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日本とスリランカの関係

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本とスリランカの関係
JapanとSri Lankaの位置を示した地図

日本

スリランカ
スリランカ民主社会主義共和国大統領であるマヒンダ・ラージャパクサ(左)と日本国内閣総理大臣である福田康夫(右)(2007年12月10日総理大臣官邸にて)

日本とスリランカの関係(にほんとスリランカのかんけい、シンハラ語: ජපාන-ශ්‍රී ලංකා සබඳතා英語: Japan–Sri Lanka relations)は、日本スリランカ二国間関係を指す。1972年にセイロンが国号をスリランカに改称するまでは、日本とセイロンの関係(にほんとセイロンのかんけい、英語: Ceylon–Japan relations)として言及されていた。

日本はコロンボ在スリランカ日本国大使館を置いている[1]。また、スリランカは東京都港区駐日スリランカ大使館を置いている[2]

歴史

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太平洋戦争勃発前(~1941年)

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1921年昭和天皇(当時は皇太子迪宮裕仁親王)がイギリス領セイロン(現・スリランカ)を訪問した[3]

太平洋戦争中(1941~1945年)

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太平洋戦争開戦初期の1942年4月上旬、当時イギリス海軍東洋艦隊の拠点であったイギリス領セイロン(現・スリランカ)に対して日本軍の南雲機動部隊がコロンボトリンコマリーを空襲。東洋艦隊は空母と重巡洋艦2隻を失う大損害を受けた。攻撃目標は軍事拠点であったが、近隣の民間人にも被害が発生した[4]

太平洋戦争終結後(1945年~)

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セイロン(現・スリランカ)がイギリスから正式に独立した1948年から4年後、かつ日本が連合軍の占領下から独立した1952年に、日本とセイロンは正式な国交を樹立させた。また、国交樹立前の1951年に行われたサンフランシスコ講和会議には、セイロン代表としてジュニウス・リチャード・ジャヤワルダナ大統領が出席、「憎悪は憎悪によって止むことなく、によって止む(Hatred ceases not by hatred, But by love.[5]」という仏陀の言葉を引用、対日賠償請求権の放棄を明らかにすると共に、日本の国際社会復帰を求め、日本の国際社会復帰の道筋を作った[3][6]

1957年: 岸信介が日本の首相として初めてスリランカを訪問[7]

1981年: 明仁上皇(当時は皇太子継宮明仁親王。平成時代の天皇)がスリランカを訪問[3]

1990年: 海部俊樹がスリランカを独立後初の訪問[8]

1993年: LTTEによって暗殺されたラナシンハ・プレマダーサ大統領の国葬に細川護煕首相の特使が参列。

2002年: 国交樹立50周年。

2012年: 国交樹立60周年を祝い記念硬貨が発行された[9][10]

2013年: 「スリランカ復興開発に関する東京会議」が6月9日、10日の2日間に渡り開催され、51カ国、22の国際機関が参加[11]

2014年: 3月、日本式のデジタル放送の採用が決定[7]、9月には安倍晋三が日本の首相として24年ぶりにスリランカを訪問。首脳会談を行った[12]

2019年: 4月21日に発生したスリランカ連続爆破テロ事件では日本人1名が死亡、4名が怪我をし、翌日には安倍首相がシリセーナ大統領宛にお見舞いのメッセージを表明した[13]

2021年:3月6日に名古屋出入国在留管理局に収容されていたスリランカ人女性ウィシュマが死亡した。この事件は週刊新聞シルミナ[14]等スリランカ国内でも報じられた[15]

援助

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日本からスリランカへの援助

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1954年10月6日、日本はコロンボ・プランに参加しアジア諸国への経済支援を開始した。これにちなんで、日本では10月6日が「国際協力の日」と定められている[4]。戦後協力の中でスリランカ支援は大きな比重を占めており、人口当たりのODA供与額は最大規模であり、スリランカ側から見ても内戦期の支援額は日本が突出していた。支援は有償資金協力と無償資金協力、技術協力の3種類がある。2016年度までの実績は、有償資金協力が10,688.41億円、無償資金協力が2,139.61億円、技術協力が803.95億円である[8]

1980年には青年海外協力隊の派遣協定が交わされ、2009年までの30年間で828名のボランティアが活動を行ってきた[4]

