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** 元[[東京急行電鉄|東急]][[東急5000系電車 (初代)|5000系(初代)]]。2両編成が2500系、3両編成が2600系。 |
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2021年8月14日 (土) 06:48時点における版
長野電鉄本社が入居する権堂イーストプラザ | |
種類 | 株式会社 |
---|---|
略称 | 長電、NER |
本社所在地 |
日本 〒380-0833 長野県長野市権堂町2201 権堂イーストプラザND 4階 |
設立 | 1920年(大正9年)5月30日 |
業種 | 陸運業 |
法人番号 | 7100001002441 |
事業内容 | 鉄道事業・不動産事業・旅行業 他 |
代表者 | 代表取締役社長 笠原甲一 |
資本金 |
4億9500万円 (2017年7月1日現在[1]) |
発行済株式総数 |
1085万9733株 (2019年3月31日現在[2]) |
売上高 |
連結:174億2178万3000円 単独:48億1516万8000円 (2019年3月期[2]) |
営業利益 |
連結:8億1269万1000円 単独:5億4088万3000円 (2019年3月期[2]) |
純利益 |
連結:8億6075万3000円 単独:3億9652万2000円 (2019年3月期[2]) |
純資産 |
連結:109億251万6000円 単独:56億5912万1000円 (2019年3月31日現在[2]) |
総資産 |
連結:242億8931万2000円 単独:167億6076万6000円 (2019年3月31日現在[2]) |
従業員数 |
連結:899名 単独:183名 (2019年3月31日現在[2]) |
決算期 | 毎年3月31日 |
主要株主 |
北野建設 8.31% 八十二銀行 3.73% 第一法規 1.04% (2019年3月31日現在[3]) |
主要子会社 |
長電バス 100% 長電タクシー 100% 長電テクニカルサービス 80.0% |
関係する人物 | 神津藤平(創業者) |
外部リンク | https://www.nagaden-net.co.jp/ |
長野電鉄株式会社(ながのでんてつ、英称:Nagano Electric Railway Co.,Ltd.)は、長野県北部地域に路線を持つ鉄道事業者で、ながでんグループの中核企業である。長野県長野市権堂町2201に本社を置く。
概要
須坂や中野といった千曲川東岸地域(河東地区)と国鉄線の接続による産業輸送近代化を目的とした「河東鉄道」を発祥とし、その後県都である長野との接続を図るべく「長野電気鉄道」を設立し須坂駅 - 長野駅間を開業、両社を統合して発足したのが現在の長野電鉄である。山の内線開業により湯田中・渋温泉や志賀高原の開発を進めるなど観光開発にも注力し、スキーブームの先鞭となった。
長野線は開業当初から長野市内・近郊で複線区間を有し(当時は権堂駅 - 信濃吉田駅間・その後長野駅および朝陽駅まで複線延伸)、複線区間では20 - 30分毎の高頻度運転を続けており、都市内鉄道としての性格も強かった。戦後は長野市の都市計画において長野都市圏の大動脈として位置付けられ沿線の開発も進み、また長野市と須坂市・中野市を結ぶ都市間路線としての機能も強くなったことから観光色は若干弱くなっていたが、新型特急用車両の導入により観光輸送にも改めて取り組んでいる。
開業線のほかに木島から野沢温泉、湯田中から渋・安代までの具体的な延伸計画や「善光寺平環状線構想」と称された河東線 - 飯山鉄道(現JR飯山線) - 千曲川西岸線(豊野・長野 - 屋代)の直通運転という雄大な構想もあったが、ともに実現せず今に至る。
かつては直営でバス事業も行っていたが、1987年(昭和62年)3月より一部路線を順次ながでんグループの子会社に移管し、1995年(平成7年)10月には残るバス事業を長電バスに分社した。
2002年(平成14年)4月1日に河東線の一部区間(信州中野駅 - 木島駅間、通称「木島線」)[4][5]が、2012年(平成24年)4月1日には屋代線(屋代駅 - 須坂駅間、24.4km)[6][7][8]が廃線となるなど、他の地方鉄道同様、厳しい状況下にある。2007年(平成19年)7月には志賀高原の開発事業のうち、奥志賀高原の事業が投資会社のユニファイド・パートナーズへ譲渡された[9]。
歴史
- 1920年(大正9年)
- 1921年(大正10年)5月26日 河東鉄道に対し鉄道免許状下付(上高井郡須坂町-下高井郡木島村間、蒸気鉄道、下高井郡中野町 - 同郡平穏村間電気鉄道)[15]。
- 1922年(大正11年)6月10日 河東鉄道 屋代駅 - 須坂駅間が開業[16]。
- 1923年(大正12年)
- 1925年(大正14年)7月12日 河東鉄道 信州中野駅 - 木島駅間が開業[20]。
