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小学館

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
株式会社小学館から転送)
株式会社小学館
SHOGAKUKAN Inc.
小学館本社
(4代目小学館ビル、2016年12月撮影
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
101-8001
東京都千代田区一ツ橋二丁目3番1号
北緯35度41分39.3秒 東経139度45分29.4秒 / 北緯35.694250度 東経139.758167度 / 35.694250; 139.758167座標: 北緯35度41分39.3秒 東経139度45分29.4秒 / 北緯35.694250度 東経139.758167度 / 35.694250; 139.758167
設立 1945年6月23日[1]
(創業は1922年8月8日)
業種 情報・通信業
法人番号 6010001018919 ウィキデータを編集
事業内容 雑誌・書籍・コミックの出版および関連するデジタル、映像、キャラクター事業など
代表者 相賀信宏代表取締役社長
資本金 1億4700万円
売上高 1087億7800万円(2024年2月期)[2]
経常利益 48億6700万円(2024年2月期)[2]
純利益 21億4200万円(2024年2月期)[2]
従業員数 698名
男性430名・女性268名)
2023年9月1日現在[3]
決算期 2月末日
主要子会社 小学館集英社プロダクション
小学館パブリッシング・サービス
照林社
小学館ミュージック&デジタル エンタテイメント
小学館クリエイティブ
ネットアドバンス
集英社(50%)
VIZ Media LLC
関係する人物 相賀武夫創業者・初代社長
相賀徹夫(第2代社長)
相賀昌宏(第3代社長)
外部リンク www.shogakukan.co.jp ウィキデータを編集
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株式会社小学館(しょうがくかん)は、東京都千代田区一ツ橋にある日本の総合出版社。系列会社グループの通称「一ツ橋グループ」の中核的存在である[4]

社名は創設時に小学生向けの教育図書出版を主たる業務としていたことに由来する。特に学年別学習雑誌は長らく小学館の顔的存在として刊行され続けてきたが、「出版不況」や児童の減少と嗜好の多様化のあおりを受け、2000年代から2010年代にかけて相次いで休刊され、2017年以降、月1回発売されているのは『小学一年生』のみとなっている。1926年に娯楽誌出版部門を集英社として独立させたが、太平洋戦争後は娯楽図書出版に再進出し、総合出版社へ発展した。

