緑屋
 緑屋渋谷店 （現：THE PRIME 渋谷プライム館） ＜参考：2007年11月5日に撮影＞ | |
| 種類 | 株式会社[1] |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本東京都世田谷区太子堂4-24-8[6][7][7][1] |
| 設立 | 1951年（昭和26年）5月1日[1][2][8] |
| 業種 | 小売業[1] |
| 事業内容 | 月賦百貨店の運営など[1] |
| 資本金 | 22億円[1] |
| 決算期 | 1月31日[4] |
緑屋（みどりや）は、日本にかつて存在した月賦制の小売店で、1969年（昭和44年）1月期までの十数年間は業界最大手であった[9]。 会社・法人格としては、1980年（昭和55年）8月1日に「志澤」を吸収合併して「西武クレジット」へ商号を変更し[10]、1989年（平成元年）10月1日に株式会社クレディセゾンへと商号を変更して[11]存続している。
概要
[編集]1946年（昭和21年）9月12日に[12]岡本虎二郎が東京都世田谷区太子堂に和洋家具専門店の「岡本商店」として[2]店員3名で面積約9坪の店を開いたのが始まりである[13]。 この創業時点では繊維製品が統制されていたことから家具を主力としたもので、当初は現金販売のみで営業していた[14]。
1947年（昭和22年）11月に「有限会社 大丸」を設立して法人化し[2][15]、1949年（昭和24年）に繊維品の統制が解除となったことから[14]、同年10月に第2次世界大戦後の東京では初めて月賦販売を開始した[13]。 1950年（昭和25年）から繊維品の取り扱いを本格化し[14]、同年10月に「有限会社 緑屋」へ商号を変更して[2][15]月賦販売を本格化した[13]。
1951年（昭和26年）4月に当社初の支店として横須賀市追浜本町に横須賀店を開店した[2]。 同年5月1日に資本金99万円で「株式会社緑屋」を設立した[2]。
1957年（昭和32年）に三軒茶屋に鉄筋コンクリート造地下1階・地上5階建てでエレベーターや冷暖房完備した店舗を開設し、大型店としての月賦百貨店の第1号となった[16]。
1958年（昭和33年）に仕入れ部門を「緑屋商事」として分離独立させたほか、共同購入代金の借入・貸付を行う「緑屋信用販売協同組合」や照明・電気工事の「緑屋電業社」を設立した[17]。
1960年（昭和35年）には「クレジットの丸井」に対して「ホームビル[注 1]の緑屋」というキャッチフレーズを掲げてチェーン展開をし[19]、業界に先駆けて店舗展開を進めた[20]。
1963年（昭和38年）1月にコンピューターを導入して商品管理を中心とした電子化を開始し[21]、同年2月1日に「吉祥寺緑屋」・「溝口緑屋」・「横浜緑屋」・「宇都宮緑屋」・「平塚緑屋」・「常盤台緑屋」・「千住緑屋」を吸収合併し[22]、同年7月2日に東京証券取引所第2部に上場した[4]。 1967年（昭和42年）2月に「千葉緑屋」・「調布緑屋」を吸収合併し、1968年（昭和43年）6月に第1部に昇格した[23]。
1969年（昭和44年）8月1日に「丸紅」と商品開発や設備リース・店舗開発費の貸し付けなどの提供を受ける業務提携を締結した[24]。
丸井、丸興、ライフアップ大丸（大丸百貨店[注 2]）と共に四大月賦百貨店の一つに数えられ、東証2部に上場した当時は売上高約127億円を上げて2位に約50億円の差をつける圧倒的な首位となっていた[25]。
最終的に500店舗の展開を目指して上場前後から出店を加速し[17]、1965年（昭和40年）の31店舗から1970年（昭和45年）1月末時点には45店舗まで店舗を増やした[26][27]。
しかし、早くから出店を進めたことが裏目に出てその後の繁華街の移動や店舗の大型化の影響を受け[20]、「小売業は立地産業だ」との青井忠治の考えから駅前立地で出店して「駅のソバ」をキャチコピーとして業績を伸ばしたライバルの丸井との出店戦略の違いが業績を伸び悩ませることに繋がった[28]。
同じ1965年（昭和40年）から1970年（昭和45年）1月の間に24店舗から30店舗まで6店舗の増加に留めたものの[26][27]、スクラップアンドビルドで店舗の大型化などを進めて[26]売り場面積を約2.3倍に拡大した丸井との戦略の差が出て[27][29]、その間に売り場面積を約1.3倍にしか伸ばせなかった当社は会社全体の売り場面積で逆転されることになった[27][29]。
商品政策面でも、ファッション関連中心の品揃えとして購買力の高い若者層を取り込んだのに対して、当社は従来通りの月賦百貨店の営業形態を続けたことも、業績格差に繋がってしまった[28]。
その他、月賦は低所得者層が利用するというイメージの悪さを打ち消すために1964年（昭和39年）から「クレジット」というキャッチフレーズへの置き換えを進めた丸井との広報戦略の違いも業績の伸び悩みに繋がっていった[29]。
その結果、1970年（昭和45年）1月期に丸井に月賦百貨店首位を奪われて業界2位へ転落することになった[30]。
また、ボウリング場・中華料理店・喫茶店・住宅産業などへの多角化を図ったものの、その投資負担や業績の伸び悩みが当社全体の伸び悩みに繋がり、月賦販売の本業に徹した丸井との差が広がる要因となってしまった[31]。
その為、借入金が約300億円に達し、売上や利益で上回る丸井の約200億円を大きく上回るところまで、財務が悪化することになった[32]。
その為、1971年（昭和46年）11月に丸紅が発行済み株式数4400万株のうち600万株を取得して筆頭株主となり、仕入れや新店舗の建設・集金・配送システムなどに共同で取り組む、資本・業務提携を行った[33]。 それに伴って、丸紅から尾松千秋が代表取締役として送り込まれ、創業社長岡本虎二郎の長男の岡本典雄は常務取締役を退任して当社から離れることになった[32]。
1972年（昭和47年）10月に「ミドリヤクレジットカード」として[34]独自のクレジットカードの発行を開始した[35]。
しかし、丸紅に小売業のノウハウがなかったこともあって[36]、その後も商品企画力や営業力の面で丸井に大きな差がついたままとなった業績は回復しなかった[37]。
