コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

スリーエフ

リンクを追加
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
株式会社スリーエフ[1]
Three F Co., LTD.[1]
旧スリーエフの店舗 現在は閉店 （東京都八王子市・横川町陣馬街道店）
旧スリーエフの店舗 現在は閉店
（東京都八王子市・横川町陣馬街道店）
種類 株式会社
市場情報
東証スタンダード 7544
2000年7月25日[1]上場
略称 スリーエフ
本社所在地 日本の旗 日本
〒231-8507[1]
神奈川県横浜市中区日本大通17番地[1]JPR横浜日本大通ビル
設立 1981年（昭和56年）2月10日[1]
業種 小売業
事業内容 コンビニエンス・ストアのフランチャイズチェーン[1]
代表者 山口浩志（代表取締役社長）[広報 1]
資本金 1億円
発行済株式総数 770万7095株
売上高 連結:138億5700万円
（2024年2月期）[広報 2]
営業利益 連結:9億1400万円
（2024年2月期）[広報 2]
純利益 連結:2億1700万円
（2022年2月期）[広報 2]
純資産 連結:41億6400万円
（2024年2月）[広報 2]
総資産 連結:49億8700万円
（2024年2月）[広報 2]
従業員数 114人
（2024年2月）[広報 2]
決算期 2月末日[2]
主要株主 株式会社JMK瑞穂 35.67%
菊池淳司 5.08%
株式会社ローソン 4.77%
（2019年2月）
主要子会社 株式会社エル・ティーエフ 51%[広報 3]
関係する人物 菊池瑞穂（創業者）
菊池淳司（取締役、富士シティオ株式会社代表取締役会長）
外部リンク www.three-f.co.jp
テンプレートを表示

株式会社スリーエフは、日本のコンビニエンスストア企業。神奈川県横浜市中区に本社を置く。 2016年（平成28年）9月7日に>ローソンとの合弁会社「エル・ティーエフ」を設立して、同月9日に同社の運営するローソンとスリーエフのダブルブランド1号店「ローソン・スリーエフ白井冨士店」を開店した[3]。

2018年（平成30年）1月末日にコンビニエンスストアチェーン「スリーエフ」ブランドの営業を終了し[広報 4]、2024年（令和6年）2月期の連結売上高約138億5700万円[広報 2]のうちローソンとの合弁企業エル・ティーエフ（当社出資比率51%）を通して経営しているコンビニエンスストアチェーン「ローソン・スリーエフ」の売上高が約125億1700万円を占めている[広報 3]。

歴史・概要

[編集]

1979年（昭和54年）8月に富士スーパー（現富士シティオ）がCVS事業部を開設し、同年11月に横浜市磯子区に1号店の栗木店を開店したのが始まりである[4]。

1981年（昭和56年）2月10日に株式会社スリーエフを設立し[1]、富士スーパーから分離して[4]、1982年（昭和57年）4月に横浜市にフランチャイズ1号店を開店した[5]。

1988年（昭和63年）9月に日本フランチャイズチェーン協会に加盟した[6]。

1989年（平成元年）6月に100店舗を達成し[6]、同年11月に本店を横浜市中区日本大通17番地に移転し[7]、同年に東京都での出店を開始した[8]。

1991年（平成3年）に千葉県での出店を開始し[8]、1992年（平成4年）7月に200店舗を達成して記念として広報誌「スリーエフニューズ」を創刊した[9]。

1993年（平成5年）1月に東京都大田区に書店を併設した大型コンビニエンスストア1号店として池上仲通り店を開店した[10]。

1994年（平成6年）に焼きたてパン「焼きたて できたて 特急便」の販売を開始した[11]、同年に加工食品と飲料の物流を週3回の別便配送に切り替えた[12]。

1995年（平成7年）4月にプライベートブランドのチルドケーキ「オンブラージュ」の販売を開始し[13]、同年8月9日に千葉県下全店舗で冷蔵で3ヵ月間保存可能な「チルド弁当」を本格販売し[14]、同月に400店舗を達成し[15]、同年9月にチルド食品の通過型共配センターの「埼玉センター」を埼玉県入間郡三芳町に開設して埼玉と東京の北西部向けの配送拠点とし[16]、同年10月に新POSシステムを含む[17]新経営情報システムの導入を開始し[18]、同年12月にチルド弁当を全店舗に導入した[19]、同年に埼玉県での出店を開始した[8]。

1996年（平成8年）3月に総合経営情報システム「T-TIMES」を全店で稼働し[20]、同年6月に「直巻きおにぎり」の販売を開始し[21]、同年7月に第3便を当日発注・当日納品に切り替え[22]、同年10月に焼きたてパン「ジャストタイム・ベーカリー」を全店舗に導入し[23]、同年12月27日にホームページを開設した[24]。

1997年（平成9年）5月に大宮市のドリンク共配埼玉センターと横浜市のデイリーセンター港北の2つの配送センターを開設し[25]、同年7月14日に株式を店頭公開し[26]、同年8月1日にオリエントコーポレーション・日本信販・アプラス・三井ファイナンスサービス・さくらファイナンスサービス・電算システム・東京テレメッセージの料金収納代行サービスを開始した[27]。

1998年（平成10年）2月19日に500店舗を達成し[28]、同年5月に惣菜の新ブランド「百選一種」を発売し[29]、同年6月に惣菜・軽食の配送時間の変更と調理麺の一日3回配送への切り替えを行い[30]、同年7月4日に飲料・酒類・紙製品の共同配送を通年で週6回配送に切り替え[31]、同年12月9日にパンプキンから都内7店舗の営業権を取得した[32]。