沿革

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  • 1922年大正11年)
    • 8月8日 - 共同出版社東京支店長の相賀武夫が、共同出版社社長・吉田岩次郎および岡山市吉田書店主・吉田徳太郎の支援を受け、東京市神田区錦町に小学館を創設。社長(相賀武夫)、社員(吉田徳太郎、鈴木省三、筒井敏雄)、編集協力者(林麟四、斎藤栄治、栗林平佐、前島義教)の8名で学習雑誌創刊の準備を進める。
    • 10月 - 『小学五年生』『小学六年生』10月号を創刊。
  • 1925年(大正14年)9月 - 集英社名で「尋常小学一年女生」10月号を創刊。事務所を神田区表神保町(現在の祥宏ビル)に移転
  • 1926年(大正15年)8月 - 娯楽誌出版部門を分離し、集英社設立
  • 1926年(昭和元年) - 社員章「ひよこのマーク」を制定。
  • 1927年(昭和2年) - 学習雑誌・児童書用の商標「勉強マーク」を制定。
  • 1933年(昭和8年) - 東京商科大学跡の旧・校舎を改修し、本社を神田区一ツ橋通町3番地(現・千代田区一ツ橋2丁目3番1号)の現在地移転
  • 1938年(昭和13年) - 創設者の急死により息子の相賀徹夫、第2代社長に就任する。
  • 1945年(昭和20年)
    • 6月 - 企業整備令より小学館が、農業教育会、日本絵雑誌社、大都書房、三光社、工元社、大地社、玄文社、吉田書店の8社を吸収合併
    • 6月 - 株式会社小学館設立。
  • 1952年(昭和20年)12月 - 小学館傘下の富士広告社と塚村敏夫の新広告社を統合し昭和通信社(現・昭通)設立
  • 1956年(昭和31年)9月 - 昭和写真製版所(現・昭和ブライト)設立
  • 1959年(昭和34年)
    • 6月 - 一ツ橋グループの物流会社として昭和図書株式会社設立。
    • 10月 - 小学館建物株式会社(現・小学館不動産株式会社)設立。
  • 1963年(昭和38年) - 創立40周年記念事業として社歌「0のマーチ」を制定。
  • 1964年(昭和38年)8月 - 小学館サービス株式会社(現・小学館パブリッシング・サービス)設立。
  • 1965年(昭和40年)2月 - 小学館不動産株式会社(小学館建物と合併)設立。
  • 1966年(昭和41年) - 三友社(現・小学館クリエイティブ)設立。
  • 1967年(昭和42年)
    • 1月 - 3代目本社屋である小学館ビルが完成[5]
    • 6月 - 小学館プロダクション設立。
  • 1975年(昭和50年) - 一ツ橋メディア・レップ(現・株式会社小学館メディアプロモーション)設立。
  • 1986年(昭和61年) - VIZ Communications, Inc.を設立[6]
  • 1992年平成4年) - 相賀昌宏、第3代社長に就任。
  • 2000年(平成12年) - 富士通シーエーシーとの共同出資でネットアドバンスを設立。
  • 2002年(平成14年) - 創業80周年。
  • 2005年(平成17年) - VIZ LLC.とShoPro Entertainment, Inc.を統合し、集英社、小学館プロダクションとの共同出資会社VIZ Media LLCを設立[7]
  • 2007年(平成19年) - 演劇出版社の株式を取得し、関連会社化。映画館「神保町シアター」オープン
  • 2008年(平成20年)12月1日 - 小学館プロダクションに集英社が資本参加し、商号を小学館集英社プロダクション変更
  • 2009年(平成21年) - KAZEグループとVIZ Mediaの子会社VIZ Media Europeを統合し、VIZ Media Europeを小学館、集英社、小学館プロダクションの共同出資会社に改組。
  • 2010年(平成22年) - 小学館集英社プロダクションと共同出資で台灣小學館股份有限公司を設立。
  • 2012年(平成24年) - 創業90周年。
  • 2013年(平成25年) - 小学館アジア設立。
  • 2016年(平成28年) - 4代目本社屋である小学館ビルが完成[8]
  • 2017年(平成29年)
  • 2018年(平成30年)1月 - 株式会社VOYAGE GROUPとの共同出資で株式会社C-POTを設立[11]
  • 2021年令和3年)- 図鑑NEO監修「ZUKAN MUSEUM GINZA」開館[12]
  • 2022年(令和4年)- 相賀信宏が第4代社長に就任。相賀昌宏は取締役会長に就任[13]。創業100周年[14]
  • 2023年(令和5年)

小学館ビル

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3代目本社屋(2012年11月撮影)

3代目本社屋は「小学館ビル」と呼ばれ、1967年1月に完成。地上9階、地下3階建ての鉄筋コンクリート構造で、設計は日建設計、建設は竹中工務店が担当[17] した。当初は屋上に駐車場を有し地上からエレベータで運ばれる構造でもあった。1965年に『オバケのQ太郎』(藤子不二雄)のアニメ化される際には放送するTBSをはじめグッズの売り上げを疑問視されたため、小学館では業者を介さずに行ったが、アニメのヒットにより巨額の商品化収入はマージンを取られること無く小学館へ入った。[要出典]「小学館ビル」はこの利益を元に建設したことから「オバQビル」とも呼ばれた[18][19]東日本大震災を機に耐震強度の見直しで建て替えが決定。2013年9月から取り壊しが行われたが、直前の8月9日に取り壊しを惜しんで漫画家25人が白山通りに面した1階応接ロビーの壁面や窓ガラスに落書きを行った[8]。その後、落書きの一般公開が決定し、8月22日に漫画家84人が地下1階の通路も加える形で更なる落書きをした上で、8月24日・25日に落書きされた場所が一般に開放され、約8000人が来場した[20]。来場できなかった人にも配慮し、公式サイトでも公開されている[21]

4代目本社屋も「小学館ビル」の名称で、2014年3月1日着工、2016年9月30日竣工。地上10階、地下2階建て、鉄骨鉄筋コンクリート造(地上)、鉄筋コンクリート造(地下)。地上1階と地下1階の中間階に免震装置を設置した中間免震構造を採用している[22]2016年11月7日にオープンした。

