大門 (板橋区)
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大門 | |
---|---|
町丁 | |
諏訪神社裏の住宅地 | |
北緯35度47分03秒 東経139度38分53秒 / 北緯35.784128度 東経139.648058度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 東京 |
特別区 | 板橋区 |
地域 | 赤塚地域 |
人口情報(2024年(令和6年)3月31日現在[1]) | |
人口 | 1,209 人 |
世帯数 | 545 世帯 |
面積([2]) | |
0.138349182 km² | |
人口密度 | 8738.76 人/km² |
郵便番号 | 175-0085[3] |
市外局番 | 03(東京MA)[4] |
ナンバープレート | 板橋 |
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大門(だいもん)は、東京都板橋区の町名[5]。丁番を持たない単独町名である。住居表示実施済み。
地理
[編集]板橋区の西部に位置し、三角形の町域を形成する。北で高島平、東で四葉、南西で赤塚、西で三園と隣接する。町域北辺と南西辺をそれぞれ東京都道446号長後赤塚線と国道17号で画す。北側は赤塚公園が占め、住宅地は南側の台地上に置かれる。一部、区営大門農園などの生産緑地も残されており[6]、果樹園も営業している。
歴史
[編集]町域は1871年(明治4年)11月に浦和県(現埼玉県)から東京府に編入され、1889年(明治22年)北豊島郡赤塚村となった。1932年(昭和7年)に板橋区の一部分となった。1972年(昭和47年)、住居表示が実施され大門が成立した。
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世帯数と人口
[編集]2024年(令和6年)3月31日現在(板橋区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 375
|
2000年(平成12年)[8] | 673
|
2005年(平成17年)[9] | 888
|
2010年(平成22年)[10] | 1,001
|
2015年(平成27年)[11] | 1,158
|
2020年(令和2年)[12] | 1,362
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 140
|
2000年(平成12年)[8] | 248
|
2005年(平成17年)[9] | 281
|
2010年(平成22年)[10] | 333
|
2015年(平成27年)[11] | 362
|
2020年(令和2年)[12] | 438
|
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2021年8月時点)[13]。
- 全域 : 区域
- 小学校 : 板橋区立赤塚小学校
- 中学校 : 板橋区立赤塚第三中学校
事業所
[編集]2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
- 事業所数 : 25事業所
- 従業員数 : 342人
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[15] | 24
|
2021年(令和3年)[14] | 25
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[15] | 289
|
2021年(令和3年)[14] | 342
|
交通
[編集]鉄道
[編集]バス
[編集]道路
[編集]施設
[編集]-
諏訪神社
-
大門農園
-
赤塚公園崖線下のニリンソウ自生地
その他
[編集]日本郵便
[編集]関連項目
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “大門の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P85。
- ^ いま、「市民農園」の何が人を魅きつけるのか(社団法人農山漁村文化協会)、2012年5月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ a b 広報いたばしテキスト版_平成22年1月9日号_1面、2012年5月24日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。