- 1926年(大正15年)
- 1927年(昭和2年)
- 1928年(昭和3年)
- 1931年(昭和6年)7月10日 指定の期限まで工事竣工せさるため鉄道免許取消(下高井郡平穏村地内、湯田中-渋安代間)[25]。
- 1935年(昭和10年)9月19日 鉄道起業廃止許可(長野市-更級郡八幡村間)[26]。
- 1960年(昭和35年)10月11日 神津藤平現職社長のまま死去。88歳[27]
- 1977年(昭和52年)2月28日 旧権堂駅構内に本社ビルを新築[28]。2014年(平成26年)まで使用される。
- 1981年(昭和56年)3月1日 長野線 長野駅 - 善光寺下駅・本郷駅間を連続立体交差事業として地下化。この地下化は中小私鉄では戦後初めてであり、また北陸鉄道が金沢市内の一部を地下化するまでは当時の中小私鉄では唯一の地下線であった。
- 1987年(昭和62年)3月15日 バス事業の一部を信濃交通に移管。
- 1992年(平成4年)10月1日 バス事業の一部を信州バスに移管。
- 1995年(平成7年)10月 残るすべてのバス事業を長電バスに移管。
- 2002年(平成14年)
- 2012年(平成24年)4月1日 屋代線 全線廃止[6][8]。
- 2014年(平成26年)2月24日 権堂B-1地区再開発事業に伴い、本社を隣接地に建てられた再開発ビル「権堂イーストプラザND」内に移転[29]。旧ビル除却後、跡地で再開発事業が続けられ、2015年3月に竣工した。
社紋
現行の社紋は、1926年(大正15年)の河東鉄道・長野電気鉄道の合併以来使用されている。中央の星は長野電気鉄道の「長」の字の草書体が基になっており、1907年(明治40年) - 1966年(昭和41年)に用いられた初代・2代目長野市章などにも見られる図案である。この星形を、旧河東鉄道の社紋から引き継いだ千曲川を表す3本線で囲み、以て河東鉄道・長野電気鉄道の合併で長野地域と河東地域とが結ばれたことを示している[30]。
旧・河東鉄道の社紋は「東」の文字を3本線で丸く囲んだものであり、旧・長野電気鉄道の社紋は楔型に図案化した「ナガノ」の文字を6つ円形に並べて電車の車輪を模したものであった。
-
社紋
-
旧・河東鉄道
-
旧・長野電気鉄道
現在2100系以外の全車両で側面に掲げられている。また、以下の通り一部のグループ会社で同様もしくは翻案した社紋を用いている。
- 長電バス - 長野電鉄と同様。
- 長電タクシー - 3重円のうち内側2本の下部を切り取り「Taxi」の文字を入れたもの。
- 長電テクニカルサービス - 3重円の上部の切れ目に「T」の文字を入れたもの。
- 長電建設 - 3重円の下部を切り取り「建」の文字を入れたもの。
路線
以下の路線を保有する。あるいは保有していた。各路線の運行形態、駅一覧などは以下の各記事を参照のこと。
- 現有路線
- 廃止路線
- 未成路線
路線名の変遷
河東線の一部廃止(信州中野駅 - 木島駅間)を受けて、実際の運行形態に合せて路線名称も変更された。
区間 | 2002年 3月31日以前 |
2002年 4月1日以降 |
2002年 9月18日以降 |
2012年 4月1日以降 |
---|---|---|---|---|
長野 - 須坂 | 長野線 | 長野線 | 長野線 | 長野線 |
信州中野 - 湯田中 | 山の内線[32] | 山の内線 | ||
須坂 - 信州中野 | 河東線 | 河東線 | ||
屋代 - 須坂 | 屋代線 | (廃止) | ||
信州中野 - 木島 | (廃止) |
運賃・料金
運賃
大人普通旅客運賃(小児半額・10円未満切り上げ) - 2019年10月1日改定[33]。
SuicaやPASMOなどの交通系ICカードは一切利用できない。
キロ程 | 運賃(円) |
---|---|
初乗り2km | 170 |
3 - 4 | 190 |
5 - 6 | 240 |
7 - 8 | 330 |
9 - 10 | 420 |
11 - 12 | 480 |
13 - 14 | 550 |
15 - 16 | 610 |
17 - 18 | 680 |
19 - 20 | 760 |
21 - 22 | 800 |
23 - 24 | 880 |
25 - 26 | 930 |
27 - 28 | 1,000 |
29 - 30 | 1,050 |
31 - 32 | 1,130 |
33 - 34 | 1,190 |
料金
- 特急料金(小児半額)
- 全線100円
- 座席指定料金
- 1席300円
- 個室指定料金
- 1室1,200円(4人まで使用可能)
輸送・収支実績
年度 | 旅客輸送人員(千人) | 貨物量(トン) | 一日1Km平均通過人員(人) | 鉄道業営業収入(千円) | 鉄道業営業費(千円) |
---|---|---|---|---|---|
1952 | 13,259 | 245,842 | |||
