覧。
  16. ^ 日経デザイン「ネット時代の情報ビジュアライゼーション」『日経デザイン』2014年9月。 
  17. ^ “インフォグラフ・インタラクティブ - 写真・動画：朝日新聞デジタル”. 2014年8月18日閲覧。
  18. ^ “「asahi.com」4月よりリニューアル”. INTERNET Watch (2001年3月26日). 2010年1月1日閲覧。
  19. ^ asahi.com (2002年5月30日). “asahi.comツールバーで　いつでもどこでも最新ニュース”. 2010年1月1日閲覧。
  20. ^ “asahi.comが見出しRSS/RDF配信を開始、大手ニュースサイト初”. ITMedia (2004年3月1日). 2013年2月14日閲覧。
  21. ^ “RSS/RDFについて”. asahi.com. 2010年1月1日閲覧。
  22. ^ 鷹木 創 (2005年3月14日). “アサヒ・コムがユニバーサルデザインを導入、音声読み上げブラウザも配布”. INTERNET Watch. 2010年1月1日閲覧。
  23. ^ 探偵ファイルTaka (2005年8月25日). “朝日がランキング改変も!?　『マンガ嫌韓流』”. 探偵ファイル. 2010年12月9日閲覧。
  24. ^ 増田 覚 (2005年10月20日). “asahi.comの広告サイトが不正アクセスで閉鎖～閲覧者はウイルス感染も”. INTERNET Watch. 2010年12月9日閲覧。
  25. ^ ““ビートルズ世代”がターゲット～朝日新聞「どらく」について聞く”. INTERNET Watch (2007年12月13日). 2010年12月5日閲覧。
  26. ^ はてな株式会社 (2007年1月9日). “プレスリリース”. 2010年1月1日閲覧。
  27. ^ “asahi.comがリニューアル、読者投稿の動画を公開するコンテンツも”. INTERNET Watch (2007年4月2日). 2010年1月1日閲覧。
  28. ^ “6月9日 アサヒ・コムをリニューアルします”. asahi.com (2008年6月9日). 2010年1月1日閲覧。
  29. ^ “asahi.comがトップページ刷新、ジャンルごとのRSS配信にも対応”. INTERNET Watch (2008年6月9日). 2010年1月1日閲覧。
  30. ^ “twilog - asahicom”. 2012年6月27日閲覧。
  31. ^ “「CNET買収で朝日新聞とは異なるカルチャーを作る」”. 日経ビジネスONLINE (2009年7月24日). 2010年1月1日閲覧。
  32. ^ “「asahi.com」、記事をブログに転載できる機能追加”. INTERNET Watch (2009年10月1日). 2010年1月1日閲覧。
  33. ^ “朝日新聞社が有料課金事業を拡大、「WEB新書」創刊”. INTERNET Watch (2010年4月21日). 2010年12月2日閲覧。
  34. ^ “facebook - Asahi”. 2012年6月27日閲覧。
  35. ^ 「１０日間お試しクーポン」の開始と、最大２カ月無料キャンペーン終了について

関連項目

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外部リンク

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