緑屋
 緑屋渋谷店 （現：THE PRIME 渋谷プライム館） ＜参考：2007年11月5日に撮影＞ | |
| 種類 | 株式会社[1] |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本東京都世田谷区太子堂4-24-8[6][7][7][1] |
| 設立 | 1951年（昭和26年）5月1日[1][2][8] |
| 業種 | 小売業[1] |
| 事業内容 | 月賦百貨店の運営など[1] |
| 資本金 | 22億円[1] |
| 決算期 | 1月31日[4] |
緑屋（みどりや）は、日本にかつて存在した月賦制の小売店で、1969年（昭和44年）1月期までの十数年間は業界最大手であった[9]。 会社・法人格としては、1980年（昭和55年）8月1日に「志澤」を吸収合併して「西武クレジット」へ商号を変更し[10]、1989年（平成元年）10月1日に株式会社クレディセゾンへと商号を変更して[11]存続している。
概要
[編集]1946年（昭和21年）9月12日に[12]岡本虎二郎が東京都世田谷区太子堂に和洋家具専門店の「岡本商店」として[2]店員3名で面積約9坪の店を開いたのが始まりである[13]。 この創業時点では繊維製品が統制されていたことから家具を主力としたもので、当初は現金販売のみで営業していた[14]。
1947年（昭和22年）11月に「有限会社 大丸」を設立して法人化し[2][15]、1949年（昭和24年）に繊維品の統制が解除となったことから[14]、同年10月に第2次世界大戦後の東京では初めて月賦販売を開始した[13]。 1950年（昭和25年）から繊維品の取り扱いを本格化し[14]、同年10月に「有限会社 緑屋」へ商号を変更して[2][15]月賦販売を本格化した[13]。
1951年（昭和26年）4月に当社初の支店として横須賀市追浜本町に横須賀店を開店した[2]。 同年5月1日に資本金99万円で「株式会社緑屋」を設立した[2]。
1957年（昭和32年）に三軒茶屋に鉄筋コンクリート造地下1階・地上5階建てでエレベーターや冷暖房完備した店舗を開設し、大型店としての月賦百貨店の第1号となった[16]。
1958年（昭和33年）に仕入れ部門を「緑屋商事」として分離独立させたほか、共同購入代金の借入・貸付を行う「緑屋信用販売協同組合」や照明・電気工事の「緑屋電業社」を設立した[17]。
1960年（昭和35年）には「クレジットの丸井」に対して「ホームビル[注 1]の緑屋」というキャッチフレーズを掲げてチェーン展開をし[19]、業界に先駆けて店舗展開を進めた[20]。
1963年（昭和38年）1月にコンピューターを導入して商品管理を中心とした電子化を開始し[21]、同年2月1日に「吉祥寺緑屋」・「溝口緑屋」・「横浜緑屋」・「宇都宮緑屋」・「平塚緑屋」・「常盤台緑屋」・「千住緑屋」を吸収合併し[22]、同年7月2日に東京証券取引所第2部に上場した[4]。 1967年（昭和42年）2月に「千葉緑屋」・「調布緑屋」を吸収合併し、1968年（昭和43年）6月に第1部に昇格した[23]。
1969年（昭和44年）8月1日に「丸紅」と商品開発や設備リース・店舗開発費の貸し付けなどの提供を受ける業務提携を締結した[24]。
丸井、丸興、ライフアップ大丸（大丸百貨店[注 2]）と共に四大月賦百貨店の一つに数えられ、東証2部に上場した当時は売上高約127億円を上げて2位に約50億円の差をつける圧倒的な首位となっていた[25]。
最終的に500店舗の展開を目指して上場前後から出店を加速し[17]、1965年（昭和40年）の31店舗から1970年（昭和45年）1月末時点には45店舗まで店舗を増やした[26][27]。
しかし、早くから出店を進めたことが裏目に出てその後の繁華街の移動や店舗の大型化の影響を受け[20]、「小売業は立地産業だ」との青井忠治の考えから駅前立地で出店して「駅のソバ」をキャチコピーとして業績を伸ばしたライバルの丸井との出店戦略の違いが業績を伸び悩ませることに繋がった[28]。
同じ1965年（昭和40年）から1970年（昭和45年）1月の間に24店舗から30店舗まで6店舗の増加に留めたものの[26][27]、スクラップアンドビルドで店舗の大型化などを進めて[26]売り場面積を約2.3倍に拡大した丸井との戦略の差が出て[27][29]、その間に売り場面積を約1.3倍にしか伸ばせなかった当社は会社全体の売り場面積で逆転されることになった[27][29]。
商品政策面でも、ファッション関連中心の品揃えとして購買力の高い若者層を取り込んだのに対して、当社は従来通りの月賦百貨店の営業形態を続けたことも、業績格差に繋がってしまった[28]。