また、業績の伸び悩みで株価が低迷したことから、当社は1970年（昭和45年）8月の増資以降は株式市場で資金調達が出来なかったのに対し、ライバルの丸井は同じ1970年（昭和45年）の他に1972年（昭和47年）と2回の時価発行増資を行って資金調達を行っており、財務面でも差を付けられることになった[27]。
その他にも、クレジットの回収率でも当社は1974年（昭和49年）1月期で前年度より約0.5％改善しても約98.5％に留まり、丸井より1％以上未回収率が高い状態が続くなど、顧客の信用管理面でも同社に対して劣っていた[26]。
こうして再建が進まなかったことから丸紅は仲介者を介し西武流通グループに提携を打診した[38]。 これを受けて、1975年（昭和50年）1月に西武グループ（後のセゾングループ）が100万株を取得し、1976年（昭和51年）3月に300万株を岡本一族と丸紅から追加で取得した[36]。 同年4月に坂倉芳明西武百貨店社長が当社社長を兼務して再建に取り組み始め[39]、山形店や高崎店などの大型店から家具などの大型商品を無くしてファッション専門店への切り替えを進めた[37]。 また、当時約70％を占めていた割賦販売依存から脱却を目指し、現金での販売を強化することで経営再建を目指した[37]。
1976年（昭和51年）9月に「ミドリヤクレジットグリーンカード」の発行を開始し[34]、横須賀店で地元商店街とのクレジットカードの共同利用を開始した[40]。
1977年（昭和52年）1月に西友と共同で大森の工場跡地と凍結していた旭川市での出店を再開することや[41]、不採算店6店舗の閉鎖・約400名の西武グループへの出向・閉鎖店舗跡地など遊休資産の売却などを行う再建計画を発表した[42]。
しかし、当初は出向計画と遊休資産の売却が遅れたことから、1978年（昭和53年）1月期に約16億円の経常赤字に転落した[42]。
1978年（昭和53年）4月1日に資本金9000万円で「緑屋計算センター」を設立してコンピューター管理部門を独立させ[43]。 同年5月にキャッシングサービスを開始して、消費者金融事業に参入した[44]、同年5月にキャッシングサービス業務を開始した[45]。
1980年（昭和55年）8月1日に「志澤」を吸収合併して「西武クレジット」へ商号を変更し[10]、同日に当時 西武流通グループの本社が集まっていたサンシャイン60に本社を移転した[46]。 同年6月に東北地区6店舗、同年11月に関東地区14店舗にPOSシステムを導入して、全店舗への同システムの導入を完了した[47]。
1981年（昭和56年）3月に子会社であった「緑屋計算センター」は西武情報センター（現:セゾン情報システムズ）に吸収合併された[48][49]。
1982年（昭和57年）4月15日に[50][51]西武流通グループのカード機能を統合して[52]「西武カード（SEIBU・CARD）」の発行を開始した[50][51]。
1983年（昭和58年）3月15日に「セゾンカード（SAISON・CARD）」の発行を開始した[53]。
1985年（昭和60年）3月に「ウォーク」を設立して当社と西友や西武百貨店の運営していたファッション専門店ビルの運営を一本化した[54]。
1985年（昭和60年）に債権管理システム「SOCS」を整備し、1986年（昭和61年）に多目的総合情報管理システム「SCREEN」を開発した[52]。
1989年（平成元年）10月1日に株式会社クレディセゾンへと商号を変更した[11]。
1994年（平成6年）4月に総合割賦斡旋業者登録を行い、セゾンカードの発行主体を当社にほぼ一本化した[55]。
1996年（平成8年）に新カード発行システム「SCANERS」と新債権管理回収システム「SUCCESS」の運用を開始した[52]。
商号の由来
[編集]「風雪にめげず木々が緑を増すように、人々に生気と希望を与えよう」という願いを込め、商号を草木の萌え出ずる色である「緑屋」とした[56]。
過去に存在した店舗
[編集]ams
[編集]
amsとは「旭川・緑屋・ショッピングセンター」の略であったが[57][58]、 Attractive Merchandising Store（魅力的な品揃えのお店）というコンセプトが後付され[59]、旭川だけでなく他地域の大型店舗にもその名称が採用されるようになった。
1979年の旭川店開業時のキャッチコピーは、人気コピーライター糸井重里による『女、キラキラ。男、そわそわ。』で[60]、同タイトルのイメージソングも同氏が作詞。作曲・編曲・歌は矢野顕子が担当した[60]。この楽曲は、北海道地区でCM放送に使用されたが、当時レコードの一般発売はされなかった。2016年発売の矢野のオールタイムベストアルバム『矢野山脈』に収録された[注 3]。
北海道・東北地方
[編集]- 月賦販売からの脱却を図って百貨店業態への転換を図る実験店として開店し、開業初期に現金比率85％（月賦比率15％）で既存店の現金比率25％（月賦比率75％）と現金と月賦の比率の逆転に成功した。
- 旭川駅前には西友ストアー（現:西友）百貨店事業部運営の旭川西武店が1975年に先行進出しており、その隣地への出店で相乗効果を挙げるという、西武流通グループ下での初めての出店モデルとなった。
- イトーヨーカ堂・ダイエー・東急百貨店なども出店を目指していたが、当社が西武グループの支援で出店することになった[63]。
- 1981年（昭和56年）9月に当店を運営する「北海道緑屋」が「旭川西武」と合併して「北海道アムス西武」となり[64]、西武百貨店旭川店A館になったが、2016年9月に閉店。当時の建物は既に解体されており、跡地には2021年9月に「ツルハ旭川中央ビル」がオープンしている。
→「西武の店舗一覧 § 西武北海道」も参照
- 敷地面積約14,782m2[68]、鉄骨鉄筋コンクリート造地下2階地上8階建て[68]、延べ床面積約24,263m2[68]、店舗面積約10,702m2[68]（当社店舗面積約6,791m2[68]）、駐車台数約160台[68]。
