若洲
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(新夢の島から転送)
若洲 | |
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町丁 | |
上空から見た若洲。画面奥は新木場。 | |
北緯35度37分20秒 東経139度50分02秒 / 北緯35.622097度 東経139.833992度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 東京 |
特別区 | 江東区 |
地域 | 城東地域 |
人口情報(2023年(令和5年)1月1日現在[1]) | |
人口 | 0 人 |
世帯数 | 0 世帯 |
面積([2]) | |
1.904344013 km² | |
人口密度 | 0 人/km² |
郵便番号 | 136-0083[3] |
市外局番 | 03(東京MA)[4] |
ナンバープレート | 江東 |
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若洲(わかす)は、東京都江東区の町名。現行行政地名は若洲一丁目から若洲三丁目。
地理
[編集]東京都江東区の南東沿岸部に位置する。城東地域内に当たる。北で砂町南運河を跨いで新木場と隣接し若洲橋で接続する。西の中央防波堤外側埋立地(町名未定)とは東京ゲートブリッジで接続している。町域内は工場や倉庫、東京湾の港湾設備の他、東半分は若洲海浜公園の公園用地となっている。全域が埋立地である。
河川(運河)
[編集]- 砂町南運河 - 若洲橋が架かる。
海洋
[編集]歴史
[編集]若洲は過去には東京港埋立15号地と呼ばれ、夢の島に代わるごみの最終処分場として埋立が始まり、新夢の島[5]の別名もあった。1977年3月13日など、しばしば自然発火による火災も発生したが、当時は建物や構造物などもなく被害は生じなかった[6]。
埋立終了後、江東区の町名としての「若洲」の成立は1979年(昭和54年)11月1日である。2009年(平成21年)11月1日、住居表示実施とともに従来の「若洲」が「若洲一・二・三丁目」となった。
地名の由来
[編集]新たに生まれた「若い島」の意味であり、この意味から命名された「若洲橋」の名にちなむ[7]。
沿革
[編集]交通
[編集]鉄道
[編集]町域内に鉄道は通っていない。最寄駅はJR東日本京葉線・東京メトロ有楽町線・東京臨海高速鉄道りんかい線新木場駅となる。
バス
[編集]事業所
[編集]2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[8]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
若洲一丁目 | 22事業所 | 287人 |
若洲二丁目 | 35事業所 | 620人 |
若洲三丁目 | 7事業所 | 168人 |
計 | 64事業所 | 1,075人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[9] | 53
|
2021年(令和3年)[8] | 64
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[9] | 1,062
|
2021年(令和3年)[8] | 1,075
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施設
[編集]- 東京木材埠頭
- 若洲海浜公園 - 東京都が管理する公園。ゴルフ場などがある。新木場駅よりバス15分。
- 若洲公園 - 江東区が管理する公園。キャンプ場などがある。以前は若洲海浜公園の一部であり同公園と隣接している。
- 東京都下水道局若洲ポンプ所
- 東京都環境局15号地ポンプ監視所
- 東京ゲートブリッジ - 若洲と中央防波堤外側埋立地を結ぶ橋梁。
- ポートストア若洲店
同町を舞台・背景とした作品
[編集]- テレビドラマ
- 『帰ってきたウルトラマン』(1971年 TBS)- 第22話に『15号地』として舞台となった。
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “若洲の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 大辞林. “夢の島”. コトバンク. 2018年7月30日閲覧。
- ^ ゴミが自然発火 埋め立て地焼く『朝日新聞』1978年(昭和52年)3月14日朝刊、13版、23面
- ^ 江東区の地名由来 江東区
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。