その他、月賦は低所得者層が利用するというイメージの悪さを打ち消すために1964年（昭和39年）から「クレジット」というキャッチフレーズへの置き換えを進めた丸井との広報戦略の違いも業績の伸び悩みに繋がっていった[29]。
その結果、1970年（昭和45年）1月期に丸井に月賦百貨店首位を奪われて業界2位へ転落することになった[30]。
また、ボウリング場・中華料理店・喫茶店・住宅産業などへの多角化を図ったものの、その投資負担や業績の伸び悩みが当社全体の伸び悩みに繋がり、月賦販売の本業に徹した丸井との差が広がる要因となってしまった[31]。
その為、借入金が約300億円に達し、売上や利益で上回る丸井の約200億円を大きく上回るところまで、財務が悪化することになった[32]。
その為、1971年（昭和46年）11月に丸紅が発行済み株式数4400万株のうち600万株を取得して筆頭株主となり、仕入れや新店舗の建設・集金・配送システムなどに共同で取り組む、資本・業務提携を行った[33]。 それに伴って、丸紅から尾松千秋が代表取締役として送り込まれ、創業社長岡本虎二郎の長男の岡本典雄は常務取締役を退任して当社から離れることになった[32]。
1972年（昭和47年）10月に「ミドリヤクレジットカード」として[34]独自のクレジットカードの発行を開始した[35]。
しかし、丸紅に小売業のノウハウがなかったこともあって[36]、その後も商品企画力や営業力の面で丸井に大きな差がついたままとなった業績は回復しなかった[37]。
また、業績の伸び悩みで株価が低迷したことから、当社は1970年（昭和45年）8月の増資以降は株式市場で資金調達が出来なかったのに対し、ライバルの丸井は同じ1970年（昭和45年）の他に1972年（昭和47年）と2回の時価発行増資を行って資金調達を行っており、財務面でも差を付けられることになった[27]。
その他にも、クレジットの回収率でも当社は1974年（昭和49年）1月期で前年度より約0.5％改善しても約98.5％に留まり、丸井より1％以上未回収率が高い状態が続くなど、顧客の信用管理面でも同社に対して劣っていた[26]。
こうして再建が進まなかったことから丸紅は仲介者を介し西武流通グループに提携を打診した[38]。 これを受けて、1975年（昭和50年）1月に西武グループ（後のセゾングループ）が100万株を取得し、1976年（昭和51年）3月に300万株を岡本一族と丸紅から追加で取得した[36]。 同年4月に坂倉芳明西武百貨店社長が当社社長を兼務して再建に取り組み始め[39]、山形店や高崎店などの大型店から家具などの大型商品を無くしてファッション専門店への切り替えを進めた[37]。 また、当時約70％を占めていた割賦販売依存から脱却を目指し、現金での販売を強化することで経営再建を目指した[37]。
1976年（昭和51年）9月に「ミドリヤクレジットグリーンカード」の発行を開始し[34]、横須賀店で地元商店街とのクレジットカードの共同利用を開始した[40]。
1977年（昭和52年）1月に西友と共同で大森の工場跡地と凍結していた旭川市での出店を再開することや[41]、不採算店6店舗の閉鎖・約400名の西武グループへの出向・閉鎖店舗跡地など遊休資産の売却などを行う再建計画を発表した[42]。
しかし、当初は出向計画と遊休資産の売却が遅れたことから、1978年（昭和53年）1月期に約16億円の経常赤字に転落した[42]。
1978年（昭和53年）4月1日に資本金9000万円で「緑屋計算センター」を設立してコンピューター管理部門を独立させ[43]。 同年5月にキャッシングサービスを開始して、消費者金融事業に参入した[44]、同年5月にキャッシングサービス業務を開始した[45]。
1980年（昭和55年）8月1日に「志澤」を吸収合併して「西武クレジット」へ商号を変更し[10]、同日に当時 西武流通グループの本社が集まっていたサンシャイン60に本社を移転した[46]。 同年6月に東北地区6店舗、同年11月に関東地区14店舗にPOSシステムを導入して、全店舗への同システムの導入を完了した[47]。
1981年（昭和56年）3月に子会社であった「緑屋計算センター」は西武情報センター（現:セゾン情報システムズ）に吸収合併された[48][49]。
1982年（昭和57年）4月15日に[50][51]西武流通グループのカード機能を統合して[52]「西武カード（SEIBU・CARD）」の発行を開始した[50][51]。
1983年（昭和58年）3月15日に「セゾンカード（SAISON・CARD）」の発行を開始した[53]。
1985年（昭和60年）3月に「ウォーク」を設立して当社と西友や西武百貨店の運営していたファッション専門店ビルの運営を一本化した[54]。