- 「仙台駅前開発ビル[69]」出店に際して、既存店2店を統合しての出店となった[70]。同ビルは住友商事が事業推進協力者になった第1種市街地再開発事業で出来た再開発ビル[71]。西武百貨店へ運営委託。2003年8月10日閉店。同年12月より、後継テナントとして「仙台ロフト」が入居した。 [要出典]
- なお、仙台駅前開発ビルは、1991年に西友と業務提携したエンドーチェーン仙台駅前店と110mほどの距離にあり、地上のほか、仙台駅西口ペデストリアンデッキによって2階でも、さらに仙台市地下鉄仙台駅コンコースによって地下でも接続するライバル店だった。エンドーは、西友に譲渡し、1991年11月3日に百貨店事業部運営の「SEIYO（セイヨー）」として開店[72]。旭川と同じような相乗効果を期待した[注 4]。しかし、この提携関係は長くは続かず、ザ・モール仙台長町の開業に合わせ、1997年（平成9年）7月31日に閉店した[73]。1997年（平成9年）11月28日にSEIYO仙台店はテナントビル「EBeanS（イービーンズ）」として再出発している[74]。
→エンドーチェーン・EBeanSについては、エンドーチェーンを参照
関東地方
[編集]- 鉄筋コンクリート造地下1階地上5階建て塔屋3階[75]、延べ床面積約10,513m2[75]、店舗面積約6,880m2[75]（直営店舗面積約1,170m2[75]）。
- 東急百貨店の仲介で[78]、1974年（昭和49年）6月26日に閉店した旧:山崎百貨店跡に[80]同年12月に移転した[78]（旧:山崎従業員の雇用も引き受けた）。
- 1984年（昭和59年）11月21日に72店舗が入居する「ams宇都宮」として新装開店した[81]。「ams宇都宮」は「株式会社ウォーク」に運営を委託していた[79]。
- 1991年（平成3年）4月に西武百貨店宇都宮店の新館·宇都宮ロフトが開店し[82]、1997年（平成9年）3月20日に宇都宮パルコ開店したことから4つのセゾン系店舗が存在することになった[83]。顧客層がパルコと競合していたことや建物の老朽化もあり2001年1月に閉店した[79]。
- 閉店後、ビル所有者の東急不動産は2001年（平成13年）11月に109UTSUNOMIYAを出店するも、2005年7月に閉店。ビルは宇都宮市に売却されて解体後 2006年11月、イベント施設「オリオンスクエア（オリオン市民広場）」となった。[要出典]
- 売場面積約4,065m2[86][85]。
- 1981年（昭和56年）4月25日に緑屋から西武スポーツ吉祥寺へ業態転換[87]。1999年（平成11年）4月24日には後継テナントとして吉祥寺ロフトが開店した[88]。西武スポーツ吉祥寺時代は「ams西武」の名称も用いていた。
- 売場面積約7,974m2[89]。
- 世田谷区が官民一体で進めた市街地再開発事業の第1工区で建設されたビルに出店した[91]。
- 1998年（平成10年）9月に西友三軒茶屋店として[92]GMSへの業態転換した[93]。
- 売場面積約3,410m2[94]。
- 西友大森店（売場面積約9,090m2）やシネマコンプレックスのキネカ大森と共に出店していた[94]。
志澤
[編集]- 志澤小田原本店（買収前）→西武クレジット志澤店→クレディセゾン志澤店（小田原市）
→詳細は志澤を参照
緑屋（ミドリヤ）
[編集]北海道
[編集]- 敷地面積約1,285m2[8]、延べ床面積約3,673m2[8]、売場面積約2,171m2[8]
- 売り場は1階から8階まであった[96]。直径6.5mの「緑屋マーク」のネオンサインの屋上広告塔が設置されていた[96]。
- 現:クレディセゾン北海道支店。
青森県
[編集]
- 延べ床面積約8,724m2[105]、売場面積約3,937m2[105][106]（直営売場面積約3,892m2[105]）。
- グリル松和の跡地の[107]松和ビルに出店していた[106]。
- その後「ウォーク八戸」として営業したが1999年（平成11年）1月17日に閉店[108]。→その後の詳細については「WALK (テナントビル)」を参照
岩手県
[編集]宮城県
[編集]- 仙台店[2] → 仙台名掛丁店 （仙台市名掛丁32[2]、1952年（昭和27年）4月開店[2] - 1978年（昭和53年）閉店[要出典]）
- 仙台東一番丁店（青葉区一番町4-5-13[109][1]（旧・東一番丁36[7]）、 1959年（昭和34年）開店[114] - 1982年（昭和57年）閉店[70]）
- 敷地面積約1,622m2[115]、延べ床面積約8,611m2[115]、売場面積約1,378m2[116]。
- 1983年（昭和58年）8月に太陽観光開発が当社から約23億円で取得し[115]、内外装などの改装を行って同年11月18日にパチンコ店「ナポレオン」やボウリング場「ボウル・サンシャイン」などが入居する娯楽ビル「サンシャインビル」として新装開店した[117]。
- 青葉通の丹六跡の[121]新東北ビルの所有するビルに出店していた[115]。
- 店舗跡のうち、1983年（昭和58年）8月に1階から4階までには山一証券仙台支店が移転し、5階から9階は開発興業が入居した[115]。
- TBCラジオのサテライトスタジオがあり、ここから一社提供番組「スタジオ緑屋7（セブン）」を平日夕方、生放送していた。[要出典]
山形県
[編集]福島県
[編集]栃木県
[編集]群馬県
[編集]- 売場面積約1,787m2[128]。
千葉県
[編集]- 茂原店（茂原市千代田町1-14[110]、1961年（昭和36年）開店[114] - 1973年（昭和48年）1月31日閉店[97]）
- 本八幡店（市川市八幡町3-1-15[131]、1963年（昭和38年）12月開店[111] - 1976年（昭和51年）2月29日閉店[97]）
東京都
[編集]- 面積約9坪[13]。
- 延べ床面積約8,580m2[138]、売場面積約2,970m2[138]。
- 地下1階地上9階建ての緑屋松竹会館に出店していた[138]。
- 1983年（昭和58年）11月27日に「西武ハビタ館」に業態転換した[139]。
- 現・ヒューマックスパピリオン、パチンコPREGO池袋EX。[独自研究?]
