長崎屋

株式会社長崎屋
Nagasakiya Co., Ltd.

長崎屋本社
種類	株式会社
市場情報	非上場（以下は過去のデータ） 東証2部 8262 1963年7月18日 - 1967年6月30日 東証1部 8262 1967年7月1日 - 2000年5月14日 大証1部（廃止） 8262 1977年9月1日 - 2000年5月14日 札証 8262 1972年2月 - 2000年5月14日
略称	長崎屋、サンバード
本社所在地	日本 〒153-0042 東京都目黒区青葉台二丁目19番10号
設立	1948年（昭和23年）1月31日（株式会社長崎屋蒲団店）
業種	小売業
法人番号	9013201016185
事業内容	総合小売業
代表者	成沢 潤治（代表取締役社長）
資本金	40億円（2009年（平成21年）4月30日現在）
売上高	1,111億74百万円（2009年（平成21年）4月期）
営業利益	2億68百万円（2009年（平成21年）4月期）
純利益	165億62百万円（2009年（平成21年）4月期）
純資産	316億23百万円（2009年（平成21年）4月30日現在）
総資産	612億79百万円（2009年（平成21年）4月30日現在）
従業員数	5523人（2006年（平成18年）2月）
決算期	4月30日
主要株主	株式会社ドン・キホーテ 100%
主要子会社	#グループ企業を参照
関係する人物	岩田孝八（創業者） 安田隆夫（会長）
外部リンク	公式ウェブサイト

株式会社長崎屋（ながさきや、英称：Nagasakiya Co., Ltd.、本社:東京都目黒区）は、衣料品を主力商品とするスーパーマーケットチェーン。愛称「サンバード長崎屋」。現在は、大手ディスカウントストアチェーン「ドン・キホーテ」の連結子会社であり、親会社が展開する店舗ブランドである「ドン・キホーテ」の運営も手がけている。

歴史

創業から衣料品に強いスーパーへ

家業の衣料品店を経営の引継いでいた岩田孝八が1948年（昭和23年）に平塚市に長崎屋布団店を設立してふとん製造・販売を行ったのが始まりである。

創業から数年で蒲団・綿製品をはじめ、洋品雑貨や食品も取り揃えるなど早くからアメリカのチェーンストアの経営理論を取り入れて衣料品中心のチェーンストアを全国展開した。1967年（昭和42年）に 東京証券取引所第1部上場し、流通業界準大手に成長した。

優れた衣料品の仕入れ担当者（バイヤー）が複数存在したため、スーパーが「安物売り」と見下されていた1960年代や1970年代でも衣料品メーカーや問屋の営業担当者が意見を聞きによく訪れるなど別格の扱いを受け、百貨店としか取引しないような老舗の衣料品メーカーや問屋とも取引していた。

また、1969年（昭和44年）に自社開発製品(プライベートブランド)サンバードの肌着を発売し、独自の商品テストを行うなど消費者の立場から厳しい評価を行うことで知られていた雑誌暮しの手帖から肌着専門メーカー大手のグンゼと並んで最も高い評価を受けるなど衣料品に関して高い評価を獲得し、衣料品に関してスーパー業界内ではずば抜けた力を持ち、名門スーパーとしての評価をされていた。

こうした衣料品の仕入れ･開発力の強みを生かしてフランチャイザーとして衣料品店の加盟店募集も行い、海外では類を見ない衣料品のフランチャイズを行っている企業としても注目が浴びた事もあった。

その一方、1950年代半ばに実験的に鮮魚を販売した際に大量の売れ残りを出して廃棄処分を行ったのに伴い、面倒な食品販売を避けて得意とする衣料品に特化する方針を採ったため、食料品販売への取組みがスーパー業界の中でも非常に遅くなり、他の総合スーパー各社が注力していた消費者が一ヶ所で商品を購入出来るワンストップショッピングと呼ばれるニーズへの対応が出来なかった。

衣料の値入れ率変更と弱体化

1980年代の初めに個人消費の低迷で大幅な減益に見舞われた際に、創業者の岩田孝八社長は「衣料品は家電と違って比較購買ができない。1,000円で売っていたものを1,100円にしても問題ないはずだ」と判断した。一部の役員の「商品力が落ちる」との反対意見を押し切って、主力の衣料品の値入れ額（販売価格から仕入れ価格を引いた額）が販売価格に占める割合である値入れ率を40%台から50%台へと引き上げて売上が伸びなくても利益を確保しようとし、その真意を確かめようして訪問した三陽商会の吉原信之社長に対しても突っ撥ねるようにして強引に値入れ率の向上を進めた。

こうした強引な値入れ率の向上は、消費者に割高さを見抜かれて売上の伸び悩みを招くと同時に、他社経由でも販売可能な優良な衣料品メーカーや問屋の離反を招いて当社との取引に依存する弱小衣料品メーカーや問屋との取引比率の拡大をもたらす結果になった。

また、優れた衣料品の仕入れ担当者（バイヤー）が定年などで引退し、その後任の担当者の育成が順調にいかなかったことや、早くから優秀な担当者に恵まれていたことが災いしてイトーヨーカ堂などの同業他社に比べて情報システムを整備して販売情報などから商品の売上を予測するシステム化への取組みが遅れ、前年に売れた商品が売れなくなることが頻繁に生じるような商品寿命が短くなった時代になったにも関らず、仕入れ担当者（バイヤー）の勘や経験などの個人的な判断に頼る傾向が他社より強かったなど、衣料品の仕入れにおける強みは徐々に喪失していった。

こうして衣料品の仕入れ･販売力が低下していったため、1995年（平成7年）度と1996年（平成8年）度に若干ながら連続して経常黒字となって財務面での建て直しが一旦成功しかけたように見えた後の1997年（平成9年）度に、得意としていた紳士スーツなどに絞って商品の仕入や販売員、広告費を増やして営業力の強化を目指した際には、売上目標が未達成となって大量の売れ残りが発生し、その処分販売などで再び経常赤字に転落する結果を招いてしまった。

食品強化の失敗

食品分野への出遅れを挽回するため食品スーパーの協業組織(ボランタリーチェーン)であるセルコチェーンに所属している全国各地のスーパーと合弁で地区毎にサンドールという名称の食品スーパーを設立して対応したり、テナントとしてカスミやいなげや、京成ストアなどを導入するなど食品スーパーとの提携戦略を展開した。

その後1990年代に直営の食品売場の展開を進めるなど本格的に食品販売に取組み、1997年（平成9年）に食品スーパーの多店舗展開を目指して千葉県印旛郡に関東地区の生鮮食品の配送･加工拠点の「プロスマート生鮮センター」を設立し、既存店での食品売場の新設や拡充、鮮魚や惣菜などの生鮮食品の強化、新長野店や四街道店などの新店舗では食品の売上構成比40％以上を目指すなど競合の総合スーパーより約10ポイント低かった食品販売の強化を進めた。

しかし、2000年（平成12年）2月の経営破たん時点でも直営店95店のうち直営食料品売場のない店舗が40店以上で、破綻前年の1999年（平成11年）2月期決算で売上高約3144.64億円のうち食料品は約791.86億円で構成比26.1%に留まるなど食品の売上構成比の拡大はなかなか進まなかった。

創業家の退陣と経営再建の始まり

多角化投資の失敗などにより1992年10月13日の取締役会で1993年（平成5年）2月期中間決算で経常損失約20億円という上場以来初の経営赤字決算となるなど業績不振に陥ったため、その責任を採る形で創業者の岩田孝八代表取締役会長が顧問に、その長男の岩田文明代表取締役社長が取締役相談役に各々降格し、生え抜きの井上民雄が新社長に就任して経営体制の刷新を図って経営再建に取り組むことになった。

1993年（平成5年）2月期決算は通期で売上高が前期比5.2%減の約4145.64億円で経常損失約5.39億円、当期損失156.93億円という大幅な赤字となったため、1994年（平成6年）2月期は新店舗などへの投資額を前期の約205億円の半分以下の約93億円へ大幅に抑制すると共に、不採算店閉鎖を進めるなど思い切ったスクラップアンドビルドに取り組むことを打ち出した。

当社のこうした業績の悪化と同じ第一勧業銀行（現在のみずほ銀行)を取引銀行とする同業のジャスコ(現在のイオン)の北海道進出が重なり、当社の大型ショッピングセンターであるラパークなどを当社からジャスコへ売却するとの噂が北海道などで流れたため、「そんな事実はない」と強く否定するコメントを発表する状況も生じた。

再建のための資金確保の一環として1994年（平成6年）2月28日付でコンビニエンスストアを運営していた子会社のサンクスアンドアソシエイツの株式57万株を小野グループへ約108.5億円で譲渡して約91.92億円を特別利益として計上したほか不動産売却益として約24.72億円を計上するなど資産売却による再建資金の確保を進めた。

こうした売却益を計上したものの大規模な希望退職を実施したことに伴う割増退職金約67.84億円を特別損失に計上したため、新経営陣で経営した初年度である1994年（平成6年）2月期決算は売上高が前期比4.8%減の約3944.63億円で経常損失が前期比約5倍の約27.66億円という経常レベルで2期連続で減収減益で赤字継続となり、特別利益などと合せた当期利益も約1.18億円に留まる結果に終わった。

1995年（平成7年）2月期も1994年（平成6年）5月に八王子店の土地と建物を共同開発に約80.8億円で売却して売却益約66.4億円を計上したのを皮切りに、同年7月に四条店を勧業不動産に売却した売却益約59.94億円と平塚教育センターを多田建設に売却した売却益約4.29億円、1995年（平成7年）2月に東日本橋の本社ビルと大宮店を陽光エステートに売却して2軒合せて売却益約51.82億円と所有する不動産を売却して資金回収と売却益を得て再建費用の確保に努めた。

その結果、1995年（平成7年）2月期決算は連結決算で売上高が前期比7.1%減の約4444.69億円で経常損失約80.73億円と経常損益ベースでは引き続き赤字となったものの、当期利益は約140.26億円の黒字となった。また、単体では1995年（平成7年）2月期決算は若干ながら経常黒字であった。

1996年（平成8年）2月期は改装や新たな自社開発商品(プライベートブランド)の投入など既存店の活性化に取り組んで来店客数を前期比プラスに転じさせると共に既存店売上を前期比若干のマイナスに留めて低下傾向に歯止めを掛けることに成功し、単体では若干ながら2期連続の経常黒字を確保したが、子会社で展開していた不採算事業の整理に伴う損失が嵩んで連結決算では赤字が続いた。

単体で2期連続の経常黒字となったため、1997年（平成9年）2月期には本業の営業力の回復を目指した取組みを積極化させた。

その一環として上半期だけで21店を改装してうち1店で食品売場を新たに導入すると共に3店で生鮮品を中心に食品売場を大幅に強化し、衣料品でも得意としていた紳士スーツなどに絞って商品の仕入や販売員、広告費を増やして売上高の拡大を目指した。

