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ロンドン証券取引所

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
ロンドン証券取引所
London Stock Exchange Group
セント・ポール大聖堂から眺めたパターノスター広場。ロンドン証券取引所は写真の向かって右側の建物に入っている。
セント・ポール大聖堂から眺めたパターノスター広場。ロンドン証券取引所は写真の向かって右側の建物に入っている。
種類 株式会社
略称 LSE
本社所在地 イギリスの旗 イギリス
シティ・オブ・ロンドン
設立 1801年 12月30日
業種 証券取引所
主要株主 ロンドン証券取引グループ
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ロンドン証券取引所（ロンドンしょうけんとりひきじょ、英: London Exchange,LSE）は、イギリス・ロンドンにあるヨーロッパ最大の証券取引所である。ロンドン証券取引所グループplc, （LSEG） としても知られる、金融市場データとインフラストラクチャの世界的なプロバイダーである。1801年に設立された。世界の主要取引所の1つであり、世界経済において中心的な役割を果たしている。所在地はロンドン市内のセント・ポール大聖堂に近いパターノスター広場にある。2007年からロンドン証券取引所グループ (LSEG) によって運営されている。

上場企業は全体で2023年4月現在1918社を数え[1]、イギリス企業のみならず、国外の企業も多く含まれる。WFEの統計によると、2023年8月現在の時価総額は3.18兆ドル[2]、2010年通年の売買代金は第6位であった。

株価指数

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代表的な株価指標は時価総額が最も大きい100社を対象としたFTSE 100で、これは1983年末の株価を基準値1000とした時価総額加重平均型株価指数である。

取引時間

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通常の立会時間は土曜・日曜・取引所の定める休みを除く、平日の西ヨーロッパ時間8:00～16:30。日本標準時では、冬時間は17:00～翌日1:30、夏時間は16:00～翌日0:30にあたる。

沿革

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創成期

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ロンドンにおける株式取引のおこりはウィリアム3世の治世の時代、ロシア北部の白海経由で中国を目指したモスクワ会社、インド・東洋の航海をした東インド会社、この2つの組織の資金を安定的に手当てする必要があったことによる。これは個人が捻出するに困難なほどの費用も、商人らに株式を発行することで会社立ち上げの資金を獲得し、株主らには最終的な利潤の分配権を与えるものであった。手法はすぐさま広まり、1695年には140の株式会社 (joint stock company) があったとされる。これら会社の株式の取引は、シティのエクスチェンジアレイ界隈にある2つのコーヒー・ハウス、ギャラウェイとジョナサンが中心となり、ブローカーをつとめるジョン・キャステインが発表する株価・商品価格は The Course of the Exchange and other things と呼ばれた。株式市場の成長に従い、法制度の整備もすすめられ、1697年にはブローカーおよびジョッバーの総員・悪弊規制法が議会を通過。内部者取引や市場の不正操作が制限、さらにブローカー業は免許制となって合法行為の誓約が求められるようになった。

南海泡沫事件

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その後もエクスチェンジアレイはさかえていったが、1720年におきた南海泡沫事件によって潮流は後退する。南海会社の株価急騰に端を発した過剰なほどの熱狂が市場を席巻し、じきに株価の急速な巻き戻しが起きた一連の出来事は市場の混乱をまねき、その回復に長い時間をついやすこととなった。

→詳細は「南海泡沫事件」を参照

バブル条例

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南海泡沫事件によって、1720年バブル条例が制定され、株式会社設立は議会の許可制となり強い制約が加わった。これは、1825年まで存続したため、産業革命は従来の定説とは違い、株式会社制度による影響は大きくはなかったとの見方がある。一方、国債(ほとんどは戦費の調達)の発行・流通市場が加速した。

スレッドニードル通り

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1748年にジョナサンが火事で焼け落ち、加えてアレイ界隈のあふれかえる人の多さに不満がつのっていたこともあって、ブローカーらはスレッドニードル通りにニュー・ジョナサンを再建、まもなく名称を証券取引所と定めた。1801年には会員規則の新設、証券取引会員場への再度改名をもって今日あるロンドン証券取引所の基礎ができあがる。しかし、これもまた手狭であったため同年にカペルコートへ移転するなど紆余曲折を経ながらも、市場そのものが朽ちることはなく1820年代の鉄道・運河・鉱山・保険に関わる産業の成長が支えとなって再び立ち直っていった。

