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稲荷台

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 東京都 > 板橋区 > 稲荷台
稲荷台
町丁
陸軍東京第二造兵敞トロッコ軌道および稲付川跡
地図北緯35度45分40秒 東経139度42分44秒 / 北緯35.761186度 東経139.712256度 / 35.761186; 139.712256
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 板橋区
地域 板橋地域
人口情報2024年(令和6年)3月31日現在[1]
 人口 2,675 人
 世帯数 1,437 世帯
面積[2]
  0.140014944 km²
人口密度 19105.1 人/km²
郵便番号 173-0002[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 板橋
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
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稲荷台(いなりだい)は、東京都板橋区町名[5]。丁番の設定がない単独町名である。住居表示実施済み[6]

地理

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板橋区の東部に位置する。北で清水町、東で北区上十条、南西で加賀、南で仲宿、西で本町、に隣接する。南辺を石神井川が流れ、北辺に東京都道318号環状七号線(環七通り)が通じている。町域内は主に住宅地で、公立・私立学校が立地する。[要出典]

河川

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  • 稲付川(暗渠) - 稲荷台側は埋め立てられ、わずかに溝が見られる程度である。昭和30年代初め頃までは石神井川に注いでいた。御成橋(徳川家将軍の鷹狩りの入口の橋に由来するといわれる)・姥ヶ橋が架けられていた。[要出典]

地価

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住宅地の地価は、2024年令和6年)1月1日公示地価によれば、稲荷台3-2の地点で45万7000円/m2となっている[7]

歴史

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地名の由来

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加賀小学校脇の稲荷台児童遊園(俗称日暮里山公園、稲荷台公園)から稲荷が出てきたことによるとされる。その稲荷は現在双葉町の根村氷川神社に移されていて、秋祭りの際に稲荷台に戻される。 日暮里山は「にいぼりやま」で太田道灌の家臣日暮里氏の居城があったことに由来する。埋め立て以前の稲付用水を日暮里山に向けて渡る橋がかつてあり「にいぼりばし」と呼ばれた。

遺跡

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世帯数と人口

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2024年(令和6年)3月31日現在(板橋区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[8]
3,094
2000年(平成12年)[9]
3,360
2005年(平成17年)[10]
3,075
2010年(平成22年)[11]
2,968
2015年(平成27年)[12]
2,954
2020年(令和2年)[13]
2,890

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[8]
1,315
2000年(平成12年)[9]
1,400
2005年(平成17年)[10]
1,349
2010年(平成22年)[11]
1,379
2015年(平成27年)[12]
1,467
2020年(令和2年)[13]
1,446

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2021年8月時点)[14]

事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]

  • 事業所数 : 49事業所
  • 従業員数 : 440人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[16]
50
2021年(令和3年)[15]
49

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[16]
464
2021年(令和3年)[15]
440

交通

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鉄道

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町域内に駅は設置されていないが、以下の路線が利用可能である。

バス

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道路

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施設

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  • 帝京中学校・高等学校 - 現帝京敷地は昭和32年から旧国鉄従業員住居(南面平行配置の国鉄十条アパートA棟~L棟、管理棟、給水塔)。旧国鉄アパートの一部(M棟~P棟、および集会・購買施設、テニスコート)の敷地は、帝京学園に引き渡されず、取り壊され、JRアパートとして新築し、旧テニスコートの一部と御成橋派出所跡地は、板橋区立のおなりばし緑地となっている。
  • 板橋区立加賀小学校 - 稲荷台小学校が、廃校となった板橋第三小学校と統合し、現在の名前となった。
  • 御成橋(北側)
  • 稲荷台児童遊園(日暮里山公園:町域の夏祭りが行われる)
  • 稲荷台第二児童遊園(トロッコ遺跡の一部)
  • 稲荷台おなりばし緑地
  • 板橋警察署御成橋派出所(稲荷台おなりばし緑地整備に伴い、旧中山道の板橋警察署板橋本町交番として移転)

その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ a b 令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 稲荷台の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、p.127。
  6. ^ 住居表示実施証明書 | 板橋区”. www.city.itabashi.tokyo.jp. 2018年4月3日閲覧。
  7. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
  8. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  13. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  14. ^ 板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  15. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  16. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  17. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

外部リンク

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