- 売場面積約3,772m2[86]。
- 敷地面積約884m2[119]、延べ床面積約951m2[119]、売場面積約840m2[119] → 約4,278m2[145]。
- 1968年（昭和43年）に9階建てに増改築した[151]。
- 店舗跡は「POP まちだビル」となった[152]。
神奈川県
[編集]新潟県
[編集]- 売場面積約3,552m2[160][161]。
- 1984年（昭和59年）2月25日に改装して新装開店した[162]。
- 地下に映画館「新潟大映」が開店と同時に開館していたが[163]、1987年（昭和62年）6月19日にタイトーが直営ビリヤード場1号店のP&Pを開店した[164]。
- 店舗跡はパチンコ店「コンサートホール」が[165]1991年（平成3年）に開店した[166]。
静岡県
[編集]THE PRIME（ザ・プライム）への転換店舗
[編集]→詳細については「コンチェルト (企業)」を参照
東京都
[編集]- 敷地面積約1,314m2[8]、延べ床面積約1,709m2[8]、売場面積約1,494m2[8] → 約3,161m2[145]
- 府中プライム（府中プライムも2013年に閉鎖）。現:府中ル・シーニュ。
神奈川県
[編集]- 地下2階地上7階建て[175]、延べ床面積約12,860m2[175]、売場面積約6,852m2[175]。
- 1985年（昭和60年）11月22日に87店舗が入居するファッションビルのウォークに業態転換した[175]。
- その後、1998年に商業ビル横須賀プライムとなったが、横須賀中央駅前の再開発に伴い2024年2月28日に閉館した[174]。
- 敷地面積約473m2[119]、延べ床面積約774m2[119]、売場面積約717m2[119] → 約1,934m2[145]。
- 1955年（昭和30年）12月に「株式会社溝口緑屋」を設立して分社化した[2]。
- 地下1階・地上8階建て[178]、売場面積約4,417m2[178]。
- 店舗跡は、1984年（昭和59年）4月28日に15店舗が出店した大型飲食店ビル・クッチーネ（テナント面積約4,789m2）として新装開店した[179]。
- 藤沢プライム[177]。
過去に存在した事業所
[編集]- 用賀商品センター（世田谷区玉川台1-11-16[181]）
過去に存在した関連会社
[編集]- 緑屋商事株式会社[183]（仕入れ部門[17]、1958年（昭和33年）5月設立[99]、資本金5000万円[99]、東京都世田谷区太子堂4-24-18[99]）
- 緑屋不動産株式会社[183]（保険代理店[17]）
- 幸十倉庫株式会社[183]（倉庫業[17]）
- 株式会社きのえね[183]（広告宣伝・店内装飾[17]）
- 緑屋信用販売協同組合（共同購入資金の借入・貸付[17]、1958年（昭和33年）設立[17]）
- 緑屋電業社（照明・電気工事[17]、1958年（昭和33年）設立[17]）
- 緑屋信用調査（信用調査・DM[17]）
- 緑屋食堂株式会社[183]（大衆食堂・社内給食[17]）
- 緑屋運輸株式会社[183] → スリーエス・ニッポン運輸[184]（運送業[17]、1963年（昭和38年）5月設立[185]、資本金3750万円[185]）
- 株式会社緑屋会館[183]（結婚式場・観光業[17]、1965年（昭和40年）8月設立[99]、資本金4500万円[99]、東京都新宿区諏訪町82[99]）
- 緑屋計算センター（コンピューター管理[43]、1978年（昭和53年）4月1日設立[43]、資本金9000万円[43]）
参考／出店を断念した店舗
[編集]脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ a b c d e f g h i j k l m n o 流通会社年鑑 1978年版, 日本経済新聞社, (1977-10-25), pp. 28-29
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z 『全国百貨店専門店会商店会取引業者総覧 昭和32年版』 デパート新聞社、1957年3月15日。pp416-417
- ^ 『ダイヤモンド会社職員録 全上場会社版 1969年版 下巻』 ダイヤモンド社、1969年3月31日。pp1381
- ^ a b c d “新規上場会社紹介 緑屋”. 証券 1963年8月号 (東京証券取引所総務部) (1963年8月).pp70
- ^ “上場会社分析資料 公認会計士監査意見索引”. 証券 1981年6月号 (東京証券取引所総務部) (1981年6月).pp15
- ^ a b c d e f g h 『ダイヤモンド会社職員録 全上場会社版 1967年版 下巻』 ダイヤモンド社、1966年10月28日。pp1838
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o 『産経会社年鑑 第8版』 産業経済新聞社、1969年5月31日。pp235
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u 『会社年鑑 1968年版』 日本経済新聞社、1967年11月15日。pp1456-1457
- ^ “割賦百貨店・丸井・緑屋に要注信号? 不況時にも否応なく成長を迫られる割賦百貨店の苦悩”. 月刊経済 1974年8年号 (月刊経済社) (1974年8月1日).pp36
- ^ a b “西武クレジット 攻めの経営を積極展開”. 野田経済 1980年10月1日号 (野田経済研究所) (1980年10月1日).pp87
- ^ a b 松原一泰 “社名変更から見た企業動向（上）”. 下関市立大学論集 第34巻 第1号 (下関市立大学学会) (1990年5月31日).pp43
- ^ a b 『デパート・ニューズ調査年鑑 1967年度版』 デパート・ニューズ社、1967年4月30日。pp272
- ^ a b c d 水島章雄 “シリーズ・決断3 クレディセゾンの業態転換 カードを核にコンシューマーバンクを標榜”. 月刊消費者信用 1997年2月号 (金融財政事情研究会) (1997年2月).pp33
- ^ a b c “甲府｢中込｣にみる地方百貨店の没落”. マネービル時代 1963年9月号 (日興証券) (1963年9月1日).pp36
- ^ a b c d 『会社総鑑 1962年版』 日本経済新聞社、1962年。pp711
- ^ a b c d “再建策赤ランプ点滅下､出店戦略転じた緑屋の行方 またまた飛び交う｢信販会社への衣替え｣”. 実業往来 1978年6月号 (実業往来社) (1978年6月).pp31
- ^ a b c d e f g h i j k l m n 坂井清昭 “成功した会社 信用販売時代に君臨する"緑屋"のコンピュータ 商品3,000点,全国40店の販売管理,500支店をめざす合理的経営”. コンピュートピア 1968年2月号 (コンピュータ・エージ社) (1968年2月1日).pp39-40
