コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

昭和2年度艦艇補充計画

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

昭和2年度艦艇補充計画(しょうわ2ねんどかんていほじゅうけいかく)は、日本海軍の軍備計画。1927年(昭和2年)度からの5か年で艦艇27隻が建造された。主な艦艇は高雄型重巡洋艦空母龍譲など。

前年(1926年(大正15年))度で予算の成立した艦艇についても記す。

概要

[編集]

ワシントン軍縮条約後に成立した大正12年度艦艇補充計画では必要兵力のうちの6割の補助艦艇しか整備できない計算だった。またその後は老朽艦の破棄も予定されており、更に兵力が低下するのが必至な情勢だった。そこで1924年(大正13年)に航空母艦1隻、巡洋艦12隻、駆逐艦36隻、その他合計115隻の補助艦艇を建造する計画を建てた。が、これを全て実行するには約9億円の予算を必要とし、ほぼ実現不可能な計画であった。そこで老齢艦の代艦のみ43隻、約3億2千500万円の予算を請求したが成立しなかった。翌年に計画を37隻に圧縮して予算を請求したが1926年(大正15年)度より4隻の駆逐艦が許可されたのみだった。残り33隻は改めて協議され、うち27隻の予算が1927年(昭和2年)に成立した。

計画の推移

[編集]
  • 1924年(大正13年)2月の軍令部要求
1925年(大正14年)度からの6か年で115隻建造する計画。
  • 1924年(大正13年)9月の予算案
1926年(大正15年)度からの5か年で老朽艦の代艦として43隻建造する計画。
  • 1925年(大正14年)10月の予算案
1926年(大正15年)度からの5か年で老朽艦の代艦として37隻建造する計画。
  • 1926年(大正15年)3月の第51帝国議会
1926年(大正15年)度からの2か年で駆逐艦4隻建造の予算が認められる。
  • 1926年(大正15年)8月の予算案
1927年(昭和2年)度からの4か年で老朽艦の代艦として33隻建造する計画。
  • 1927年(昭和2年)3月の第52帝国議会
1927年(昭和2年)度からの5か年で艦艇27隻建造の予算が認められる。

内訳

艦艇 計画案 予算成立 備考
艦種 排水量 当初案 大正13年9月 14年10月 15年度 昭和2年度
航空母艦 27,000トン 1
航空補給艦※ 10,000トン 3 2 1 1 大正14年10月請求より8,000トン型水上機母艦。航空母艦「龍譲」として完成。
偵察巡洋艦 10,000トン 12 4 4 4 高雄型
駆逐艦 1,900トン 36 22 20 4 15 大正14年10月請求より1,700トン型(吹雪型)
潜水艦(巡洋) 2,000トン 8 10 1 1 巡潜1型改
潜水艦(高速) 1,500トン 14 4 3 海大5型
潜水艦(機雷) 2,500トン 2
潜水艦(補給) 3,500トン 4
敷設艦 5,000トン 4 4 2
敷設艦 1,200トン 12 (2) 1 昭和2年度で5,000トン型に代わり請求。「八重山」として完成。
急設網艦 5,000トン 1
基準網艇 500トン 4
捕獲網艇 500トン 6
砲艦(大) 1,000トン 1 1
砲艦(中) 820トン 1 (1) 昭和2年度で1,000トン型に代わり請求。
砲艦(小) 340トン 4 2 2 熱海型
工作艦 20,000トン 1 1 14年10月請求は10,000トン型
給油艦 15,400トン 2 1 1
給兵艦 15,000トン 1
115 43 37 4 27

※軍縮条約制限外である10,000トン以下の航空母艦を航空補給艦と称し整備する計画だった。その後のロンドン軍縮会議で10,000トン以下の艦艇も制限されたので意味が無くなった。

艦艇建造

[編集]

大正15年度

[編集]

大正15年度から2か年で駆逐艦4隻の建造が認められる。総予算は26,110,400円。

第40号駆逐艦(東雲)、第41号駆逐艦(薄雲)、第42号駆逐艦(白雲)、第43号駆逐艦(磯波

昭和2年度

[編集]

1927年(大正16年=昭和2年)度から1931年(大正20年=昭和6年)度までの5か年計画で27隻建造。総予算は16,310,040円[1]

高雄愛宕摩耶鳥海
第44号駆逐艦(浦波)、第45号駆逐艦(綾波)、敷波朝霧夕霧天霧狭霧
  • 潜水艦(高速):3隻(1,630トン型)
伊65伊66伊67
熱海二見

その後

[編集]

将来的に艦艇建造が増加するのが予想されたため、建造予算のうち652,468円が昭和4年度から6年度の3か年、設計部門の増員と臨時の潜水艦部設立の予算に組み替えがされた。

航空隊

[編集]

当初案として大正15年度から5か年で陸上航空隊11隊増なども要求された。計画は以下の通り。

  • 陸上部隊増
    • 飛行艇隊 : 1隊
    • 水上偵察隊 : 3.5隊
    • 水上攻撃隊 : 3.5隊
    • 陸上機(戦闘)隊 : 3隊
    • 気球隊 : 1隊
  • 水上部隊 : 艦載機、水上偵察機など96機

参考文献

[編集]
  • 防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 海軍軍戦備<1> 昭和十六年十一月まで』朝雲新聞社、1969年

脚注

[編集]
  1. ^ 『戦史叢書 軍戦備<1>』p343より。ただし明細が不明で金額が少なすぎるので、誤植の可能性もある。約1億6千万円の誤りか?