小学館ビル完成までの間、200メートルほど南に位置する住友商事竹橋ビル(パレスサイドビルディング向かい)を仮本社としていた(住所上は同じ一ツ橋)。

社歌

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1963年(昭和38年)に創立40周年記念事業として社内で歌詞を公募したが、入選作が無かったため谷川俊太郎に作詞、いずみたくに作曲を依頼してボニージャックスが歌唱するソノシートが作られた。B面にはサトウハチロー作詞、團伊玖磨作曲、いずみたく編曲の「小学館 学習雑誌の歌」が収録されている。
2010年(平成22年)元日の新聞一面広告では「0から、未来へ。」のキャッチコピーで「0のマーチ」の歌詞と楽譜が紹介された。

決算

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小学館[注 1]
決算期(期間) 売上高 営業利益 経常利益 税引前当期利益 当期純利益
第86期(2023年3月1日 - 2024年2月29日) 1087億7800万円 48億6700万円 21億4200万円
第85期(2022年3月1日 - 2023年2月28日) 1084億7100万円 73億0100万円 61億6200万円
第84期(2021年3月1日 - 2022年2月28日) 1057億2100万円 89億4500万円 59億9500万円
第83期(2020年3月1日 - 2021年2月28日) 943億1600万円 72億4600万円 56億7300万円
第82期(2019年3月1日 - 2020年2月29日) 977億4700万円 55億7700万円 39億2600万円
第81期(2018年3月1日 - 2019年2月28日) 970億5200万円 43億9800万円 35億1800万円
第80期(2017年3月1日 - 2018年2月28日) 945億6200万円 3億1300万円 ▲5億7200万円
第79期(2016年3月1日 - 2017年2月28日) 973億0900万円 ▲9億3400万円 ▲8億1300万円
第78期(2015年3月1日 - 2016年2月29日) 956億0200万円 ▲8億9400万円 ▲30億5200万円
第77期(2014年3月1日 - 2015年2月28日) 1024億9100万円 6億3700万円 1億8700万円
第76期(2013年3月1日 - 2014年2月28日) 1025億5000万円 7億3600万円 4億6300万円
第75期(2012年3月1日 - 2013年2月28日) 1064億6600万円 16億4900万円 12億8200万円
第74期(2011年3月1日 - 2012年2月29日) 1079億9100万円 17億4400万円 ▲1億4400万円
第73期(2010年3月1日 - 2011年2月28日) 1111億1300万円 ▲6億7900万円 ▲25億6200万円
第72期(2009年3月1日 - 2010年2月28日) 1177億2100万円 ▲37億9100万円 ▲18億0200万円 ▲44億9300万円
第71期(2008年3月1日 - 2009年2月28日) 1275億4100万円 ▲75億7700万円 ▲63億7000万円 ▲63億7000万円
第70期(2007年3月1日 - 2008年2月29日) 1413億4400万円 ▲11億9900万円 9億6300万円 15億2900万円 2億9300万円
第69期(2006年3月1日 - 2007年2月28日) 1469億5100万円 46億6900万円 21億2300万円
第68期(2005年3月1日 - 2006年2月28日) 1481億5700万円 41億2700万円 42億3900万円 19億8500万円
第67期(2004年3月1日 - 2005年2月28日) 1545億4400万円 54億8500万円 54億2200万円 23億0300万円
第66期(2003年3月1日 - 2004年2月29日) 1502億5600万円 39億5800万円 17億8700万円
第65期(2002年3月1日 - 2003年2月28日) 1519億円 16億1400万円 ▲4億4000万円
第64期(2001年3月1日 - 2002年2月28日) 1582億円 ▲9億0800万円

ギャラリー

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雑誌

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男性コミック誌

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女性コミック誌

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  • Sho-Comi(毎月5日・20日発売)
    • Sho-ComiX(奇数月15日発売)
  • ベツコミ(毎月13日発売)
    • デラックスベツコミ(偶数月24日発売)
  • Cheese!(毎月24日発売)
    • プレミアCheese!(偶数月5日発売)
  • プチコミック(毎月8日発売)
    • 姉系プチコミック(偶数月5日発売)
  • 月刊フラワーズ(毎月28日発売)

児童・学習誌

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教育誌

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  • 新幼児と保育(奇数月2日発売、2021年12月28日発売の2/3月号から年4回刊に刊行形態を変更[24]
    • 0・1・2歳児の保育
  • 教育技術
    • 教育技術小一小二(2022年1月15日発売の2/3月号から紙の雑誌からWebサイトへ刊行形態を変更[24]
    • 教育技術小三小四(同上)
    • 教育技術小五小六(同上)
    • 総合教育技術(2022年1月15日発売の2/3月号から年4回刊に刊行形態を変更[24]

