素粒子原子核研究所

素粒子原子核研究所
	素粒子原子核研究所が所在する; 高エネルギー加速器研究機構つくばキャンパス
正式名称	素粒子原子核研究所
英語名称	Institute of Particle and Nuclear Studies
略称	IPNS
組織形態	大学共同利用機関
所在地	日本; 〒305-0801; 茨城県つくば市大穂1-1;
所長	齊藤直人
活動領域	素粒子物理学、原子核物理学の研究
設立年月日	1997年4月1日
前身	高エネルギー物理学研究所; 東京大学原子核研究所; 東京大学中間子科学研究センター
設立者	山田作衛（初代所長）
上位組織	大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構
所管	文部科学省
ウェブサイト	素粒子原子核研究所 \| KEK
	テンプレートを表示

この項目には、一部のコンピュータや閲覧ソフトで表示できない文字（Microsoftコードページ932（はしご高））が含まれています（詳細）。

素粒子原子核研究所（そりゅうしげんしかくけんきゅうしょ、英: Institute of Particle and Nuclear Studies）は、日本の研究所。大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構により設置された大学共同利用機関である。

概要

物質構造科学研究所、加速器研究施設、共通基盤研究施設と並び、高エネルギー加速器研究機構により設置される大学共同利用機関のひとつである^[1]。主として、素粒子物理学、原子核物理学および宇宙物理学の研究を行う研究所である^[1]^[2]。理論物理学と実験物理学の双方の視点から幅広く研究を行っている^[1]^[2]。実験物理学に関しては、ビーム衝突型加速器や大強度陽子加速器を用いた実験だけでなく、それにかかわる実験装置や実験手法の開発なども幅広く手掛けている^[2]。

なお、国立大学のひとつである総合研究大学院大学の基盤機関のひとつとしても位置づけられている^[3]。総合研究大学院大学に設置されている研究科のなかでも、高エネルギー加速器科学研究科とは密接に連携しており、特に素粒子原子核専攻とのかかわりが深い^[3]^[4]。素粒子原子核専攻では、素粒子原子核研究所のリソースを活用することで、素粒子、原子核、宇宙に纏わる理論と実験に長けた人材の育成を目指している^[3]^[5]。なお、物質構造科学研究所は物質構造科学専攻とのかかわりが深く、加速器研究施設と共通基盤研究施設は加速器科学専攻とのかかわりが深い^[3]^[4]。

素粒子原子核研究所の本部は、筑波研究学園都市の北部に位置する高エネルギー加速器研究機構つくばキャンパスに所在する^[6]。また、大強度陽子加速器施設「J-PARC」を用いた実験は、高エネルギー加速器研究機構東海キャンパスにて行われており、高エネルギー加速器研究機構と日本原子力研究開発機構が共同で設置したJ-PARCセンターとも連携している。

沿革

日本の加速器研究は、文部省の機関である高エネルギー物理学研究所、東京大学の機関である東京大学原子核研究所、および、東京大学中間子科学研究センターが、それぞれ推進していた。しかし、東京大学原子核研究所が筑波研究学園都市に移転する計画が持ち上がると、それを契機として3機関の組織の見直しが議論されることになった^[7]。その結果、高エネルギー物理学研究所、東京大学原子核研究所、東京大学中間子科学研究センターの3機関は統合され、1997年 4月に高エネルギー加速器研究機構が発足した^[7]^[8]。同時に、高エネルギー加速器研究機構は、素粒子原子核研究所と物質構造科学研究所の2研究所を大学共同利用機関として設置した^[7]^[9]。また、これらの研究所を支援する機関として、加速器研究施設と共通基盤研究施設の2施設を設置した^[7]^[9]。