また、日本はスリランカにとって中国インドにつぐ3位の経済援助国であり、2004年12月のスマトラ島沖地震によるインド洋大津波では緊急支援として80億円の無償資金協力を供与した他、中長期的支援として約100億円の円借款を供与している[8]。この他に無償資金協力によって1983年に完成したスリ・ジャヤワルダナプラ総合病院や1999年に完成したスリ・ジャヤワルダナプラ国立看護学校、1980年より開始されたコロンボ港再開発事業への支援などが日本の支援プロジェクトとして知られている[3]。2019年には、コロンボ港東ターミナル(ECT)開発事業を日本、インド、スリランカ合同で行う覚書が締結された[16]

スリランカから日本への援助

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2011年に発生した東日本大震災の際には、スリランカ政府から8,000万円の義援金と300万個の紅茶のティーバッグが寄贈された[17]

経済・貿易

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スリランカはBIMSTEC(多方面技術経済協力のためのベンガル湾イニシアティヴ)のメンバーである。BIMSTECには他にバングラデシュブータンインドネパールタイミャンマーが加盟している。BIMSTECは日本と経済連携やインフラプロジェクトにおける協力を図っていくことが唱えられている[18]

2016年時点において、日本とスリランカの貿易額は約1,022.3億円であり、日本はスリランカにとって第3位の輸入相手国、第10位の輸出相手国となっている。日本への主要輸出品目は紅茶衣類魚介類(まぐろ、えび等)、植物性原材料、貴石で輸出額は262.1億円、日本からの主要輸入品目は自動車、一般機械、電気機器、繊維製品、プラスチックで輸入額が760.2億円となっている[8]

亀の子束子に使われる繊維はスリランカ産の椰子の実の繊維である[3][19]。原材料にスリランカ産のパームが選ばれた理由については、繁殖力が強く安定供給が見込める点が挙げられている[20][21]

2018年9月現在の日系進出企業は130社であり、製造業商社サービス業建設業が進出している[8]

人的交流

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2021年6月時点において、 29,353人の在日スリランカ人が居住している[22]

2021年10月時点において、在スリランカ日本人の数は723人となっている[23]

在日スリランカ人留学生

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国・地域別の在日留学生〔出典:日本学生支援機構(JASSO)〕
年度 1位 2位 3位 4位 5位 6位 7位
2016 中華人民共和国の旗 098,483人 ベトナムの旗 53,807人 ネパールの旗 19,471人 大韓民国の旗 15,457人 中華民国の旗 08,330人 インドネシアの旗 04,630人 スリランカの旗 03,976人
2017 中華人民共和国の旗 107,260人 ベトナムの旗 61,671人 ネパールの旗 21,500人 大韓民国の旗 15,740人 中華民国の旗 08,947人 スリランカの旗 06,607人 インドネシアの旗 05,495人
2018 中華人民共和国の旗 114,950人 ベトナムの旗 72,354人 ネパールの旗 24,331人 大韓民国の旗 17,012人 中華民国の旗 09,524人 スリランカの旗 08,329人 インドネシアの旗 06,277人
2019 中華人民共和国の旗 124,436人 ベトナムの旗 73,389人 ネパールの旗 26,308人 大韓民国の旗 18,338人 中華民国の旗 09,584人 スリランカの旗 07,240人 インドネシアの旗 06,756人
2020 中華人民共和国の旗 121,845人 ベトナムの旗 62,233人 ネパールの旗 24,002人 大韓民国の旗 15,785人 中華民国の旗 07,088人 インドネシアの旗 06,199人 スリランカの旗 05,238人
2021 中華人民共和国の旗 114,255人 ベトナムの旗 49,469人 ネパールの旗 18,825人 大韓民国の旗 14,247人 インドネシアの旗 05,792人 中華民国の旗 04,887人 スリランカの旗 03,762人
2022 中華人民共和国の旗 103,882人 ベトナムの旗 37,405人 ネパールの旗 24,257人 大韓民国の旗 13,701人 インドネシアの旗 05,763人 中華民国の旗 05,015人 スリランカの旗 03,857人

2018年5月時点での在日スリランカ人留学生は8,329人で、在日留学生総数の2.8%を占めており、留学生の国・地域別では第6位となっている[24]

2014年の在日スリランカ人留学生数は1,412人で、国・地域別で第12位の座を占めているに過ぎなかった[25]。ところが、2015年には留学生数が前年比67.3%増の2,312人を数えて、この年からスリランカ人留学生が顕著な増加を見せるようになる[26]