また、再建策の一環として計画された不採算店約30店舗の閉鎖やディスカウント店のビッグ・オフへの業態転換を全て完了したほか、集客力の低下で赤字が増大していたドーム型遊園地ファンファタジードーム苫小牧の運営会社のサンファンタジーとまこまいを1996年（平成8年）11月30日付で解散して遊園地も1997年（平成9年）1月16日で閉鎖し、同年2月末に清算して平成5年から行ってきた不採算子会社の整理も計画していたものを完了させるなど計画していた再建の施策をほぼ完了した。

そして、こうした不採算事業の整理で生じる損失を処理する為に、1997年（平成9年）2月末に川越店と赤羽店の土地と建物に加えて、自由ヶ丘店の借地権と建物の売却による利益の捻出と資金調達を行った。

その他にも商品発注の自動化や省力化什器の導入、レジの集中化の推進などにより人件費を削減して低経費の構造へ転換したこともあり、食料品販売が前年比10.3%増と大幅に売上を伸ばしたものの、得意としていた紳士スーツなどの販売促進策を採って売上拡大を目指した衣料品部門が最大商戦月である7月と12月に大きく落ち込むなど目標を達成できなかったことなどが影響して1997年（平成9年）2月期の決算も売上が前年比1.8%減となったが当期利益約8.38億円の黒字に転換した。

業績の急速な落ち込みから会社更生法へ

しかし、1998年（平成10年）2月期の決算では食料品販売が前年比0.1%減とほぼ前年並みを確保したものの、1997年（平成9年）2月期に行った紳士スーツなどの販売促進策が失敗して在庫処分が必要になっていたことなども影響して衣料品部門の売上が前年比5.8%減となるなど売上高が前年比5.4%減と落ち込み、約25.19億円の経常損失となって1995年（平成7年）2月期以来の経常赤字に再び転落してしまった。

そのため1999年（平成11年）2月期から始まる新中期3ヵ年計画では景気回復が見込めない状況から売上げ減でも利益増となる体質への転換を図る効率化を柱にした再建を目指し、その最初の中間期である1999年（平成11年）2月期中間決算で効率化は目標以上の数字を達成した。

ところが、1999年（平成11年）2月期中間決算で既存店売上が前期比12.2%減と大きく落ち込んだため、全体の売上高も前期比約9.5%減の約1582.96億円へ大幅に減少し、経常損失も前期比約8.66億円増の約11.61億円という大幅な減収減益という厳しい結果に終わった。

下期に入っても業績は回復せず、1999年（平成11年）1月29日に業績予想を子会社への貸し倒れ引当金なども計上するため当期損益を中間期予想の2.6億円の黒字から93億円の赤字転落へ大きく下方修正することになり、その責任を採る形で井上民雄社長が副社長に降格して主力取引銀行の第一勧業銀行出身の山本善彦が後任の社長になることが業績予想の下方修正と共に発表された。

こうした業績の悪化に伴う資金需要に対応するため1999年2月22日付で苫小牧店の土地と建物を不動産会社九段エステートへ約112億円で売却して約13.73億円の売却益を計上したが、1999年（平成11年）2月期決算は売上高が前期比8.6%減の約3144.64億円で経常利益約1.24億円、当期損失約101.13億円と1月29日に下方修正した業績予想の売上高3163億円で経常利益5億円、当期損失93億円すらも下回った。

ところが、業績の建て直しのため社長に就任する予定だったに主力取引銀行の第一勧業銀行出身の山本善彦が、就任予定の直前の1999年（平成11年）5月11日に病気が明らかになったことを理由に就任を辞退したため、急遽北島徳一会長が社長を兼任することになることになった。

続く2000年（平成12年）2月期中間決算は、既存店売上高が前期比6.6%減と引き続き大きく落ち込んだ上夏物衣料の見切セールを行ったことで粗利益が減少して経常赤字が増加し、赤字子会社10社への貸し倒れ引当金約69億円を特別損失として計上したため、最終損失が約108億円という大幅な赤字となった。

1999年（平成11年）12月1日付で家電販売のサン家電を当社本体と金沢長崎屋に、カジュアル衣料品販売のサンブルームを当社100%出資の新会社に、呉服販売のかのこや宝飾販売のビゴール、女性向けカジュアル衣料品販売のシンバルの3社は従業員が独立する形で設立した新会社に各々営業権を譲渡して解散・清算を進めた。 これらの子会社の整理損失に対する引当金など特別損失171億円を2000年（平成12年）2月期決算に計上することになった。

そのため、2000年（平成12年）2月期決算で単体で約239.65億円、連結で約181.34億円の当期損失となって単体で約84億円、連結で約165億円の債務超過に陥る見込みとなった。

この債務超過への転落見通しに伴い、新年度でも店舗売却を行うなど財務体質の建て直しを目指す新経営計画の策定を目指したり、プランタンを傘下に持つフランスの大手流通グループピノー・プランタングループとの資本・業務提携交渉などを進めたが価格などの条件面で折り合わず不調に終わったため、2000年（平成12年）2月13日に自力での再建を断念して約3039億円の負債を抱えて東京地方裁判所へ会社更生法の適用を申請して事実上破綻した。

関連会社を合わせた負債総額は約3800億円で、主力取引銀行として運転資金や新店開設のための資金を供給して再建を支援してきた第一勧業銀行の融資残高は約791億円と破綻直前の4年間で約2倍に膨らんでいた。

サーベラス・グループと福田國幹エコス相談役による再建

会社更生法の適用申請に伴って保全管理人に就任した桃尾重明は、2月28日に当社の広告を担当していたサン広告社と内装を担当していたサンプランニングの関連企業2社にも会社更生法適用を申請させて東京地方裁判所の指名で自ら保全管財人に就任したほか、本業との関連性の薄い旅行業を営む関連企業2社の清算を行い、他の17社については自主再建して営業を継続する方針を決めて同日に発表するなど関連事業の整理にも取り組んだ。

2000年（平成12年）3月23日にアメリカの企業再建投資ファンドであるサーベラス・グループのサーベラス・アジア・キャピタル・マネージメントから支援申し入れがされたため、サーベラス・グループが他の事業会社と共同出資または単独で100%出資して日本の小売業に精通した事業管財人が経営再建に取り組み、会社更生手続き開始後の必要資金を主力取引銀行の第一勧業銀行とサーベラス・グループが随時融資することなどを盛り込んだ覚書を同年4月10日に締結した。

こうした方針に則って保全管理人の桃尾重明とサーベラス・グループが元ダイエー副会長の河島博やダイエーOBで元ユニード社長で当時トリアス社長を努めていた平山敞、長崎屋OBで当時サンクスアンドアソシエイツ社長を努めていた橘高隆哉などの中からエコスの前副社長で相談役の福田國幹が事業管財人として選ばれ、2000年（平成12年）5月19日に会社更生法に基く更生手続きの開始が決定した。

福田國幹は「早急な業績回復には店舗の売上げが不可欠」との考えから赤字店の閉鎖は最少限に減らすとして会社更生法申請前に計画していた30店の閉鎖を14店に留め、また食品の売上構成比の低さが今後の競争に不利と考えられることや売場面積3,000坪未満の中小型店舗が大半を占める当社の店舗構成を生かすためにも食料品の強化が不可欠だとの観点から食品に限定したチラシの配布や他のスーパーと同様の曜日によるセール実施などの食品関連の販促活動を更生手続き開始直後の2000年（平成12年）5月下旬から強化して同年6月の既存店ベースの食品売上高を5月までより6～7ポイント回復させて前年比3%減、翌月の7月には前年比3.5%増と食品の売上回復による再建を進めた。

また、競合の厳しい店舗で食品売上が伸び悩んだため強い競争力を持つカテゴリーキラーと呼ばれる専門店を生鮮部門へ導入する方針へ切替え、2000年（平成12年）8月31日の天童店を皮切りにまず15店で導入すると共に直営の生鮮売場を強化するために生鮮食品部を青果部と精肉部と鮮魚部という3部門に分割して専門性の強化を図った。

更に食品を扱っていなかった店舗にも生鮮食品こそ導入せず即席麺や缶詰などのいわゆるドライ食品と日配品のみを食品スーパー並みの品揃えと割安感で扱う食品売場の導入を11月中旬から4店舗で始めるなど食品強化による業績回復をより多くの店舗に展開しようとした。

こうしたカテゴリーキラーと呼ばれる専門店の導入に伴い、生鮮食品の加工･配送を行う「プロスマート生鮮センター」の利用が減少することになったため効率化の一環として2000年（平成12年）10月31日に閉鎖し、店舗への配送などの物流機能は南日本運輸倉庫への委託へ切替えることになった。

そして従来当社の強みとされていた衣料品販売についても、2000年（平成12年）6月にレナウン系の婦人服専門店レリアンの元常務を衣料品を担当するソフト・ハード商品本部長に、同年10月11日にダイエーの婦人服部門の元ゼネラル・マーチャンダイズ・マネジャーを副本部長に各々招聘するなど外部人材を導入すると共に、全員女性の社内プロジェクトチームで作ったフロア毎の生活提案型の新コンセプトを導入した若い女性に焦点を絞ったファッションや雑貨などを扱う実験店を兼ねたファション情報発信基地のル・パルクを12月1日に自由が丘店を業態転換する形で開設し、その成果を他の既存店の非食品売場に反映させていくことを目指すなど衣料品の抜本的な立て直しも図ろうとした。

その他にも、大型店での家電販売の強化を目指して二俣川店など3店の首都圏の大型店舗に家電大型専門店のベスト電器を導入も進めるなど商品分野ごとに競争力を高めるための新たな営業政策が進められ、家賃引き下げ交渉による収益性の改善も進められた。

この家賃引き下げ交渉が決裂して店舗の所有者側からの賃貸借契約解除の申し入れがされたことにより2001年（平成13年）10月31日に東京都福生市の福生店、11月30日に京都府京都市の四条店が急遽閉鎖されることになってしまった。

2000年（平成12年）10月18日に会社更生法適用後初の新店舗として開業したラパーク蓮田店では、生鮮食料品へのカテゴリーキラーと呼ばれる専門店導入や直営の売場面積約2,000m²の大型食品売場など食品販売強化策、家電量販店の上新電機ピットワンやカジュアル衣料品店のライトオン、ドラッグストアのセガミ、未来屋書店など従来の店舗の様な地元の専門店中心ではなく各々の分野で核となるような集客力の強い大型チェーン専門店を導入するなど再建計画の一環として打ち出された主要な店舗戦略が展開された。

こうした諸施策の展開によりラパーク蓮田店はショッピングセンター全体の年間売上高70億円の目標を達成すると共に、直営部門の食品売上高が約30億円に達して直営店の食品売上の構成比が60%を超えるなど順調に売上を伸ばした。

また、2000年（平成12年）10月30日に長崎屋ホームセンターをオリンピックグループのホームピックに売却し、同年12月27日に会員制スポーツクラブのフォルザを運営を委託していたザ・ビッグスポーツに売却するなど本業以外の関連会社の整理も進められた。

再建の遅れなどによる方針の変更

様々な既存店の活性化策を打ち出したもののデフレが進む経済状況の影響も受けて業績の回復が想定以下に留まったため、2001年（平成13年）11月12日には全売上高の約20%を占める31店舗を閉鎖して社員の3分の1に当たる700人の希望退職を募集するという大幅な事業縮小による再建へ、大きく路線転換を図ることを発表することになった。