文芸誌

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情報誌

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ファッション・美容誌

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演劇誌

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かつて発行していた雑誌

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コミック誌

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学習誌

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教育誌

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  • Latta

文芸誌

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情報誌

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分冊百科

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漫画単行本

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WEBメディア

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ウェブコミック・コミックアプリ

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電子書籍ストア

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  • 小学館eコミックストア(旧・コミック小学館ブックス)

書籍

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文庫

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かつて発行していた文庫

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新書

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児童書

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  • コロタン文庫
  • ビッグ・コロタン
  • 小学館のテレビ絵本
  • テレビ超ひゃっか
  • 小学館のカラーワイド
  • てれびくんデラックス
  • まるごとシールブック
  • 小学館ジュニア文庫
  • ちゃおノベルズ
  • ぷっちぐみベスト!!
  • 小学館版学習まんが少年少女日本の歴史
  • 小学館版学習まんが人物館
  • 小学館版学習まんが世界の歴史
  • 入門百科+
  • 小学生のミカタ

かつて発行していた児童書

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  • 入門百科シリーズ
  • おひさまのほん

ベストセラー

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辞典・事典

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図鑑

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  • 小学館の図鑑Z
  • 小学館の図鑑NEO
  • ポケットガイドシリーズ
  • フィールド・ガイドシリーズ

電子知育玩具用ソフト

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ゲーム

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漫画表現の特色

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小学館が版元である漫画台詞には、全ての男性向け雑誌に掲載された娯楽漫画[注 2]も含めて句読点(「。」「、」)が用いられている。これは、『小学一年生』をはじめとする学年別学習誌は当初、教育漫画だけだったが、後から始めた少年少女向け娯楽漫画にまで句読点を用いられていた名残である。ただし、殆どの少女女性向け雑誌に掲載された娯楽漫画[注 3]は句読点を用いられていない。ただし 、児童向け少年漫画雑誌である『月刊コロコロコミック』の増刊に該たる『コロコロアニキ』を除いた青年・女性向け雑誌にはルビは用いられていない。なお、小学館以外のすべての出版社では、一部の出版社における教育漫画のみで句読点を使用しており、娯楽漫画は句読点を用いられていない。

また、小学館のみが漫画で使用される標準フォントが他社のものと異なる。これは、2008年以降に他社が使用している標準フォントから変更したものである。

関連会社・団体

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日本国内

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日本国外

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加盟団体

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日本書籍出版協会日本雑誌協会、日本出版インフラセンター、辞典協会、出版文化国際交流会、全国出版協会、日本出版クラブ、読書推進運動協議会、国際児童図書評議会コミック出版社の会日本電子出版協会デジタル出版者連盟、日本オーディオブック協議会、日本映像ソフト協会日本アドバタイザーズ協会、日本雑誌広告協会、日本ABC協会、日本インタラクティブ広告協会など

テレビ番組

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脚注

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注釈

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  1. ^ 決算公告非公開。
  2. ^ 少年青年向け雑誌に掲載されたものが該当する。
  3. ^ 単行本ブランドが「ビッグコミックスフォアレディ」の『ビッグコミックフォアレディ』は含むが、極初期の『少女コミック』(学年誌に掲載された少女漫画が再録されていることもあるため)や、学習雑誌部門から発行された『ぴょんぴょん』・『ぷっちぐみ』は除く。