2016年以降もスリランカ人留学生の増加は止まることを知らず、3,976人(2016年、国・地域別で第7位)[27]、6,607人(2017年、第6位)[28]、8,329人(2018年、第6位)と右肩上がりで伸び続けている[24]

文化交流

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スリランカでは日本のテレビドラマ「おしん」が人気であり、日本といえば「おしん」という人も多い[29][30]

2016年から主要ケーブルテレビの1つとして「WAKUWAKU JAPAN」チャンネルが設置されており、2017年からは「男はつらいよ」のテレビ放送が開始された[8]

姉妹(友好)都市

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一般財団法人自治体国際化協会によると、以下の通り[31]

外交使節

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駐スリランカ(セイロン)日本大使・公使

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駐日スリランカ(セイロン)大使

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駐日セイロン大使

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駐日スリランカ大使

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脚注

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  1. ^ Embassy of Japan in Sri Lanka”. 2009年7月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2013年6月8日閲覧。
  2. ^ Embassy of Sri Lanka in Japan”. 2013年6月8日閲覧。[リンク切れ]
  3. ^ a b c d e 二国間関係”. 在日本国スリランカ大使館. 2024年8月13日閲覧。
  4. ^ a b c 杉本良男、高桑史子、鈴木晋介 編『スリランカを知るための58章』明石書店、2013年3月25日。 
  5. ^ SPEECH BY H.E. MR.SEIICHIRO OTSUKA, AMBASSADOR AT THE SEMINAR IN COMMEMORATION OF FIFTY YEARS OF BILATERAL RELATIONS BETWEEN SRI LANKA AND JAPAN”. 在日本国スリランカ大使館 (2002年4月25日). 2013年6月8日閲覧。
  6. ^ (杉本;高桑;鈴木 2013)p.37
  7. ^ a b 平成26年9月7日 日本スリランカ・ビジネス・フォーラムにおける安倍総理スピーチ | 平成26年 | 総理の演説・記者会見など | 記者会見 | 首相官邸ホームページ”. www.kantei.go.jp. 2019年7月27日閲覧。
  8. ^ a b c d e f スリランカ民主社会主義共和国(Democratic Socialist Republic of Sri Lanka)”. 外務省. 2019年7月27日閲覧。
  9. ^ Sri Lanka and Japan Celebrate 60 Years of Diplomatic Relations”. 2013年6月8日閲覧。
  10. ^ "60th Anniversary of Sri Lanka – Japan Diplomatic Relations" Commemorative Sri Lankan 1,000 Rupee Silver Proof Coin”. 独立行政法人 造幣局. 2013年6月8日閲覧。
  11. ^ スリランカ復興開発に関する東京会議 (概要と成果)”. www.mofa.go.jp. 2019年7月27日閲覧。
  12. ^ 日・スリランカ首脳会談(概要)”. 外務省. 2019年7月27日閲覧。
  13. ^ 平成31年4月22日 スリランカにおけるテロ事件に対する安倍総理大臣発シリセーナ大統領宛てのお見舞いメッセージ | 平成31年 | 総理の指示・談話など | ニュース”. 首相官邸ホームページ. 2019年7月27日閲覧。
  14. ^ ජපන් සංක්‍රමණික කඳවුරක අභිරහස් ලෙස මිය ගිය විශ්මා” (シンハラ語). සිළුමිණ. (2021年3月20日) 
  15. ^ eye残る足跡戻らぬ命”. 毎日新聞. (2021年10月30日) 
  16. ^ 日本とインド、スリランカ合同のコロンボ港開発の覚書締結 | ビジネス短信 - ジェトロ”. www.jetro.go.jp. 2019年7月27日閲覧。
  17. ^ 中野渉 (2011年3月30日). “スリランカ大使「助けてくれた日本へ」 義援金8千万円”. 朝日新聞. http://www.asahi.com/special/10005/TKY201103300378.html 2019年7月27日閲覧。 