また、2000年（平成12年）5月19日に会社更生法に基く更生手続きの開始が決定した際に更生計画案の期限は1年後の2001年（平成13年）5月18日とされていたが、4,000社を越える債権者の多さや更生担保権の権利関係が複雑で債権総額の確定が遅れたため、期限直前の2001年（平成13年）5月7日に更生計画案の期限延長を東京地方裁判所に申し立てて6ヵ月延長して同年11月19日とすることが認められ、その後更に延長されて2002年（平成14年）3月末となった。

しかし、アメリカの企業再建投資ファンドのサーベラス・グループ等と共に再建を支援するスポンサーとなることを目指していた日本の企業再建投資ファンドのアドバンテッジ・パートナーズが更生計画案を提示したが、その案では債権カット率が高すぎるとして主要な更生担保権者である銀行団が反発して交渉が不調に終わったため、2002年（平成14年）1月15日に支援交渉を断念したことが明らかになり、新たな再建支援のスポンサーとの交渉を進めることになった。

キョウデングループによる再建

アドバンテッジ・パートナーズの再生支援断念を受けて、2002年（平成14年）2月7日にプリント基板の開発・製造を行うキョウデンを中核として99円均一店のSHOP99など複数の小売事業を展開しているキョウデングループと優先交渉権を締結して、新たなスポンサー候補として交渉が進められた。

このキョウデングループを再建支援のスポンサーとして約700億円の更生債権を分割弁済するという新たな更生計画案が策定されて再建の見通しが付いたため、キョウデングループのクラフトとスポンサー契約締結されて2002年（平成14年）6月3日に事業管財人が福田國幹からキョウデン会長の橋本浩に交代した。

2002年（平成14年）6月24日開催の第3回関係人集会で更生計画案の決議を受けることが出来たため同月30日に東京地方裁判所から計画案の正式認可を受けた。

これを受けて2002年（平成14年）8月8日に従来の資本金117億88万円を100%減資した上でキョウデングループがキョウデン本体の27.5%を含めて72.5%の29億円を出資するほか取引先など11社が残りの27.5%を引き受ける形で第三者割当増資が行われ、キョウデン会長の橋本浩を社長とするキョウデンの連結子会社として経営再建に取り組むことになった。

2003年（平成15年）3月1日に橋本浩が招聘した住友銀行(現在の三井住友銀行)出身の上山健二が社長に就任して会長に就任した橋本浩と共に経営再建に当たることになり、2003年（平成15年）度に18店舗を改装すると共に、他社の撤退跡への居抜き出店などに積極的に取り組んで売上拡大を図って再建を目指した。

2003年（平成15年）3月7日に総合スーパーの柏店を改装し、同年11月21日には栃木県宇都宮市馬場通りの西武百貨店の撤退跡への居抜き出店を行う形で更生計画認可決定後の総合スーパー第1号店となるラパーク長崎屋宇都宮店を開業させるなどこの路線による再建策が進められた。

2006年（平成18年）には3年以内に株式再上場という目標を設定すると共に、半径4～5kmを商圏としてその中で購買金額の20%を獲得する狭商圏型総合スーパーという新たな店舗戦略を打ち出して食品売場の強化や衣料・住居関連売場の充実などを目指し、仙台台原店にディスカウントストアのドン・キホーテをテナントとして導入するなど集客力の回復も図ろうとした。

また、同年6月21日に東京地方裁判所から同月30日に更生担保権143億円を繰り上げ一括弁済して同年7月上旬に会社更生手続きが終結する更生計画の変更の認可を受けられたため、同年7月11日に当初計画より12年前倒しで会社更生手続を終結させた。

2006年（平成18年）には北海道の道内流通大手でもある生活協同組合大手のコープさっぽろに中標津店1階の食品売り場の運営を譲渡して非食品部門のみを直営として残し、代わりにコープさっぽろが札幌など3店舗で行っている衣料品販売を受託するなど相互に強みを持つ分野を生かした提携を行っている。

ドン・キホーテによる買収と業態転換による再建

一部店舗をドン・キホーテに業態転換するほか共同仕入れによる調達コスト削減など相乗効果を発揮して再建を進め、都市部の若年層を主要顧客としてきたドン・キホーテの顧客層を全国の幅広い年齢層に拡大することを目指して買収交渉を進め、2007年（平成19年）10月25日に親会社のキョウデンその子会社2社（九九プラス、昭和KDE）やキョウデン役員2名が保有して株式（合計86%）をドン・キホーテが約140億で買収して同社の子会社となった。

2008年（平成20年）5月1日に取締役副会長であった成沢潤治（ドン・キホーテ代表取締役社長 兼COO）が代表取締役社長に就任し、2008年（平成20年）9月5日に株式を追加取得して完全子会社化となり、2009年（平成21年）9月に本社を東京都目黒区青葉台二丁目19番10号のドン・キホーテ中目黒本店に移転した。

2008年（平成20年）4月に総合スーパーの長崎屋柏店をディスカウント店のドン・キホーテ柏駅前店に業態転換したのを皮切りにドン・キホーテ傘下に入ったことに伴って同社のディスカウント店のノウハウを導入しており、6月には長崎屋溝の口店をドン・キホーテ溝ノ口駅前店に業態転換した。

また、当社の事業再生の中核として郊外立地の大型ディスカウント店のMEGAドン・キホーテの業態開発に乗り出しており、2008年（平成20年）6月13日にはその1号店として長崎屋四街道店をMEGAドン・キホーテラパーク四街道店に業態転換して新装開店したのを皮切りに、同年6月27日に長崎屋三郷店をMEGAドン・キホーテ三郷店、同年8月29日に長崎屋北鴻巣店をMEGAドン・キホーテ北鴻巣店、同年9月26日に長崎屋市岡店をMEGAドン・キホーテ弁天町店に各々業態転換をするなど既存の総合スーパーの大型ディスカウント店MEGAドン・キホーテへの転換を開始した。

四街道店はMEGAドン・キホーテへの業態転換直後の2008年（平成20年）6月に長崎屋時代の約3倍へ売上が急増して2011年3月まで一度も売上が前年を下回らないほど好調な業績を上げたほか、浦和原山店はドン・キホーテに業態転換して長崎屋時代の約5倍へ売上が急増し、その後MEGAドン・キホーテへの再度の業態転換を行って更に売上が約1.2倍に増えて長崎屋時代の約6倍に達するなどMEGAドン・キホーテへの業態転換は大きな成果を挙げ、2010年（平成22年）4月期の営業損失約18億円の赤字から黒字に転換した。

こうしたMEGAドン・キホーテ各店舗の業績の好調さを受けてこの業態を当社の再生のためのみに限定せずドン・キホーテグループの新たな主力業態の1つとして展開することになり、2010年（平成22年）6月期末時点で27店を出店した。

その一方で2010年（平成22年）7月2日にMEGAドン・キホーテに業態転換した苫小牧店が年輩客の一部が室蘭の店舗に流出するなど地方都市の年配の消費者には合わない側面が出て業績が伸び悩み、室蘭中央店が総合スーパーの長﨑屋のままで売上の伸び率が全店中1位となったため、2010年（平成22年）11月5日に室蘭中島店は3階にドン・キホーテを導入したものの他の売り場は長﨑屋のままとする初の複合型店舗として新装開店した。

八戸店もこの方式での改装が行われ、2010年（平成22年）12月3日に3階にドン・キホーテを導入したものの他の売り場は長﨑屋のままとする複合型店舗として新装開店したほか、2011年（平成23年）に小樽店も同様に一部売場のみドン・キホーテを導入する複合型店舗として新装開店するなど長崎屋の屋号も存続させている店舗もある。

また、2009年（平成21年）4月1日にテナント賃貸事業をドン・キホーテグループのパウ・クリエーション（現在の日本商業施設）へ移管してショッピングセンターの運営から撤退しており、直営の売場の営業のみを担当している。

なお、2008年（平成20年）頃から長崎屋の崎の「つくり」部右上を大から立に変更し﨑の字を使用するようになっており、MEGAドン・キホーテ店舗の看板の一部には「株式会社長崎屋」の表記を併用しているものもある。

「サンバード」の語呂合わせから、各店舗の電話番号下4桁を3810としている。

尼崎店の火災

→詳細は「長崎屋火災」を参照

1990年（平成2年）3月18日に発生した尼崎店の4階寝具売り場で発生した火災で、防火扉前に商品が置かれていたため扉が閉まらなかったことで煙が避難階段を煙突代わりに上ったことや、警報装置が故障していてしばしば誤作動していたために店員が本当の火災と思わず消火活動や119番通報、避難誘導が適切に行われたかったことなどが影響して5階食堂付近で死者15人を出す惨事となった。

現在の業態

ドン・キホーテ、MEGAドン・キホーテ（ディスカウントストア）

現在の主力ブランド。柏店をドン・キホーテ業態に転換したのを皮切りに32店舗が同ブランドに転換された。

長崎屋（総合スーパー）

当社のかつての主力ブランド。ドン・キホーテ傘下となってからは32店舗がMEGAドンキ・ホーテに転換している。

昭和時期、高利益率の衣料品部門重視の反面、食料品売り場は直営せず当地の食品スーパーマーケットチェーンに任せ、共同出店するケースが多かった。共同出店相手に東急ストア、松電商事、富士シティオ、桝屋（マルフジ）、忠実屋、京成ストア、なかよし、スピナなどが例出される。

ラパーク（中規模ショッピングセンター）

売場面積6000-10000m²前後の中規模店。ファミリーが集う公園のようなショッピングセンター＝ライフ・アメニティ・パーク」から命名された。長崎屋と差別化を図る為、長崎屋の名称は使用されなかった。1991年（平成3年）3月に開業したラパーク篠路から名称が使用され全12店舗が誕生した。