1999年（平成11年）3月30日に契約農家の減農薬・減化学肥料栽培野菜のみを使用した「天然志向サラダ」を全店で発売し[33]、同月に専用惣菜工場を開設して[34]、同年5月26日にサンフレッシュ海老名工場として専用米飯工場を開設し[35]、同年8月31日にレンジ商品「旬簡シェフ」の販売を開始し[36]、同年9月17日にファミリーマート・サンクス・サークルK・ミニストップ・東京三菱銀行・第一勧業銀行・日本アイ・ビー・エムなどとの共同出資でATM事業を行う「株式会社イーネット」を設立し[37]、同月に米飯・惣菜の原材料・包材の共同配送を開始し[38]、同年10月にイーネットのATMの店舗への設置を開始した[39]、同月に片手で食べられるファーストフードの「元祖片手でごはん」の販売を開始し[40]、同年12月7日に「100円野菜」の販売を開始した[41]。

2000年（平成12年）3月に焼き立てパン「ブレッドファクトリー」の販売を開始し[42]、同年7月25日に東京証券取引所第2部に上場し[1]、同月28日にISO14001認証を取得し[43][44]、同年10月4日に伊藤忠商事・トヨタ自動車・エフエム東京・電通東日本・日本交通公社などと資本金2億円で電子商取引事業会社として「スリーエフ・オンライン株式会社」を設立し[45]、同年10月31日に片手で食べられるファーストフードの「ガブリン」の販売を開始し[46]、同年11月14日に店内加工ファーストフード用のスピードブラウナーの導入を開始した[47]。

2001年（平成13年）3月14日にサニーマートと四国4県でのエリアフランチャイズ契約を締結して[48]、同年7月12日に同社の1号店として東洋町生見店を開店し[49]、同年3月25日に当社の米飯・惣菜などの取引先業者9社で商品開発・共同仕入・生産・管理・物流の強化を目指して「デリカネットワーク協同組合」を設立し[50]、同年7月30日に請求書不要の代金収納サービス「スマートピット」を全店に導入し[51]、同年9月14日に初の大学構内出店として東洋英和女学院大学店を開店し[52]、同年11月13日にファーストフード全品から合成着色料を廃止し[53]、同年12月にマルチメディア端末「e-TOWER」の全店導入を完了した[54]。

2002年（平成14年）7月2日に横浜市鶴見区に「爽健亭横浜工場」の全ラインが稼働を開始して併設の「デイリー鶴見センター」と合わせて東京都南部と神奈川県東部向けの米飯・日配品を一括配送を開始した[55]、同年11月22日に出光興産のセルフ給油所併設1号店として「プリテール・スリーエフ松戸店」を開店した[56]。

2003年（平成15年）4月に加盟店向けの教育研修制度「スリーエフアカデミー」を開設し[57]、同年10月27日に100円均一のプライベートブランド「お菓子の事典」の販売を開始した[58]。

2004年（平成16年）2月19日に店内調理のファストフードを充実した新業態「gooz（グーツ）」1号店として「いちょう並木通り店」を開店した[59]、同年11月30日に5店舗で電子マネー「Suica」の導入を開始した[60]。

2005年（平成17年）3月28日にミニストップと共同開発したアイスクリームの販売を開始した[61]、同年5月27日に均一ショップの複合業態「キュウズマート」の1号店として東京都世田谷区奥沢に九品仏駅前店を開店した[62]。

2006年（平成18年）8月にエリアFCのスリーエフ中四国でプリペイド型電子マネー「エディ」の決済・チャージサービスを導入した[63]。

2007年（平成19年）3月30日に済生会横浜市東部病院の3階に病院内店舗を開店した[64]。

2008年（平成20年）7月18日に圏央道狭山パーキングエリアに「グーツエクスプレス」を開店して[65]、高速道路のパーキングエリアへの出店を開始し[66]、同年9月末までに全店に新型マルチコピー機を導入し[67]、同年12月15日に全店にTポイントサービスを導入した[68]。

2009年（平成21年）2月26日にiDを首都圏の全店舗に導入し[69]、同年4月に飲料メーカー7社と共同で売上げの3%を特定非営利活動法人テーブル・フォー・トゥーインターナショナルに寄付する活動を開始し[70]、同年5月11日に横浜市庁舎店を開店して官公庁舎へ初出店し[71]、同年10月1日に日本カーシェアリングと提携して軽自動車各1台を常駐させて「カーシェアリング」サービスの利用料金収納代行サービスを開始した[72]。

2010年（平成22年）2月15日にプリペイド型電子マネー「エディ」の決済・チャージサービスを導入し[73]、同年9月1日にミニストップと業務提携して四国地区で米飯・調理パンなどの製造をサンデリカに統合した[74]。

2011年（平成23年）2月28日にウェルネットのオンライン決済サービスを導入し[75]、同年11月にミニストップと業務提携して定温商品で共同物流を開始した[76]。

2012年（平成24年）12月13日にスリーエフ中四国の「gooz」1号店を開店した[77]。

2013年（平成25年）5月22日にプライベートブランドを「エフスタイル（F STYLE）」ブランドに統一した[78]。

2014年（平成26年）5月27日にグーツ神奈川県庁前店を開店して「グーツ」の出店を再開し[79]、同年10月26日に「肉の万世」との共同出店1号店として肉の万世秋葉原本店1階に出店した[80]、同年11月27日にサニーマートとローソンとFC契約を締結して「ローソン高知」を設立した[81]。

