コンテンツにスキップ

英文维基 | 中文维基 | 日文维基 | 草榴社区

座間 (座間市)

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
日本 > 神奈川県 > 座間市 > 座間 (座間市)
座間
町丁大字
地図北緯35度29分21秒 東経139度23分22秒 / 北緯35.489261度 東経139.389444度 / 35.489261; 139.389444
日本の旗 日本
都道府県 神奈川県の旗 神奈川
市町村 座間市
人口情報2023年(令和5年)8月1日現在[1]
 人口 5,965 人
 世帯数 2,732 世帯
面積[2]
  1.809858948 km²
人口密度 3295.84 人/km²
郵便番号 252-0027[3]
市外局番 046(厚木MA[4]
ナンバープレート 相模
ウィキポータル 日本の町・字
神奈川県の旗 ウィキポータル 神奈川県
ウィキプロジェクト 日本の町・字
テンプレートを表示

座間(ざま)は、神奈川県座間市の地名。現行行政地名は大字座間と座間1丁目から座間2丁目。住居表示未実施区域。

地理

[編集]

座間市の北西部に位置している。

地価

[編集]

住宅地の地価は、2023年令和5年)1月1日公示地価によれば、座間2丁目806番1の地点で12万3000円/m2となっている[5]

歴史

[編集]

世帯数と人口

[編集]

2023年(令和5年)8月1日現在(座間市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

大字丁目 世帯数 人口
座間 152世帯 179人
座間一丁目 1,454世帯 3,317人
座間二丁目 1,126世帯 2,469人
2,732世帯 5,965人

人口の変遷

[編集]

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
5,284
2000年(平成12年)[7]
5,587
2005年(平成17年)[8]
5,608
2010年(平成22年)[9]
5,526
2015年(平成27年)[10]
5,361
2020年(令和2年)[11]
5,827

世帯数の変遷

[編集]

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
1,685
2000年(平成12年)[7]
1,885
2005年(平成17年)[8]
1,971
2010年(平成22年)[9]
2,025
2015年(平成27年)[10]
2,039
2020年(令和2年)[11]
2,280

学区

[編集]

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2022年12月時点)[12]

事業所

[編集]

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

大字丁目 事業所数 従業員数
座間 5事業所 24人
座間一丁目 104事業所 434人
座間二丁目 63事業所 649人
172事業所 1,107人

事業者数の変遷

[編集]

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[14]
171
2021年(令和3年)[13]
172

従業員数の変遷

[編集]

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[14]
978
2021年(令和3年)[13]
1,107

交通

[編集]

施設

[編集]

その他

[編集]

日本郵便

[編集]

脚注

[編集]
  1. ^ a b 町丁字別年齢別人口統計表(令和5年)” (CSV). 座間市 (2023年8月8日). 2023年8月16日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年8月16日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 座間の郵便番号”. 日本郵便. 2023年8月9日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年8月9日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 小・中学校の通学区域” (2022年12月7日). 2023年8月16日閲覧。
  13. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。