出典

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  1. ^ トップインタビュー / 株式会社 小学館 相賀信宏 社長」『紙季報』第3号(2013年春号)、一般社団法人 日本ペーパークラフト協会、2013年、1頁。 
  2. ^ a b c “小学館、増収減益決算に”. 新文化 (新文化通信社). (2024年5月23日). https://www.shinbunka.co.jp/archives/7875 
  3. ^ 小学館採用サイト 会社概要”. 小学館. 2024年5月27日閲覧。
  4. ^ 小林浩「人文書出版と業界再編: 出版社と書店は生き残れるか」『人文学報』第514巻第15号、東京都立大学、2018年、63-85頁、NAID 120006422578 
  5. ^ “小学館ビル:人気マンガ家の豪華な“落書き”出現”. MANTANWEB (MANTAN). (2013年8月13日). https://mantan-web.jp/article/20130813dog00m200018000c.html 2013年8月13日閲覧。 
  6. ^ サービス産業の国際展開調査 (PDF, 2010年3月24日、独立行政法人日本貿易振興機構)
  7. ^ 小学館系米国マンガ流通2社合併へ”. 2022年11月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年7月25日閲覧。
  8. ^ a b “小学館ビル:漫画家25人が落書き…建て替え、別れ惜しみ”. 毎日jp (毎日新聞社). (2013年8月13日). オリジナルの2013年9月12日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20130912061228/http://mainichi.jp/graph/2013/08/13/20130813k0000e040180000c/001.html 2013年9月12日閲覧。 
  9. ^ 子会社の異動(株式の譲渡)に関するお知らせ』(プレスリリース)イーブックイニシアティブジャパン、2017年3月23日http://contents.xj-storage.jp/xcontents/36580/a0b52322/56b2/4c66/ba61/87ca7dc44ad1/140120170323425678.pdf 
  10. ^ 小学館とDeNA デジタルメディア事業の共同出資会社を設立』(プレスリリース)株式会社小学館・株式会社ディー・エヌ・エー、2017年8月3日https://www.shogakukan.co.jp/storage/files/article/2021/20170803.pdf 
  11. ^ 小学館とVOYAGE GROUP、出版コンテンツのデータベース化を支援する共同出資会社を設立』(プレスリリース)株式会社VOYAGE GROUP、2018年2月13日https://voyagegroup.com/news/press/01_20180213_01/ 
  12. ^ 沿革・歴史”. 小学館. 2022年3月26日閲覧。
  13. ^ “小学館、新社長に相賀信宏氏”. 新文化 (新文化通信社). (2022年5月26日). https://www.shinbunka.co.jp/news2022/05/220526-03.htm 
  14. ^ 0から考えよう。|小学館100周年特設サイト”. 0から考えよう。|小学館100周年特設サイト. 2022年10月1日閲覧。
  15. ^ 小学館、映像制作会社「Candee」を子会社化”. ORICON NEWS (2023年8月21日). 2023年9月17日閲覧。
  16. ^ 小学館がTokyo Otaku Modeを完全子会社化、取締役会長に相賀信宏”. animationbusiness.info. 2023年11月21日閲覧。
  17. ^ 『竹中工務店七十年史』1969年 452p
  18. ^ らくがきイベント!”. Lu3-BLOG・ルルル文庫ブログ. 小学館 (2013年8月9日). 2014年8月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月3日閲覧。
  19. ^ 解体の小学館ビルに描かれた豪華な落書き=内部を24、25日に一般公開”. 時事ドットコム (2013年8月19日). 2022年10月3日閲覧。
  20. ^ “小学館ビルの「ラクガキ」が一般公開、約8000人が来場”. ナタリー (ナターシャ). (2013年8月25日). https://natalie.mu/comic/news/97968 2013年8月25日閲覧。 
  21. ^ ありがとう! 小学館ビル ラクガキ大会”. 小学館 (2013年). 2014年3月30日閲覧。
  22. ^ 「小学館ビル」『ELEVATOR JOURNAL No.12』2016年10月号一般社団法人日本エレベーター協会、6 - 7頁
  23. ^ 小学館100周年、次の100年を見据えた『0周年』で未来へ種まき”. 広報会議. 宣伝会議 (2023年1月). 2023年12月13日閲覧。
  24. ^ a b c 『教育技術小一小二』『教育技術小三小四』『教育技術小五小六』 『総合教育技術』『新 幼児と保育』刊行形態変更のお知らせ、小学館、2021年10月21日
  25. ^ ワンダーライフスペシャル
  26. ^ “ピース又吉の新書「夜を乗り越える」来月発売、自身と文学の関係綴る”. お笑いナタリー. (2016年5月17日). https://natalie.mu/owarai/news/187416 2015年5月17日閲覧。 
  27. ^ アジアから世界へ 台湾に教育事業の新会社設立”. 小学館集英社プロダクション. 小学館 (2010年5月19日). 2010年5月19日閲覧。
  28. ^ 小学館 (2013年9月27日). “「小学館アジア」設立” (PDF). 小学館. 2013年9月27日閲覧。
  29. ^ 「ニッポン少年マンガ 過去の50年 未来の50年」 - テレビ東京 2009年3月23日

関連項目

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外部リンク

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