土木工学
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土木工学（どぼくこうがく、英語: civil engineering）とは、良質な生活空間の構築を目的として、自然災害からの防御や社会的・経済的基盤の整備のための技術（土木技術）について研究する工学である[1]。
研究対象と分野
土木工学で扱う主な対象は、河川、ダム、トンネル、道路、橋梁、港湾、空港、鉄道、廃棄物処理、上中下水道などで、土木工学部分の発電施設、通信施設、環境保全、造成、交通、国土計画などもあり、多岐にわたる。これらを取り巻く人工物を総称して「土木構造物」と呼ぶ。
大別した研究分野は以下に示すように、多様な課題に対して更に細分化されている。
このため、1人の技術者がこれら全てに精通しているわけではなく、その分野を専門とする技術者に分かれ実務を担い、各分野内でもさらに、計画や調査、設計、施工、維持管理、積算、災害防止などの各分別ごとに従事する者に分かれる。
構造・材料系
水工系
地盤系
測量系
計画系
交通系
道路や鉄道、空港など人や物が移動に関する構造物の設計や計画方法についての学問である。
衛生系
他分野との関わり
抱合した他分野
土木工学から見て抱合した学術分野には以下のようなものがある。しかし その学際性を尊重しつつであるが、諸学諸説の完全説明学となっていない のも事実である。
- 防災工学
- 防災に関する幅広い工学分野を有するが、学術的に土木工学が抱合される。
- この分野も幅広い工学分野を有するが、土木工学も一部抱合される。
派生した他分野
土木工学とともに派生した学術分野には以下のようなものがある。
- 機械工学
- 工部大学校の当初から、同一の学科としてコース制で教育している。
近接した他分野
隣接した分野
類似した他分野
- 都市工学 都市交通工学
- 建築学 - 高等教育機関では同一学科としている場合もあり、基礎部分には共通点が多い。
- 経済学 経済工学（主に都市経済学）- 交通量推計の方法でもある非集計モデルの推定では、ノーベル経済学賞を受賞したダニエル・マクファデンも研究に携わっている。
- 農業工学
土木工学の教育
中等教育
高等教育
高専では、環境都市工学科という名称の学科が担っている。短期大学や専修学校（専門学校）では土木工学科や建設学科、社会環境工学科という名称の学科が担っているが、大学では工学部や理工学部で、大半は旧来の土木工学科から名称変更し、カタカナ用語や二字熟語を組み合わせた名称の学科が高等教育を担っている。
1990年代から土木工学科の改称が多くの大学で見られた原因は、他の工学系学科に比べて土木分野の業務内容（土工、3Kなど）と土木という単語に悪いイメージ（汚職、談合など）が目立っていたことによるものである。生活が豊かになるにつれて公共事業が減少して、建設業界が斜陽化していたなど、進学しにくいイメージという解釈もあって受験者数が減少し、優秀な学生を社会に輩出できなくなっていた。
2000年代に入ると環境問題や都市再開発など、これまでとは違う観点に関心が集まるようになり、土木と建築が共同で執行する事業も増えた。これを受けて、学科の改組で建築学科などと統合され、コース別にする大学も増加傾向にある。 また大学院では工学研究科や理工学研究科などに土木工学専攻（学科と同じように名称が異なる場合が多い）を設置している。
資格
分野が多岐にわたるため、関連資格も多い。そのため、技術士試験においても土木技術分野にあたる技術士 (建設部門)」で選択科目が多い。また、技術士 (衛生工学部門)と技術士 (上下水道部門)といった建設部門から独立した部門も設置されている。
土木の語源
日本語
名前の由来は中国の前漢時代の古典「淮南子（えなんじ）」にでてくる築土構木という言葉から来ているといわれているが、実際のところははっきりしない。
英語
日本で取り扱っている建築の技術部門や環境に関する部門も外国では土木として扱われることがあり、日本の土木工学／建築学とは対象分野の境界が少し異なっている。
今日の英語圏においてはフレーズ civil engineering が日本語圏における土木工学にほぼ相当するが、由来（歴史）的には単純にそのように対応しているわけではない。engineer という語は、今日では軍民の区別に関係なくニュートラルに使われているが、古くは「工兵」の意があり、その派生語として軍と関係ないが同様の土木工学を指す句として、1771年にイギリスの機械技術者ジョン・スミートンが、軍事以外の部門を意味する civil を付けたのが由来とされる。なお現代ではそのような由来にもとづく意識はほぼ残っておらず、"mechanical engineering"（機械工学）や "electrical engineering"（電気工学）といった句と同様に使われており「非軍事の」という特段の意味はない。
脚注
参考文献
関連項目
- 土木学会（土木学会田中賞、土木学会選奨土木遺産）
- 国土交通省（国土技術政策総合研究所、土木研究所）・防衛省・環境省
- 建設コンサルタント・ゼネコン・下請け・土工
- 汚職・公共事業・土木費
- 産業廃棄物・土木機械
- 土木事業・土木工事
外部リンク
| 国立図書館 | |
|---|---|
| その他 | |