現在、2店を除く店舗はドン・キホーテに転換されたが店舗名の名称として現存している店舗も存在する。

かつての業態

Big-Off（ディスカウントストア）

サンドール（食品スーパー）

協業組織(ボランタリーチェーン)であるセルコグループに所属している全国各地のスーパーと合弁で地区毎に会社を設立して展開した食品スーパー。

単体で存在することもあれば長崎屋の店舗に入居し食品売り場の営業を担当することもあった。子会社が多数存在したが現在は全て清算されている。

サンバード（衣料品専門店）

各地のスーパーに衣料を卸すことがきっかけとなり始まった衣料品専門店。1999年2月末時点で176店舗を展開していた。

サンバードフランチャイズチェーンを名乗るFC展開を行い、商品と売場に関するノウハウを提供していた。

年譜

• 1940年（昭和15年） - 岩田孝八が藤沢商業学校（現:藤沢翔陵高等学校）を卒業と同時に神奈川県茅ヶ崎市で、家業の衣料品店を経営。
• 1948年（昭和23年） - 平塚市で長崎屋布団店設立。
• 1957年（昭和32年）11月- チェーン1号店の八王子店を開業。（現在も現存している店舗とは別）
• 1952年 - 株式会社長崎屋に商号変更、東京都中央区に本店移転。
• 1961年（昭和36年） - 長崎屋チェーン10店舗達成
• 1963年（昭和38年）7月18日 - 東京証券取引所第2部上場。スーパー業界では初の上場。
• 1964年（昭和39年）3月 - 京都に出店。関東地盤のスーパーとして初めて関西に進出。
• 1967年（昭和42年） - 東京証券取引所第1部上場。
• 1990年（平成2年）3月18日 - 尼崎店で長崎屋火災発生、15人死亡。
• 2000年（平成12年）
  • 2月13日 - 東京地方裁判所に会社更生法適用申請。
  • 5月14日 - 上場廃止。
  • 5月19日 - 更生手続開始決定・事業管財人に福田國幹エコス相談役を選任。
• 2002年（平成14年）
  • 1月15日 - アドバンテッジ・パートナーズとの支援交渉を断念したと発表
  • 2月7日 - キョウデングループと再建支援先としての優先交渉権を締結したと発表
  • 6月3日 - 事業管財人を福田國幹エコス相談役から橋本浩キョウデン会長へ交代。
  • 6月24日 - 第3回関係人集会で更生計画案の決議を受け、同30日に東京地方裁判所から更生計画認可の正式認可を受ける。
  • 8月8日 - 資本金117億88万円を100%減資し、第三者割当増資を行って新資本金40億円となり、72.5%を出資したキョウデングループの傘下入り。
• 2006年（平成18年）7月11日 - 会社更生手続終結。
• 2007年（平成19年）10月 - キョウデングループが保有する株式86%がドン・キホーテに売却され、同社の傘下となる。
• 2008年（平成20年）
  • 4月 - 直営店ドン・キホーテ柏駅前店リニューアルオープン。
  • 6月11日 - 新事業形態“生活防衛型”ディープディスカウントストアとして、MEGAドン.キホーテの1号店である四街道店を新たにオープンさせた。
• 2009年（平成21年）
  • 4月1日 - テナント賃貸事業をドン・キホーテグループのパウ・クリエーション（現在の日本商業施設）へ移管
  • 9月 - 本社をドン・キホーテ中目黒本店に移転する。
• 2012年（平成24年）7月3日 - 創業者の岩田孝八が老衰のため死去。90歳

グループ企業

一部のみを列挙する。

• 株式会社サン情報開発 - システムインテグレーター（設立：1986年（昭和61年）8月1日。出資：70%）

  ヤマトシステム開発株式会社との合弁企業。富士通系情報処理サービス業グループ（FCA）会員。

• 株式会社サンブルーム - 衣料品（出資：100%）

  メンズ及びレディースの衣料を中心としたヤングカジュアル洋品全般の販売。

過去のグループ企業

一部のみを列挙する。

小売業

• 株式会社長崎屋ホームセンター - ホームセンター、18店舗（1999年（平成11年）2月時点）

  2000年（平成12年）11月に株式会社ホームピック（東京都中野区、株式会社オリンピックの完全子会社）へ株式が譲渡され、株式会社ホームピック（東京都足立区）に社名を変更。

  その後2度の合併を経てから、オリンピックに吸収合併された。

• 株式会社サン家電 - 家電量販店、53店舗（1998年（平成10年）1月時点）

  一時期単独路面店舗も存在したが、全店長崎屋内の家電売場という存在だった。

  1999年（平成11年）12月1日付で長崎屋と金沢長崎屋へ営業譲渡して両社の家電部門と統合した上で解散・清算した。

• 株式会社かのこ - 呉服専門店、70店舗（1998年（平成10年）1月時点）

  1999年（平成11年）12月1日付で従業員が独立する形で設立した新会社へ営業譲渡した上で解散・清算した。

• 株式会社ビゴール - 宝飾専門店

  1999年（平成11年）12月1日付で従業員が独立する形で設立した新会社へ営業譲渡した上で解散・清算した。

• 株式会社シンバル - レディスカジュアル衣料専門店

  1999年（平成11年）12月1日付で従業員が独立する形で設立した新会社へ営業譲渡した上で解散・清算した。

• 株式会社サンブルーム - カジュアル衣料専門店

  1999年（平成11年）12月1日付で100%出資した新会社へ営業譲渡した上で解散・清算した。

• 株式会社サンクスアンドアソシエイツ - コンビニエンスストア

  旧社名「株式会社サンクス」。1980年（昭和55年）に設立。1991年（平成3年）商号変更。

  1994年（平成6年）2月28日付で小野グループに株式57万株を譲渡し、傘下を離れた。

→詳細は「サークルKサンクス」を参照

• 株式会社ナガサキヤ・コメルシアル・インポルダーラ・リミターダ

  ブラジル連邦共和国サンパウロに進出する際に現地の日系企業と共に設立した会社。サンジョセ店とイビラブエラ店の2店を運営していたが撤退に伴い、1992年（平成4年）に解散した。

• 株式会社土浦京成百貨店 - 百貨店
• 株式会社サンロード - 自動車専門店
• 株式会社ベビーバード - 乳幼児専門店

  イギリスのマザーケアが日本に出店する為に長崎屋と伊藤忠商事と合弁で設立した日本法人。

  皮肉なことにイギリス式の商法が合わず、わずか1年で撤退した際に長崎屋が肩代わりして会社を受け持った。

• 株式会社聖籠長崎屋 - 店舗経営

  長崎屋聖籠店を運営していた会社。2002年（平成14年）で解散となった。

サンドール

• 株式会社サンドール
• 株式会社サンドール北海道

  長崎屋と札幌フードセンターとの合弁会社。

• 株式会社サンドール旭川

  長崎屋と札幌フードセンターとサンドール北海道との合弁会社。1987年（昭和62年）10月にサンドール北海道に吸収合併された。

• 株式会社サンドール函館
• 長崎屋とサンドール北海道の合弁会社。1987年（昭和62年）3月1日でサンドール北海道に吸収合併された。
• 株式会社サンドール青森

  長崎屋とマルハさとうとの合弁会社。

• なかよしサンドール

  長崎屋となかよしとの合弁会社。

• 株式会社サンドール仙台
• 株式会社サンドール千葉
• 株式会社サンドール新潟

  長崎屋と新潟吉池の合弁会社。

• 株式会社サンドール福井
• 長崎屋と柳町スーパーマーケットとの合弁会社。
• 株式会社サンドール浜松
• 株式会社サンドール静岡
• 株式会社サンドール関西
• 長崎屋とライフとの合弁会社

サービス業

• 株式会社おあしす - 外食、給食（設立：1949年（昭和24年）10月11日、出資：82.5%）

  長崎屋店内を中心にファミリーレストラン「おあしす」、クレープ店「イタリアのクレープ屋さん」などを展開。給食事業（社員食堂の運営）も行っている。かつては郊外型の洋菓子レストラン「アイホップ」も展開していた。

  2007年（平成19年）2月28日付で解散したうえで、今後は長崎屋グループ内子会社に営業譲渡され、事業は引き続き継続されている。

• 株式会社長崎屋フォトサービス - ミニラボ店、写真館（設立：1987年（昭和62年）9月1日、出資：100%）

  長崎屋店内を中心にミニラボ店「フォトスピード55」、子供写真館「スタジオ アミ」を展開。

  2007年（平成19年）2月28日付で解散したうえで、今後は長崎屋グループ内子会社に営業譲渡され、事業は引き続き継続されている。

• 株式会社サンファンタジー - アミューズメント施設（設立：1989年（平成元年）8月1日、出資：100%）

  長崎屋店内にて遊戯施設を運営。

  2007年（平成19年）2月28日付で解散したうえで、今後は長崎屋グループ内子会社に営業譲渡され、事業は引き続き継続されている。

  かつては屋内型テーマパーク「ファンタジードーム」も展開していた。

  苫小牧ファンタジードーム - 閉鎖後、向かいの建物（現・家具の長谷川）から長崎屋苫小牧店が丸ごと移転。ゲームセンターに加え、宮の森スポーツ倶楽部がテナントとして入居。ジェットコースターの構造物が残っている。

  帯広ファンタジードーム - 閉鎖。サンバード長崎屋帯広店内にあった。キャラクターは苫小牧と一緒。キッズコーナー（ゲームセンター）のみ営業中、中型遊具の残っている3階・4階部分は閉鎖されている。

  ファンタジードーム岸和田 - 閉鎖

  ラパーク聖籠ファンタジードーム - 閉鎖

  ファンタジードームはちのへ - 営業中

• 株式会社サンファンタジーとまこまい - 遊園地運営

  苫小牧店に隣接していたドーム型遊園地を運営していた。多大な借金に見舞われ処遇が困難であったが1996年（平成8年）11月30日で解散して1997年（平成9年）1月16日に運営していた遊園地を閉鎖し、同年2月に清算された。

• 株式会社フォルザ - 会員制スポーツクラブ運営

  グループのショッピングセンターのラパーク岸和田とラパーク千城台で会員制スポーツクラブを運営し、会員5,800人で年間売上高約5.33億円を上げていたが、店舗数が少なくて非効率であった上、業績不振で経営資源を本業の小売業に集中させる必要な状況となったため、2000年（平成12年）12月27日に約1億円でザ・ビッグスポーツに売却された。

• 株式会社サンバードツアー - 旅行代理店（2000年（平成12年）清算）
• 株式会社関西サンバードツアー - 旅行代理店（2000年（平成12年）清算）
• 株式会社シータ - 旅行代理店（2000年（平成12年）清算）
• 株式会社サンレジャー
• 株式会社サン広告社 - 広告代理業（設立：1970年（昭和45年）3月3日、出資：100%）

  専門店、サービス業などを中心にあらゆる業種の宣伝などを取り扱う広告代理業。

  2007年（平成19年）8月31日付で清算

その他の事業

• 株式会社サンバードファイナンス - 自社向け金融
• 株式会社サンランド（1994年（平成6年）10月末解散）

  帯広市民文化ホールの建設を行ってサンランド開発に建物のみを売却して土地を引き続き保有していたが、1993年3月と同9月が支払期限の債務を遅延したため1994年（平成6年）7月に建物の引き渡しなどを求める裁判を釧路地方裁判所帯広支部に提訴した直後の同年10月に解散して、土地の所有権や裁判などの権利･義務を親会社の長崎屋が継承した。

現存の店舗

（一部店舗は衣料品店のみ）

現在営業している店舗

長崎屋として営業している店舗については店舗情報を参照

改修工事のため休業している店舗

• 町田店

  2011年（平成23年）1月20日をもってMEGAドン・キホーテは閉店したが、市内ミーナ町田に移転したユザワヤ以外の専門店は引き続き営業中。同年3月11日、東日本大震災による被災のため配管の水漏れなどが発生。引き続き専門店部分は営業中だが、耐震検査などを行っている模様。また、店頭にはサンバード長崎屋近日オープンと書いてあるため、耐震検査などが終われば営業する可能性が高い。しかし、半年以上たった今でも何ら進展していない。

ドン・キホーテ、MEGAドン・キホーテに転換した店舗

下記は、かつて「長崎屋」として営業していた店舗で、現在はドン・キホーテ、またはMEGAドン・キホーテとして営業している店舗を示している（前記の町田店以外の店舗を記載）。