2015年（平成27年）2月で当社とサニーマートグループのフランチャイズ契約が終了し[81]、同年11月に当社とローソンの間で資本業務提携交渉を開始した[82]。

2016年（平成28年）4月1日より全店舗でクレジットカード決済の取り扱いを開始した[83]。 同年9月7日に[3]当社が70%出資する連結子会社として[82]ローソンとの合弁会社「エル・ティーエフ」を設立し[3]、それに伴って当社の対象店舗に関する資産・権利・義務などを会社分割の形でローソンに承継させた[広報 5][広報 6]。 同月9日に同社の運営するローソンとスリーエフのダブルブランド1号店「ローソン・スリーエフ白井冨士店」を開店し、千葉県と埼玉県の90店舗のダブルブランドへの転換を開始して、当社は東京都と神奈川県に経営資源を集約することとなった[3]。 このダブルブランド転換後の店舗では当社が強みを持つチルド米飯やスイーツなど30品目以外は全面的にローソンの商品やサービスなどが導入された[84]。

そして、ローソン・スリーエフへ転換した千葉県と埼玉県の90店舗の売上が増加した上当社単独ブランド店の業績が伸び悩んだことから[84]、2017年（平成29年）4月12日に営業を継続する281店舗全てを「ローソン・スリーエフ」にブランド転換する事業統合契約を締結し[84]、同年6月1日に新設分割で「L・TF・PJ」を設立して「スリーエフ」及び「q's mart」ブランドのフランチャイズ契約などを継承すると共に[広報 4]、同日付でローソンに該当する営業継続全店舗の資産など全権利・義務を継承した[広報 4]。 それに伴って、業績改善が見込めない65店舗を閉鎖すると共に、独自の商品開発機能などを大幅に縮小することに対応する約180人の希望退職募集による人員削減などを行った[85][広報 7][広報 8]。 なお、このダブルブランド「ローソン・スリーエフ」への転換時には1店舗平均約3000万円の全面改装を行っている[広報 9]。

また、同年12月に「グーツ」については「国分グローサーズチェーン」と契約を締結してコミュニティ・ストアのシステムを活用した商品供給への切り替えを行った[広報 10]。

2018年（平成30年）1月末日に「スリーエフ」ブランドの店舗の営業を終了し[広報 4]、同年2月末日に「エル・ティーエフ」が「L・TF・PJ」を吸収合併した[広報 4]、同年5月24日にスリーエフ・オンラインの事業を停止した[広報 11]。

その後、2020年（令和2年）6月24日に厨房設備のある「グーツいちょう並木通り店」を母店として商品を供給するサテライト方式で「グーツJR横浜タワー店」を開店したが[86][87]、2024年（令和6年）2月期に「ローソン・スリーエフ」にブランド転換した[広報 12]。

また、その間の2021年（令和3年）10月に「国分グローサーズチェーン」のコンビニエンスストア事業からの撤退に伴い、「グーツ」の商品供給をポプラのシステムの利用へ変更した[広報 13]。

2024年（令和6年）2月期末時点で自社単独ブランドのコンビニエンスストアは「gooz（グーツ）」3店舗のみで[広報 14]、当社は「gooz（グーツ）」の直営店運営管理および連結子会社の「エル・ティーエフ」の運営・管理を行っている[広報 15]。 また、連結子会社の「エル・ティーエフ」は「ローソン・スリーエフ」を展開しており、チルド弁当や総菜などで独自商品を開発・販売している[広報 13]。

