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商業学校 (近代期)

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出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
明治40年代の甲府商業学校[1]

商業学校 (近代期)（しょうぎょうがっこうきんだいき）、旧制商業学校とも呼ばれるは、戦前の日本に存在した商業学校を一覧する。

おもな学校

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官立・公立商業学校の前身校

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私立商業学校（実業学校以外）

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  • 三菱商業学校(1878年、のちに明治義塾と改名、慶應義塾大学の旧分校）
  • 岡山商法講習所（1880年）[3]
  • 共立統計学校(1883年)
  • 明治学舎（1872年）
  • 協栄学舎（1872年）
  • 丸善帳合稽古所（1873年）
  • 簿記夜学校（1878年）
  • 商法簿記夜学校
  • 簿記夜学舎
  • 商法夜学校
  • 米商会所付属学校
  • 簿記学舎
  • 遊海学校
  • 青藍館
  • 有則学舎
  • 勧高書院
  • 記簿法学舎
  • 鳩功学社
  • 進善舎
  • 潔進社
  • 英学所
  • 高陽学舎
  • 開広舎
  • 塵劫記舎
  • 開雲舎
  • 精栄館
  • 精々学舎

実業学校等

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北海道地方

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東北地方

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青森県
岩手県
秋田県
宮城県
  • 石巻町立商業補習学校、石巻町立石巻商業学校、石巻商業学校、石巻工業学校、石巻商業学校を経て、宮城県石巻商業高等学校
  • 古川商業専修学校、私立青年学校古川商業専修学校、公立青年学校宮城県志田郡古川町商業専修学校、宮城県古川商業学校、宮城県古川工業学校を経て、宮城県古川工業高等学校
  • 仙台女子商業学校、仙台女子商業高等学校を経て、仙台市立仙台商業高等学校(仙台商業高等学校と統合)
  • 仙台市商業学校、市立仙台商業学校、仙台商業学校、仙台商業高等学校を経て、仙台市立仙台商業高等学校
山形県
福島県
  • 福島町立福島商業補習学校、福島市立商業学校、福島県立福島商業学校、福島県立福島商工高等学校、(福島市立福島女子商業高等学校と統合を経て、福島県立福島商業高等学校
  • 須賀川町立商業補習学校、福島県須賀川町立商業学校、福島県須賀川商業学校、（須賀川高等女学校　と統合）、福島県立須賀川高等学校、（普通科女子を福島県立須賀川女子高等学校として分離、福島県立須賀川桐陽高等学校を経て、福島県立須賀川高等学校　
  • 郡山実業補習学校、福島県郡山商工学校、福島県郡山商業学校、福島県郡山工業学校、福島県郡山商工学校、（工業科を福島県郡山工業学校として分離を経て、福島県立郡山商業学、福島県立郡山商業高等学校
  • 喜多方町立喜多方商業補習学校、喜多方町立喜多方商業学校、福島県喜多方工業学校、福島県立喜多方商工学校を経て、福島県立喜多方商工高等学校、工業科を福島県立喜多方工業高等学校　として分離、福島県立喜多方商業高等学校
  • 大沼実業補習学校、大沼農業補習学校、大沼実業公民学校、福島県大沼郡高田町大沼実業学校、福島県立大沼農学校を経て、福島県立大沼高等学校
  • 平商業補習学校、福島県平商業学校、福島県立平商業学校を経て、福島県立平商業高等学校
  • 福島県相馬商業学校、福島県相馬工業学校、福島県立相馬商業学校、原町高等女学校　と統合を経て、福島県立原町高等学校

関東地方

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茨城県
栃木県
群馬県
埼玉県
千葉県
東京都
神奈川県

中部・北陸地方

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新潟県
  • 北越興商会付属新潟商業学校、新潟区立商業学校、新潟市立商業学校、新潟県立商業学校、新潟県立新潟商業学校、新潟県立新潟商業商船学校、新潟県立新潟商業学校、新潟県立新潟第二工業学校、新潟県立新潟商業学校を経て、新潟県立新潟商業高等学校
  • 長岡市立商業学校、新潟県立商業学校、新潟県立長岡商業高等学校
長野県
富山県
石川県
福井県
山梨県
静岡県
岐阜県
愛知県