組織の見直しにおいては、当初は高エネルギー加速器研究機構の下に3研究所を設置する案も取り沙汰されており、放射光に関する業務を集約した「放射光科学研究所」を設立することが検討されていた^[7]。しかし、最終的には、加速器の応用分野を2つに大別し、そのうち素粒子、原子核に関する業務を素粒子原子核研究所に集約し、物質科学に関する業務を物質構造科学研究所に集約することになった^[7]。

2001年には、ベル実験にてB中間子におけるCP対称性の破れを世界で初めて発見し、物理第二研究系研究主幹の小林誠らがかつて提唱した「小林・益川理論」の正しさを裏付けた^[10]^[11]^[12]。

組織

素粒子原子核研究所は、所長の下に副所長と技術調整役が置かれている^[6]。また、かつては、その下に物理第一研究系、物理第二研究系、物理第三研究系、物理第四研究系、理論研究系の5つの研究系が置かれていた^[13]。さらに、理論研究系の下には、理論グループ、数値理論グループ、ハドロン・原子核・場の理論グループ、宇宙物理理論グループの4グループが設けられていた^[14]。また、素粒子原子核研究所運営会議が設けられており、各研究系の研究主幹に加え、高エネルギー加速器研究機構の他の機関の役職員を含む「機構内委員」と、高エネルギー加速器研究機構以外の別の機関の役職員らによる「機構外委員」によって構成されている^[6]^[15]。

主な施設・設備

→他の機関に属するつくばキャンパスの主要な施設・設備については「高エネルギー加速器研究機構」を、他の機関に属する東海キャンパスの主要な施設・設備については「J-PARC」を参照

Belle: 高エネルギー加速器研究機構の電子陽電子衝突型加速器「KEKB」は、電子と陽電子を衝突させ、B中間子、タウ粒子、チャーム粒子を生成していた^[10]。この結果を測定するため、測定器「Belle」によるデータ収集と物理解析が行われていた^[10]。KEKBとBelleを用いたベル実験においては、B中間子におけるCP対称性の破れが世界で初めて発見された^[10]^[11]^[12]。なお、KEKBは1999年より運転されていたが、「SuperKEKB」への改造を施すため、2010年に運転を停止した^[10]。それにともない、Belleによるデータ収集も停止されることになったが、物理解析はその後も続けられている^[10]。
Belle II: KEKBに代わる新たな加速器「SuperKEKB」が建造されることになり、2010年より工事が開始された^[16]。SuperKEKBはビーム衝突性能が飛躍的に向上しており、KEKBのおよそ40倍に達する^[16]^[17]。それにともない、より高いビーム強度に対応する測定器も開発されることになり、新たな測定器「Belle II」の開発が進行している^[16]^[17]。
K2K: 研究施設「K2K」は、陽子シンクロトロンから陽子のビームをパイ中間子生成標的へ入射し、それによって生成されたパイ粒子を電磁ホーンで収束し、パイ中間子の崩壊で生じるニュートリノビームを利用できるようにした施設である^[18]。東京大学神岡宇宙素粒子研究施設のスーパーカミオカンデと連携した長基線ニュートリノ振動実験において、世界で初めて長基線ニュートリノビームの観測に成功している^[19]^[20]。1999年から使用されたが、2004年でその役割を終えた^[18]。

歴代所長

素粒子原子核研究所所長
代	氏名		就任日	退任日	前職
1		山田作衛	1997年	2003年	東京大学原子核研究所所長
2		小林誠	2003年	2006年	素粒子原子核研究所物理第二研究系研究主幹
3		髙﨑史彦	2006年	2009年	素粒子原子核研究所副所長
4		西川公一郎	2009年	2012年	素粒子原子核研究所物理第三研究系研究主幹
5		山内正則	2012年	2015年	素粒子原子核研究所副所長
6		徳宿克夫	2015年	2021年	素粒子原子核研究所副所長
7		齊藤直人	2021年	現職	J-PARCセンター長

脚注

[脚注の使い方]

