港楽

港楽町
港楽町
	町丁
国	日本
都道府県	愛知県
市町村	名古屋市
区	港区
町名制定	1947年（昭和22年）5月10日
面積
• 合計	0 km2
人口（2022年2月1日）
• 合計	0人
等時帯	UTC+9 (日本標準時)
市外局番	052 (名古屋MA)
ナンバープレート	名古屋

港楽
港楽
	町丁
	港区役所駅 1番出入口
	港楽港楽の位置港楽港楽 (名古屋市)
	北緯35度6分13.03秒東経136度53分8.72秒 / 北緯35.1036194度東経136.8857556度
国	日本
都道府県	愛知県
市町村	名古屋市
区	港区
町名制定	1973年（昭和48年）10月20日
面積
• 合計	0.24060818 km2
人口（2019年（平成31年）3月1日現在）
• 合計	2,011人
• 密度	8,400人/km2
等時帯	UTC+9 (日本標準時)
郵便番号	455-0014
市外局番	052（名古屋MA）
ナンバープレート	名古屋

日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 港区 > 港楽・（廃）港楽町

港楽（こうらく）は、愛知県名古屋市港区の地名。現行行政地名は港楽一丁目から港楽三丁目^{[WEB 5]}。住居表示実施^{[WEB 5]}。

地理

名古屋市港区東部に位置する^[3]。東は港陽一丁目・同三丁目・作倉町、西は港栄一丁目〜同四丁目、北は港明一丁目に接する^[3]。

歴史

1800年に開発された熱田前新田の一部に該当する^[1]。

町名の由来

楽しい名古屋港に由来する^[4]。

行政区画の変遷

1947年（昭和22年）5月10日 - 港区熱田前新田（字辰巳^{[注釈 1]}・中川東・中ノ組）の一部より同区港楽町1丁目が、熱田前新田（字中川東・中ノ組）の一部より港楽町2丁目が、熱田前新田（字中川東）の一部より港楽町3丁目が、熱田前新田（字中川東）・中川町^{[注釈 2]}の各一部より港楽町4丁目がそれぞれ成立^[5]^[1]。
1973年（昭和48年）10月20日 - 港区港楽町1丁目・熱田前新田（字辰巳）・港陽町・千年（字ハノ割）・名港通1丁目の各一部より同区港楽一丁目が、港楽町2丁目の全部と港楽町1丁目・港陽町・千年（字ハノ割）・名港通1丁目および2丁目の各一部より港楽二丁目が、港楽町3丁目および4丁目の全部と港陽町・中川町・名港通2丁目および3丁目の各一部より港楽三丁目がそれぞれ成立^[6]。これに伴い港楽町が消滅^[1]。

世帯数と人口

2019年（平成31年）3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである^{[WEB 2]}。

丁目	世帯数	人口
港楽一丁目	547世帯	1,047人
港楽二丁目	263世帯	497人
港楽三丁目	219世帯	467人
計	1,029世帯	2,011人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

1995年（平成7年）	2,415人	^{[WEB 6]}
2000年（平成12年）	2,405人	^{[WEB 7]}
2005年（平成17年）	2,239人	^{[WEB 8]}
2010年（平成22年）	2,150人	^{[WEB 9]}
2015年（平成27年）	2,121人	^{[WEB 10]}

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる^{[WEB 11]}。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる^{[WEB 12]}。なお、小学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。

丁目	小学校	中学校	高等学校
港楽一丁目	名古屋市立港楽小学校	名古屋市立東港中学校	尾張学区
港楽二丁目	名古屋市立港楽小学校
港楽三丁目	名古屋市立港楽小学校名古屋市立西築地小学校

交通

名古屋市営地下鉄名港線港区役所駅^[3]

施設

名古屋市営港楽荘^[3]
港楽ハイツ^[3]
名港保育園^[3]
名古屋市立港楽小学校^[3]
名古屋市立東港中学校^[3]
名古屋市港図書館^[3]
名古屋市上下水道局港業務所^[3]
NTT名古屋港電話局^[3]
港区休日急病診療所^[3]
近藤病院^[3]
みなと医療生活協同組合みなと診療所^[3]
みなと医療生活協同組合みなと歯科医療所^[3]
中田歯科^[3]
港楽神社^[3]
秀葉院^[3]
世界真光文明教団^[3]
港北公園^[4]

その他

日本郵便

郵便番号 : 455-0014^{[WEB 3]}（集配局：名古屋港郵便局^{[WEB 13]}）。

脚注

[脚注の使い方]

注釈

^ 対象となった地番は452の内、453の内、454の内、454の1の内、455の内、457の内、458、458の内、460、460の4の内のみ。
^ 対象となった地番は、11の内のみ。

出典

WEB

^ “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年4月8日閲覧。
^ ^a ^b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
^ ^a ^b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
^ ^a ^b 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。

文献

^ ^a ^b ^c ^d ^e 名古屋市計画局 1992, p. 836.
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k ^l ^m ⁿ ^o ^p ^q ^r ^s 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1531.
^ ^a ^b 名古屋市計画局 1992, p. 518.
^ 耕第388号『港区地内町名改称』　知事諮問案綴（名古屋市会事務局議事課,1946）
^ 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 10.

参考文献

「角川日本地名大辞典」編纂委員会編『角川日本地名大辞典』 23 愛知県、角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。 NCID BN00094881。OCLC 674681322。全国書誌番号:89022577。
名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、名古屋、1992年3月31日。 NCID BN08352481。全国書誌番号:93012879。
名古屋市計画局土地調整部住居表示課編『町名新旧対照便覧　住居表示編』名古屋、03。全国書誌番号:97027300。

外部リンク

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[10] 対象となった地番は452の内、453の内、454の内、454の1の内、455の内、457の内、458、458の内、460、460の4の内のみ。

[11] 対象となった地番は、11の内のみ。

[面積-2] “愛知県名古屋市港区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年4月8日閲覧。

[population-3] “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。

[postal-4] “郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。

[areacode-5] “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。

[町名一覧-7] 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “港区の町名一覧”. 名古屋市. 2020年11月15日閲覧。

[14] 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。

[15] 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。

[16] 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。

[17] 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。

[18] 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。

[school_shochu-19] “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。

[school_koko-20] “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。

[21] “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年4月14日閲覧。

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992836-1] 名古屋市計画局 1992, p. 836.

[areacode-6] “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。

[FOOTNOTE「角川日本地名大辞典」編纂委員会19891531-8] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k ^l ^m ⁿ ^o ^p ^q ^r ^s 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1531.

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992518-9] 名古屋市計画局 1992, p. 518.

[12] 耕第388号『港区地内町名改称』　知事諮問案綴（名古屋市会事務局議事課,1946）

[FOOTNOTE名古屋市計画局土地調整部住居表示課199610-13] 名古屋市計画局土地調整部住居表示課 1996, p. 10.

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[WEB 13]

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