コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

芹田 (長野市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
芹田
せりた
日章旗 日本
地方 中部地方甲信越地方
都道府県 長野県
自治体 長野市
旧自治体 芹田村
面積
6.79km²
総人口
27,088
推計人口、2023年3月1日現在)
人口密度
3,989.4人/km²
隣接地区 第三地区、第五地区古牧地区大豆島地区安茂里地区更北地区
長野市役所芹田支所
長野市役所芹田支所
北緯36度37分47.3秒 東経138度11分45.1秒 / 北緯36.629806度 東経138.195861度 / 36.629806; 138.195861座標: 北緯36度37分47.3秒 東経138度11分45.1秒 / 北緯36.629806度 東経138.195861度 / 36.629806; 138.195861
所在地 〒380-0928
長野県長野市若里3-22-2(若里市民文化ホール内)
リンク 芹田支所公式ページ
芹田の位置(長野県内)
芹田
芹田
テンプレートを表示

芹田(せりた)は、長野市中南部の地域。本項ではかつて概ね同地域に所在した上水内郡芹田村(せりたむら)についても述べる。ただし、旧・芹田村のうち中御所第五地区鶴賀居町第三地区が管轄するため、両者の区域は若干異なる。信州大学工学部キャンパスや、長野オリンピックの会場となったビッグハットが位置する。地域の北西端に長野駅があり、その立地からベッドタウンとして発展した。

村名「芹田」の由来は現同地区のかつての郷名「芹田郷」から来ている。平安時代の『和名類聚抄』(931年~938年)に芹田郷が記載されている[1]

地理

[編集]

河川

[編集]

人口 

[編集]

以下は『長野市誌 第8巻』[1]による。もともと長野市近郊農村であった芹田地区は1888年明治21年)の長野駅設置を機に関係者が住むようになり、人口が増え始めた。1923年大正12年)長野市に合併してからさらに増加が促進。昭和初期には人口1万人に達している[1]高度経済成長期だった1960年~1965年あたりでは商工業・建築業・製造業・官庁などの進出と相まって、道路整備や住宅などの建築が進み、人口も2万人に達した[2]。また、現在も衰退しておらず1990年頃から同水準を保っている。

以降は市の推計人口による[3]。各年10月1日の数字。

1950年(昭和25年) 14,975人
1960年(昭和35年) 18,740人
1970年(昭和45年) 23,746人
1980年(昭和55年) 25,553人
1990年(平成2年) 27,210人
2000年(平成12年) 27,039人
2010年(平成22年) 26,486人
2020年(令和2年) 27,018人
長野市

歴史

[編集]
せりたむら
芹田村
廃止日 1923年7月1日
廃止理由 編入合併
長野市、吉田町芹田村三輪村古牧村長野市
現在の自治体 長野市
廃止時点のデータ
日本の旗 日本
地方 中部地方甲信越地方
都道府県 長野県
上水内郡
市町村コード なし(導入前に廃止)
総人口 7,767
国勢調査1920年
隣接自治体 長野市
上水内郡古牧村、大豆島村安茂里村
更級郡青木島村真島村
芹田村役場
所在地 長野県上水内郡芹田村

芹田村役場跡(現・JAながの芹田支所)
座標 北緯36度37分50.2秒 東経138度11分47.7秒 / 北緯36.630611度 東経138.196583度 / 36.630611; 138.196583 (芹田村)
ウィキプロジェクト
テンプレートを表示
  • 1873年明治6年) - 更級郡川合新田村の所属郡が水内郡に変更。
  • 1875年(明治8年)11月 - 水内郡南俣村・千田村が合併して稲葉村となる。
  • 1876年(明治9年)5月30日 - 水内郡権堂村・問御所村・七瀬村が合併して鶴賀村、市村・荒木村が合併して若里村となる。
  • 1879年(明治12年)1月4日 - 郡区町村編制法の施行により、各村が上水内郡の所属となる。
  • 1885年(明治18年)2月19日 - 上水内郡鶴賀村が改称して鶴賀町となる。
  • 1889年(明治22年)4月1日 - 町村制の施行により、上水内郡稲葉村・若里村・中御所村・栗田村・川合新田村および鶴賀町の一部(七瀬・権堂のうち居町)の区域をもって芹田村が発足。
  • 1923年大正12年)7月1日 - 芹田村が長野市に編入。同日芹田村廃止。大字稲葉・若里・中御所・栗田・川合新田および鶴賀の一部となる。

大字・町丁

[編集]

交通

[編集]

鉄道

[編集]

道路

[編集]

脚注

[編集]
  1. ^ a b c 『長野市誌 第8巻』東京法令出版、1997年10月16日、187頁。 
  2. ^ 『長野市誌 第8巻』東京法令出版、1997年10月16日、188頁。 
  3. ^ 長野市. “長野市町別人口及び世帯数”. 長野市. 2023年3月17日閲覧。

参考文献

[編集]