年表

[編集]
  • 1979年（昭和54年）
  • 1981年（昭和56年）2月10日 - 株式会社スリーエフを設立し[1]、富士スーパーから分離[4]。
  • 1982年（昭和57年）4月 - 横浜市にフランチャイズ1号店を開店[5]。
  • 1992年（平成4年）7月 - 200店舗を達成して記念として広報誌「スリーエフニューズ」を創刊[9]。
  • 1993年（平成5年）1月 - 東京都大田区に書店を併設した大型コンビニエンスストア1号店として池上仲通り店を開店[10]。
  • 1994年（平成6年） - 焼きたてパン「焼きたて できたて 特急便」の販売を開始[11]。加工食品と飲料の物流を週3回の別便配送に切り替え[12]。
  • 1995年（平成7年）
    • 4月 - プライベートブランドのチルドケーキ「オンブラージュ」の販売を開始[13]。
    • 8月9日 - 千葉県下全店舗で冷蔵で3ヵ月間保存可能な「チルド弁当」を本格販売を開始[14]。
    • 9月 - チルド食品の通過型共配センターの「埼玉センター」を埼玉と東京の北西部向けの配送拠点として埼玉県入間郡三芳町に開設[16]。
    • 12月 - チルド弁当を全店舗に導入[19]。
  • 1996年（平成8年）
    • 3月 - 総合経営情報システム「T-TIMES」を全店で稼働[20]。
    • 6月 - 「直巻きおにぎり」の販売を開始[21]。
    • 7月 - 第3便を当日発注・当日納品に切り替え[22]。
    • 10月 - 焼きたてパン「ジャストタイム・ベーカリー」を全店舗に導入[23]。
    • 12月27日 - ホームページを開設[24]。
  • 1997年（平成9年）
  • 1998年（平成10年）
    • 2月19日 - 500店舗を達成[28]。
    • 5月 - 惣菜の新ブランド「百選一種」を発売[29]。
    • 6月 - 惣菜・軽食の配送時間の変更と調理麺の一日3回配送へ切り替え[30]。
    • 7月4日 - 飲料・酒類・紙製品の共同配送を通年で週6回配送に切り替え[31]。
    • 12月9日 - パンプキンから都内7店舗の営業権を取得[32]。
  • 1999年（平成11年）
  • 2000年（平成12年）
  • 2001年（平成13年）
    • 3月14日 - サニーマートと四国4県でのエリアフランチャイズ契約を締結[48]。
    • 7月12日 - 同社の1号店として東洋町生見店を開店[49]。
    • 3月25日 - 当社の米飯・惣菜などの取引先業者9社で商品開発・共同仕入・生産・管理・物流の強化を目指して「デリカネットワーク協同組合」を設立[50]。
    • 7月30日 - 請求書不要の代金収納サービス「スマートピット」を全店に導入[51]。
    • 9月14日 - 初の大学構内出店として東洋英和女学院大学店を開店[52]。
    • 11月13日 - ファーストフード全品から合成着色料を廃止[53]。
    • 12月 - マルチメディア端末「e-TOWER」の全店導入を完了[54]。
  • 2002年（平成14年）
    • 7月2日 - 横浜市鶴見区に「爽健亭横浜工場」の全ラインが稼働を開始して併設の「デイリー鶴見センター」と合わせて東京都南部と神奈川県東部向けの米飯・日配品を一括配送を開始[55]。
    • 11月22日 - 出光興産のセルフ給油所併設1号店として「プリテール・スリーエフ松戸店」を開店[56]。
  • 2003年（平成15年）
    • 4月 - 加盟店向けの教育研修制度「スリーエフアカデミー」を開設[57]。
    • 10月27日 - 100円均一のプライベートブランド「お菓子の事典」の販売を開始[58]。
  • 2004年（平成16年）
    • 2月19日 - 店内調理のファストフードを充実した新業態「gooz（グーツ）」1号店として「いちょう並木通り店」を開店[59]。
    • 11月30日 - 5店舗で電子マネー「Suica」の導入を開始[60]。
  • 2005年（平成17年）3月28日にミニストップと共同開発したアイスクリームの販売を開始[61]。
    • 5月27日 - 均一ショップの複合業態「キュウズマート」の1号店として東京都世田谷区奥沢に九品仏駅前店を開店[62]。
  • 2006年（平成18年）8月 - エリアFCのスリーエフ中四国でプリペイド型電子マネー「エディ」の決済・チャージサービスを導入[63]。
  • 2007年（平成19年）3月30日 - 済生会横浜市東部病院の3階に病院内店舗を開店[64]。
  • 2008年（平成20年）
    • 7月18日 - 圏央道狭山パーキングエリアに「グーツエクスプレス」を開店し[65]、高速道路のパーキングエリアへの出店を開始[66]。
    • 9月末 - 全店に新型マルチコピー機を導入[67]。
    • 12月15日 - 全店にTポイントサービスを導入[68]。
  • 2009年（平成21年）
    • 2月26日 - iDを首都圏の全店舗に導入[69]。
    • 4月 - 飲料メーカー7社と共同で売上げの3%を特定非営利活動法人テーブル・フォー・トゥーインターナショナルに寄付する活動を開始[70]。
    • 5月11日 - 横浜市庁舎店を開店して官公庁舎へ初出店[71]。
    • 10月1日 - 日本カーシェアリングと提携して軽自動車各1台を常駐させて「カーシェアリング」サービスの利用料金収納代行サービスを開始[72]。
  • 2010年（平成22年）
    • 2月15日 - プリペイド型電子マネー「エディ」の決済・チャージサービスを導入[73]。
    • 9月1日 - ミニストップと業務提携して四国地区で米飯・調理パンなどの製造をサンデリカに統合[74]。
  • 2011年（平成23年）
    • 2月28日 - ウェルネットのオンライン決済サービスを導入[75]。
    • 11月 - ミニストップと業務提携して定温商品で共同物流を開始[76]。
  • 2012年（平成24年）12月13日 - スリーエフ中四国の「gooz」1号店を開店した[77]。
  • 2013年（平成25年）5月22日プライベートブランドを「エフスタイル（F STYLE）」ブランドに統一[78]。
  • 2014年（平成26年）
    • 5月27日 - グーツ神奈川県庁前店を開店して「グーツ」の出店を再開[79]。
    • 10月26日 - 「肉の万世」との共同出店1号店として肉の万世秋葉原本店1階に出店[80]。
    • 11月27日 - サニーマートとローソンとFC契約を締結して「ローソン高知」を設立[81]。
  • 2015年（平成27年）
    • 2月 - 当社とサニーマートグループのフランチャイズ契約が終了[81]。
    • 11月 - 当社とローソンの間で資本業務提携交渉を開始[82]。
  • 2016年（平成28年）
    • 9月7日[3] - 当社が70%出資する連結子会社として[82]ローソンとの合弁会社「エル・ティーエフ」を設立[3]。
    • 9月9日 - 同社の運営するローソンとスリーエフのダブルブランド1号店「ローソン・スリーエフ白井冨士店」を開店し、千葉県と埼玉県の90店舗のダブルブランドへの転換を開始[3]。
  • 2017年（平成29年）
    • 4月12日 - 営業を継続する281店舗全てを「ローソン・スリーエフ」にブランド転換する事業統合契約を締結し[84]、同年6月1日に新設分割で「L・TF・PJ」を設立して「スリーエフ」及び「q's mart」ブランドのフランチャイズ契約などを継承すると共に[広報 4]、ローソンに該当する営業継続全店舗の資産など全権利・義務を継承[広報 4]。
    • 12月に「グーツ」については「国分グローサーズチェーン」と契約を締結してコミュニティ・ストアのシステムを活用した商品供給への切り替えを行った[広報 10]。
  • 2018年（平成30年）
    • 1月末日 - 「スリーエフ」ブランドの店舗の営業を終了[広報 4]。
    • 2月末日 - 「エル・ティーエフ」が「L・TF・PJ」を吸収合併[広報 4]。
    • 5月24日 - スリーエフ・オンラインの事業を停止[広報 11]。
  • 2021年（令和3年）10月 - 「グーツ」の商品供給をポプラのシステムの利用へ変更[広報 13]。