^ ^a ^b ^c ^d 「研究所・施設紹介」『KEK 2013要覧』高エネルギー加速器研究機構、5頁。
^ ^a ^b ^c 「素粒子原子核研究所」『素粒子原子核研究所 | KEK』高エネルギー加速器研究機構。
^ ^a ^b ^c ^d 「教育」『KEK 2013要覧』高エネルギー加速器研究機構、19頁。
^ ^a ^b 岩崎博行「高エネルギー加速器科学研究科について」『国立大学法人　総合研究大学院大学 | 研究科・専攻 | 高エネルギー加速器科学研究科』総合研究大学院大学。
^ 「当専攻の特色」『総研大素粒子原子核専攻』高エネルギー加速器研究機構。
^ ^a ^b ^c 「組織」『KEK 2013要覧』高エネルギー加速器研究機構、5頁。
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f 松下正「フォトンファクトリーの所属組織の改編――物質構造科学研究所の発足」『放射光』10巻3号、日本放射光学会、1997年 6月30日、321頁。
^ 「沿革」『沿革 | KEK』高エネルギー加速器研究機構。
^ ^a ^b 「組織情報」『組織情報 | KEK』高エネルギー加速器研究機構。
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f 「Belle」『Belle | KEK』高エネルギー加速器研究機構。
^ ^a ^b 山田作衛「『折戸周治賞』選考結果」『Heisei Foundation for Basic Science』平成基礎科学財団、2010年 2月24日。
^ ^a ^b 「髙﨑史彦理事と山内正則素粒子原子核研究所教授が『折戸周治賞』を受賞」『KEK:トピックス（高崎理事と山内教授が折戸周治賞受賞）』高エネルギー加速器研究機構、2010年 3月25日。
^ 「組織」『KEK 2008要覧』高エネルギー加速器研究機構、28頁。
^ 「理論研究」『KEK 2008要覧』高エネルギー加速器研究機構、20頁。
^ 「各種名簿」『KEK 2013要覧』高エネルギー加速器研究機構、25頁。
^ ^a ^b ^c 「Belle II」『Belle II | KEK』高エネルギー加速器研究機構。
^ ^a ^b 「Belle IIへの高度化」『Belle IIへの高度化 | Belle II』素粒子原子核研究所。
^ ^a ^b 「K2K」『K2K | KEK』高エネルギー加速器研究機構。
^ 「実験の目的」『K2K つくば－神岡間長基線ニュートリノ振動実験』東京大学宇宙線研究所。
^ 「実験の成果」『K2K つくば－神岡間長基線ニュートリノ振動実験』東京大学宇宙線研究所。

外部リンク

素粒子原子核研究所 | KEK - 素粒子原子核研究所の公式サイト
KEK | 大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構 - 高エネルギー加速器研究機構の公式ウェブサイト

この項目は、物理学に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（プロジェクト:物理学／Portal:物理学）。

この項目は、政府（地方の役所・公益法人などを含む）に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（P:政治学/PJ政治）。

[kek2013_5-1] 「研究所・施設紹介」『KEK 2013要覧』高エネルギー加速器研究機構、5頁。

[soryushiGenshikakuKenkyujo-2] 「素粒子原子核研究所」『素粒子原子核研究所 | KEK』高エネルギー加速器研究機構。

[kek2013_19-3] 「教育」『KEK 2013要覧』高エネルギー加速器研究機構、19頁。

[iwasaki-4] 岩崎博行「高エネルギー加速器科学研究科について」『国立大学法人　総合研究大学院大学 | 研究科・専攻 | 高エネルギー加速器科学研究科』総合研究大学院大学。

[5] 「当専攻の特色」『総研大素粒子原子核専攻』高エネルギー加速器研究機構。

[kek2013_24-6] 「組織」『KEK 2013要覧』高エネルギー加速器研究機構、5頁。

[matsushita19970630_321-7] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f 松下正「フォトンファクトリーの所属組織の改編――物質構造科学研究所の発足」『放射光』10巻3号、日本放射光学会、1997年 6月30日、321頁。