- ^ “ルーキー株紹介 月賦専業13年半･株式公開二カ月の〝緑屋〟”. マネービル時代 1963年9月号 (日興証券) (1963年9月1日).pp38
- ^ 『セゾンの歴史 下巻 変革のダイナミズム』p.282
- ^ a b “経営対談 企業繁栄の中心には教育がある 岡本虎二郎”. 経営コンサルタント 1973年9月号 (経営政策研究所) (1973年9月1日).pp114
- ^ 松田要 “商品管理中心のEDPS<緑屋>”. 事務と経営 1963年10月号 (日本経営協会) (1966年10月1日).pp49
- ^ “甲府｢中込｣にみる地方百貨店の没落”. 大阪経済評論 1963年7月号 (大阪経済評論社) (1963年7月1日).pp51
- ^ 『企業の歴史 明治百年』 経済春秋社、1968年11月25日。pp585
- ^ “割賦販売 激化する月賦業界の再編成”. 東邦経済 1969年11月号 (東邦経済社) (1969年11月1日).pp23
- ^ “ルーキー株紹介 月賦専業13年半･株式公開二カ月の〝緑屋〟”. マネービル時代 1963年9月号 (日興証券) (1963年9月1日).pp39
- ^ a b c d 中村慶太 ““月販日本一"争いで格差がついた丸井と緑屋”. 経済展望 1974年5月号 (経済展望社) (1974年5月1日).pp68
- ^ a b c d e “割賦百貨店・丸井・緑屋に要注信号? 不況時にも否応なく成長を迫られる割賦百貨店の苦悩”. 月刊経済 1974年8年号 (月刊経済社) (1974年8月1日).pp37
- ^ a b “緑屋の巻返しに先手をとる丸井商法”. 経済展望 1977年3月号 (経済展望社) (1977年3月1日).pp49
- ^ a b c 中村慶太 ““月販日本一"争いで格差がついた丸井と緑屋”. 経済展望 1974年5月号 (経済展望社) (1974年5月1日).pp69
- ^ “〝月販日本一〟争いに明暗わけた丸井と緑屋”. 経済展望 1972年5月号 (経済展望社) (1972年5月1日).pp78
- ^ “〝月販日本一〟争いに明暗わけた丸井と緑屋”. 経済展望 1972年5月号 (経済展望社) (1972年5月1日).pp79
- ^ a b “注目の的･丸紅の流通分野進出大作戦 月賦百貨店緑屋､丸興､スーパーに接近中”. 実業往来 1972年5月号 (実業往来社) (1972年5月).pp15
- ^ “注目の的･丸紅の流通分野進出大作戦 月賦百貨店緑屋､丸興､スーパーに接近中”. 実業往来 1972年5月号 (実業往来社) (1972年5月).pp14
- ^ a b 秋本鐘 “光学文字認識型クレジット・カードの標準化”. 流通とシステム 1979年9月号 (流通システム開発センター) (1979年9月).pp28
- ^ “独特の戦略を如何なく発揮・緑屋”. 財界にっぽん 1972年11月号 (財界にっぽん) (1972年11月).pp148-149
- ^ a b “丸紅離れを進める緑屋経営の思惑”. 実業往来 1976年5月号 (実業往来社) (1976年5月).pp22
- ^ a b c “緑屋の巻返しに先手をとる丸井商法”. 経済展望 1977年3月号 (経済展望社) (1977年3月1日).pp48
- ^ 『セゾンの歴史 下巻 変革のダイナミズム』p.280
- ^ 『セゾンの歴史 下巻 変革のダイナミズム』p.286
- ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 23号(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp92
- ^ “再建策赤ランプ点滅下､出店戦略転じた緑屋の行方 またまた飛び交う｢信販会社への衣替え｣”. 実業往来 1978年6月号 (実業往来社) (1978年6月).pp30
- ^ a b “再建策赤ランプ点滅下､出店戦略転じた緑屋の行方 またまた飛び交う｢信販会社への衣替え｣”. 実業往来 1978年6月号 (実業往来社) (1978年6月).pp32
- ^ a b c d 船橋一 “社名変更で攻勢に転じる"名門"緑屋の思惑 ｢西武クレジット｣は何を狙うか”. 月刊経済 1980年5年号 (月刊経済社) (1980年5月1日).pp90
- ^ 中村慶太 “フラッシュ 緑屋進出で乱戦模様の消費者金融”. 経済展望 1978年7年号 (経済展望社) (1978年7月1日).pp53
- ^ 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 23号(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp103
- ^ “西武クレジット 攻めの経営を積極展開”. 野田経済 1980年10月1日号 (野田経済研究所) (1980年10月1日).pp88
- ^ 『流通会社年鑑 1981年版』 日本経済新聞社、1980年11月17日。pp22
- ^ 船橋一 “西武グループの新戦略”. 月刊経済 1982年12年号 (月刊経済社) (1982年12月1日).pp49
- ^ “企業 セゾン情報システムズ”. 証券アナリストジャーナル 1994年1月号別冊付録 (日本証券アナリスト協会) (1994年1月).pp29
- ^ a b “週間トピックス”. 金融財政事情 1982年4月5日号 (金融財政事情研究会) (1982年4月5日).pp71
- ^ a b c “カードにかける小売業界-中小スーパーも参入”. 生協運営資料 1982年6月号 (日本生活協同組合連合会) (1982年6月1日).pp97
- ^ a b c 水島章雄 “シリーズ・決断3 クレディセゾンの業態転換 カードを核にコンシューマーバンクを標榜”. 月刊消費者信用 1997年2月号 (金融財政事情研究会) (1997年2月).pp36
- ^ 赤澤悦治 “カードはライフスタイルの情報基地となる”. 月刊消費者信用 1983年5月号 (金融財政事情研究会) (1983年5月).pp44
- ^ “流通経済日誌”. 流通情報 1985年4月号 (流通経済研究所) (1985年4月).pp28-29
- ^ “流通系クレジット会社中間決算速報”. 月刊消費者信用 1996年1月号 (金融財政事情研究会) (1996年1月).pp52
- ^ 春光懇話会事務局「エフ」No.204冬号『創業物語』、2011年
- ^ “クレジットノウハウを駆使して存在感増す西武クレジット”. 激流 1980年9月号 (国際商業出版) (1980年9月).pp78-80
- ^ “〝脱月賦〟でリニューアル作戦展開する西武クレジットの挑戦 専門店､ショッピングセンターへの業態変更で巻き返しはかる”. 実業往来 1981年6月号 (実業往来社) (1981年6月).pp76
- ^ 志村肇 “〈アムス西武仙台店〉積極的な対応で売り上げは前年比114%”. ショッピングセンター 1983年12月号 (日本ショッピングセンター協会) (1983年12月1日).pp21