1985年（昭和60年）に債権管理システム「SOCS」を整備し、1986年（昭和61年）に多目的総合情報管理システム「SCREEN」を開発した[52]。
1989年（平成元年）10月1日に株式会社クレディセゾンへと商号を変更した[11]。
1994年（平成6年）4月に総合割賦斡旋業者登録を行い、セゾンカードの発行主体を当社にほぼ一本化した[55]。
1996年（平成8年）に新カード発行システム「SCANERS」と新債権管理回収システム「SUCCESS」の運用を開始した[52]。
商号の由来
[編集]「風雪にめげず木々が緑を増すように、人々に生気と希望を与えよう」という願いを込め、商号を草木の萌え出ずる色である「緑屋」とした[56]。
過去に存在した店舗
[編集]ams
[編集]
amsとは「旭川・緑屋・ショッピングセンター」の略であったが[57][58]、 Attractive Merchandising Store（魅力的な品揃えのお店）というコンセプトが後付され[59]、旭川だけでなく他地域の大型店舗にもその名称が採用されるようになった。
1979年の旭川店開業時のキャッチコピーは、人気コピーライター糸井重里による『女、キラキラ。男、そわそわ。』で[60]、同タイトルのイメージソングも同氏が作詞。作曲・編曲・歌は矢野顕子が担当した[60]。この楽曲は、北海道地区でCM放送に使用されたが、当時レコードの一般発売はされなかった。2016年発売の矢野のオールタイムベストアルバム『矢野山脈』に収録された[注 3]。
- ams旭川緑屋ショッピングセンター（北海道旭川市1条通り8丁目右1号、1979年（昭和54年）9月15日開店[61][62]）
- 月賦販売からの脱却を図って百貨店業態への転換を図る実験店として開店し、開業初期に現金比率85％（月賦比率15％）で既存店の現金比率25％（月賦比率75％）と現金と月賦の比率の逆転に成功した。
- 旭川駅前には西友ストアー（現:西友）百貨店事業部運営の旭川西武店が1975年に先行進出しており、その隣地への出店で相乗効果を挙げるという、西武流通グループ下での初めての出店モデルとなった。
- イトーヨーカ堂・ダイエー・東急百貨店なども出店を目指していたが、当社が西武グループの支援で出店することになった[63]。
- 1981年（昭和56年）9月に当店を運営する「北海道緑屋」が「旭川西武」と合併して「北海道アムス西武」となり[64]、西武百貨店旭川店A館になったが、2016年9月に閉店。当時の建物は既に解体されており、跡地には2021年9月に「ツルハ旭川中央ビル」がオープンしている。
なお、仙台駅前開発ビルは、1991年に西友と業務提携したエンドーチェーン仙台駅前店と110mほどの距離にあり、地上のほか、仙台駅西口ペデストリアンデッキによって2階でも、さらに仙台市地下鉄仙台駅コンコースによって地下でも接続するライバル店だった。エンドーは、西友に譲渡し、1991年11月3日に百貨店事業部運営の「SEIYO（セイヨー）」として開店[77]。旭川と同じような相乗効果を期待した[注 4]。しかし、この提携関係は長くは続かず、ザ・モール仙台長町の開業に合わせ、1997年（平成9年）7月31日に閉店した[78]。1997年（平成9年）11月28日にSEIYO仙台店はテナントビル「EBeanS（イービーンズ）」として再出発している[79]。
- （2代目）宇都宮店 → ams宇都宮店（栃木県宇都宮市江野町8-2[80][81][82]、1974年（昭和49年）12月開店[83] - 2001年（平成13年）1月閉店[84]）
- 鉄筋コンクリート造地下1階地上5階建て塔屋3階[80]、延べ床面積約10,513m2[80]、店舗面積約6,880m2[80]（直営店舗面積約1,170m2[80]）。
- 東急百貨店の仲介で[83]、1974年（昭和49年）6月26日に閉店した旧:山崎百貨店跡に[85]同年12月に移転した[83]（旧:山崎従業員の雇用も引き受けた）。
- 1984年（昭和59年）11月21日に72店舗が入居する「ams宇都宮」として新装開店した[86]。「ams宇都宮」は「株式会社ウォーク」に運営を委託していた[84]。
- 1991年（平成3年）4月に西武百貨店宇都宮店の新館·宇都宮ロフトが開店し[87]、1997年（平成9年）3月20日に宇都宮パルコ開店したことから4つのセゾン系店舗が存在することになった[88]。顧客層がパルコと競合していたことや建物の老朽化もあり2001年1月に閉店した[84]。
- 閉店後、ビル所有者の東急不動産は2001年（平成13年）11月に109UTSUNOMIYAを出店するも、2005年7月に閉店。ビルは宇都宮市に売却されて解体後 2006年11月、イベント施設「オリオンスクエア（オリオン市民広場）」となった。[要出典]