[8] 「沿革」『沿革 | KEK』高エネルギー加速器研究機構。

[soshikiJoho-9] 「組織情報」『組織情報 | KEK』高エネルギー加速器研究機構。

[belle-10] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f 「Belle」『Belle | KEK』高エネルギー加速器研究機構。

[yamada20100224-11] 山田作衛「『折戸周治賞』選考結果」『Heisei Foundation for Basic Science』平成基礎科学財団、2010年 2月24日。

[kek20100325-12] 「髙﨑史彦理事と山内正則素粒子原子核研究所教授が『折戸周治賞』を受賞」『KEK:トピックス（高崎理事と山内教授が折戸周治賞受賞）』高エネルギー加速器研究機構、2010年 3月25日。

[13] 「組織」『KEK 2008要覧』高エネルギー加速器研究機構、28頁。

[14] 「理論研究」『KEK 2008要覧』高エネルギー加速器研究機構、20頁。

[15] 「各種名簿」『KEK 2013要覧』高エネルギー加速器研究機構、25頁。

[belleII-16] 「Belle II」『Belle II | KEK』高エネルギー加速器研究機構。

[belleIIhenoKodoka-17] 「Belle IIへの高度化」『Belle IIへの高度化 | Belle II』素粒子原子核研究所。

[k2k-18] 「K2K」『K2K | KEK』高エネルギー加速器研究機構。

[19] 「実験の目的」『K2K つくば－神岡間長基線ニュートリノ振動実験』東京大学宇宙線研究所。

[20] 「実験の成果」『K2K つくば－神岡間長基線ニュートリノ振動実験』東京大学宇宙線研究所。

[1]

[2]

[3]

[4]

[5]

[6]

[7]

[8]

[9]

[10]

[11]

[12]

[13]

[14]

[15]

[16]

[17]

[18]

[19]

[20]

表話編歴文部科学省
幹部	文部科学大臣文部科学副大臣文部科学大臣政務官文部科学大臣補佐官文部科学事務次官文部科学審議官文部科学大臣秘書官
内部部局	大臣官房（文教施設企画部）総合教育政策局初等中等教育局高等教育局（私学部）科学技術・学術政策局研究振興局研究開発局国際統括官
審議会等	中央教育審議会教科用図書検定調査審議会大学設置・学校法人審議会科学技術・学術審議会国立研究開発法人審議会国立大学法人評価委員会調査研究協力者会議宗教法人審議会
施設等機関	国立教育政策研究所科学技術・学術政策研究所
特別の機関	日本学士院地震調査研究推進本部火山調査研究推進本部日本ユネスコ国内委員会日本芸術院（文化庁の特別の機関）
外局	文化庁スポーツ庁
独立行政法人	国立特別支援教育総合研究所大学入試センター国立青少年教育振興機構国立女性教育会館教職員支援機構科学技術振興機構日本学術振興会理化学研究所宇宙航空研究開発機構日本原子力研究開発機構日本スポーツ振興センター日本芸術文化振興会日本学生支援機構海洋研究開発機構国立高等専門学校機構大学改革支援・学位授与機構国立科学博物館物質・材料研究機構防災科学技術研究所量子科学技術研究開発機構国立美術館国立文化財機構
国立大学法人	85法人（岐阜県を除く各都道府県に1法人以上）
大学共同利用機関法人	人間文化研究機構自然科学研究機構高エネルギー加速器研究機構情報・システム研究機構
特殊法人	日本私立学校振興・共済事業団放送大学学園沖縄科学技術大学院大学
関連項目	文部科学省設置法文部省科学技術庁スポーツ・青少年局生涯学習政策局
カテゴリ

典拠管理データベース
全般	VIAF
国立図書館	アメリカ日本

概要

沿革

組織

主な施設・設備

歴代所長

脚注

関連項目

外部リンク