- ^ a b “光は北方から。一気に攻勢に転じたニュー緑屋一号店、amsの開店”. 宣伝会議 1979年12年号 (宣伝会議) (1979年12月).pp180-181
- ^ 中原善男 “企業戦略 リフレッシュ経営成功の緑屋”. 経済展望 1979年10年号 (経済展望社) (1979年10月1日).pp89
- ^ “幕開けた80年代柳津戦争”. 実業之世界 1980年1月号 (実業之世界社) (1980年1月1日).pp84
- ^ 原田敏雄 “旭川商工経済界の現状と課題”. 地域研究所年報 第1号 (旭川大学地域研究所) (1979年4月1日).pp89
- ^ “ダイエー西武"五番館事件"”. 週刊ダイヤモンド 1981年9月5日号 (ダイヤモンド社) (1981年9月5日).pp50-54
- ^ a b 志村肇 “〈アムス西武仙台店〉積極的な対応で売り上げは前年比114%”. ショッピングセンター 1983年12月号 (日本ショッピングセンター協会) (1983年12月1日).pp23
- ^ 「駅前商戦”人波洪水” 仙台 ams開店 雨を吹き飛ばす熱気」『河北新報』（河北新報社）、1982年4月15日、夕刊1面。
- ^ “宮城 秋に仙台商議所が商業近代化の指針示す 山積する大型店調整案件の目安に”. とうほく財界1983年5月号 (東日本出版) (1983年5月).pp27
- ^ a b c d e f 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp133
- ^ A2 中央一丁目第一地区（ビル名称：仙台駅前開発ビル）（仙台市「仙台市の都市再開発」）
- ^ a b c 志村肇 “〈アムス西武仙台店〉積極的な対応で売り上げは前年比114%”. ショッピングセンター 1983年12月号 (日本ショッピングセンター協会) (1983年12月1日).pp20
- ^ 浜田洋一 “住友商事 仙台地区の開発と不動産事業の展開”. 新都市開発 1990年4月号 (新都市開発社 (1990年4月15日).pp52
- ^ 「仙台駅前商戦「冬の陣」一段と加熱 SEIYO仙台店開店 大型店出そろう」『河北新報』（河北新報社） 1991年11月4日、朝刊22面。
- ^ “仙台経済圏NEWS”. 仙台経済界1997年10月号 (仙台経済界) (1997年10月).pp26
- ^ “インタビュー エステートエンドー常務取締役 遠藤和良”. 仙台経済界1997年12月号 (仙台経済界) (1997年12月).pp54
- ^ a b c d e 『ショッピングセンター名鑑 1988年版』 日本ショッピングセンター協会、1988年12月27日。pp237
- ^ 『栃木年鑑 昭和56年版』 栃木新聞社、1980年12月10日。pp456
- ^ a b 『下野年鑑 1983年版』 下野新聞社、1983年5月25日。pp337
- ^ a b c “西武が緑屋に資本参加した本当の事情 丸紅と西武の頂上会談で岡本社長はツンボ桟敷にともいわれるが”. 実業界 1975年4月15日号 (実業界) (1975年4月15日).pp64-66
- ^ a b c 『パルコ 平成13年2月期 中間決算短信』 パルコ、2000年10月13日 。 pp3
- ^ “街のルポ・宇都宮”. ショッピングセンター 1975年5月号 (日本ショッピングセンター協会) (1975年5月1日).pp22
- ^ “(1)｢ニューSC｣元年であった昭和59年”. ショッピングセンター 1984年12月号 (日本ショッピングセンター協会) (1984年12月1日).pp23
- ^ “全国縦断出店情報”. 激流 1991年7月号 (国際商業出版) (1991年7月).pp9-23
- ^ “日本のSC 宇都宮パルコ(栃木県宇都宮市)”. ショッピングセンター 1997年6月号 (日本ショッピングセンター協会) (1997年6月1日).pp20
- ^ “ニュースプラザ”. 月刊体育施設 1987年10月号 (体育施設出版) (1987年9月10日).pp80
- ^ a b 臼井鶴満 並木武夫 “伊勢丹との一体化を図る中で F&Fビル”. ショッピングセンター 1981年6月号 (日本ショッピングセンター協会) (1981年6月1日).pp24
- ^ a b c d “地域別大規模小売店売上高、効率ランキングNo.2東京編”. ヤノニュース 1977年9月5日号 (矢野経済研究所) (1977年9月5日).pp18
- ^ “流通トピックス”. 激流 1981年6月号 (国際商業出版) (1981年6月).pp10-13
- ^ “エンターテインメント”. 月刊レジャー産業資料 1999年6月号 (綜合ユニコム) (1999年6月).pp14-18
- ^ a b c “流通ニュース”. いっとじゅっけん 1985年9月号 (経済産業調査会) (1985年9月1日).pp58
- ^ 西村宏 “｢1｣ "楽しさ""ファッション性"と"安さ"とをミックス アムス西武(三軒茶屋)”. 食品商業 1986年2月号 (商業界) (1986年2月).pp128-129
- ^ “企業研究 東海興業”. 実業往来 1988年4月号 (実業往来社) (1988年4月).pp70
- ^ “西友news｜西友三軒茶屋店(東京都･6層2406坪)11/12全面刷新”. 商人舎 (2020年11月10日). 2023年12月12日閲覧。
- ^ 桜井多恵子 “チェーンストアとサービス(20)プライスラインを絞り買物しやすさを高める”. 販売革新 1998年12月号 (アール・アイ・シー) (1998年12月).pp129-132
- ^ a b c d “有楽町西武オープンに向け京浜東北トライアングル形成のワンステップとなるか?｢情報百科館｣西友大森店の実験”. 商業界 1984年6月号 (商業界) (1984年6月).pp32
- ^ 『日本職員録 第13版 下』 人事興信所、1970年。ppみ45
- ^ a b c “実例シリーズ 地域市場のマーケティング(No.2) 株式会社 緑屋札幌駅前店の場合”. 月刊屋内外広告 1965年7月号 (屋外広告通信社) (1965年7月1日).pp17-32
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u 磯野秀央 “西武流通グループの再建計画に恐れをなす緑屋社員 波紋呼ぶ"丸井に追いつき追いこせ"の中期経営計画”. 月刊経済 1977年7年号 (月刊経済社) (1977年7月1日).pp114
- ^ a b c d e f g h i j 『ダイヤモンド会社職員録 全上場会社版 1969年版 下巻』 ダイヤモンド社、1969年3月31日。pp1382
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q 『日本職員録 第14版 下』 人事興信所、1972年。ppみ69