近畿地方

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三重県
和歌山県
奈良県
滋賀県
  • 滋賀県商業学校（1886年）、大津市から八幡町に移転し、のち滋賀県立商業学校、滋賀県立八幡商業学校、滋賀県立八幡高等学校（滋賀県立八幡高等女学校と合併し、のち滋賀県立中央高等学校、滋賀県立八幡高等学校を経て、滋賀県立八幡商業高等学校
  • 大津市立大津実業補習学校（1905年）、のち大津市立大津商業学校、滋賀県立大津商業学校、滋賀県立志賀高等学校（滋賀県立膳所中学校・滋賀県立大津高等女学校・滋賀県大津市高等女学校・大津市立大津市女子商業学校（1927年創立）と合併し、滋賀県立膳所高等学校・滋賀県立大津高等学校とともに開校）、滋賀県立大津高等学校、滋賀県立大津西高等学校、滋賀県立大津高等学校を経て、滋賀県立大津商業高等学校
  • 滋賀県立彦根商業学校（1911年）、1944年廃校
  • 長浜町立長浜商業学校（1924年）、滋賀県立長浜商業学校、滋賀県立長浜南高等学校、滋賀県立長浜高等学校、滋賀県立長浜中高等学校、滋賀県立長浜西高等学校、滋賀県立長浜商工高等学校を経て、現・滋賀県立長浜北星高等学校
  • 滋賀県立彦根女子商業学校（1944年）、滋賀県立彦根高等学校
京都府
大阪府
兵庫県
  • 神戸商業講習所、兵庫県立神戸商業学校（1878年）、兵庫県立第一神戸商業学校、兵庫県立第一神戸商業高等学校から兵庫県立星陵高等学校に一時合併した後、兵庫県立神戸商業高等学校に分離
  • 兵庫県立神戸商業学校兵庫分校
  • 姫路市立姫路商業学校（乙種）、姫路市立姫路商業学校（甲種）、兵庫県立姫路商業学校、兵庫県立姫路商業高等学校、兵庫県立姫路東高等学校に統合の後、兵庫県立姫路商業高等学校に分離
  • 豊岡町立豊岡商業補習学校、兵庫県立豊岡工業学校・兵庫県立豊岡女子商業学校、兵庫県立豊岡実業高等学校を経て、現・兵庫県立豊岡総合高等学校
  • 北神商業学校、北神工業学校、北神商業学校、神戸市立第一北神商業学校、神戸市立北神高等学校、神戸市立鈴蘭台高等学校を経て、神戸市立兵庫商業高等学校
  • 揖保郡龍野町立商業補習学校、兵庫県立龍野商業学校、兵庫県立龍野工業学校、兵庫県立龍野工業高等学校を経て、兵庫県立龍野実業高等学校
  • 洲本町立商業学校、洲本市立商業学校、兵庫県立洲本商業学校、兵庫県立洲本商業高等学校を経て、兵庫県立洲本実業高等学校
  • 飾磨町立兵庫県飾磨商業実務学校、兵庫県飾磨商業学校、兵庫県立飾磨商業学校を経て、兵庫県立飾磨工業高等学校
  • 兵庫県武庫郡町立西宮商業補習学校、西宮市立商業実習学校、西宮市立西宮商業実修学校、西宮市立商業学校（乙種）、西宮市立商業学校（甲種）→ 西宮市立商業学校・西宮市立工業学校、西宮市立商業学校、西宮市立商業高等学校、西宮市山手高等学校を経て、兵庫県立西宮高等学校
  • 育英商業学校、育英高等学校
  • 報徳実業学校、報徳商業学校、報徳中学校、報徳学園高等学校