北海道・東北

• 北海道
  • 小樽店（1975年（昭和50年）4月3日開店）→2011年（平成23年）にドン・キホーテ小樽店を導入

    北海道小樽市の小樽駅前地区市街地再開発事業の中核施設であるショッピングセンター・サンポートの核店舗として地下1階から地上3階までを使った店舗面積約12,066m²の店舗で1975年（昭和50年）4月に開店した。

  • 函館店（1980年（昭和55年）8月開店 - 2009年（平成21年）9月6日閉店）→2009年（平成21年）10月にMEGAドン・キホーテ函館店に業態転換 北海道函館市美原1-7-1

    北海道函館市郊外の赤川通地区に1980年（昭和55年）8月に開業した店舗で、1992年に直営売場面積約12,014m²でテナントの専門店街が売場面積約7,429m²へ増床した。

    既存の専門店などのテナント約75店はほぼ変わらず営業を続け、直営部分を業態転換すると共に地下の直営の食料品売り場のうち約1,300m²に約10組の生鮮販売を手掛ける起業家に格安で売場を提供する「熱血商店街」の全国第1号店を開設した。

  • ラパーク旭川店→2008年（平成20年）11月にMEGAドン・キホーテ旭川店に業態転換

    北海道旭川市北部の春光六区一条3丁目の国道40号線沿いにある郊外型ショッピングセンターの店舗。旭川駅前の平和通買物公園の一角にあった旧旭川店を郊外への移転する形で1992年（平成4年）11月1日に開業し、約1,000台収容の駐車場を併設した郊外ロードサイド型店の強みを生かして広域からの集客やかさばる商品の売上を伸ばすことに成功して開業初月に目標の約1.5倍の売上を上げた。

  • 西帯広店（1997年（平成9年）3月14日開店）→2009年（平成21年）4月10日にMEGAドン・キホーテ西帯広店に業態転換

    北海道帯広市西21南4に2階建てで約40店の専門店と直営店舗面積約7,400m²で全体の店舗面積約14,470m²に約1,400台収容の駐車場を併設した店舗として1997年（平成9年）3月14日に開店した。

  • 苫小牧店→2010年（平成22年）7月2日にMEGAドン・キホーテ苫小牧店に業態転換

    延べ床面積約37,626m²で売り場面積約28,987m²の店舗で、1997年（平成9年）1月16日に店舗に併設していたドーム型遊園地を閉鎖してその跡へ店舗を移転して改装した

  • 室蘭中島店（1978年（昭和53年）4月13日開店）→2010年（平成22年）11月5日にドン・キホーテ室蘭中島店を導入

    ドン・キホーテによる買収後では初めて長崎屋としての店舗を存続しながらドン・キホーテを一部フロアに導入した店舗である。

• 青森県
  • 八戸店（1990年（平成2年）開店）→2010年（平成22年）12月3日に3階部分をドン・キホーテ八戸店に業態転換

    八戸市江陽2丁目に八戸市内初の本格的な郊外型ショッピングセンターとして開業したラピアの核店舗として八戸市の中心市街地の八日町の店舗を閉鎖して移転する形で開業した店舗である。

    3階部分のみドン・キホーテ八戸店に業態転換したため1階と2階は引き続き長崎屋八戸店として営業している。

• 秋田県
  • 秋田店（1986年（昭和61年）11月1日開店、中交ホリディスクエア内）→2009年（平成21年）9月18日にドン・キホーテ秋田店に業態転換。テナントを含む売り場面積約11,579m²。
• 宮城県
  • 仙台台原店→MEGAドン・キホーテ仙台台原店

    ドン・キホーテの傘下に入る前の2006年（平成18年）3月6日の段階で、集客力を期待して同社の店舗を2階にテナントとして導入することが決まっていた店舗だった。

• 福島県
  • ラパークいわき店（1996年（平成8年）3月28日開店）→2009年（平成21年）3月27日にMEGAドン・キホーテラパークいわき店に業態転換

    いわき市のいわきニュータウンにホームセンター・カスミや家電量販店のラオックス、生鮮食品専門店のダイナマート、酒類ディスカウントストアのジャパリカーなどの準核店舗を複数併設した当社初のパワーセンター型ショッピングセンターとして開業したコミュニティーパワーセンター・ラパークいわきの核店舗の総合スーパーとして開業した。

関東

• 群馬県
  • 桐生店（2代目）（桐生市永楽町、1982年（昭和57年）3月開店）→2010年（平成22年）6月16日にMEGAドン・キホーテ桐生店に業態転換

    桐生市本町6丁目にあった初代桐生店を移転する形で現在地で開業し、地上4階地下1階の建物のうち駐車場となっている4階を除いた各階に直営売り場面積約8,997m²と約50店のテナント部分の売り場面積約6,123m²を持ち、桐生市末広町商店街の集客の核として機能している店舗である。

    テナント部分はほぼ既存のまま残しながら直営売場を改装し、直営部分は2010年（平成22年）6月16日にMEGAドン・キホーテ桐生店に業態転換した。

    おりひめバスのバス停名は、「MEGAドン・キホーテ」に改称後も「長崎屋」のままになっている。

• 栃木県
  • ラパーク黒磯店（1992年（平成4年）10月16日開店、黒磯市材木町3番5号、店舗面積約8,612m²）→2009年（平成21年）5月1日にMEGAドン・キホーテ黒磯店に業態転換
  • ラパーク宇都宮店（2003年（平成15年）11月21日開店）→2010年（平成22年）8月7日にMEGAドン・キホーテラパーク宇都宮店に業態転換（1～3階、売場面積5,187.7m²）

    2002年（平成14年）12月に閉店した西武百貨店宇都宮店跡への居抜き出店を行った直営売場面積約6,500m²の店舗でテナントの専門店を含む全体の売場面積約19,400m²で開業した。

• 茨城県

長崎屋荒川沖店

• • 荒川沖店（1981年（昭和56年）10月開店）→2010年（平成22年）6月5日にMEGAドン・キホーテ荒川沖店に業態転換（「さんぱる」のキーテナント）
  • 勝田店（1983年（昭和58年）開店）→2011年（平成23年）6月17日にドン・キホーテ勝田店に業態転換
  • 上水戸店-1999年（平成11年）6月17日開店→2009年（平成21年）3月13日にMEGAドン・キホーテ上水戸店に業態転換
• 埼玉県
  • 浦和店→2010年（平成22年）5月1日にドン・キホーテ浦和原山店に業態転換→2011年（平成23年）2月にMEGAドン・キホーテ浦和原山店に業態転換

    ドン・キホーテ業態転換の際に食品売場を与野フードセンターから直営に切替え、2階に夏に冬物、冬に夏物を売るディスカウントストアあべこべ屋を導入した。ドン・キホーテに業態転換したことで売上高は長崎屋時代の約5倍へ増加した。

    2011年（平成23年）2月にMEGAドン・キホーテに再度業態転換を行い、2階を雑貨類などを大量に陳列するドン・キホーテ方式の売場とし、1階の衣料品売り場も中高年向けから子供服や若者向け主体に切替えて30代前半を中心顧客とする店舗へ転換し、2011年（平成23年）に長崎屋時代の約6倍でドン・キホーテ時代と比較しても約1.2倍の売上を上げた。

  • 北鴻巣店→2008年（平成20年）8月29日にMEGAドン・キホーテ北鴻巣店に業態転換

ラパーク蓮田

• • 蓮田店（2000年（平成12年）11月開店、埼玉県蓮田市）→2010年（平成22年）11月26日にMEGAドン・キホーテ蓮田店に業態転換

    家電量販店の上新電機やドラッグストアのセガミ、未来屋書店など大手チェーン店を入居させたショッピングセンターラパーク蓮田の核店舗として開業。

  • ラパーク三郷店→2008年（平成20年）6月27日にMEGAドン・キホーテ三郷店に業態転換

    MEGAドン・キホーテ業態転換の際に直営の食品売場を導入したことから食品売場を運営していた京成ストアが2008年（平成20年）9月25日をもって撤退することになった。

• 千葉県
  • 柏店（1967年（昭和42年）開店）→2008年（平成20年）4月ドン・キホーテ柏駅前店

    2003年（平成15年）3月7日に生鮮食品や惣菜を中心に食品売場を20%拡大するなどの改装を行った。

    前記のとおり、長崎屋からの転換1号店である。当時、既に国道6号沿いに2003年（平成15年）に開店したドン・キホーテパウ柏店（2008年（平成20年）に増床してMEGAドン・キホーテ柏店へ転換）があったため、「柏駅前店」とした。

  • 本八幡店→2010年（平成22年）3月31日にMEGAドン・キホーテ本八幡店に業態転換

    地下1階～地上4階にテナントの専門店を含む全体の売場面積約7,551m²の店舗でうち直営売場は地下1階～地上3階の約4,805m²である。

  • ラパーク成東店（1997年（平成9年）11月20日開店）→2010年（平成22年）3月5日にMEGAドン・キホーテラパーク成東店に業態転換

    自動車用品店などの大型専門店を同一敷地内に別棟で集積したショッピングセンターの核店舗として開業した2層型の総合スーパーで2階が衣料品中心の売場となっていた。

  • 四街道店（千葉県四街道市、1999年（平成11年）3月2日開店）→2008年（平成20年）6月13日にMEGAドン・キホーテラパーク四街道店に業態転換

    JR四街道駅から徒歩15分の場所にある店舗で、長崎屋の中型GMS再生の新業態として開店したMEGAドン・キホーテの1号店で、業態転換した2008年（平成20年）6月に月次売上高が長崎屋時代の約3倍となった。

• 東京都
  • ラパーク瑞江店（1992年（平成4年）10月1日開店、江戸川区）→2009年（平成21年）7月24日にドン・キホーテラパーク瑞江店に業態転換

長崎屋八王子店

• • 八王子店（東京都八王子市中町1-3、1971年（昭和46年）3月開店）→2011年（平成23年）7月1日にドン・キホーテ八王子駅前店に業態転換

    地上8階・地下1階の多層階の店舗である。再建3年計画の一環として土地と建物を1994年（平成6年）5月に共同開発へ売却したが、その後も賃借に切替えて営業を継続した。

• 神奈川県

長崎屋二俣川店

• • 二俣川店（1996年（平成8年）4月18日開店）→2011年（平成23年）9月10日にドン・キホーテ二俣川店に業態転換

    横浜市旭区の相模鉄道二俣川駅北口に建設された歩行者デッキで駅と直結した市街地再開発ビルのアルコット二俣川の核店舗として1996年（平成8年）4月18日に開業。

  • 溝の口店→2008年（平成20年）6月20日にドン・キホーテ溝の口駅前店に業態転換
  • 小田原店→2009年（平成21年）12月18日にドン・キホーテ小田原店に業態転換

中部

• 新潟県
  • 柏崎店（1988年（昭和63年）11月3日開店）→2001年（平成13年）6月にラパーク柏崎店に改称・改装→2008年（平成20年）10月24日にMEGAドン・キホーテ柏崎店に業態転換

    柏崎市東長浜町字東江149にある藤村が経営するショッピングセンター「アイリータウン柏崎店」の核店舗として1988年（昭和63年）11月3日に開業した店舗で、売り場面積約9,200m²(うち直営売り場面積約7,300m²)。