1865年から1914年の間、イギリスの資本輸出におき大英帝国向けは4割で16.1億ポンドに達した。その半分はカナダ・オーストラリア向けであった。資本輸出は帝国主義の手段ではなく、むしろ収益性に帝国主義を従属せしめるものであった。[3]

1923年には紋章が授与された。モットーは「我が言葉は我が証文なり」（ラテン語: dictum meum pactum、英語: my word is my bond）[4]。このモットーが表しているとおり、「ロンドン株式取引所の最大の長所は、非のうちどころのない誠実さ」[5]といわれた。

1972年、エリザベス2世出席のもと立会場をそなえた証券取引所タワーをスレッドニードル通りに開き、新たな舞台を設けた。1986年10月27日のビッグバン到来においては大規模な変革がもたらされ、有価証券取引の手数料自由化によってブローカーやディーラー同様に各業者ごとで決定できる仕組み、ディーリングルームへのコンピュータシステム導入など、業務にかかわる多くの規制撤廃・緩和がなされた。

IRAによる爆弾事件

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1990年7月20日、IRA暫定派の仕掛けた爆弾が、見学室後方の男性トイレで爆発する事件がおこる。現場はすでに避難が済んだ後であり、負傷者はゼロであった[6]。ただし電子取引を眼前にできる観光名所とはいえ事件の影響は大きく、同スペースを再開したものの1992年に閉鎖された。

新ロンドン証券取引所ビルの内部。中央のオブジェクトは、グレイワールドの手がけた『ザ・ソース』。

パターノスタースクエア

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2004年7月、スレッドーニードル通りからセント・ポール大聖堂のすぐそばであるパターノスタースクエアへ移転。エリザベス2世が再び出席、エディンバラ公フィリップ同伴のもと、2004年7月27日に新ロンドン証券取引所がオープンした。

ロンドン証券取引所グループ設立と近年の経営統合論議

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2005年にロンドン証券取引所はNASDAQから合併提案を受けたが、2007年初頭、最終的に拒否した[7] 。2007年、ロンドン証券取引所はイタリア証券取引所を買収、これを契機に「ロンドン証券取引所グループ」が設立され、ロンドン証券取引所は同グループによる運営とされ[8]、またグループ自身がロンドン証券取引所上場企業となった。2009年9月、スリランカのMillennium Information Technologies, Ltd.を買収、2011年2月、トロント証券取引所を運営するTMX Groupとの合併を発表するが、同年6月に頓挫した[9]。2014年6月、アメリカ合衆国・ワシントン州に拠点を置くFrank Russell Companyの買収を発表した[10]。2016年3月、ドイツ取引所が139億ドルで買収を提案して経営統合で合意するも[11][12]、欧州連合が承認せず、2017年3月に交渉終了した[13]。そこでロンドン証券取引所は、国際金融市場における手形交換制度である国際証券集中保管機関の買収または新設を目標とするようになった[14]。ロンドン証券取引所は2013年にロンドン手形交換所（LCH）を傘下におさめているが、同手形交換所は2017年8月にカストディアン分担モデルをアビバ・JPモルガン・BNPパリバ・HSBCといった参入側に提示した[15]。2019年9月にはイギリスの欧州連合離脱が進む中で香港証券取引所から390億ドルで買収が提案されるも翌10月に断念した[11][16]。2021年1月に金融情報企業のリフィニティブの買収を完了し傘下とした[17]。同年4月、イタリア証券取引所およびその関連企業をユーロネクストに売却した[18]。2022年、上場企業の時価総額がユーロネクスト・パリに抜かれ、欧州2位の取引所に陥落した[19]。