  18. ^ 東南アジアと南アジアをつなぐBIMSTEC 大和総研 後藤 圭佑 2015年02月26日 2024年8月13日閲覧
  19. ^ 宮﨑香蓮の大人の社会科見学 株式会社 亀の子束子西尾商店 東京新聞 2019年10月30日 2024年8月13日閲覧
  20. ^ 重田暁彦『「雪見だいふく」はなぜ大ヒットしたのか 77の「特許」発想法』株式会社講談社(講談社α文庫)、2008年、152-154頁。ISBN 978-4-06-281173-6 
  21. ^ たわしの作り方(Internet Archive、2019年6月5日) - https://www.kamenoko-tawashi.co.jp/about/making-2
  22. ^ 第1表 国籍・地域別 在留資格(在留目的)別 在留外国人(令和3年(2021年)6月末日現在)” (XLS). e-Stat政府統計の総合窓口. 出入国在留管理庁 (2021年12月10日). 2022年5月25日閲覧。
  23. ^ 海外在留邦人数調査統計(令和3年(2021年)10月1日現在)” (XLS). 外務省領事局政策課 (2022年1月24日). 2022年4月2日時点のオリジナルよりアーカイブ2022年6月10日閲覧。
  24. ^ a b 平成30年度外国人留学生在籍状況調査結果”. www.jasso.go.jp. 2019年7月27日閲覧。
  25. ^ 平成26年度外国人留学生在籍状況調査結果”. www.jasso.go.jp. 2019年7月27日閲覧。
  26. ^ 平成27年度外国人留学生在籍状況調査結果”. www.jasso.go.jp. 2019年7月27日閲覧。
  27. ^ 平成28年度外国人留学生在籍状況調査結果”. www.jasso.go.jp. 2019年7月27日閲覧。
  28. ^ 平成29年度外国人留学生在籍状況調査結果”. www.jasso.go.jp. 2019年7月27日閲覧。
  29. ^ コロンボスタイル(2017年12月) | 調査レポート - 国・地域別に見る - ジェトロ”. www.jetro.go.jp. 2019年7月27日閲覧。
  30. ^ (杉本;高桑;鈴木 2013)p.39
  31. ^ 姉妹提携データ 当該国・地域別提携相手先一覧 スリランカ 一般財団法人自治体国際化協会 2024年8月14日閲覧
  32. ^ ‘Japanese Week’ : Celebrating 60 years of friendship | The Sunday Times Sri Lanka (英語) - 2016年3月6日
  33. ^ a b 全日本仏教会全仏通信 昭和38年11月号』 - 1963年10月25日
  34. ^ 日本の公文書では「テネクーン」と呼ばれることもある。例えば、日本国外務省『昭和44年版 わが外交の近況』など。
  35. ^ 外務省情報文化局外務省公表集(昭和四十九年)』「六、儀典関係」「27 新任駐日スリ・ランカ共和国大使の信任状捧呈について」
  36. ^ a b ご引見(平成6年) - 宮内庁
  37. ^ 信任状捧呈式(平成元年) - 宮内庁”. www.kunaicho.go.jp. 2019年7月27日閲覧。
  38. ^ C・マヘンドラン大使は、在任中の1992年3月に靖国神社を参拝している。水間政憲『いまこそ日本人が知っておくべき「領土問題」の真実: 国益を守る「国家の盾」』、p.77
  39. ^ 信任状捧呈式(平成5年) - 宮内庁
  40. ^ 信任状捧呈式(平成7年) - 宮内庁
  41. ^ ご引見(平成11年) - 宮内庁
  42. ^ 信任状捧呈式(平成10年) - 宮内庁
  43. ^ 信任状捧呈式(平成12年) - 宮内庁
  44. ^ 信任状捧呈式(平成13年) - 宮内庁
  45. ^ 外務省: 新任駐日スリランカ民主社会主義共和国大使の信任状捧呈について - 2005年9月12日
  46. ^ 外務省: 新任駐日スリランカ大使の信任状捧呈について - 2009年2月27日
  47. ^ 外務省: 新任駐日スリランカ国大使の信任状捧呈 - 2011年6月1日
  48. ^ 新任駐日スリランカ大使の信任状捧呈 | 外務省 - 2015年10月22日
  49. ^ 駐日スリランカ大使の信任状捧呈 | 外務省 - 2021年3月12日
  50. ^ 駐日スリランカ民主社会主義共和国大使の信任状捧呈 | 外務省 - 2023年1月19日

関連項目

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参考文献

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  • 杉本良男; 高桑史子; 鈴木晋介 (2013-03-25), スリランカを知るための58章, エリア・スタディーズ, 明石書店, ISBN 9784750337906 

外部リンク

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