    2000年（平成12年）1月にアイリータウン柏崎店の経営母体だった藤村が破産したため、営業存続のために長崎屋が2000年（平成12年）2月に自社が会社更生法適用申請をしたにも拘らずショッピングセンターの建物などを落札して取得し、2001年（平成13年）6月に全館改装してラパーク柏崎店に改称し、新装開業した。

    2008年（平成20年）9月15日で長崎屋柏崎店として直営していた売場を一旦閉店し、2008年（平成20年）10月24日にMEGAドン・キホーテ柏崎店に業態転換して新装開店した。

• 石川県
  • ラパーク金沢店（石川県金沢市、1993年（平成5年）10月21日開店→2009年（平成21年）7月にMEGAドン・キホーテラパーク金沢店に業態転換

    石川県金沢市の中心市街地の竪町地区に1969年（昭和44年）に開店した旧金沢店を郊外の西泉地区に移転･拡張する形で開業。

• 長野県
  • 新長野店（長野市高田、1998年（平成10年）3月12日開店）→2代目長野店→2009年（平成21年）にMEGAドン・キホーテ長野店に業態転換した。

    長野駅前にあった旧長野店を閉店して地元企業が開設した駐車場付の郊外型ショッピングセンターの核店舗として1998年（平成10年）3月12日に開店した。売り場面積約13,600m²。

• 静岡県
  • 浜松可美店（1980年（昭和55年）11月開店）→ 2008年（平成20年）12月12日にMEGAドン・キホーテ浜松可美店に業態転換（浜松市南区東若林町）

近畿

• 大阪府
  • 市岡店→2008年（平成20年）9月26日にMEGAドン・キホーテ弁天町店に業態転換

    約4,911m²の敷地に建てられた延床面積約20,040m²で地下1階から2階に売場面積約5,391m²を持つ285台収容の駐車場を備えた店舗である。

  • 岸和田店（1994年（平成6年）10月20日開店）→2011年（平成23年）にMEGAドン・キホーテ岸和田店に業態転換

    大阪府岸和田市の南海本線春木駅前にあったテザックの工場跡地に開業した約39,732m²の敷地に建てられた延床面積約65,660m²で店舗面積約16,000m²のショッピングセンターである。

    2010年（平成22年）9月23日にドン・キホーテの会員制ホールセールクラブ「ダブルアール（WR）」の1号店が開店した。

過去に存在した店舗

北海道・東北

• 北海道
  • 札幌店→Big-Off札幌店（2002年（平成14年）1月31日閉店、2002年（平成14年）11月に丸井今井札幌本店南館となり、2008年（平成20年）12月にジュンク堂書店が出店した。）
  • 釧路店（1976年（昭和51年）4月4日開店 - 2002年（平成14年）2月11日閉店、2003年（平成15年）9月6日にフクハラアベニュー店を核テナントとしたアベニュー946が開業した。長崎屋も衣料のみ1テナントとして再出店したが2008年（平成20年）8月再撤退）
  • 倶知安店（2002年（平成14年）2月閉店、2002年（平成14年）5月にスーパーJOY倶知安店が出店）
  • 小樽奥沢店（2002年（平成14年）2月閉店、その後スーパーチェーンシガ奥沢店）
  • ラパーク篠路店（1991年（平成3年）3月開店⇒2001年（平成13年）1月閉店、カウボーイ篠路店（2001年（平成13年）11月に開店）→スーパーセンタートライアル篠路店）
  • 留萌店（2001年（平成13年）1月閉店）
  • 音更店
  • 名寄店（2001年（平成13年）1月閉店）
  • 伊達店（2001年（平成13年）1月閉店）
  • 伏古店（札幌市東区、1993年（平成5年）ラルズに継承）
  • 北都店（札幌市白石区、1993年（平成5年）ラルズに継承）
  • 旭川店（1992年（平成4年）閉店）

    旭川駅前の平和通買物公園の一角にあった売場面積約7,600m²の店舗で、1992年（平成4年）11月1日に北部郊外に「ラパーク旭川」が開業したことに伴いスクラップアンドビルドで閉店となった。

  • 室蘭中央店 （室蘭市中央町、1981年（昭和56年）4月開店 - 2012年（平成24年）8月31日閉店）

    地域の人口減の影響など年々減少していた売上を地道な店舗改革で回復させて2009年（平成21年）には売り上げの伸び率が、長﨑屋全店のトップになり、2011年（平成23年）現在黒字経営を続けていた。

    店舗の土地と建物を所有するキョウデンエリアネットと老朽化した店舗の修繕費などの支払いに関して民事訴訟に発展して収拾のめどがつかないことを理由に2012年（平成24年）1月31日で閉店すると親会社のドンキ・ホーテが正式に発表した

    地元住民側の強い存続要請もあり2011年（平成23年）11月22日に2012年（平成24年）5月末閉店となり、2012年（平成24年）4月13日には8月末となるなど閉店予定日を2度延期された。

• 青森県
  • （初代）八戸店（八戸市八日町、1970年（昭和45年）11月6日開店 - 1990年（平成2年）x月閉店（後に同年11月に八戸ラピアの核テナントとして郊外移転）、その後パチンコ店「オメガ」とゲームセンター「ギガパレス」（いずれも「ユニコム」運営）が入居したが、2006年（平成18年）3月末で営業許可を返上し閉店。以降空店舗状態が続きビルは不動産会社が所得し売却。）

    約1,650m²の敷地に建てられた8階建て一部10階建ての店舗で、開業時の地下の食品売り場は地元のスーパーの中央スーパーが運営していた。

    店舗跡は2006年（平成18年）春から空きビルとなり、2012年（平成24年）1月27日付で地元八戸市に本拠を置く建設業の田名部組が取得し、2013年（平成25年）春にも解体工事に着手して2015年（平成27年）中の開業を目指して自社の本社を含む事務所や商業施設と賃貸マンションなどで構成される16階建ての複合施設を建設する計画が進められている。

  • 三沢店（2001年（平成13年）1月閉店。後に更地となり、現在はマックスバリュ三沢大町店）
• 秋田県
  • （初代）秋田店（1969年（昭和44年）から1981年（昭和56年）まで、秋田市中通の古沢ビル内に存在していた。2代目店舗に当たる、現在のドン.キホーテ秋田店（転換後も、運営は長崎屋が引き続き担当し、ドン・キホーテ直営店舗ではない）は、初代秋田店の後継店舗ではなく、完全撤退の後、1986年（昭和61年）に再進出し、2009年（平成21年）9月18日にドン.キホーテ秋田店に転換した。ただし、転換に伴うテナント部分の一時閉鎖は原則実施されなかった）
• 山形県
  • 山形中央店（1980年（昭和55年）閉店、天童へ店舗移転に伴い閉店、山形市七日町）

    大沼や丸久松坂屋の百貨店の他にジャスコや緑屋などもあって大型店間の競争が激しかったため1980年（昭和55年）に閉店し、競合する大型店がなかった天童市に後継となる店舗を開業した。

  • 天童店（1980年（昭和55年）開店 - 2002年（平成14年）2月閉店、天童市鎌田1丁目）

    開業当時は競合する大型店がなかったため売上を順調に売上を伸ばして1989年（平成元年）には売上高約43億円を上げたが、その後は郊外に開業した大型店との競合で売上が減少し、2002年（平成14年）に閉店となった。

    店舗跡は閉店後約6年間空きビルとなっていたが、2006年（平成18年）10月に土地と建物を所有していた不動産賃貸業の千恵企画が破産し、2008年（平成20年）2月末に同社の債権者から小野建設が取得して建物を解体し、約6,600m²の跡地は宅地として分譲されることになった。

• 宮城県
  • 宮城三本木店（1996年（平成8年）6月28日開店 - 閉店）

    JR古川駅から約4.5km離れた宮城県三本木町の国道4号沿いの約108,000m²の敷地に建てられた延べ床面積約42,000m²で総売場面積約28,877m²のパワーセンターカウボーイ三本木店に、カウボーイと並ぶ核店舗として出店した売場面積約6,533m²の中商圏を対象とした総合スーパーだったが、開業当初から売上が目標を下回って苦戦していた。

  • 宮城多賀城店（2002年（平成14年）9月30日閉店、2008年（平成20年）に旧店舗敷地約5,600m²のうち当社が所有していた約1,500m²は仙台市の医療法人松田会に売却され、同会が旧店舗建物を解体した。）
  • 仙台店→仙台シャル店（仙台市青葉区）（1963年（昭和38年）開店 - 2002年（平成14年）9月末閉店、地下1階仙台一番町オーケーが営業中）
  • 仙台バイパス店（仙台市若林区）（1974年（昭和49年）開店 - 2009年（平成21年）3月8日閉店、その後空き店舗となったが、2010年（平成22年）8月11日（水）に、ドイト仙台若林店が開店したものの、東日本大震災で被災したことに伴う長期休業の末に閉鎖し、建物は解体された）
  • 錦が丘センタープラザ店（仙台市青葉区）（現在は「つかさ屋」）
• 福島県
  • 福島店（初代）（1970年（昭和45年）開店 - 1979年（昭和54年）10月閉店）

    1979年（昭和54年）10月に隣接地に完成した「ニュー福ビル」に移転して閉店した。店舗跡は1979年（昭和54年）11月に「サンキョウ」（後のゼビオ）、1995年（平成7年）に「アピタゼビオ」になった後に、消防法の影響により建て替えられ「カラカロ」となったが閉店。現在は飲食店）

  • 福島店（2代目）（1979年（昭和54年）10月開店 - 1999年（平成11年）9月23日閉店）

    1979年（昭和54年）10月に初代店舗の隣接地に完成した「ニュー福ビル」に移転して開業した。店舗面積約9,655m²。店舗跡には2008年（平成20年）に複合商業施設「AXC」が開業した。

  • 会津若松店（1971年（昭和46年）4月開店 - 2002年（平成14年）2月11日閉店、店舗面積約5,935m²、リオン・ドールによりビルが買収され「レオクラブ・ガーデンスクエア」としてツタヤ、ドトールコーヒー、セリア、エフエム会津などが入居）

関東

• 群馬県
  • 前橋店（1964年（昭和39年）開店 - ）
  • （初代）桐生店（桐生市本町6丁目、1964年（昭和39年）1月開店 - 1982年（昭和57年）閉店、桐生市営本町6丁目団地）
  • 沼田店（ - 2008年（平成20年）5月閉店、土浦市のショッピングセンターグリーンベル21）
• 栃木県
  • 宇都宮店（2002年（平成14年）閉店、現存のラパーク宇都宮店とは別、跡地はトライアル宇都宮店）
  • 小山店（1995年（平成7年）1月閉店、シティーホテル建設が計画されるも頓挫、跡地は小山都市開発管理を経て現在は民間の駐車場）
  • 今市店（2001年（平成13年）1月閉店）

