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トマトアンドアソシエイツ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
トマト&オニオンから転送)
株式会社トマトアンドアソシエイツ
TOMATO AND ASSOCIATES CO.,LTD
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
651-1431
兵庫県西宮市山口町阪神流通センター一丁目2番地
3F[広報 1]
設立 1978年(昭和53年)10月16日
業種 小売業
法人番号 5140001073836 ウィキデータを編集
事業内容 飲食店業
代表者 代表取締役社長 小林大二[広報 1]
資本金 8000万円[1]
売上高 71億0,883万円(2023年12月期)[1]
営業利益 ▲3,504万円(2023年12月期)[1]
経常利益 ▲5,417万円(2023年12月期)[1]
純利益 ▲1,554万円(2023年12月期)[1]
純資産 ▲18億6,541万円(2023年12月期)[1]
総資産 28億5,344万円(2023年12月期)[1]
従業員数 1,562人(2023年(令和5年)3月末時点)[広報 1]
決算期 12月
主要株主 すかいらーくホールディングス 100%[広報 2]
関係する人物 櫻木博(創業者)
外部リンク https://www.tomato-a.co.jp/
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株式会社トマトアンドアソシエイツ英語: TOMATO AND ASSOCIATES CO.,LTD)は、兵庫県西宮市山口町に本社を置く、すかいらーくグループ傘下のファミリーレストランチェーンを経営する外食産業企業である。

歴史・概要

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20代後半で既に喫茶店やパブなど9店を経営していた創業者の櫻木博[2]、生きがいを感じられて成長性のある業態としてファミリーレストランを選び、京都府舞鶴市の住宅街の古い民家を借りて改装し[2]1973年昭和48年)[2]8月10日に「トマト&オニオン」の1号店を開店したのが始まりである[3][4]

創業時には、家庭のダイニングをそのまま店舗化したような店づくりを目指して「ファミリー・ダイニング・ハウス」を名乗り、家庭の台所の様なくつろぎのあるゆったりとしたレイアウトを採用[5]。 そのため、厨房も客席のあるフロアの一角に設けて調理スタッフも客と顔を合わせる店舗形態とした[3]。 主力商品としたハンバーグステーキは、焼き上がりでも丸みを帯びた形を保つと同時に肉汁が中に残る様なものを提供できる仕組みを構築し、成型して冷凍したことで周囲が角ばって肉汁が中に残っていなかった大手ファミリーレストランのハンバーグステーキとの差別化を目指した[5]

当初は直営店のみで展開していたが[6]、飲食店の経営引き継ぎに際してノウハウを持つ企業を探していた今治デパートから提携を申し込まれ[6]1986年(昭和61年)5月に[7]トマト&オニオン」のフランチャイズ1号店として今治別宮店を開店した [8]

1996年(平成8年)1月25日に営業本部を大阪府吹田市豊津町から大阪府豊中市江坂町の大同生命ビルに移転して大阪本社とし[9]、フランチャイズチェーン本部の体制強化を図った[7]

同年6月には大阪府吹田市に「ラーメンテラス トムトン」1号店を開店し[10]、同月下旬には栄育農産を技術指導して大韓民国龍仁市に「トマト&オニオン」の韓国1号店を開店した[11]

1998年(平成11年) 12月に兵庫県伊丹市に焼肉レストラン「焼肉じゅうじゅうカルビ」の1号店を開店し、焼き肉店業態へ参入した[12]

2000年(平成12年) 3月9日奈良県天理市に「トマト&オニオン」のチェーン100号店を開店した[13]

ファミリーレストランの「トマト&オニオン」と焼肉レストラン「焼肉じゅうじゅうカルビ」の2業態を全国各地に展開している[広報 1]

2006年3月にすかいらーく(現:すかいらーくホールディングス)のグループの傘下に入った[広報 1]同グループ入りした直後の同年4月18日付で登記上の本店も、創業地の京都府舞鶴市から当時実質的な本社機能があった吹田市に移転した。フランチャイズ募集は継続して行われており、そのノウハウはすかいらーくグループ内で始まったのれん分け制度発足の礎となっているとみられる。[要出典]

2014年8月に本社を大阪府吹田市から兵庫県西宮市(阪神流通センター内)へ移転[1]

