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「上板橋」の版間の差分

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== 小・中学校の学区 ==
== 小・中学校の学区 ==
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる<ref name="school”>{{Cite web|url=http://www.city.itabashi.tokyo.jp/c_kurashi/000/000388.html|title=板橋区立小中学校通学区域・小学校隣接校案内|publisher=板橋区|date=2017-07-31|accessdate=2017-12-11}}</ref>。
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる<ref name="school">{{Cite web|url=http://www.city.itabashi.tokyo.jp/c_kurashi/000/000388.html|title=板橋区立小中学校通学区域・小学校隣接校案内|publisher=板橋区|date=2017-07-31|accessdate=2017-12-11}}</ref>。
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!丁目!!番地!!小学校!!中学校
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2017年12月29日 (金) 00:35時点における版

日本 > 東京都 > 板橋区 > 上板橋
上板橋
東武啓志線跡地
上板橋の位置(東京23区内)
上板橋
上板橋
上板橋の位置
北緯35度45分48.03秒 東経139度40分33.76秒 / 北緯35.7633417度 東経139.6760444度 / 35.7633417; 139.6760444
日本の旗 日本
都道府県 東京都
特別区 板橋区
地域 上板橋地域
面積
 • 合計 0.402 km2
人口
2017年(平成29年)12月1日現在)[1]
 • 合計 8,787人
 • 密度 22,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
174-0076[2]
市外局番 03[3]
ナンバープレート 練馬

上板橋(かみいたばし)は、東京都板橋区町名[4][5]。現行行政地名は上板橋一丁目から上板橋三丁目。全域で住居表示が実施されている。郵便番号は174-0076[2]

地理

板橋区の南西部に位置する。北で若木および一部で中台、北東で常盤台、東で東新町、南で桜川、西で練馬区と隣接する。西辺をもって板橋区 - 練馬区境を形成する狭小な町域を持つ。上板橋駅南口付近は商店街が形成されているが、多くは住宅地が占めている。町域の北部を東武鉄道の路線が東西に、南辺を国道254号が走る。町域内東部に上板橋一丁目、西部に同二丁目、鉄道線路以北に同三丁目が並ぶ。

地価

住宅地の地価は、2015年平成27年)1月1日公示地価によれば上板橋2-14-18の地点で36万3000円/m2となっている[6]

歴史

「上板橋」は、江戸時代初期に板橋村が上板橋村と下板橋村に分村したことに由来する地名である。廃藩置県1871年明治4年)の浦和県から東京府に編入された時点において、上板橋村は現在の町域を西端として、東は現在の大谷口まで、南は現在の練馬区小竹町旭丘西武池袋線江古田駅付近)までの村域を有していた。1889年(明治22年)の市制町村制施行時も合併対象とはならなかったが、板橋区発足以降は市区町村制度改定・地番整理・住居表示などが行われるたびに町域が縮小していった。旧上板橋宿の名主屋敷は現在の弥生町に、旧上板橋村役場は現在の東新町二丁目に置かれていた。現在の上板橋一丁目~三丁目は、東武東上線上板橋駅周辺の地域という意味合いが強くなっている。

沿革

  • 1457年長禄元年)ごろ:太田道灌により、川越街道が開かれる。
  • 1639年寛永16年):川越城主松平信綱の命により、川越街道が中山道脇往還として整備される。
  • 1871年明治4年)11月:浦和県(現埼玉県)から東京府に編入。大区小区制実施。
  • 1878年(明治11年):郡区町村編制法により北豊島郡が設置され、東京府北豊島郡上板橋村となる。
  • 1914年大正3年)5月1日:東上鉄道開通。6月17日に上板橋駅開業。
  • 昭和初期には、現在の川越街道(国道254号)の整備も行われた。上板橋村長・飯島弥十郎が屋敷内のけやきの一部を残すことを条件に土地を提供したと伝えられている。(現在の五本けやき)
  • 1932年昭和7年)10月1日:東京府内市郡併合による板橋区発足に伴い、東京府東京市板橋区(旧)上板橋町六・七丁目となる。(1943年8月1日 都制施行)
  • 1930年代:板橋乗合自動車(後に東都乗合自動車を経て、戦後国際興業バスに統合)が、練馬横丁(現在の大和町停留所付近) - 豊島園間の路線バスを運行する。上板橋駅前停留所が設置された。
    • 「練馬横丁」は、現在の富士見通りが練馬方面に向かう道で、中山道からの分岐点であることを意味している。
  • 1943年(昭和18年):上板橋 - 陸軍第一造兵廠構内の東武鉄道(委託運行)貨物線(後の東武啓志線)開通。
  • 1959年(昭和34年):東武啓志線廃止。
  • 1965年(昭和40年)5月1日:住居表示実施により、(旧)上板橋町六丁目・七丁目が(新)上板橋一丁目~三丁目に再編される。
  • 1990年平成2年):飯田百貨店(現・コモディイイダ)上板橋店開店。
  • 1999年(平成11年):東武ストア上板橋店閉店に伴い、本社を豊島区から店舗跡に移転。