- ^ a b 舛甚秀男 “本州系大型店の本道進出! 道民の生活と営業にあらたな危機”. 北海道経済 1976年7月号 (北海道経済研究所) (1976年7月).pp10
- ^ 新札幌市史 第8巻Ⅱ年表・索引編, 北海道新聞社, (2008-03-25), pp. 486
- ^ フォト海道（道新写真データベース）緑屋、札幌から撤退 客の流れ変化 南2条店8月閉店へ 8月17日で撤退するミドリヤ札幌南2条店 掲載 1980/06/21
- ^ 『北海道年鑑 昭和57年版』 北海道新聞社、1982年1月28日。pp685
- ^ 『八戸町内風土記』 デーリー東北新聞社、1968年12月15日。pp24
- ^ a b c “スーパー一番店レポート ダイエーの真似して悪評を買うローカルの大将亀屋みなみチェーンのやりたい放題の中身”. 総合食品 1983年8月号 (総合食品研究所) (1983年8月).pp90-91
- ^ a b 『全国都市統計総覧』 東洋経済新報社、1982年9月。pp946
- ^ 『八戸町内風土記』 デーリー東北新聞社、1968年12月15日。pp147
- ^ “県内・国内経済日誌7月”. 月刊れぢおん青森 1998年8月号別冊付録 (青森地域社会研究所) (1998年8月10日).pp14
- ^ a b c “SC情報”. ショッピングセンター 1974年10月号 (日本ショッピングセンター協会) (1974年10月1日).pp60
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 『日本職員録 第10版』 人事興信所、1964年11月30日。pp2293
- ^ a b c d e f “注目株式 緑屋”. 週刊日本経済 1964年10月29日号 (日本経済新報社) (1964年10月29日).pp57
- ^ a b c d e f g “火花散らすみちのく流通戦争”. とうほく財界1984年11月号 (東日本出版) (1984年11月).pp95
- ^ 川嶋光“<付表>岩手県下の大型店一覧” 総合食品 1981年9月号 (総合食品研究所) (1981年9月).pp86
- ^ a b c d e f g h “第五部 財界を担う五十五会社の展望”. 実業之世界 1963年9月号 (実業之世界社) (1963年9月1日).pp256
- ^ a b c d e “業界スポット 山一証券仙台支店前へ移転”. とうほく財界1983年9月号 (東日本出版) (1983年9月).pp29
- ^ “全国大規模小売業地域別・店別売上高ランキング”. ヤノニュース 1980年4月25日号 (矢野経済研究所) (1980年4月25日).pp30
- ^ “開業しましたサンシャインビル”. とうほく財界1984年1月号 (東日本出版) (1984年1月).pp23
- ^ 『デパート・ニューズ調査年鑑 1967年度版』 デパート・ニューズ社、1967年4月30日。pp108
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd 『会社年鑑 1965年版』 日本経済新聞社、1964年11月15日。pp1406-1407
- ^ “全国大規模小売業地域別・店別売上高ランキング”. ヤノニュース 1980年4月25日号 (矢野経済研究所) (1980年4月25日).pp29
- ^ 渡辺万次郎 『わが町仙台 3代(明治・大正・昭和)の思い出』 渡辺マスミ、1977年8月15日。 pp150
- ^ a b 池田辰彦 “｢共存共栄｣の道を求めて”. 中小企業と組合 1977年6月号 (全国中小企業等協同組合中央会) (1977年6月1日).pp39
- ^ a b c “"陣痛の苦しみ"を味わう西武クレジツトの｢セゾン戦略｣”. 実業界 1984年3月1日号 (実業界) (1984年3月1日).pp42-45
- ^ “トピックス’84”. とうほく財界1984年6月号 (東日本出版) (1984年6月).pp43
- ^ 中原善男 “企業戦略 リフレッシュ経営成功の緑屋”. 経済展望 1979年10年号 (経済展望社) (1979年10月1日).pp87
- ^ 『栃木年鑑 昭和36年版』 栃木新聞社、1961年1月1日。pp88
- ^ 上村瑛 “ここがよい･ここがまづい”. 宣伝 1968年3月号 (綜合宣伝社) (1968年3月).pp18
- ^ 『全国取材 大型店対策を現地に探る』 誠文堂新光社、1978年9月22日。 pp107
- ^ a b 『デパート・ニューズ調査年鑑 1969年度版』 デパート・ニューズ社、1969年6月15日。pp346
- ^ “地域別大規模小売店売上、効率ランキングNo.3 埼玉、千葉、茨城編”. ヤノニュース 1977年9月15日号 (矢野経済研究所) (1977年9月15日).pp20
- ^ a b 『デパート・ニューズ調査年鑑 1969年度版』 デパート・ニューズ社、1969年6月15日。pp345
- ^ 『日本金物年鑑 1974年版』 日本金物新聞社、1973年7月11日。pp627
- ^ a b “柏市繁栄のバスに乗り遅れた扇屋ジャスコ”. 激流 1980年6月号 (国際商業出版) (1980年6月).pp25-28
- ^ a b 舘澤貢次 “｢堤清ニオーナー｣の西武クレジットに店舗閉鎖が相次いだ、なぜ?”. 財界展望 1984年4月号 (財界展望新社) (1984年4月).pp36-42
- ^ “企業研究(9)｢ダイカンホーム｣の巻 理想的な都市開発を目指す”. 銀行時評 1984年11月号 (銀行時評社) (1984年11月).pp93
- ^ a b 『デパート・ニューズ調査年鑑 1969年度版』 デパート・ニューズ社、1969年6月15日。pp341
- ^ “銀行異動状況・7月”. 金融財政事情 1975年12月8日号 (金融財政事情研究会) (1975年12月8日).pp56
- ^ a b c d e “最高単価450万の商品を扱う月賦百貨店緑屋池袋店”. 販売革新 1966年6月号 (アール・アイ・シー) (1966年6月).pp52-57
- ^ “ヨーロッパのHFを一変させた｢ハビタ｣のカジュアルモダン感覚 「西武ハビタ館」”. 販売革新 1983年1月号 (アール・アイ・シー) (1983年1月).pp156
- ^ a b c d 『デパート・ニューズ調査年鑑 1969年度版』 デパート・ニューズ社、1969年6月15日。pp340
- ^ a b 荒屋勝 “スーパーマーケット情報”. 食品と科学 1972年10月号 (食品と科学社) (1972年10月).pp54-56
- ^ 『北区住居表示旧新・新旧対照表 昭和40年11月1日施行(1)』 北区、1965年7月1日。pp47
- ^ 中村雄昂 “著しい"店閉い"の実態を探る”. 商業界 1970年11月号 (商業界) (1970年11月).pp134-140
- ^ a b 『日本金物年鑑 1974年版』 日本金物新聞社、1973年7月11日。pp619