店舗

[編集]
gooz EXPRESS 平塚PA店
gooz JR横浜タワー店
  • gooz（グーツ） - インストアFF[注釈 1]強化型として位置付けられたコンビニエンスストアで[59]、ベーカリー・弁当・おにぎりなどを店内調理している一方で、[88] 加工食品・雑貨を大幅に減らすなどして通常のコンビニエンスストアの4分の1ほどまで商品数を削減している[89]。2017年（平成29年）12月に「グーツ」については「国分グローサーズチェーン」と契約を締結してコミュニティ・ストアのシステムを活用した商品供給への切り替えを行った[広報 10]。当社のイノベーションセンターとして先駆的な店舗運営をする店舗としている[広報 16]。
  • ローソン・スリーエフ - ローソンとスリーエフのダブルブランド店で当社が強みを持つチルド米飯やスイーツなど30品目以外は全面的にローソンの商品やサービスなどが導入されている[84]。

過去に存在した店舗

[編集]

2000年（平成12年）7月25日に東京証券取引所第2部に上場した当時は一都三県でコンビニエンスストアのフランチャイズチェーンとして約600店舗を展開していた[1]。

  • スリーエフ - コンビニエンスストアで2000年（平成12年）の東証二部上場時点では加盟店の平均日販がセブンイレブンに次いで業界2位となっていた[90]。2000年（平成12年）2月期末時点で584店舗（神奈川県291・東京都151・千葉県108・埼玉県34）を展開していた[91]。
  • q's mart（キュウズマート） - 均一ショップの複合業態[62]。

かつてのエリアフランチャイジー

[編集]
株式会社サニーマート→株式会社スリーエフ中四国
2001年（平成13年）3月に、四国でホットスパーを展開していた株式会社サニーマートとエリアフランチャイズ契約を締結し、ホットスパーをスリーエフに転換する形で、四国での店舗展開を行った。その後、2005年（平成17年）に株式会社スリーエフ中四国として分社化した。
2014年10月までに高知県（66店舗）、愛媛県（14店舗）、徳島県（海部郡海陽町の1店舗のみ）で展開してきたが[92]、同年10月27日にはスリーエフはそれぞれの本部がある関東・四国との間で、競争激化の中で合理性・効率性を欠くことなどを理由として、四国地方エリアフランチャイズであるスリーエフ中四国との契約を2015年2月末をもって終了し、高知県を中心とした四国地方から撤退することを発表した[93]。その後、2015年1月30日[要出典]をもって四国内店舗の営業を終了している。
一方、スリーエフ中四国側はコンビニ事業を継続する方針を表明し[92]、2014年10月28日、親会社であるサニーマートがローソンとの合弁会社設立による基本合意を締結[94]、2015年2月6日にはスリーエフから転換された店舗のうち高知県内の10店舗を『（サニーマート運営の）ローソン』として鞍替えオープンし[95]、3月末までの間に順次ローソンとしてオープンしている[広報 17]。また、愛媛県と徳島県の店舗の扱いに関しては、ローソンが同年12月17日、2015年2月以降にサニーマートよりスリーエフの愛媛・徳島両県に所在する全店舗に関する権利義務の一部承継を行うと発表し、これら2県のスリーエフを順次ローソンへ転換の上、ローソン本体直轄として運営していく方針である[96]。

サービス

[編集]

本項ではローソン・スリーエフに転換される前のスリーエフ店舗について説明する。現行のローソン・スリーエフ店舗についてはローソンの各項目を参照。

現金以外の使用

[編集]
  • Suica - 2004年（平成16年）11月30日から5店舗で電子マネー「Suica」の導入を開始[60]。
  • 楽天Edy - 2010年（平成22年）2月15日に決済・チャージサービスを導入[73]。
  • iD - 2009年（平成21年）2月26日に首都圏の全店舗に導入した[69]。

ポイントサービス

[編集]

銀行ATM

[編集]

関連会社

[編集]

関連項目

[編集]

脚注

[編集]
[脚注の使い方]