1958 | 15,046 | 314,945 | |||
1963 | 18,556 | 390,875 | |||
1966 | 20,219 | 300,924 | |||
1979 | 14,212 | 2,692,851 | 2,857,988 | ||
1982 | 13,609 | 5,015 | 2,845,735 | 2,970,501 | |
1984 | 12,902 | 4,667 | 2,929,989 | 2,928,730 | |
1985 | 12,820 | 4,665 | 3,017,559 | 2,944,875 | |
1986 | 12,590 | 4,593 | 2,953,087 | 2,954,650 | |
1987 | 12,429 | 4,533 | 2,992,697 | 2,845,634 | |
1988 | 12,396 | 4,567 | 3,143,480 | 2,958,438 | |
1989 | 15,336 | 4,489 | 3,195,026 | 3,041,323 | |
1990 | 12,483 | 4,563 | 3,241,950 | 3,101,482 | |
1991 | 12,740 | 4,299 | 3,351,173 | 3,178,873 | |
1992 | 12,570 | 4,585 | 3,387,475 | 3,179,576 | |
1993 | 12,193 | 4,463 | 3,460,639 | 3,281,016 | |
1994 | 11,986 | 4,368 | 3,434,503 | 3,331,847 | |
1995 | 12,369 | 4,474 | 3,484,372 | 3,360,375 | |
1996 | 12,348 | 4,487 | 3,484,475 | 3,481,428 | |
1997 | 12,849 | 4,641 | 3,520,465 | 3,610,501 | |
1998 | 11,948 | 4,267 | 3,160,255 | 3,581,298 | |
1999 | 11,288 | 4,025 | 2,955,590 | 4,088,501 | |
2000 | 10,660 | 3,813 | 2,796,516 | 3,017,590 | |
2001 | 10,654 | 5,095 | 2,687,760 | 2,775,358 | |
2002 | 9,061 | 3,954 | 2,461,221 | 2,561,523 | |
2003 | 8,763 | 3,837 | 2,397,557 | 2,397,004 | |
2004 | 8,619 | 3,781 | 2,265,980 | 2,288,991 |
- 地方鉄道軌道統計年報1952年、私鉄統計年報1958.1963.1966年、民鉄主要統計『年鑑世界の鉄道』1983年、朝日新聞社、『年鑑日本の鉄道』1985、1987-2007年、鉄道ジャーナル社
戦前の輸送収支実績
年度 | 輸送人員(人) | 貨物量(トン) | 営業収入(円) | 営業費(円) | 営業益金(円) | その他益金(円) | その他損金(円) | 支払利子(円) | 政府補助金(円) |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1922 | 306,301 | 26,893 | 145,599 | 81,191 | 64,408 | ||||
1923 | 687,635 | 62,321 | 293,047 | 201,057 | 91,990 | 雑損金17 | 7,005 | 88,003 | |
1924 | 707,687 | 88,878 | 336,506 | 217,932 | 118,574 | 雑損金236 | 5,909 | 88,340 | |
1925 | 828,404 | 98,359 | 401,171 | 255,016 | 146,155 | 電力供給350 | 35,505 | 105,821 | |
1926 | 2,034,495 | 101,219 | 649,460 | 374,007 | 275,453 | 他事業利子引去23,118 | 雑損25,212 | 90,756 | 148,045 |
1927 | 2,562,422 | 95,583 | 677,385 | 417,011 | 260,374 | 発電所益84,657 | 雑損36,854 | 144,148 | 176,632 |
1928 | 2,717,648 | 85,329 | 692,157 | 422,819 | 269,338 | 電燈業その他16,218 | 雑損1,741償却金40,000 | 92,263 | 247,360 |