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。pp38
- ^ a b 『スーパーマーケット・レイアウト集 1964年版』 商業界、1964年。pp5
- ^ 『日本金物年鑑 1974年版』 日本金物新聞社、1973年7月11日。pp621
- ^ a b 杉村暢二 “八王子市の市街化と中心商業地の動向”. 不動産研究 1993年1月号 (日本不動産研究所) (1993年1月).pp16
- ^ 『スーパーマーケット・レイアウト集 1964年版』 商業界、1964年。pp4
- ^ “全国大規模小売業地域別・店別売上高ランキング(No.3)”. ヤノニュース 1980年5月25日号 (矢野経済研究所) (1980年5月25日).pp26
- ^ 大野明夫 “デパート・スーパー大型激突時代と消費者”. 月刊消費者 1969年4月号 (日本消費者協会) (1969年4月1日).pp47
- ^ “友好の諸活動”. 月刊インドネシア 1985年11月号 (日本インドネシア協会) (1985年11月15日).pp24
- ^ a b “流通革新を推進する緑”. 実業界 1963年8月1日号 (実業界) (1963年8月1日).pp76-79
- ^ “地域別大規模小売店売上高、効率ランキングNo.2東京編”. ヤノニュース 1977年9月5日号 (矢野経済研究所) (1977年9月5日).pp19
- ^ a b c d 『デパート・ニューズ調査年鑑 1969年度版』 デパート・ニューズ社、1969年6月15日。pp347
- ^ 磯野秀央 “西武流通グループの再建計画に恐れをなす緑屋社員 波紋呼ぶ"丸井に追いつき追いこせ"の中期経営計画”. 月刊経済 1977年7年号 (月刊経済社) (1977年7月1日).pp113
- ^ 『全国百貨店専門店会商店会取引業者総覧 昭和32年版』 デパート新聞社、1957年3月15日。pp420
- ^ a b 『神奈川年鑑 昭和59年版』 神奈川新聞社、1983年12月30日。pp82
- ^ “全国大規模小売業地域別・店別売上高ランキング(No.3)”. ヤノニュース 1980年5月25日号 (矢野経済研究所) (1980年5月25日).pp30
- ^ a b 大越冨士夫 『大型店の進出と小売商業への影響』新潟経済社会リサーチセンター月報 1975年4月号 (新潟経済社会リサーチセンター) (1975年4月20日)。pp19
- ^ “小売流通界の第三勢力に成長できるのか 激戦期八〇年代にめるCGCグループ”. 総合食品 1980年3月号 (総合食品研究所) (1980年3月).pp64
- ^ 『新潟県年鑑 1985年版』 新潟日報社、1984年10月1日。 pp97
- ^ 『新潟県年鑑 1971年版』 新潟日報社、1971年10月1日。 pp284
- ^ “業界ニュース”. アミューズメント産業 1987年8月号 (アミューズメント産業出版) (1987年8月1日).pp19
- ^ “INFORMATION”. 遊技通信 1994年7月号 (遊技通信社) (1994年7月).pp136
- ^ “17兆円産業への秋波 一流企業の定款に｢パチンコ｣が加わる日”. 週刊宝石 1995年4月20日号 (光文社) (1995年4月20日).pp68-73
- ^ “銀行異動状況・11月”. 金融財政事情 1975年5月5日号 (金融財政事情研究会) (1975年5月5日).pp50
- ^ a b c “渋谷ザ･プライム津田沼パルコ&レッツ横須賀ウォーク開店矢継ぎ早やに繰り出す西武セゾングループの業態転換戦略”. 総合食品 1985年12月号 (総合食品研究所) (1985年12月).pp24
- ^ “プリペイドカード導入最新リスト&分布”. 遊技通信 1994年12月号 (遊技通信社) (1994年12月).pp87
- ^ “丸紅との提携で強化拡充はかる緑屋”. 財界にっぽん 1972年4月号 (財界にっぽん) (1972年4月).pp32-33
- ^ “大手信販の92年9月末決算”. 月刊消費者信用 1993年1月号 (金融財政事情研究会) (1993年1月).pp69
- ^ “パチンコ産業全解剖 PART1 ダイエー・セゾン・東急が魅入られたホール経営”. 週刊ダイヤモンド 1995年8月26日号 (ダイヤモンド社) (1995年8月26日).pp22-25
- ^ 『あすの横須賀のために 現在そして未来 市民意識調査報告書』 横須賀青年会議所、1979年11月21日。 pp27
- ^ a b 横須賀中央駅前「横須賀プライム」閉館 周辺再開発で33階建てビルに 神奈川新聞、2024年2月29日
- ^ a b c d “渋谷ザ･プライム津田沼パルコ&レッツ横須賀ウォーク開店矢継ぎ早やに繰り出す西武セゾングループの業態転換戦略”. 総合食品 1985年12月号 (総合食品研究所) (1985年12月).pp26
- ^ “フオーマット別、出店戦略徹底ルポ FR FFS 和食 居酒屋 丼・専門店 喫茶 宅配”. 月刊食堂 1998年3月号 (柴田書店) (1998年3月).pp64-89
- ^ a b “店頭公開目前、コロワイドは準備万端”. 月刊食堂 1999年8月号 (柴田書店) (1999年8月).pp38-40
- ^ a b c d “直撃ルポ 流通戦争 食品小売流通の最前線｢藤沢｣乱立ストアのツケに振り回される食品問屋 その生々しく無謀な商戦の現実を浮きぼりにする”. 総合食品 1978年9月号 (総合食品研究所) (1978年9月).pp61
- ^ “食堂情報”. 月刊食堂 1978年9月号 (柴田書店) (1978年9月).pp124-129
- ^ a b c d 安本浩三 “レギュラー・チェーンにおける出店計画 緑屋チェーンのばあい”. 企業診断 1964年8月号 (同友館) (1964年8月).pp22-27
- ^ a b c 『流通会社年鑑 1976年版』 日本経済新聞社、1975年10月13日。pp21
- ^ a b c d e f g h i j 『物流要覧 1978年版 下篇』 カーゴ・ジャパン、1976年11月27日。pp292
- ^ a b c d e f g 『就職ガイド ダイヤモンド 1969年版』 ダイヤモンド社、1968年4月1日。pp766
- ^ a b “PDの動き”. 荷役と機械 1982年5月号 (荷役研究所) (1982年5月1日).pp9
- ^ a b 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp39
- ^ “流通経済日誌”. 流通情報 1985年7月号 (流通経済研究所) (1985年7月).pp28
- ^ “会社概要”. 株式会社スリーエス・サンキュウ. 2024年7月27日閲覧。
- ^ “火花散らすみちのく流通戦争”. とうほく財界1984年11月号 (東日本出版) (1984年11月).pp94
参考文献
[編集]- 由井常彦編 『セゾンの歴史 下巻 変革のダイナミズム』 リブロポート、1991年。 ISBN 4845706253