注釈

[編集]
  1. ^ ファストフード

出典

[編集]
  1. ^ a b c d e f g h i j k l “新規上場企業紹介 スリーエフ”. 証券 2000年9月号 (東京証券取引所総務部) (2000年9月).pp108
  2. ^ “新規上場企業紹介 スリーエフ”. 証券 2000年9月号 (東京証券取引所総務部) (2000年9月).pp109
  3. ^ a b c d e f g 板倉千春(2016年9月14日). “「ローソン・スリーエフ」本格展開　千葉・埼玉スリーエフ90店を転換”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). pp2
  4. ^ a b c d e 『流通会社年鑑 1986年版』 日本経済新聞社、1985年11月11日。pp246
  5. ^ a b “コンビニエンスストア特集 (2) コンビニエンスストアチェーン各社の加盟条件”. Franchise age 1997年8月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1997年8月1日).pp10
  6. ^ a b “JFA20年小史(5)JFA20年のあゆみ(年表) 啓蒙活動の時代(初期)から社会貢献の時代(現代)へ”. Franchise age 1992年9月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1992年9月1日).pp18
  7. ^ “富士スーパー、90年1月本社移転。”. 日経流通新聞. 日本経済新聞社. (1989年9月28日) 
  8. ^ a b c “企業 スリーエフ”. 証券アナリストジャーナル 1997年9月号別冊付録 (日本証券アナリスト協会) (1997年9月20日).pp16
  9. ^ a b “スリーエフ、200店達成記念に広報誌「スリーエフニューズ」創刊。来期300店達成促進狙う”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1992年7月29日). pp3
  10. ^ a b “スリーエフ、大型複合型CVSに“書店プラス”導入、相乗効果上げる”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1994年5月16日). pp4
  11. ^ a b “スリーエフ、東京地区60店皮切りに「焼きたて できたて 特急便」販売開始”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1994年4月25日). pp4
  12. ^ a b “スリーエフ、加工食品と飲料別便に、最適物流を追求”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1994年5月30日). pp4
  13. ^ a b “スリーエフ、PBチルド本格ケーキ10品発売”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1995年4月17日). pp4
  14. ^ a b “スリーエフ、、チルド弁当を全店へ 15%増収見込む”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1995年8月11日). pp4
  15. ^ “過去5年間におけるJFAおよびFC業界のあゆみ”. Franchise age 1997年5月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1997年5月1日).pp10
  16. ^ a b “スリーエフ、9月にチルドセンター稼働 ドライ物流も見直しへ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1995年7月14日). pp4
  17. ^ “1995年フランチャイズビジネス界のでぎこと”. Franchise age 1996年2月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1996年2月1日).pp21
  18. ^ “1995年フランチャイズビジネス界のでぎこと”. Franchise age 1996年2月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1996年2月1日).pp26
  19. ^ a b “宅配食など激変？新・医療周辺サービス （下） 氷温保存弁当も動く”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1996年1月15日). pp6
  20. ^ a b “競争に勝ち抜く商品戦略 スリーエフ・永井英夫商品本部長”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1996年4月27日). pp8
  21. ^ a b “CVS売れ筋商品特集 '96ヒット商品期待の商品 おにぎり 季節商品で変化つける”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1996年11月18日). pp9
  22. ^ a b “スリーエフ、米飯・調理パンの配送を第3便当日発注・納品に切り替え”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1996年7月17日). pp4
  23. ^ a b “スリーエフ、フレッシュパンを一新 10月までに全店に導入”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1996年9月18日). pp5
  24. ^ a b “一店一店が販売力のある質の高い店づくりを目指したコンビニエンスストア 株式会社スリーエフ”. Franchise age 1997年2月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1997年2月1日).pp9
  25. ^ a b “スリーエフ、2センターが稼働 1000店体制へ物流整備”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1997年6月27日). pp5
  26. ^ a b “業界スケッチ”. Franchise age 1997年8月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1997年8月1日).pp28
  27. ^ a b “スリーエフ、料金収納代行サービスを25社に拡大”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1997年7月30日). pp4
  28. ^ a b “スリーエフ、19日「川崎南町店」開店で500店達成”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1998年2月23日). pp4
  29. ^ a b “1998年フランチャイズビジネス界のできごと”. Franchise age 1999年2月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1999年2月1日).pp20
  30. ^ a b “スリーエフ、惣菜・軽食の納品時間を変更”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1998年6月19日). pp4
  31. ^ a b “スリーエフ、4センターで酒・ドリンクを共配へ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1998年6月22日). pp4
  32. ^ a b “業界スケッチ”. Franchise age 1999年2月号 (日本フランチャイズチェーン協会) (1999年2月1日).pp26
  33. ^ a b “スリーエフ、天然志向サラダ発売”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1999年4月9日). pp3
  34. ^ a b “スリーエフ、米飯専用工場稼働”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1999年5月31日). pp3
  35. ^ a b “スリーエフの専用米飯工場が稼働”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1999年6月23日). pp3
  36. ^ a b “スリーエフ、新レンジ商品「旬簡シェフ」発売”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1999年8月27日). pp3
  37. ^ a b “CVS5社が金融サービス「イーネット」設立へ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1999年9月13日). pp3
  38. ^ a b “スリーエフがファストフードの食材・包材を共同配送化”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1999年11月1日). pp3
  39. ^ a b “CVS各社、イーネットATM導入を開始”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1999年10月18日). pp3
  40. ^ a b “スリーエフがワンハンドFF6品リニューアル”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年4月19日). pp3
  41. ^ a b “スリーエフがお値打ちの「100円野菜」販売開始”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1999年12月15日). pp3
  42. ^ 福田俊之 “解説 スケールではなく、質で勝負だ! スリーエフ徹底ルポ”. 2020 AIM 2000年7月号 (オフィス2020) (2000年7月).pp42
  43. ^ a b “スリーエフ、本部・店舗にISO14001認証取得”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年8月9日). pp3
  44. ^ “スリーエフが環境ＩＳＯ取得。”. 日経流通新聞. 日本経済新聞社. (2000年8月8日) 
  45. ^ a b “スリーエフ、EC事業会社「スリーエフ・オンライン」を設立”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年9月25日). pp3
  46. ^ a b “スリーエフ、片手で食べる「ガブリン」新発売”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年11月8日). pp3
  47. ^ a b “CVS売れ筋商品特集 スリーエフ・高橋昭二氏”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年11月30日). pp4
  48. ^ a b “スリーエフ、サニーマートとエリアFC契約締結”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2001年3月16日). pp3
  49. ^ a b “サニーマート、四国スパー転換策でスリーエフ2店開店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年7月18日). pp3
  50. ^ a b “スリーエフの取引業者9社、「デリカネットワーク協同組合」設立”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2001年2月23日). pp3