- ams西武大森店（東京都品川区南大井6-27-25[89]、1984年（昭和59年）3月30日開店[89] - ）
- 売場面積約3,410m2[89]。
- 西友大森店（売場面積約9,090m2）やシネマコンプレックスのキネカ大森と共に出店していた[89]。
志澤
[編集]- 志澤小田原本店（買収前）→西武クレジット志澤店→クレディセゾン志澤店（小田原市）
緑屋（ミドリヤ）
[編集]北海道
[編集]- 札幌店[6] → 札幌駅前店 (札幌市中央区北4条西3丁目1[6][7]、1965年（昭和40年）4月16日開店[96] - 1977年（昭和52年）2月18日閉店[97])
- 札幌南2条店（札幌市中央区南2条西2丁目10[98][99][7]、1967年（昭和42年）8月開店[100] - 1980年（昭和55年）8月17日閉店[101][102]。）
青森県
[編集]
岩手県
[編集]宮城県
[編集]- 仙台店[2] → 仙台名掛丁店 （仙台市名掛丁32[2]、1952年（昭和27年）4月開店[2] - 1978年（昭和53年）閉店[要出典]）
- 仙台東一番丁店（青葉区一番町4-5-13[109][1]（旧・東一番丁36[7]）、 1959年（昭和34年）開店[114] - 1982年（昭和57年）閉店[75]）
- 仙台駅前店（青葉区中央1-9-1[99][1]新東北ビル） 1966年（昭和41年）3月開店[118] - 1982年（昭和57年）閉店[75]）
山形県
[編集]福島県
[編集]栃木県
[編集]群馬県
[編集]千葉県
[編集]- 千葉店（千葉市中央区中央3-18−3[99][1]（旧・吾妻町2-17[110][129]）、1958年（昭和33年）開店[114] - 1983年（昭和58年）10月閉店[123]）
- 茂原店（茂原市千代田町1-14[110]、1961年（昭和36年）開店[114] - 1973年（昭和48年）1月31日閉店[97]）
- 。
- 本八幡店（市川市八幡町3-1-15[131]、1963年（昭和38年）12月開店[111] - 1976年（昭和51年）2月29日閉店[97]）
- 柏店（柏市柏1-4-6[132]（旧・豊四季820[6][131]）、1964年（昭和39年）11月開店[111] - 1977年（昭和52年）2月28日閉店[97]）
東京都
[編集]- （初代）立川店（立川市柴崎町3-103[2][15]、1951年（昭和26年）10月開店[2] - 1977年（昭和52年）閉店）
- （2代目）立川店（立川市曙町2-9−1[147]、? - 1977年（昭和52年）閉店）
- 売場面積約3,772m2[67]。
神奈川県
[編集]新潟県
[編集]静岡県
[編集]THE PRIME（ザ・プライム）への転換店舗
[編集]東京都
[編集]神奈川県
[編集]過去に存在した事業所
[編集]過去に存在した関連会社
[編集]- 緑屋商事株式会社[183]（仕入れ部門[17]、1958年（昭和33年）5月設立[99]、資本金5000万円[99]、東京都世田谷区太子堂4-24-18[99]）
- 緑屋不動産株式会社[183]（保険代理店[17]）
- 幸十倉庫株式会社[183]（倉庫業[17]）
- 株式会社きのえね[183]（広告宣伝・店内装飾[17]）
- 緑屋信用販売協同組合（共同購入資金の借入・貸付[17]、1958年（昭和33年）設立[17]）
- 緑屋電業社（照明・電気工事[17]、1958年（昭和33年）設立[17]）
- 緑屋信用調査（信用調査・DM[17]）
- 緑屋食堂株式会社[183]（大衆食堂・社内給食[17]）
- 緑屋運輸株式会社[183] → スリーエス・ニッポン運輸[184]（運送業[17]、1963年（昭和38年）5月設立[185]、資本金3750万円[185]）
- 株式会社緑屋会館[183]（結婚式場・観光業[17]、1965年（昭和40年）8月設立[99]、資本金4500万円[99]、東京都新宿区諏訪町82[99]）
- 緑屋計算センター（コンピューター管理[43]、1978年（昭和53年）4月1日設立[43]、資本金9000万円[43]）
参考／出店を断念した店舗
[編集]
脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ a b c d e f g h i j k l m n o 流通会社年鑑 1978年版, 日本経済新聞社, (1977-10-25), pp. 28-29
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z 『全国百貨店専門店会商店会取引業者総覧 昭和32年版』 デパート新聞社、1957年3月15日。pp416-417
