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早瀬太郎三郎

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

早瀬 太郎三郎[1][2](はやせ たろさぶろう、旧字体早瀨 太郞三郞、前名:為治郎[3][4]為次郎[5][6]1884年明治17年)3月4日[7] - 1968年昭和43年)5月30日[8])は、日本商人質商[3][9]、大阪府多額納税者[5][6][10]資産家[11]地主[4]実業家

経歴

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大阪府大阪市東区横堀五丁目生まれ[12]。早瀬太郎三郎の長男[4][9][6]大阪府立堂島中学校に入り、1902年に卒業[12]、先代太郎三郎の病没により、家督を相続し、前名・為次郎を改め襲名した[6][12]1907年早稲田大学商科卒業[4][6][13]。1年志願兵となり、除隊後所有土地の経営に従う[2]

「今木屋」と称し、貸地業を営み、傍ら会社の重役であった[6]。桐花興業社長[4][5][6]、大阪土地協会会長[6]、大神中央土地、木津川土地運河、八馬汽船取締役[7][14]、東北興業、九州石炭鉱業、早瀬塗料店、東洋ベアリング呉羽紡績監査役[6][15]、早稲田大学評議員などをつとめた[4]

人物

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貴族院多額納税者議員選挙の互選資格を有した[16]

趣味は謡曲長唄、絵画、写真[2]、邦楽、読書、スポーツ、旅行[7]、打球[5]ゴルフ謡曲長唄テニス[6]。宗教は真宗[5][6][7]。住所は兵庫県芦屋市山手町[1][7]大阪府大阪市東区横堀[3]、同区瓦町[5][6][15][16]

家族・親族

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早瀬家

早瀬家は屋号を「今木屋」と称し、その祖先は泉州の出である[12]。初め材木商を営んでいたが、初代多兵衛の後、五代目太郎兵衛に至り、配偶として京都の濱島の娘を迎えて以来、家風が貴族的に変じ、為に商業を中断したが、六代目太郎兵衛に至り、再度材木問屋を開始し、以来数代を経て傍ら砂糖問屋、出版業、金貸業等を営み、太郎三郎に至り家業を廃し、大阪市政に関与し、府会議員、市会議員等に挙げられ[2]、公共事業に尽くした[12]

  • 父・太郎三郎(大阪平民[15] - 42歳にて病没する[2]
  • 母・ツキ1862年 - ?、大阪、深澤宗吉の二女)[3][15]
  • 弟・太三1892年 - ?、分家、桐花興業取締役)[14]
    • 同妻・郁子1894年 - ?、大阪、浮田忠治郎の三女)[15]
  • 妹・千代(大阪、木村松之助の妻)[9]
  • 妻・喜美(1892年 - ?、兵庫、八馬兼介の姉[1][6]、八馬永蔵の長女[12]
  • 長男(1918年 - ?)[7]
  • 長女・恵美1912年 - ?、弘世正方の妻)[6][7]
親戚

脚注

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  1. ^ a b c 『財界家系図』268 - 270頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2024年11月20日閲覧。
  2. ^ a b c d e 『最新業界人事盛衰録』ハの部23頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2023年5月25日閲覧。
  3. ^ a b c d 『人事興信録 第3版』は65頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年6月19日閲覧。
  4. ^ a b c d e f 『早稲田大学紳士録 昭和15年版』688頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年9月12日閲覧。
  5. ^ a b c d e f 『人事興信録 第14版 下』ハ82頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年6月19日閲覧。
  6. ^ a b c d e f g h i j k l m n 『人事興信録 第13版 下』ハ87頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年6月17日閲覧。
  7. ^ a b c d e f g 『大衆人事録 第二十三版 西日本編』は700頁。
  8. ^ 『朝日年鑑 1969年版 別冊』朝日新聞社、1969年、p.252。
  9. ^ a b c 『人事興信録 第4版』は43頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年6月17日閲覧。
  10. ^ 『日本紳士録 第37版附録 多額納税者名簿』9頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年6月17日閲覧。
  11. ^ 『全国五十万円以上資産家表 時事新報社第三回調査』7頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年6月18日閲覧。
  12. ^ a b c d e f 『大正人名辞典』1500頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年6月20日閲覧。
  13. ^ 『早稲田大学校友会会員名簿 大正14年11月調』329頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年6月18日閲覧。
  14. ^ a b 『人事興信録 第7版』は46頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年6月18日閲覧。
  15. ^ a b c d e 『人事興信録 第6版』は45頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年6月18日閲覧。
  16. ^ a b 『全国貴族院多額納税者議員互選人名総覧』138頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年9月13日閲覧。

参考文献

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  • 人事興信所編『人事興信録 第3版』人事興信所、1903-1911年。
  • 『早稲田大学校友会会員名簿 大正14年11月調』早稲田大学校友会、1915-1925年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第4版』人事興信所、1915年。
  • 東洋新報社編『大正人名辞典』東洋新報社、1917年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第6版』人事興信所、1921年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第7版』人事興信所、1925年。
  • 通俗経済社編『最新業界人事盛衰録』通俗経済社、1931年。
  • 『全国貴族院多額納税者議員互選人名総覧』銀行信託通信社出版部、1932年。
  • 交詢社編『日本紳士録 第37版附録 多額納税者名簿』交詢社、1933年。
  • 早稲田大学紳士録刊行会編『早稲田大学紳士録 昭和15年版』早稲田大学紳士録刊行会、1939年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第13版 下』人事興信所、1941年。
  • 人事興信所編『人事興信録 第14版 下』人事興信所、1943年。
  • 『財界家系図』人事興信所、1956年。
  • 広瀬弘『大衆人事録 第二十三版 西日本編』帝国秘密探偵社、1963年。