市谷左内町
（左内坂町から転送）
| 市谷左内町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 左内坂 | |
 北緯35度41分39秒 東経139度44分01秒 / 北緯35.69425度 東経139.733622度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 新宿区 |
| 地域 | 牛込地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 475 人 |
| 世帯数 | 258 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.046429102 km² | |
| 人口密度 | 10230.65 人/km² |
| 郵便番号 | 162-0846[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
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市谷左内町（いちがやさないちょう）は、東京都新宿区の町名[5]。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示未実施。
地理
[編集]新宿区東部に位置する。町域北部は納戸町・市谷鷹匠町・市谷長延寺町・市谷砂土原町一丁目にそれぞれ接する。東部は市谷田町一丁目に接する。南部は市谷八幡町・市谷本村町にそれぞれ接する。西部は市谷加賀町に接する。市谷左内町は市ケ谷駅の西側の一角にあたる。町域の西南に左内坂という坂があり、この左内坂に面する市谷本村町地内の防衛省の裏門は、「左内門」と呼ばれる。
地価
[編集]住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、市谷左内町22番の地点で121万円/m2となっている[6]。
歴史
[編集]1990年代半ばに差し掛かる頃より業務の拡充を図る大日本印刷の関連施設が増加していった。
地名の由来
[編集]世帯数と人口
[編集]2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 377
|
| 2000年（平成12年）[8] | 449
|
| 2005年（平成17年）[9] | 472
|
| 2010年（平成22年）[10] | 466
|
| 2015年（平成27年）[11] | 481
|
| 2020年（令和2年）[12] | 426
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 166
|
| 2000年（平成12年）[8] | 203
|
| 2005年（平成17年）[9] | 243
|
| 2010年（平成22年）[10] | 241
|
| 2015年（平成27年）[11] | 255
|
| 2020年（令和2年）[12] | 227
|
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年8月時点）[13]。
- 区域 : 全域
- 小学校 : 新宿区立愛日小学校
- 中学校 : 新宿区立牛込第三中学校
交通
[編集]東京メトロ南北線市ケ谷駅が地下に設置されているが町域内に利用可能な出入口は設置されていない。
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
- 事業所数 : 49事業所
- 従業員数 : 795人
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 43
|
| 2021年（令和3年）[14] | 49
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 601
|
| 2021年（令和3年）[14] | 795
|
施設
[編集]その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “市谷左内町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P871
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
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