ロンドン証券取引所グループ主要構成
分野 拠点 株式保有率（％）
直営
ロンドン証券取引所 株式市場 イギリスの旗 イギリス 100
間接運営
Exactpro 品質保証 ロシアの旗 ロシア 100
FTSEインターナショナル 株価指数算出 イギリスの旗 イギリス 100
LCH.Clearnet Group 清算機関 イギリスの旗 イギリス 57.80
MillenniumIT 情報技術 スリランカの旗 スリランカ 100
Turquoise Global Holdings 多角的取引システム開発 イギリスの旗 イギリス 51.36
Frank Russell Company アセットマネジメントおよび株価指数算出 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 100
リフィニティブ 金融情報 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国イギリスの旗 イギリス 100
  • FTSEインターナショナルとFrank Russell Companyは、ブランドネーム「FTSE Russell」を使用している。

上場

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大企業が上場する「メイン市場」と新興企業が上場する「AIM市場」の２つがある。その取引システムについてはSETS（ロンドン株式自動取引システム）と呼ばれるオーダードリブン制に基づくもので、また決済については、英国の通貨であるポンド以外（米ドル、ユーロ、日本円他）も可能である。

日本企業の上場
No. 社名 ティッカーシンボル
外部リンク 		上場年月日
1 トヨタ TYT 1999年9月29日
3 三菱電機 MEL
4 MARUWA MAW
8 コナミ KNM 1999年9月[20]
過去の上場企業
No. 社名【ティッカーシンボル】 上場期間
1 東レ 1964年～2013年
2 ANAホールディングス 1991年〜2017年
3 オートバックスセブン　【AUB】 1995年～2007年
4 麒麟麦酒（現・キリンホールディングス） ～2006年
5 鹿島建設
6 NEC
7 みずほホールディングス
8 第一勧業銀行
9 富士銀行
10 日本興業銀行
11 三菱UFJフィナンシャル・グループ
12 三井住友銀行
13 りそなホールディングス
14 武富士　【TAK】 2000年～2010年
15 富士通　【FUJ】 1981年～2014年
16 ソニー　【SON】 1970年～2014年
17 TDK[21] ～2013年7月24日
18 本田技研工業[22] ～2013年1月31日
19 日本電信電話[23] ～2014年02月06日
20 NTTドコモ[24] ～2014年1月31日
21 三菱商事[25] 1989年～2015年9月18日
22 東芝[26] 〜2014年

脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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出典