    店舗跡にはスーパーかましんと今市市の市民サービスセンターが開設された。

• 茨城県
  • 新治店（茨城県新治郡新治村（現：土浦市）、1993年開店 - 2002年（平成14年）2月11日閉店。）

    茨城県新治郡新治村（現：土浦市）の地元出資で開業したショッピングセンター「さん・あぴお」の核店舗として1階と2階で約2,000坪を使って出店していた。

    店舗跡のうち食品売場部分の430坪へ2002年（平成14年）12月20日にエコスが出店した。

  • 下館スピカ店（2003年（平成15年）7月開店 - 2004年8月20日閉店）
• 埼玉県
  • 熊谷店（長崎屋ホームセンター。建物はリニューアル後EXPO熊谷店。その後ブランド名変更によりPC DEPOT熊谷店。）
  • 越谷店
  • 大宮店（1968年（昭和43年）開店 - 2002年（平成14年）閉店、大宮ロフト右隣）

    再建計画の一環として土地･建物を1995年2月1日に陽光エステートへ売却してリースバックによりその後も営業を続けたが、2002年（平成14年）に閉店した。

    店舗跡はらーめん七福人などが入店するREX大宮であったが、建物は2012年（平成24年）6月頃解体された。

  • （初代）川越店（一番街、1960年（昭和35年）開店 - 1961年（昭和36年）閉店）
  • （2代目）川越店（新富町本通り1961年（昭和36年）開店 - 2001年（平成13年）閉店）

    1997年（平成9年）2月27日に子会社清算に伴う特別損失を補うために丸広百貨店に土地と建物が売却され、その後はリースバックして営業した後に閉店した。

    店舗跡は丸広百貨店川越店のアネックスA館。ユニクロ、ソフマップ、山野楽器などが入居。

  • 川越新宿店
  • 草加谷塚店（1993年（平成5年）4月24日開店 - 2001年（平成13年）1月閉店）

    谷塚駅東口地区市街地再開発事業で建設された再開発ビルの商業棟の核店舗として出店した店舗で、いなげやが食品スーパーを出店し、衣料・服飾品や住居余暇関連品を当店が扱う形であった。

• 千葉県
  • 松戸店（建物は取り壊され、跡地に伊勢丹松戸店新館が建設された）
  • 船橋店→Big-Off船橋店（1962年（昭和37年）開店 - 2002年（平成14年）1月閉店、跡地はテナント（専門店街））
  • 茂原店
  • 北習志野店（1996年（平成8年）秋閉店、跡地はジョーシン、その後セガミメディクス）
  • 津田沼店（1975年（昭和50年）開店 - 1979年（昭和54年）閉店、津田沼戦争に敗北し、その後1979年（昭和54年）3月に大塚家具ショールームになったのちに、現在はパチンコ店などが入る雑居ビルに）
  • 八千代台店（1977年（昭和52年）12月開店 - 2010年（平成22年）1月17日閉店）

    京成ショッピングセンター開発（現・ユアエルム京成）が開発した京成電鉄八千代台駅東口にあるショッピングセンターアメニティパーク・ユアエルム八千代台に京成ストアと共に核店舗の1つとして出店していたが、東葉高速鉄道の開業による人の流れの変化や同線沿線に進出した店舗との競合などで売上が最盛期から半減した為撤退した。

    店舗跡には若者向けなどの店舗を招致して新装開店している。

• 神奈川県
  • 平塚店（2008年（平成20年）9月30日に閉店）

    平塚市紅谷町にある平塚駅北口の中心商店街の1つ湘南スターモール商店街にあった地上11階・地下1階建ての約13,000m²の店舗で2008年（平成20年）9月に「営業を一時休止する」として閉店したが、近隣にあるドン・キホーテ傘下の店と競合を避けたいとしてそのまま完全に撤退し、2010年（平成22年）8月に埼玉県内の不動産業者に売却されたが、2011年（平成23年）8月初めの時点で空き店舗のままとなっている。

  • 厚木店（2002年（平成14年）1月閉店、跡地はコインパーキング）

    本厚木駅にほど近い厚木市の中心市街地に立地していた。

  • 横浜店→弘明寺店（京急線弘明寺駅にほど近い弘明寺観音門前に立地していた。跡地は地元資本のスーパー「エコー」を経て現在は薬クリエイト）
  • 藤棚店
  • 鶴見店

長崎屋上大岡店

• • 上大岡店(1975年（昭和50年）開店 - 2011年（平成23年）5月29日閉店。食品は地階の富士スーパーが扱い)

    地上の1～8階で衣料・雑貨を長崎屋が扱い、最上階はレストラン街となっていた。2000年（平成12年）に一旦閉鎖して改装し、同年12月1日に売場を1～4階に縮小して必需品中心の構成に変更して再開した。後に3～4階をユザワヤに転換。ユザワヤは先行して5月11日に閉店。この閉店で、長崎屋ブランドの店舗は神奈川県から完全に撤退した。

    店舗跡には2011年（平成23年）10月21日に4階にサカゼンが出店、翌週10月28日に3階にユザワヤが再出店した。1,2階部分は暫く閉鎖されていたが12月1日にしまむらが出店した。

• 東京都
  • 自由が丘店→ル・パルク（2002年（平成14年）1月閉店、跡地は飲食店など）

    1997年（平成9年）2月に子会社清算に伴う特別損失を補うために借地権と建物が売却され、その後はリースバックして営業を続けた。

    2000年（平成12年）12月1日にル・パルクに業態転換して自由が丘という立地を活用して若い女性向けのファッションや雑貨などに特化した全員女性の社内プロジェクトチームで生活提案型の新コンセプトを打ち出したファション情報発信基地を目指す実験店としたが、業態転換から1年も経たない2001年（平成13年）11月12日に既存店の営業力回復が予想以上に遅れているとして赤字店の再生を断念して追加閉鎖することになった31店舗の1つとして2002年（平成14年）1月に閉店することになった。

  • 三軒茶屋店→Big-Off三軒茶屋店
  • 祖師谷店（2002年（平成14年）1月閉店、跡地は2002年（平成14年）4月10日に1階にスーパーオオゼキ祖師谷店と2～3階に100円ショップダイソーが出店）

    小田急線祖師谷大蔵駅から約200mの祖師谷商店街の中ほどにあった3階建てで店舗面積約2,088m²だった。

  • 北千住店（現在、跡地はパチンコ店）
  • 赤羽店（2002年（平成14年）1月閉店、建物は現存、その後100円ショップダイソー）

    1997年（平成9年）2月に子会社清算に伴う特別損失を補うために土地と建物が売却され、その後はリースバックして営業した後に閉店した。

  • 十条店（1974年（昭和49年）8月30日開店 - 1994年（平成6年）8月閉店。取り壊し、現在はマンションが建っている。十条店の詳細はこちら。）
  • 野方店（2002年（平成14年）2月閉店、跡地はパチンコ店コンサートホール）
  • 立石店（1977年（昭和52年）3月開店 - 2008年（平成20年）8月閉店、跡地はホームピック）

    1977年（昭和52年）3月に立石駅北口に開店した延べ床面積約7,841.1m²で売場面積約4,312m²（直営売場面積約3,193m²）の店舗であった。直営の食料品売場ではなく、合弁会社で運営していたサンドールの食品スーパーが出店していた。

  • 三鷹店（建物は現存、その後丸正、キャンドゥ）
  • 国分寺店（1968年(昭和43年)開店 - 建物は現存、現在はタイトーステーション国分寺店）
  • 立川店
  • 福生店（2001年（平成13年）10月31日閉店。建物は現存、その後二木の菓子と100円ショップダイソー）

    2000年（平成12年）11月に加工食品のみで生鮮食品は扱わない食料品売場を導入して、来店客数を前年比約4倍に増加させたほか、賃料引き下げ交渉を行って損益改善を目指したが所有者との協議が決裂したため閉店となった。売場面積約4,200m²。

  • 青梅店（青梅市本町、1972年（昭和47年）11月10日開店 - 2002年（平成14年）2月閉店、建物は現存、のちにマルフジ、衣料品店、飲食店などが入居）
  • 調布店（跡地はパチンコ店）
  • 府中店（跡地はパチンコ店・居酒屋）
  • 町田店（1950年（昭和25年）11月開店）→2009年（平成21年）2月27日にMEGAドン・キホーテ町田店に業態転換→2011年（平成23年）1月閉店

    売り場面積約11,016m²（売り場面積約は5,246.7m²)の店舗だった。

中部

• 新潟県
  • 新潟店（東堀通6番町、旧イチムラ並び。1969年（昭和44年）11月21日開店 - 1981年（昭和56年）9月閉店。北陸戦略の中核店となる46番目のチェーン店。地下1階地上8階建て、売り場面積4,950m²。地下は35台分の駐車場。売り上げのピークは1975年（昭和50年）度の20億円。1992年（平成4年）頃、第四銀行本店改修工事中の仮店舗として使用後取り壊し。跡地はNEXT21第2駐車場ビル）
  • 新津店（1984年（昭和59年）10月1日開店 - 2009年（平成21年）9月27日閉店。旧新津市の中心市街地に位置する3階建てで店舗面積約6,600m²。建物は現存。現在はベルシティ新津）
  • 長岡店（長岡駅前、1971年（昭和46年）5月開店、1995年（平成7年）1月閉店、長崎屋撤退後専門店のみ2年間営業した後建物は解体され、跡地は有料駐車場）
  • 長岡喜多町店（1980年（昭和55年）開店 - 2001年（平成13年）1月閉店。建物は現存、跡地はファッション市場サンキ、良食生活館）
  • 東三条店（三条市大字田島406、1975年（昭和50年）10月31日開店 - 2002年（平成14年）2月11日閉店。2007年（平成19年）まで跡地残存）

    三条市の東三条商店街に出店していた売場面積約8,448m²の店舗が、2002年（平成14年）2月11日に閉店した

  • 高田店（1974年（昭和49年）11月開店、2002年（平成14年）2月閉店）

    売場面積約6,106m²でいづも屋百貨店に隣接して本町5丁目にあった地元商店主らが集まって建設した高田共同ビルに出店していた。1995年（平成7年）に集客策の一つとして最上階に上越市立市民アートギャラリー・雁木通り美術館が入居していた。

    閉店後も雁木通り美術館は引き続き入居し、店舗跡には低層階にキャンドゥなどが入居しているが、中層階は空き店舗のままとなるなどビルの収益性が悪化して高田共同ビルは2007年（平成19年）7月10日付で新潟地方裁判所高田支部に破産手続きを申し立てた→2010年（平成22年）からビルが解体された。

    2011年（平成23年）に解体後の跡地にスーパーや飲食店、住居などが入る新ビルの建設が開始された。

  • ラパーク聖籠長崎屋（新潟県聖籠町、1994年（平成6年）3月17日に開店した子会社による店舗。2003年（平成15年）3月18日にPLANT-4が開店）

    新潟市と新発田市を結ぶ国道7号線新新バイパスのほぼ中間に出店した敷地面積22,000坪に地上1階建てで売場面積約5,600坪で1,800台の駐車場を併設したローコスト運営を目指した店舗で（株）聖籠長崎屋が経営していた。

