人事興信録

『人事興信録』（じんじこうしんろく）はかつて存在した日本の人名録（紳士録）^[1]。各界で著名な日本人、在日外国人の情報をまとめていた^[1]。

概要

1902年に人事興信所を設立した内尾直二により、翌年の1903年に創刊された^[2]。

人物の身分、職業の他、戸籍調査などに基づく家族・親類情報が掲載されている^[2]。情報源としては戸籍の他、東京興信所、大阪興信所、商業興信所、帝国興信所等他社の同種の刊行物を参考にしている^[3]。読者からの情報提供も募集していた^[4]。

第4版（1915年）の採録者数は1万3917名^[5]。

B5版2冊組、価格は12000円（1957年版の場合）^[6]。

後に興信データが2000年に初版を復刻版を発売した^[7]。

2009年刊の第45版で終刊した^[1]。第45版は上下巻で、約8万人を採録した^[8]^[9]。

名古屋大学大学院法学研究科が2014年からテキストベースのデータベース化に取り組み、2018年に最初の第四版の内容を公開した^[10]。2023年時点では初版（明治36年版）、第四版（大正4年版）、第八版（昭和3年版）が公開されている^[2]。

1903年の創刊から1945年までに以下の14版が刊行された^[11]

^ ^a ^b ^c 知っていると便利人物情報を探すには (PDF) - 東京都立中央図書館（2017年3月）2023年6月3日閲覧。
^ ^a ^b ^c “『人事興信録』データベースについて”. 名古屋大学大学院法学研究科. 2023年6月26日閲覧。
^ 増田+佐野 2017, p. 17.
^ 増田+佐野 2017, p. 18.
^ 増田+佐野 2017, p. 21.
^ 『農林省図書館参考図書目録』1966年、p.6
^ 人事興信録第1版 - 国立国会図書館サーチの検索結果（2023年6月3日閲覧）
^ “人事興信録第４５版上”. honto. 2023年6月26日閲覧。
^ “人事興信録第４５版下”. honto. 2023年6月26日閲覧。
^ 名古屋大学、『人事興信録』データベースを公開 - Current Awareness Portal（国立国会図書館、2018年8月7日）、2023年6月4日閲覧。
^ 増田+佐野 2017, pp. 3–4.

増田知子、佐野智也「近代日本の『人事興信録』 (人事興信所) の研究 (1)」『名古屋大学法政論集』第275巻、名古屋大学大学院法学研究科、2017年12月25日、1-43頁、doi:10.18999/nujlp.275.1。

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