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  1. ^ “Market Statistics - Focus (April 2023) The World Federation of Exchanges”. focus.world-exchanges.org. World Federation of Exchanges. 8 May 2023閲覧。
  2. ^ “London Stock Exchange (LSE)”. TradingHours.com. 3 December 2021時点のオリジナルよりアーカイブ。3 December 2021閲覧。
  3. ^ 富田俊基 『国債の歴史 金利に凝縮された過去と未来』 東洋経済新報社 2006年 p.243.
  4. ^ “Our history” (英語). London Stock Exchange. 2009年6月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年9月30日閲覧。
  5. ^ ノーマン・マクレー 著、太田剛 訳『ロンドン金融市場』至誠堂、1958年3月25日。 
  6. ^ “ON THIS DAY: 20 July 1990: IRA bombs Stock Exchange” (英語). BBCニュース. 2008年9月30日閲覧。
  7. ^ “LSE woos Tokyo after US bid fails” (英語). 英国放送協会 (2007年2月11日). 2016年10月15日閲覧。
  8. ^ “London Stock Exchange buys Borsa” (英語). 英国放送協会 (2007年6月23日). 2016年10月15日閲覧。
  9. ^ “Toronto-London stock exchange merger terminated” (英語). the star.com (2011年6月29日). 2016年10月15日閲覧。
  10. ^ “London Stock Exchange to Buy U.S. Asset Manager Frank Russell for $2.7 Billion” (英語). ウォール・ストリート・ジャーナル (2014年6月26日). 2016年10月15日閲覧。
  11. ^ a b “焦点：香港取引所、ロンドン買収失敗で中国本土へ回帰”. ロイター (2019年10月14日). 2019年10月14日閲覧。
  12. ^ “ドイツ取引所とロンドン証取が合併で合意　時価総額300億ドル”. ロイター (2016年3月16日). 2016年11月23日閲覧。
  13. ^ “ＥＵ：ドイツ取引所のロンドン証取買収阻止－事実上の独占で競争阻害”. ブルームバーグ (2017年3月29日). 2017年4月30日閲覧。
  14. ^ “LSE bullish on outlook despite failed merger, Brexit uncertainty” (英語). ロイター (2017年6月12日). 2017年9月4日閲覧。
  15. ^ “LCH launches custodial segregation model” (英語). ロイター (2017年8月14日). 2017年9月4日閲覧。
  16. ^ “UPDATE 1-香港証取、ロンドン証取に予想外の買収案　390億ドル提示”. ロイター (2019年9月12日). 2019年9月12日閲覧。
  17. ^ “LSEGがリフィニテブを買収”. ロンドン証券取引所グループ (2021年1月29日). 2021年2月2日閲覧。
  18. ^ “LSEG and Euronext complete Borsa Italiana transaction” (英語). The Trade (2021年4月29日). 2021年5月2日閲覧。
  19. ^ “ロンドン、欧州最大の株式市場の座から陥落－パリが時価総額で首位に”. Bloomberg.com. 2022年11月15日閲覧。
  20. ^ “会社沿革 | コナミグループ株式会社”. www.konami.com. 2022年11月15日閲覧。
  21. ^ “プレスリリース [ ロンドン証券取引所の上場廃止申請に関するお知らせ | プレスリリース | ニュースセンター | TDK株式会社]”. www.jp.tdk.com. 2019年7月30日閲覧。
  22. ^ “ロンドン証券取引所上場廃止申請に関するお知らせ” (PDF). HONDA. 2019年7月31日閲覧。
  23. ^ “NTT HOME > NTT持株会社ニュースリリース > ロンドン証券取引所における当社株式の上場廃止申請に関するお知らせ”. www.ntt.co.jp. 2019年7月30日閲覧。
  24. ^ “報道発表資料 : ロンドン証券取引所における当社株式の上場廃止申請に関するお知らせ | お知らせ | NTTドコモ”. www.nttdocomo.co.jp. 2019年7月30日閲覧。
  25. ^ “三菱商事 - プレスルーム - 2015年 - ロンドン証券取引所における当社株式の上場廃止申請に関するお知らせ”. 三菱商事. 2019年7月30日閲覧。
  26. ^ “IRニュース（2004.11.30） | 投資家情報(IR) | 東芝”. www.global.toshiba. 2022年11月15日閲覧。

外部リンク

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座標: 北緯51度30分55秒 西経0度6分0秒 / 北緯51.51528度 西経0.10000度 / 51.51528; -0.10000