• 長野県
  • （初代）長野店（1971年（昭和46年）開店 - 1998年（平成10年）1月25日閉店）

    長野駅前の長野市北石堂町の長野駅と善光寺を結ぶメーンストリートの中央通り沿いに立地していた。2代目長野店は、かつての新長野店。

    建物はショッピングプラザアゲインとなる。

  • 佐久店（2002年（平成14年）閉店）
• 富山県
  • 富山店（富山市中央通り、2002年（平成14年）閉店）

    2000年（平成12年）7月23日の閉店が発表されていたが、会社更生法申請に後に閉鎖店舗数を約30から14店へ減らしたため一旦は閉店を免れた。

  • 富山豊田店（富山県）-富山市、2001年（平成13年）1月21日閉店。
• 石川県
  • 金沢店（石川県金沢市竪町地区、1969年（昭和44年）開店 - 1993年（平成5年）閉店）

    金沢市郊外の西泉地区に移転・拡張する形でショッピングセンターのラパーク金沢が1993年（平成5年）10月21日に開業することに伴って閉店となった。

  • レイ・プラザ店（石川県加賀市）
• 福井県
  • 鯖江店（1982年（昭和57年）4月開店 - 1989年（平成元年）1月23日閉店。跡地はホテルアルファーワン鯖江）

    JR鯖江駅前の再開発ビルのA棟が完成したものの空きビルとなっていたため、核店舗として1978年（昭和53年）5月に鯖江市長が平和堂の既存店舗の移転を打ち出したが、平和堂側が移転する意志が希薄だとして商調協で一旦拒絶されたが、空きビル状態が続くと鯖江市の金利支出は年1億円に上るとして審議を行うよう要求し続けたため、1980年（昭和55年）8月に平和堂の移転を認める答申が商調協で出されたが、平和堂が移転を拒絶して宙に浮く形となった。

    平和堂の移転が実現しなかったため鯖江商工会議所と鯖江市、地元の商業者などで代替策の協議を進め、当店が1982年（昭和57年）4月に店舗面積約5,100m²で出店したが、駐車場不足や約6万人という商圏人口の少なさなどが重なって僅か6年半ほどで撤退した。

• 岐阜県
  • 岐阜店（1975年(昭和50年)4月25日開店-2002年（平成14年）2月11日閉店、柳ヶ瀬商店街の日神通りに立地していた。建物は現存しているが、空きビルとなっている。）
  • 日本ライン可児店（1985年（昭和60年）3月開店 - 2002年（平成14年）閉店、跡地はミドリ電化とバロー今渡店が2002年（平成14年）4月に開店）
• 静岡県
  • 静岡店（静岡市紺屋町、2002年（平成14年）閉店）

    2000年（平成12年）8月20日の閉店が発表されていたが、会社更生法申請に後に閉鎖店舗数を約30から14店へ減らしたため一旦は閉店を免れた。

    2（跡地を含めた約1.0haが再開発ビル『葵タワー』として2010年（平成22年）4月に建て替わった。跡地ビルを使用していた『戸田書店』は葵タワー内の地下1階地上1・2階に入居している。）

長崎屋瀬名店

• • 瀬名店（静岡市瀬名の龍南興産ビル内、2010年（平成22年）8月31日閉店）
  • 清水店（1959年（昭和34年）開店 - 1995年（平成7年）2月12日閉店、跡地はイベント広場）
  • 沼津店（2002年（平成14年）1月閉店。沼津駅前の中心市街地に出店していた。かつて静岡県東部を中心に営業していた紳士服店旧・高村本店と立体駐車場とともに解体され、その跡地にマンションが建設された。）
  • 熱海店（熱海市清水町）：店舗跡は解体されて熱海市営清水町駐車場となっており、2011年（平成23年）1月28日に熱海市の消防庁舎建設の候補地として地元住民への説明会が行われたが、東日本大震災後に津波に被災しかねないとの問題点が指摘されたため同年6月10日に移転計画を正式に断念することが発表された。
  • 富士宮店（富士宮市中央町、2002年（平成14年）閉店）

    富士宮駅の北側にあった店舗で店舗跡は解体され、跡地には駅前のぺデストリアンデッキと2階で接続して1・2階の一部に富士宮市中央公民館と駅前交流センターが入居する13階建てマンションをセキスイハイム東海が2012年（平成24年）1月に着工した。

  • 浜松店（現在B-2ビル（松菱パーキング、マクドナルド、ミニストップ）。）
• 愛知県
  • 豊橋店（1980年（昭和55年）閉店、建物は総合開発機構に買収され「開発ビル」に改称。一時は「エイデン（当時は栄電社。店舗名は『テクノ豊橋』）」が入居していた時期もあった。現在は商店や飲食店のほかに豊橋市駅前窓口センター、駅前文化ホール、愛知県東三河県民プラザ旅券センターなどの公共施設が入居している。）
  • 豊田店（1991年（平成3年）8月25日閉店、建物は現存、1階部に飲食店が入居、再開発計画中）

近畿

• 京都府
  • 京都三条店
  • 四条店→Big-Off四条店（2001年（平成13年）11月30日閉店）

    再建3年計画の一環として土地と建物を1994年（平成6年）7月に勧業不動産へ売却したが、その後も賃借に切替えて営業を継続した。

    賃料引き下げ交渉を行って損益改善を目指したが所有者との協議が決裂したため閉店となった。売場面積約2,000m²の小型店だった。

  • 伏見店（2001年（平成13年）1月閉店）
• 大阪府
  • 茨木店（1971年（昭和46年）5月開店 - 2002年（平成14年）2月閉店 ＝ 跡地はコクミンなど）
  • 枚方店（1969年（昭和44年）6月27日開店 - 2002年（平成14年）2月11日閉店。建物は現存、跡地は100円ショップ・飲食店・薬店など。駐車場跡地も飲食店ビル化。）
  • 寝屋川店（建物は現存。ジャンボカラオケ広場、100円ショップ、飲食店が入居）
  • 千林店（1967年（昭和42年）開店 - 1985年（昭和60年）閉店、建物は現存、現在はパチンコ店）
  • 岸里店（岸の里デパート2階、建物は現存、閉店後100円ショップなどが入居）
  • 布施店
  • 八尾店
  • 瓢箪山店（2009年（平成21年）10月31日閉店。2010年（平成22年）4月3日に1階に関西スーパー瓢箪山店などが入居する商業施設が開店）

    大阪府東大阪市の近鉄奈良線瓢箪山駅の西約300mにあった。

  • 堺東店（建物は現存。パチンコ店・カラオケボックス・消費者金融が入居）
  • 北野田店（食料品部門をライフ北野田店に譲渡後も営業したが1995年（平成7年）4月に閉店。地上1階と地下1階の売場面積約3,203m²に拡張して1995年（平成7年）7月6日にライフ北野田店として開業した。）
  • 泉北店（2002年（平成14年）閉店、店舗跡には2002年（平成14年）11月15日にイズミヤ泉北店を核店舗としてほかに29のテナントが入店するショッピングセンターのアンディが開店）
• 兵庫県
  • 御影店（1970年（昭和45年）11月開店 - 2009年（平成21年）5月31日閉店　建物は現存しており、1階と2階のみ使用されている。1階にローソンとライフォートが、2階にゲオが入居している）

    阪神電気鉄道御影駅前にあった地下1階から地上6階までの7層という多層階型の総合スーパーで、阪神大震災で被災して休業し、修復を終えて1995年11月9日に営業を再開した。

    2008年（平成20年）9月に赤字経営ではないが富裕層の多い御影地区に合わせた営業形態を模索したとして2009年（平成21年）1月末で閉店する方針をいったん固めたものの近隣住民の要望などを受け撤回したが、2009年（平成21年）5月に同月末での閉店することになった。

  • 加古川店（加古川市平岡町、2009年（平成21年）11月23日閉店）

    2008年（平成20年）9月の時点では閉店しないとしていたが、2009年（平成21年）11月23日に閉店した。

  • 尼崎店→Big-Off尼崎店（尼崎市神田北通4、1970年（昭和45年）開店 - 1990年（平成2年）3月18日に長崎屋火災が発生→翌年解体）

    尼崎中央商店街四番街内にあり、阪神電気鉄道尼崎駅から出屋敷駅にかけて広がる広がる「尼崎中央・三和・出屋敷商業地区」の集客の核施設だったが、1990年（平成2年）3月18日に発生した長崎屋火災で死者15人を出しため、建物が解体されてその後約12年間更地となっていた。

    商店街をの中心部に更のため商店街を分断する存在となっていたが、2002年（平成14年）8月に1階と2階が店舗の15階建て分譲マンションが建設された。

  • 伊丹店:阪急伊丹駅東側に出店していた。店舗跡地は2003年（平成15年）時点で駐車場でとなっていた。
• 奈良県
  • 奈良店（1985年（昭和60年）開店 - 2002年（平成14年）閉店、店舗跡に2002年（平成14年）5月24日にヤマダ電機が開店し、2002年（平成14年）6月16日にスーパーの丸進が開店したが、ヤマダ電機が移転後はセリアとなったが、現在は空きテナント）
• 和歌山県
  • 和歌山店（1970年（昭和45年）開店 - 2002年（平成14年）11月17日閉店。建物は現存、跡地は複合商業施設「CITY!WAKAYAMA」）

    和歌山市元寺町にあった店舗で最盛期の1990年（平成2年）に売上高約66.82億円を上げたが2001年（平成13年）に売上高約29.86億円へ落ち込むなど数年間赤字が続いていたため閉店となった。

中国

• 岡山県
  • 岡山店（1974年（昭和49年）11月開店 - 1985年（昭和60年）1月閉店）

    店舗跡はファンク岡山となった。

九州

• 福岡県
  • 黒崎店（1974年（昭和49年）10月開店 - 2002年（平成14年）2月11日閉店、跡地はビジネスホテルアルクイン黒崎と福岡銀行黒崎支店）

    井筒屋の黒崎店(旧店舗)に隣接して開店し、最盛期の1992年（平成4年）2月期に売上高約56億円を上げていたが、2000年（平成12年）2月期に売上高約18.83億円で当期損失約1.22億円の赤字に転落したため閉店となり、九州から全面撤退となった。売り場面積約7,500m²であった。

• 大分県
  • 大分店（1971年（昭和46年）開店 - 大分シャルに転換後に解体され、跡地はパチンコ店とゲームセンター）
• 熊本県
  • 熊本店（建物は現存。現在、跡地は熊本パルコ）

店内・CMソング

• サン・サン・サンバード（長崎屋の唄） 作詞：伊藤アキラ　作曲：小林亜星

  1974年（昭和49年）に誕生した店内ソング。CMでも流され、テンポが上がったリメイク版も登場した。長崎屋の破産以降、CMも減少、店内でも流れることが少なくなっているが現在も放送する店舗は存在する。

• サンバード・ソング 作詞:橋本ひろし 作曲:橋本ひろし

  長崎屋がキョウデングループ入りした際に作曲家であるキョウデンの会長が作詞・作曲した長崎屋の店内ソング。家族や恋人と一緒に買い物をしたりした思い出の場所「長崎屋」を唄っている。

  長崎屋のドン・キホーテ入りに伴い、この曲は放送されなくなった。

• 風の地球儀　作詞：田口俊　作曲：児玉直弥　歌：小林彩子

  1988年に行われた「ミス・サンバード コンテスト」でグランプリを受賞した小林彩子の3枚目のシングルで、1989年の長崎屋CMソングとなっていた。