  51. ^ a b “スリーエフ、代金収納に「スマートピット」導入”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年8月8日)pp3
  52. ^ a b “スリーエフ、東洋英和女学院大学に初の大学構内出店、品揃えにも女性の声反映”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2001年9月21日). pp3
  53. ^ a b “進むCVSの健康対応、ファストフードの添加物廃止・有機原料へ”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年11月12日). pp1
  54. ^ a b “スリーエフ、年内にMMK「e-TOWER」全店導入”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2001年12月5日). pp3
  55. ^ a b “スリーエフ、横浜工場・鶴見センターがフル稼働で物流拠点の集約・再編完了”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2002年6月26日). pp3
  56. ^ a b “スリーエフ、セルフ給油所に「プリテール・スリーエフ松戸店」出店”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年1月8日). pp3
  57. ^ a b “スリーエフ、加盟店指導強化で新教育制度を導入、プロ商人へ意識改革”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2003年5月14日). pp3
  58. ^ a b “「お菓子の事典」発売（スリーエフ）”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2003年11月12日). pp16
  59. ^ a b c “スリーエフ、新業態「グーツ」開店 できたてFFを訴求”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2004年2月23日). pp1
  60. ^ a b c “スリーエフ、横浜で「Suica（スイカ）」導入、順次拡大へ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2004年10月15日). pp3
  61. ^ a b “ミニストップとスリーエフ、冷菓を共同開発”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年3月18日). pp4
  62. ^ a b c “スリーエフ、生鮮強化の新業態「キュウズマート」オープン”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2005年6月3日). pp4
  63. ^ a b “スリーエフ、電子マネー「エディ」導入”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2009年7月29日). pp4
  64. ^ a b “スリーエフ、済生会横浜市東部病院内に24時間営業店オープン”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2007年4月4日). pp4
  65. ^ a b “スリーエフ、狭山PAにFF強化型CVS「グーツエクスプレス」を開店”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2008年6月4日). pp4
  66. ^ a b 山本仁(2008年7月30日). “CVS各社、出店開拓に躍起 PAに出店加速、複合店開発も”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). pp4
  67. ^ a b “スリーエフ、全店に新型マルチコピー機を導入”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2008年10月8日). pp4
  68. ^ a b c “スリーエフ、全店にTポイントサービス導入”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2008年12月17日). pp4
  69. ^ a b c “スリーエフ、ドコモの電子マネーを首都圏全店に導入”. 日刊工業新聞. (2009年2月24日). https://www.nikkan.co.jp/articles/view/57573 2024年10月29日閲覧。 
  70. ^ a b “アフリカの子どもたちに給食を スリーエフ、飲料7社と共同で「TABLE FOR TWO」活動参加”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2009年3月27日). pp3
  71. ^ a b “スリーエフ、横浜市庁舎に出店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2009年5月13日). pp4
  72. ^ a b “スリーエフとミニストップ、「カーシェアリング」サービス開始”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2009年10月7日). pp4
  73. ^ a b c “スリーエフ、電子マネー「エディ」決済サービス開始”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2014年2月17日). pp4
  74. ^ a b “ミニストップ、スリーエフと業務提携 FF取引先を統合 四国地区で協力態勢”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2010年9月3日). pp1
  75. ^ a b “スリーエフ、電子決済サービス導入”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2011年3月2日). pp10
  76. ^ a b 山本仁(2011年8月3日). “ミニストップとスリーエフが業務提携 定温商品で共同物流”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). pp1
  77. ^ a b “関西四国新春特集 流通チャネルの多様化・コンビニエンスストア gooz1号店（スリーエフ中四国）”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2013年1月31日). pp13
  78. ^ a b “スリーエフ、PBを「エフスタイル」に統一”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2013年6月5日). pp10
  79. ^ a b 板倉千春(2014年6月11日). “スリーエフ、「グーツ」の出店再開　FC展開探る”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社)
  80. ^ a b “スリーエフ、万世と初の共同出店”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2014年10月5日). pp14
  81. ^ a b c d 大居政光(2015年1月31日). “関西四国新春特集 四国地区小売動向=CVSの熾烈な出店競争が主導”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). pp6
  82. ^ a b c d 板倉千春(2016年4月15日). “ローソン、スリーエフと合弁　「ローソン・スリーエフ」3ブランド展開”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). pp1
  83. ^ a b 御木本千春 (2016年1月13日). “スリーエフ、全店で"クレジットカード決済"導入 4月から”. マイナビ. https://news.mynavi.jp/article/20160113-a330/ 2024年10月29日閲覧。 
  84. ^ a b c d e 板倉千春(2017年4月14日). “ローソン、スリーエフと事業統合契約 ダブルブランドに全店転換”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). pp2
  85. ^ 横浜生まれスリーエフ､｢単独店消滅｣の黄昏 38年の歴史に幕､ローソンとの共同店舗に 東洋経済オンライン 2017年5月20日
  86. ^ 山本仁(2020年7月15日). “スリーエフ、「グーツ」母店供給の出店開始 立地も多様化”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社) pp10
  87. ^ スリーエフ／横浜駅に「グーツ」旗艦店と連携で弁当配送、店内で惣菜も
  88. ^ “スリーエフ、新業態「グーツ」計画上回る売上げで推移、店内調理FF75%”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2004年8月6日). pp3
  89. ^ “2004年CVS特集 次代担う新業態への挑戦・新業態開発 スリーエフ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2004年6月7日). pp9
  90. ^ 緒方知行 “コンビニ業界で実質第2位の日販の秘密! スリーエフ 菊池瑞穂社長に聞く 質的経営の売りの哲学”. 2020 AIM 2000年7月号 (オフィス2020) (2000年7月).pp35
  91. ^ 赤澤基精 “流通業探訪(49)「質の論理」で独自性発揮,好業績続けるスリーエフ 徹底した顧客主義・個店主義で成果,新フォーマットへ挑む”. 流通とシステム 2000年夏季特大号 (流通システム開発センター) (2000年6月).pp53
  92. ^ a b スリーエフが第２の拠点、四国から撤退 エリアＦＣ会社との契約終了で 産経ニュース 2014年10月27日
  93. ^ スリーエフ、有力運営会社と契約終了 80店失う 日本経済新聞 2014年10月27日
  94. ^ “スリーエフ、四国撤退へ　まず高知の６６店、ローソンに”. 朝日新聞. (2014年10月28日). オリジナルの2015年10月4日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20151004020534/http://www.asahi.com/articles/ASGBX32N1GBXULFA004.html 2018年9月30日閲覧。 
  95. ^ “高知県内の“サニー”ローソン　まず１０店が開店”. 高知新聞. オリジナルの2015年2月10日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150210081117/http://www.kochinews.co.jp/?&nwSrl=332987&nwIW=1&nwVt=knd 2018年9月30日閲覧。 
  96. ^ “ローソン、愛媛と徳島の「スリーエフ」１６店舗を承継”. 時事通信社. (2014年12月17日). オリジナルの2015年4月27日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150427043332/http://www.jiji.com/jc/zc?k=201412/2014121700875 2018年9月30日閲覧。 