日本（現行）
日本取引所グループ
その他の証券取引所
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日本（廃止・戦後）
日本（廃止・戦中）
日本（廃止・戦前）
南北アメリカ
ICE(NYSE)グループ
その他
ヨーロッパ
アジア・オセアニア
中東・アフリカ
報道機関
関連法令・組織
関連項目
一覧
12013年7月16日付けの取引より、東証と大証の現物取引の市場統合により、東証によって運営
22010年10月12日に（旧）JASDAQ・JASDAQ NEO・大証ヘラクレスの3市場が（新）JASDAQに統合
3現物取引の東証への市場統合前までは大証によって運営
42014年3月24日に、東証と大証のデリバティブ取引を統合し、それに特化した「大阪取引所」に転換したため「証券取引所」ではなくなった
52022年4月4日、東証の市場第一部・第二部・マザーズ・JASDAQが廃止され、プライム・スタンダード・グロースの3市場に再編された
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  1. アストラゼネカ（AZN）
  2. シェル（SHEL）
  3. HSBCホールディングス（HSBA）
  4. ユニリーバ（ULVR）
  5. レレックス・グループ（REL）
  6. BP（BP）
  7. ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS）
  8. ロンドン証券取引所グループ（LSE）
  9. ディアジオ（DGE）
  10. グラクソ・スミスクライン（GSK）
  11. リオ・ティント（RIO）
  12. ロールス・ロイス・ホールディングス（RR）
  13. ナショナル・グリッド（NG）
  14. コンパス・グループ（CPG）
  15. グレンコア（GLEN）
  16. バークレイズ（BARC）
  17. BAEシステムズ（BA）
  18. レキットベンキーザー・グループ（RKT）
  19. ロイズ・バンキング・グループ（LLOY）
  20. スリーアイ・グループ（III）
  21. エクスペリアン（EXPN）
  22. アングロ・アメリカン（AAL）
  23. ヘイリオン（HLN）
  24. ナットウエスト・グループ（NWG）
  25. テスコ（TSCO）
  26. アシュテッド・グループ（AHT）
  27. インペリアル・ブランズ（IMB）
  28. スタンダードチャータード銀行（STAN）
  29. スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE）
  30. プルーデンシャル（PRU）
  31. インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG）
  32. ボーダフォン・グループ（VOD）
  33. リーガル&ジェネラル・グループ （LGEN）
  34. セージ・グループ（SGE）
  35. アビバ（AV）
  36. スコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト（SMT）（英語版）
  37. ネクスト（NXT）
  38. インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG）
  39. バンズル（BNZL）
  40. インフォーマ（INF）
  41. ハルマ（HLMA）（英語版）
  42. レントキル・イニシャル（RTO）
  43. セグロ（SGRO）
  44. BTグループ（BTA）
  45. WPP（WPP）
  46. ピアソン（PSO）
  47. スミス・アンド・ネフュー（SN）
  48. マークス&スペンサー（MKS）
  49. アドミラル・グループ（ADM）（英語版）
  50. インターテック・グループ（ITRK）
  51. DSスミス（SMDS）（英語版）
  52. ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU）
  53. オート・トレーダー・グループ（AUTO）（英語版）
  54. メルローズ・インダストリーズ（MRO）
  55. セバーン・トレント（SVT）
  56. アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF）
  57. セントリカ（CNA）
  58. スミスグループ（SMIN）
  59. バラット・デベロップメンツ（BDEV）（英語版）
  60. ディプロマ（DPLM）（英語版）
  61. ウィアー・グループ（WEIR）（英語版）
  62. アントファガスタ（ANTO）（英語版）
  63. パーシング・スクエア・ホールディングス（PSH）（英語版）
  64. コカコーラHBC（CCH）（英語版）
  65. フォーリン・アンド・コロニアル・インベストメント・トラスト（FCIT）（英語版）
  66. インターメディエート・キャピタル・グループ（ICG）（英語版）
  67. ウィットブレッド（WTB）
  68. ライトムーブ（RMV）（英語版）
  69. ビーズリー（BEZ）（英語版）
  70. スパイラックス・グループ（SPX）
  71. J.セインズベリー（SBRY）
  72. モンディ（MNDI）
  73. アライアンス・ウィタン（ALW）（英語版）
  74. DCC（DCC）（英語版）
  75. セント・ジェームズ・プレイス（STJ）（英語版）
  76. IMI（IMI）
  77. キングフィッシャー（KGF）
  78. クローダ・インターナショナル（CRDA）
  79. ハウデン・ジョイナリー・グループ（HWDN）（英語版）
  80. エンテイン（ENT）（英語版）
  81. テイラー・ウィンペイ（TW）（英語版）
  82. ゲームズワークショップ（GAW）
  83. ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND）
  84. M&G（MNG）（英語版）
  85. ハーグリーブス・ランズタウン（HL）（英語版）
  86. パーシモン（PSN）
  87. バークリー・グループ・ホールディングス（BKG）（英語版）
  88. フェニックス・グループ・ホールディングス（PHNX）（英語版）
  89. イージージェット（EZJ）
  90. コンバテック・グループ（CTEC）（英語版）
  91. ロンドンメトリック・プロパティ（LMP）（英語版）
  92. ブリティッシュ・ランド（BLND）（英語版）
  93. ヒスコックス（HSX）（英語版）
  94. ユナイト・グループ（UTG）（英語版）
  95. ヒクマ・ファーマシューティカルズ（DPH）（英語版）
  96. エンデバーマイニング（EDV）（英語版）
  97. シュローダー（SDR）
  98. JDスポーツ・ファッション（JD）（英語版）
  99. フレスニーヨ（FRES）（英語版）
  100. エアテル・アフリカ（AAF）（英語版）
  • 銘柄入替日時点でのウェイト順
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Media
小売
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Travel & Leisure
テクノロジー
Technology
素材
Materials
化学
Chemicals
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Basic Resources
エネルギー
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