中国地方

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鳥取県
島根県
岡山県
  • 岡山県商業学校（1880年）、岡山県立商業学校、岡山県商業学校、岡山県岡山商業等学校、岡山県岡山第一商業学校・岡山県岡山第二商業学校、岡山県立岡山商業高等学校・岡山県立岡山産業高等学校から岡山県立岡山東高等学校を経て、岡山県立岡山東商業高等学校
  • 岡山県岡山第二商業学校（岡山県岡山商業等学校より分離）、岡山県立岡山産業高等学校を経て、岡山東高に統合
  • 岡山市立商業学校、岡山県立岡山南高等学校
  • 岡山県高梁女子商業学校（高梁実高等学校に統合）
  • 岡山県生石女子商業学校（生石高等学校に統合）
  • 私立倉敷商業補習学校、倉敷町立倉敷商業学校、岡山県倉敷商業学校、岡山県立倉敷商業高等学校、岡山県立至誠高等学校、岡山県立倉敷商業高等学校
  • 玉島町立玉島商業学校、岡山県玉島商業学校、岡山県立玉島高等学校、岡山県立玉島高等学校、岡山県立玉島商業高等学校
  • 笠岡町立商業学校、岡山県笠岡商業学校（一時岡山県笠岡工業学校）、岡山県立笠岡第一高等学校、のち笠岡第二高等学校と統合し岡山県立笠岡高等学校、その後岡山県立笠岡商工高等学校を経て　岡山県立笠岡商業高等学校
  • 津山町立津山商業学校、岡山県津山商業学校、岡山県津山拓殖学校、岡山県津山商業学校、岡山県立津山商業高等学校
  • 吉備商業学校、吉備高等学校、岡山商科大学附属高等学校
広島県
  • 広島商学校、広島県広島商学校・広島県立広島商学校、広島県広島商業高等学校を経て、広島県広島観音高等学校および広島県広島基町高等学校商業科に収容され、広島県広島商業高等学校を経て、広島県立広島商業高等学校）
  • 広島市立商学校、広島市造船工学校、広島県広島観音高および広島県広島基町高の商業科に収容され、その後広島県広島市商業高、広島市立広島商業高等学校
  • 広島市商業専修学校、もと広島市商業補習学校、のち広島市立商業専修青年学校、広島市第二商学校、広島市立二商学校を経て、広島市商業高等学校に統合し定時制となる。その後広島県広島基町高定時制を経て広島県広島市商業高から広島県広島大手町商業高、広島市立大手町商業高等学校
  • 私立尾道商法講習所、広島県商業学校、広島県立尾道商業学校、広島県尾道商業高等学校、広島県立尾道商業高等学校
山口県

四国地方

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徳島県
香川県
愛媛県
高知県

九州地方

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福岡県
佐賀県
長崎県
  • 長崎区立長崎商業学校（1885年）- 県立長崎商業学校（1886年）- 市立長崎商業学校（1901年）- 長崎市立商業学校（1925年）- 長崎市立長崎商業高等学校（1948年）
  • 長崎県立佐世保商業学校（1923年）- 長崎県立佐世保工業学校（1944年転換）- 長崎県立佐世保商業学校（1946年、再）- 長崎県立佐世保商業高等学校（1948年）- 長崎県立佐世保商工業高等学校（1949年）- 長崎県立佐世保商業高等学校（1951年、再）
  • 長崎県立諫早商業学校（1941年）- 長崎県立諫早工業高等学校（1944年転換）- 長崎県立諫早航空工業学校（1945年転換）- 長崎県立諫早商業学校（1946年、再）- 長崎県立諫早商業高等学校（1948年） - 長崎県立諫早高等学校商業科（1948年）- 長崎県立諫早商業高等学校（1956年、再）
  • 長崎県立島原商業学校（1941年）- 長崎県立島原工業高等学校（1944年転換）- 長崎県立島原商業学校（1946年、再）- 長崎県立島原商業高等学校（1948年）- 長崎県立島原高等学校商業科（1948年）- 長崎県立島原商業高等学校（1956年、再）
熊本県
  • 熊本簡易商業学校（のち熊本商業学校、熊本市立商業学校、熊本県立商業学校を経て県立第二商業学校と合併。熊本県立工商学校、熊本県立商業学校、熊本県立商業高等学校、現・熊本県立熊本商業高等学校）
大分県
宮崎県
鹿児島県
  • 精華商業学校（もと私立精華学校、のち国分商業学校・国分農業学校から、国分実業高等学校を経て、国分市立国分中央高等学校、現・霧島市立国分中央高等学校）
  • 鹿児島簡易商業学校（のち鹿児島市立商業学校、鹿児島商業学校・鹿児島市立工業学校・鹿児島商業学校、鹿児島市高等学校第三部を経て、現・鹿児島市立鹿児島商業高等学校）
沖縄県

脚注

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  1. ^ 飯田文弥『写真集明治大正昭和甲府』国書刊行会〈ふるさとの想い出 10〉、1978年。doi:10.11501/9569945。 NCID BN07293977。NDLJP:9569945。https://iss.ndl.go.jp/books/R100000039-I002599078-00。 
  2. ^ 友岡賛「明治時代における会計教育と会計学の黎明 : 日本会計通史・序説(3)」『三田商学研究』第61巻第3号、慶應義塾大学出版会、2018年8月、15-30頁、ISSN 0544-571X、NAID 120006715874。 
  3. ^ a b c d e 浅田毅衛「明治期における商業教育史の回顧-明治大学商学部創立の歴史的背景-」『明治大学史紀要』第5巻、歴史編纂委員会専門委員会、1985年3月、40-104頁、ISSN 0285-2047、NAID 120001441402。 

関連項目

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ウィキソースに商業学校通則の原文があります。
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