- ^ 『ダイヤモンド会社職員録 全上場会社版 1969年版 下巻』 ダイヤモンド社、1969年3月31日。pp1381
- ^ a b c d “新規上場会社紹介 緑屋”. 証券 1963年8月号 (東京証券取引所総務部) (1963年8月).pp70
- ^ “上場会社分析資料 公認会計士監査意見索引”. 証券 1981年6月号 (東京証券取引所総務部) (1981年6月).pp15
- ^ a b c d e f g h 『ダイヤモンド会社職員録 全上場会社版 1967年版 下巻』 ダイヤモンド社、1966年10月28日。pp1838
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o 『産経会社年鑑 第8版』 産業経済新聞社、1969年5月31日。pp235
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u 『会社年鑑 1968年版』 日本経済新聞社、1967年11月15日。pp1456-1457
- ^ “割賦百貨店・丸井・緑屋に要注信号? 不況時にも否応なく成長を迫られる割賦百貨店の苦悩”. 月刊経済 1974年8年号 (月刊経済社) (1974年8月1日).pp36
- ^ a b “西武クレジット 攻めの経営を積極展開”. 野田経済 1980年10月1日号 (野田経済研究所) (1980年10月1日).pp87
- ^ a b 松原一泰 “社名変更から見た企業動向（上）”. 下関市立大学論集 第34巻 第1号 (下関市立大学学会) (1990年5月31日).pp43
- ^ a b 『デパート・ニューズ調査年鑑 1967年度版』 デパート・ニューズ社、1967年4月30日。pp272
- ^ a b c d 水島章雄 “シリーズ・決断3 クレディセゾンの業態転換 カードを核にコンシューマーバンクを標榜”. 月刊消費者信用 1997年2月号 (金融財政事情研究会) (1997年2月).pp33
- ^ a b c “甲府｢中込｣にみる地方百貨店の没落”. マネービル時代 1963年9月号 (日興証券) (1963年9月1日).pp36
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- ^ a b c d e f g h i j k l m n 坂井清昭 “成功した会社 信用販売時代に君臨する"緑屋"のコンピュータ 商品3,000点,全国40店の販売管理,500支店をめざす合理的経営”. コンピュートピア 1968年2月号 (コンピュータ・エージ社) (1968年2月1日).pp39-40
- ^ “ルーキー株紹介 月賦専業13年半･株式公開二カ月の〝緑屋〟”. マネービル時代 1963年9月号 (日興証券) (1963年9月1日).pp38
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- ^ a b “経営対談 企業繁栄の中心には教育がある 岡本虎二郎”. 経営コンサルタント 1973年9月号 (経営政策研究所) (1973年9月1日).pp114
- ^ 松田要 “商品管理中心のEDPS<緑屋>”. 事務と経営 1963年10月号 (日本経営協会) (1966年10月1日).pp49
- ^ “甲府｢中込｣にみる地方百貨店の没落”. 大阪経済評論 1963年7月号 (大阪経済評論社) (1963年7月1日).pp51
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- ^ a b c 中村慶太 ““月販日本一"争いで格差がついた丸井と緑屋”. 経済展望 1974年5月号 (経済展望社) (1974年5月1日).pp69
- ^ “〝月販日本一〟争いに明暗わけた丸井と緑屋”. 経済展望 1972年5月号 (経済展望社) (1972年5月1日).pp78
- ^ “〝月販日本一〟争いに明暗わけた丸井と緑屋”. 経済展望 1972年5月号 (経済展望社) (1972年5月1日).pp79
- ^ a b “注目の的･丸紅の流通分野進出大作戦 月賦百貨店緑屋､丸興､スーパーに接近中”. 実業往来 1972年5月号 (実業往来社) (1972年5月).pp15
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- ^ 『セゾンの歴史 下巻 変革のダイナミズム』p.286
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