広報資料・プレスリリースなど一次資料

[編集]
  1. ^ 『第43期 有価証券報告書』 スリーエフ、2024年5月31日。pp1
  2. ^ a b c d e f g 『第43期 有価証券報告書』 スリーエフ、2024年5月31日。pp2
  3. ^ a b 『第43期 有価証券報告書』 スリーエフ、2024年5月31日。pp6
  4. ^ a b c d e f g h i 『第37期 有価証券報告書』 スリーエフ、2018年5月29日。pp8
  5. ^ 株式会社スリーエフと株式会社ローソンの資本業務提携契約締結のお知らせ（スリーエフ公式サイト・プレスリリース 2016年4月13日、同4月14日閲覧）
  6. ^ 資本業務提携契約、合弁会社設立及び運営に関する事業統合契約の締結について｜ローソン（2016年4月13日）
  7. ^ 株式会社ローソンとの事業統合契約締結のお知らせ（スリーエフ公式サイト・プレスリリース 2017年4月12日、2017年5月20日閲覧）
  8. ^ 希望退職者の募集について（スリーエフ公式サイト・プレスリリース 2017年5月9日、同5月20日閲覧）
  9. ^ 『第43期 有価証券報告書』 スリーエフ、2024年5月31日。pp8
  10. ^ a b c 『第37期 有価証券報告書』 スリーエフ、2018年5月29日。pp8-9
  11. ^ a b 『第41期 有価証券報告書』 スリーエフ、2022年5月30日。pp5
  12. ^ 『第43期 有価証券報告書』 スリーエフ、2024年5月31日。pp13
  13. ^ a b c 『第41期 有価証券報告書』 スリーエフ、2022年5月30日。pp12
  14. ^ 『第41期 有価証券報告書』 スリーエフ、2022年5月30日。pp13
  15. ^ 『第43期 有価証券報告書』 スリーエフ、2024年5月31日。pp5
  16. ^ 『第43期 有価証券報告書』 スリーエフ、2024年5月31日。pp9
  17. ^ 【高知県】サニーマートの運営するローソンが2015年2月6日(金)より順次オープン（株式会社ローソン 2015年1月20日）

外部リンク

[編集]
ウィキメディア・コモンズには、スリーエフに関連するカテゴリがあります。
上位3社
セブン&アイHLDGS.
ファミリーマート
ローソン
4位以降
鉄道会社系
消滅したコンビニ
関連項目
スタブアイコン

この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 経済）。

「https://ja-two.iwiki.icu/w/index.php?title=スリーエフ&oldid=102388354」から取得