1929 | 2,811,276 | 81,199 | 700,925 | 447,669 | 253,256 | 電燈遊園地業69,357 | 償却金雑損52,628 | 144,562 | 273,270 |
1930 | 2,427,834 | 64,488 | 590,786 | 389,876 | 200,910 | 遊園地電燈業11,139 | 雑損償却金110,260 | 72,894 | 325,634 |
1931 | 2,058,439 | 63,833 | 502,507 | 339,681 | 162,826 | 発電所その他12,059 | 償却金160,000雑損16,111 | 62,855 | 318,536 |
1932 | 1,871,938 | 61,949 | 469,221 | 322,507 | 146,714 | 発電所及遊園地100 | 雑損償却金120,893 | 56,182 | 251,500 |
1933 | 1,932,377 | 74,243 | 512,262 | 337,837 | 174,425 | 遊園地10,665 | 雑損償却金106,916 | 47,089 | 153,730 |
1934 | 1,898,842 | 96,610 | 523,675 | 334,055 | 189,620 | 電力業16,985減資差益金738,663 | 雑損償却金910,615 | 36,139 | 122,601 |
1935 | 1,928,664 | 97,668 | 522,436 | 343,272 | 179,164 | 電力業その他22,115 | 雑損償却金120,275 | 30,156 | 111,325 |
1936 | 2,155,758 | 106,900 | 586,823 | 360,562 | 226,261 | 発電自動車業その他33,592 | 雑損償却金129,621 | 21,294 | 52,686 |
1937 | 2,189,045 | 113,061 | 583,940 | 387,843 | 196,097 | 発電所28,644 | 償却金130,000 | 15,311 | 79,675 |
1939 | 3,313,705 | 170,688 | |||||||
1941 | 5,142,298 | 218,654 | |||||||
1943 | 8,003,565 | 221,134 | |||||||
1945 | 16,303,197 | 279,208 |
- 鉄道省鉄道統計資料、鉄道統計資料、鉄道統計、国有鉄道陸運統計各年度版
車両
現有車両
以下の車両が在籍している。車両搬入は屋代線の廃止に伴い他社線との接続が失われたため、トレーラーでの輸送に切り替えられている。
特急列車用
- 2000系
- 在籍する唯一のオリジナル車両。既に運行を終了しているが、「休業中」の扱いで現在も車籍が存在する[34]。
- 1000系(愛称:ゆけむり)
- 元小田急10000形「HiSE」。2006年営業運転開始。
- 2100系(愛称:スノーモンキー)
普通列車用
-
2000系
-
1000系「ゆけむり」
-
2100系「スノーモンキー」
-
3500系
-
8500系
-
3000系
過去の主な車両
現存する車両の他に以下の車両が在籍していた。特記なき限り自社発注車である。
電車
- 3600系
- 3500系と同じく元営団3000系で、3両編成としたもの。
- 10系(新OSカー)
- 2500系・2600系
- 0系(OSカー)
- モハ1100形・クハ1150形
- モハ1形(2代)
- モハ1000形・モハ1500形・モハニ1010形・クハ1050形・クハ1550形・クハニ1060形
- モハ600形・モハ610形
- モハ400形・モハ420形・クハ450形
- モハ300形
- モハ100形・モハ200形・モハニ130形・モハニ230形・モハニ530形
- モハ1形(初代)
-
3600系
-
10系
-
2500系
-
0系
電気機関車
-
貨物輸送に使用されたED5000形電気機関車(2006年撮影)
蒸気機関車
その他
- 列車無線に誘導無線を採用していた。これは、空間波無線では長野 - 本郷間の地下線内において支障が生じる懸念があったためで、現在は空間波無線に変更されている。
- イオンリテールが運営するイオン須坂店と提携して須坂駅からの「楽楽きっぷ」を、買い上げ金額の1割を上限に買い物客に進呈するサービスを実施している[36]。なお、同様にイトーヨーカドー長野店と提携して権堂駅からの「お帰りキップ」を進呈していたが、同店の閉店により2020年6月7日を持ってこのサービスを終了した。
鉄道以外の事業とグループ企業
2020年(令和2年)7月1日現在、鉄道事業のほか直営6事業部・グループ会社11社を擁する。
出典
- ^ 会社概要 - 長野電鉄
- ^ a b c d e f g 第154期有価証券報告書
- ^ 令和元年度鉄道要覧