すかいらーくグループ入り後は事業の再構築による見直しがなされ、「焼肉じゅうじゅう十兵衛」の「焼肉じゅうじゅうカルビ」への統合、「串焼七兵衛」の撤退、その他トマト&オニオン業績不振店の閉店などにより店舗数が大幅に減少した。 その一方で、焼肉業態「じゅうじゅうカルビ」は堅調な推移を見せ、2012年末には同じすかいらーくグループのジョナサンが関東圏で展開していた焼肉業態「旨っカルビ」の一部を「じゅうじゅうカルビ」へ転換、従来はトマト&オニオン我孫子店しかなかった関東圏市場を開拓するようになった。[要出典]

2024年(令和6年)2月末時点で秋田県から南は沖縄県まで全国80店舗(トマト&オニオン41店舗・焼肉じゅうじゅうカルビ39店舗・2024年3月現在)を展開している[広報 1]

沿革

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展開中の業態

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主なグループ会社

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脚注

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出典

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  1. ^ a b c d e f g h 情報開示書面”. 株式会社トマトアンドアソシエイツ. 2024年9月20日閲覧。
  2. ^ a b c d e “三歩先行く、CS・ES成功事例集 "感動"があるから会社が伸びる!”. 近代中小企業 1995年2月号 (中小企業経営研究会) (1995年2月1日).pp21
  3. ^ a b c “三歩先行く、CS・ES成功事例集 "感動"があるから会社が伸びる!”. 近代中小企業 1995年2月号 (中小企業経営研究会) (1995年2月1日).pp23
  4. ^ a b c “新春随想『今年の視点』 JFA正会員社経営トップ特別寄稿”. Franchise age 2000年1月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (2000年1月).pp10
  5. ^ a b “三歩先行く、CS・ES成功事例集 "感動"があるから会社が伸びる!”. 近代中小企業 1995年2月号 (中小企業経営研究会) (1995年2月1日).pp22
  6. ^ a b 大坪育夫 “今治デパート”. 月刊レジャー産業資料 1999年9月号 (綜合ユニコム) (1999年9月).pp79-81
  7. ^ a b “ファミリーレストランFC特集 (1)統計からみた動向 (2)FC各社の加盟条件”. Franchise age 1999年3月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1999年3月).pp9
  8. ^ 金子義博 “FC加盟で繁盛を掴んだ店々 今治デパートヨココヨリ(今治市トマト&オニオン)地方小都市でファミリーレストランを多店舗化”. 商業界 1992年9月号 (商業界) (1992年9月).pp164-167
  9. ^ a b “ホットラインニュース”. Franchise age 1996年2月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1996年2月).pp29
  10. ^ a b “外食産業年表(平成8年~12月)”. Franchise age 1997年1月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1997年1月).pp91
  11. ^ a b “外食産業年表(平成8年~12月)”. Franchise age 1997年1月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1997年1月).pp93-94
  12. ^ a b “外食産業年表(平成11年1~12月)”. Quarterly外食産業研究 第18巻 第4号 (外食産業総合調査研究センター) (1999年).pp84
  13. ^ a b “外食産業年表(平成12年1~12月)”. Quarterly外食産業研究 第19巻 第4号 (外食産業総合調査研究センター) (2000年).pp77
  14. ^ 『流通会社年鑑 2001年版』 日本経済新聞社、2000年12月11日。pp1737
  15. ^ “O157で食中毒、全店を一時閉店 じゅうじゅうカルビ”. 朝日新聞. (2019年2月26日). https://www.asahi.com/articles/ASM2V6H1FM2VULFA02P.html 2019年2月27日閲覧。 

広報など1次資料

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  1. ^ a b c d e f g h i j k l m 会社案内”. トマトアンドアソシエイツ. 2023年9月1日閲覧。
  2. ^ a b 第45期(2022年12月期)決算公告”. トマトアンドアソシエイツ. 2023年9月1日閲覧。
  3. ^ 「じゅうじゅうカルビ」全店一時閉店に関するお詫びとお知らせ』(プレスリリース)すかいらーくホールディングス・トマトアンドアソシエイツ、2019年2月25日https://www.tomato-a.co.jp/emergency/item/closing.pdf#search=%27%E3%81%98%E3%82%85%E3%81%86%E3%81%98%E3%82%85%E3%81%86%E3%82%AB%E3%83%AB%E3%83%93%272019年2月27日閲覧 
  4. ^ 「じゅうじゅうカルビ」における食中毒発生に関するお詫びと営業再開のお知らせ』(プレスリリース)トマトアンドアソシエイツ、2019年3月16日https://www.tomato-a.co.jp/emergency/item/resume0316.pdf2019年4月1日閲覧 

関連項目

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外部リンク

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