旧上板橋村・上板橋町から分離した町丁

  • 練馬区小竹町一丁目~二丁目・旭丘一丁目~二丁目(旧・江古田町):1947年(昭和22年)の練馬区発足時に移管。
  • 向原一丁目~三丁目:向原町、根ノ上町を経て、1965年(昭和40年)に住居表示実施で再編。
  • 小茂根一丁目~五丁目:小山町、茂呂町、根ノ上町、向原町を経て、1965年(昭和40年)に住居表示実施で再編。
  • 東山町:1960年(昭和35年)の地番整理時に上板橋町三・五丁目の一部を再編。
  • 双葉町:1956年(昭和31年)の地番整理時に上板橋町二丁目・板橋町十丁目の一部を再編。
  • 中板橋:1957年(昭和32年)の地番整理時に上板橋町一丁目・板橋町九丁目の一部を再編。
  • 仲町:1957年(昭和32年)および1959年の地番整理時に上板橋町一丁目・板橋町九丁目の一部を再編。
  • 弥生町:1959年(昭和34年)の地番整理時に上板橋町一丁目・板橋町九丁目の一部を再編。
  • 大山西町・幸町:大谷口町を経て、1958年(昭和33年)の地番整理時に再編。
  • 大谷口一丁目~二丁目:大谷口町、向原町を経て、1959年(昭和34年)の地番整理時に再編。
  • 大谷口上町、大谷口北町:大谷口町、向原町を経て、1959年(昭和34年)の地番整理時に上板橋町一丁目の一部をあわせて再編。
  • 常盤台一丁目~二丁目:東武鉄道による常盤台住宅地分譲を経て、1938年(昭和13年)に上板橋町二丁目の一部を再編。
  • 常盤台三丁目:1950年(昭和25年)に上板橋町四丁目の一部を再編。
  • 常盤台四丁目:1950~1952年ごろに上板橋町四・五・六丁目の一部を再編。
  • 南常盤台一丁目~二丁目:1960年(昭和35年)の地番整理時に上板橋町二・三・四丁目の一部を再編。
  • 東新町一丁目~二丁目:1960年(昭和35年)の地番整理時に上板橋町五・六丁目の一部を再編。
  • 桜川一丁目~三丁目:1965年(昭和40年)の住居表示実施に伴い、上板橋町五・六・七丁目の一部を再編。
  • 若木一丁目:1963年(昭和38年)の住居表示実施に伴い、上板橋町七丁目および志村西台町、志村中台町の一部を再編。

世帯数と人口

2017年(平成29年)12月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
上板橋一丁目 1,202世帯 1,992人
上板橋二丁目 2,657世帯 4,585人
上板橋三丁目 1,410世帯 2,210人
5,269世帯 8,787人

小・中学校の学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[7]

丁目 番地 小学校 中学校
上板橋一丁目 1~17番 板橋区立上板橋第四小学校 板橋区立上板橋第三中学校
18~27番 板橋区立桜川中学校
上板橋二丁目 全域
上板橋三丁目 全域 板橋区立上板橋第三中学校

交通

鉄道

上板橋駅南口

バス

道路

施設

  • 板橋区立上板橋第四小学校
  • 七軒家公園
  • 東武ストア本社:旧上板橋店の店舗をそのままオフィスに転用。
  • 上板橋郵便局

出身・ゆかりのある人物

脚注

  1. ^ a b 町丁目別世帯数・人口表”. 板橋区 (2017年12月1日). 2017年12月11日閲覧。
  2. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2017年12月11日閲覧。
  3. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2017年12月11日閲覧。
  4. ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P795
  5. ^ 『いたばしの地名』板橋区教育委員会、1995年、P189-190
  6. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査
  7. ^ 板橋区立小中学校通学区域・小学校隣接校案内”. 板橋区 (2017年7月31日). 2017年12月11日閲覧。
  8. ^ 『日本弁護士総覧 第2巻』(国立国会図書館デジタルコレクション)。2017年7月23日閲覧。
  9. ^ 『日本紳士録 45版』東京シの部267頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2017年7月24日閲覧。
  10. ^ 『日本紳士録 40版』東京セの部312頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2017年7月23日閲覧。

参考文献

  • 浅田好三編『日本弁護士総覧 第2巻』東京法曹会、1911年。
  • 交詢社編『日本紳士録 40版』交詢社、1936年。
  • 交詢社編『日本紳士録 45版』交詢社、1941年。

外部リンク