「新潟都市圏」の版間の差分
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'''新潟都市圏'''(にいがたとしけん)とは、[[新潟市]]を中心として形成された[[都市圏]]のこと。[[本州]]の[[日本海]]側では最大規模を誇る。[[域内総生産]]は約3兆8047億円<ref name="u-tokyo" />。 |
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[[平成の大合併]]において、新潟都市圏と旧燕都市圏を構成する[[自治体]]の内、14市町村が新潟市に編入合併された。 |
[[平成の大合併]]において、新潟都市圏と旧燕都市圏を構成する[[自治体]]の内、14市町村が新潟市に編入合併された。 |
2017年1月11日 (水) 01:43時点における版
新潟都市圏 | |
---|---|
北緯37度55分 東経139度3分 / 北緯37.917度 東経139.050度 | |
都道府県 | 新潟県 |
中心都市 | 新潟市 |
面積 (2011)[1] | |
• 合計 | 3,138.45 km2 |
人口 (2010)[2] | |
• 合計 | 1,071,152人 |
• 密度 | 340人/km2 |
域内総生産 | (2010)[1] |
- 名目 | 3兆8047億円 |
新潟都市圏(にいがたとしけん)とは、新潟市を中心として形成された都市圏のこと。本州の日本海側では最大規模を誇る。域内総生産は約3兆8047億円[1]。
平成の大合併において、新潟都市圏と旧燕都市圏を構成する自治体の内、14市町村が新潟市に編入合併された。
定義
1.5% 都市圏
総務省の基準による1.5% 都市圏の人口は、2000年国勢調査基準で、約135万人となっている。
都市雇用圏
2010年国勢調査の基準では5市2町で構成され、2015年の人口は1,060,013人である[2][3]。概ね10%通勤圏であり、詳しい定義は「都市雇用圏」を参照のこと。
都市圏の変遷
- 都市雇用圏を構成しない自治体は、各統計年の欄で灰色かつ「-」で示す。
自治体 ('80) |
1980年 | 1990年 | 1995年 | 2000年 | 2005年 | 2010年 | 自治体 (現在) |
---|---|---|---|---|---|---|---|
荒川町 | - | - | - | 村上 都市圏 | 新潟 都市圏 109万3264人 |
村上 都市圏 | 村上市 |
中条町 | - | - | - | - | 新潟 都市圏 107万1152人 |
胎内市 | |
黒川村 | - | - | - | - | |||
五泉市 | 五泉 都市圏 6万7574人 |
五泉 都市圏 6万5902人 |
五泉 都市圏 6万0354人 |
五泉 都市圏 6万3086人 |
五泉市 | ||
村松町 | |||||||
安田町 | - | - | - | - | 阿賀野市 | ||
紫雲寺町 | 新発田 都市圏 10万2124人 |
新潟 都市圏 91万3198人 |
新潟 都市圏 93万6750人 |
新潟 都市圏 94万7310人 |
新発田市 | ||
加治川村 | |||||||
豊浦町 | |||||||
新発田市 | |||||||
聖籠町 | 新潟 都市圏 72万6983人 |
聖籠町 | |||||
笹神村 | 阿賀野市 | ||||||
水原町 | |||||||
京ヶ瀬村 | |||||||
豊栄市 | 新潟市 | ||||||
新津市 | |||||||
新潟市 | |||||||
黒埼町 | |||||||
小須戸町 | |||||||
横越村 | |||||||
亀田町 | |||||||
巻町 | |||||||
潟東村 | |||||||
西川町 | |||||||
味方村 | |||||||
月潟村 | - | ||||||
白根市 | - | ||||||
岩室村 | 燕 都市圏 10万6671人 |
燕 都市圏 12万1336人 |
燕 都市圏 12万2084人 |
燕 都市圏 12万1606人 | |||
中之口村 | |||||||
弥彦村 | 三条 都市圏 22万8045人 |
三条 都市圏 | 弥彦村 | ||||
分水町 | 燕市 | ||||||
燕市 | |||||||
吉田町 | |||||||
寺泊町 | - | - | 長岡 都市圏 | 長岡市 | |||
田上町 | 加茂 都市圏 4万8101人 |
三条 都市圏 15万7851人 |
三条 都市圏 15万6899人 |
三条 都市圏 15万4383人 |
新潟 都市圏 | 新潟 都市圏 | 田上町 |
Suica利用可能区間
新潟地区は自動改札およびSuica導入に先駆けて新潟近郊区間が設定された。Suica対応区間はこれらから阿賀野市と新発田市が主な区間となる羽越本線単独駅と三条市と燕市と弥彦村が全区間となる弥彦線単独駅と上越新幹線を除いた区間となる。Suica区間そのものは当初は新潟駅を中心とした放射状であったが、羽越本線と弥彦線があるために新潟地区の鉄道網は網状になっており、運賃計算の都合上近郊区間が設定されることとなった。
JR東日本は2008年3月15日、上記で除かれた区間と信越本線東三条 - 長岡間と磐越西線新津 - 五泉間でSuicaサービスを開始し、それに伴い近郊区間も拡大した。なお上越新幹線新潟 - 燕三条 - 長岡間のSuicaFREX定期券については2009年3月14日にサービスを開始した。
2014年4月1日から新潟エリアの上越線の小千谷駅、信越本線の宮内・柏崎・直江津各駅、羽越本線の中条・坂町・村上各駅の7駅がSuicaの一部サービスに対応となった。新潟近郊区間も上越線小千谷~宮内間と信越本線直江津~長岡間、越後線柏崎~吉田間、羽越本線新発田~村上間が新たに拡大された。
関連項目
同規模の都市圏
脚注
- ^ a b c 金本良嗣. “2010年 大都市雇用圏統計データ”. 東京大学空間情報科学研究センター. 2016年11月12日閲覧。
- ^ a b “平成26年度総合調査研究(地域経済の将来動向分析に関する調査研究)”. 経済産業省. 2016年11月6日閲覧。
- ^ “平成27年国勢調査結果”. 総務省統計局. 2016年11月6日閲覧。