- ^ a b 寺田裕一『データブック日本の私鉄』ネコ・パブリッシング、2002年、p.33
- ^ a b 今尾恵介監修『日本鉄道旅行地図帳』6号 北信越、新潮社、2008年、p.43
- ^ a b "長野電鉄株式会社の鉄道事業の一部を廃止する届出及び本届出に係る公衆の利便の確保に関する意見の聴取について" (PDF) (Press release). 国土交通省北陸信越運輸局. 25 March 2011. 2015年4月27日時点のオリジナル (PDF)よりアーカイブ。2015年9月14日閲覧。
- ^ “長野電鉄屋代線、きょう90年の歴史に幕”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社). (2012年3月31日) 2015年9月14日閲覧。
- ^ a b “長野電鉄屋代線が廃止される”. 交友社 (2012年4月2日). 2015年9月14日閲覧。
- ^ 長野電鉄株式会社 有価証券報告書 第143期(平成19年4月1日 - 平成20年3月31日)
- ^ 佐久鉄道相談役『長野電鉄60年のあゆみ』3頁
- ^ 羽田孜の祖父『人事興信録. 第6版』(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『地方鉄道及軌道一覧 昭和10年4月1日現在』(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『日本全国諸会社役員録. 第29回』(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「鉄道譲渡」『官報』1920年9月7日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1921年5月27日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1922年6月14日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『日本全国諸会社役員録. 第34回』(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1923年4月5日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1923年6月26日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1925年7月18日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1926年7月3日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1927年5月13日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「鉄道免許状下付」『官報』1928年6月12日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「地方鉄道運輸開始」『官報』1928年7月5日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「鉄道免許取消」『官報』1931年7月14日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 「鉄道起業廃止許可」『官報』1935年9月25日(国立国会図書館デジタルコレクション)
- ^ 『長野電鉄の75年』郷土出版社、1997年、29頁
- ^ 『長野電鉄80年のあゆみ』長野電鉄株式会社、2000年、290頁
- ^ 長野電鉄株式会社 (2014年2月17日). “本社移転のご案内” (PDF). 2015年9月14日閲覧。
- ^ 『長野電鉄80年のあゆみ』口絵
- ^ a b c 森口誠之『鉄道未成線を歩く 〈私鉄編〉』JTB、2001年、p.183
- ^ 1927年の約4ヶ月間のみ「平穏線」。
- ^ 消費税率引き上げに伴う鉄道旅客運賃の認可及び改定について (PDF) - 長野電鉄、2019年9月6日(2019年10月30日閲覧)
- ^ 長野電鉄公式Twitterのツイート
- ^ 日比谷線初代車両が22年引退へ 長野電鉄に譲渡のマッコウクジラ - 共同通信(47NEWS)、2020年5月3日(記事中では営団時代の系列名で「3000系」と記述)
- ^ 各種乗車券 - 長野電鉄、2014年11月12日閲覧
関連項目
外部リンク
- 快適生活サポート事業グループ ながでんグループ - 長野電鉄公式サイト
- 長野電鉄【公式】 (@nagaden_info) - X(旧Twitter)
- 長野電鉄株式会社 (nagano.dentetsu.line) - Facebook