山澤逸平
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生誕 | 1937年3月1日 |
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死没 | 2018年11月16日(81歳没) |
母校 |
東京都立日比谷高等学校 一橋大学大学院経済学研究科 |
博士課程 指導教員 | 小島清 |
他の指導教員 |
山田勇 磯野修 |
他の指導学生 |
奥田英信 竹中平蔵 中村洋 浜矩子 江上美芽 中北徹 |
受賞 |
日経・経済図書文化賞 外務大臣表彰 正四位瑞宝中綬章 |
山澤 逸平(やまざわ いっぺい、1937年3月1日 - 2018年11月16日)[1]は、日本の経済学者。一橋大学名誉教授。
人物
[編集]東京府東京市芝区生まれ。一橋大学経済学部や大学院・経済学研究科教授、早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授、国際大学学長、朝日新聞社外委員、APEC賢人会議日本代表等を歴任。日経・経済図書文化賞受賞、外務大臣表彰受賞、瑞宝中綬章受章[2][3]。
奥田英信(一橋大学名誉教授)[4]、竹中平蔵(慶應義塾大学名誉教授、経済財政担当大臣、総務大臣)、中村洋(慶應義塾大学教授)、浜矩子(同志社大学名誉教授)、江上美芽(ユタ大学併任教授)、中北徹(東洋大学名誉教授)などは山澤ゼミナール出身[5]。
公益財団法人日本国際フォーラム参与[6]、政策委員[7]。2014年、瑞宝中綬章受章。2018年11月16日死去。叙正四位[8]。
学歴
[編集]- 1943年 目黒区鷹番国民学校(現目黒区立鷹番小学校)入学
- 1955年 東京都立日比谷高等学校卒業
- 1960年 一橋大学経済学部卒業(磯野修ゼミナール)
- 1962年 一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了(山田勇ゼミナール)
- 1963年 シカゴ大学大学院経済学研究科留学(1966年3月まで)[9]
- 1968年 一橋大学大学院経済学研究科博士課程単位修得(小島清ゼミナール)
- 1984年 一橋大学経済学博士。博士論文は「日本の経済発展と国際分業」
職歴
[編集]- 1968年 一橋大学経済学部専任講師
- 1971年 一橋大学経済学部助教授
- 1976年から1977年までタンマサート大学経済学部客員教授
- 1978年 一橋大学経済学部教授
- 1988年から1989年までシェフィールド大学経営学部客員教授
- 1995年から1996年までバーミンガム大学日本研究センター客員教授
- 1998年 一橋大学大学院経済学研究科教授
- 1998年 日本貿易振興会理事及びアジア経済研究所所長兼務
- 2000年 一橋大学定年退職、早稲田大学大学院アジア太平洋研究科教授(- 2003年)、一橋大学名誉教授
- 2004年 国際大学学長(-2007年)
著書
[編集]単著
[編集]- 『日本の経済発展と国際分業』(東洋経済新報社, 1984年)
- 『国際経済学』(東洋経済新報社, 1986年/第2版, 1993年/第3版, 1998年)
- 『アジア太平洋経済入門』(東洋経済新報社, 2001年)
- APEC : new agenda in its third decade, (Institute of Southeast Asian Studies, 2012)
共著
[編集]- (山本有造)『長期経済統計 : 推計と分析(14)貿易と国際収支』(東洋経済新報社, 1979年)
編著
[編集]- 『APECの新展開――大阪会議に向けて』(アジア経済研究所, 1995年)
- Asia Pacific Economic Cooperation (APEC): Challenges and Tasks for the Twenty-first Century, (Routledge, 2000).
- 『UNCTADの新発展戦略』(アジア経済研究所, 2001年)
共編著
[編集]- (池間誠)『資源貿易の経済学』(文真堂, 1981年)
- (田中拓男)『貿易日本の活路――市場開放と企業戦略』(有斐閣, 1984年)
- (野原昂)『アジア太平洋諸国の貿易と産業調整』(アジア経済研究所, 1985年)
- (豊田俊雄)『発展途上国――成功と挫折』(洋販出版, 1985年)
- (平田章)『発展途上国の工業化と輸出促進政策』(アジア経済研究所, 1987年)
- The Economic Development of Japan and Korea: A Parallel with Lessons, co-edited with Chung H. Lee, (Praeger, 1990).
- (平田章)『先進諸国の対発展途上国貿易政策』(アジア経済出版所, 1990年)
- (平田章)『先進諸国の産業調整と発展途上国』(アジア経済研究所, 1991年)
- (平田章)『日本・アメリカ・ヨーロッパの開発協力政策』(アジア経済研究所, 1992年)
- Trade Policies Towards Developing Countries, co-edited with Akira Hirata, (St. Martin's Press, 1993).
- (三和総合研究所)『アジア太平洋2000年のビジョン』(東洋経済新報社, 1993年)
- (鈴木敏郎・安延申)『APEC入門――開かれた地域協力を目指して』(東洋経済新報社, 1995年)
- (今井健一)『中国のWTO加盟――グローバル・エコノミーとの共生を目指して』(アジア経済研究所, 2001年)
- (天川直子)『21世紀の開発戦略――グローバリゼーション下の発展途上国の経験と展望』(アジア経済研究所, 2002年)
- (平塚大祐)『日・ASEANの経済連携と競争力』(アジア経済研究所, 2003年)
- (馬田啓一・国際貿易投資研究会)『通商政策の潮流と日本:FTA戦略とTPP』(勁草書房, 2012年)
- (馬田啓一・国際貿易投資研究会)『アジア太平洋の新通商秩序:TPPと東アジアの経済連携』(勁草書房, 2013年)
訳書
[編集]- S・B・リンダー『国際貿易の新理論』(小島清との共訳, ダイヤモンド社, 1964年)
- ピーター・ドライスデール『アジア太平洋の多元経済外交』(石垣健一・平田章との共訳, 毎日コミュニケーションズ, 1991年)
脚注
[編集]- ^ “Professor Emeritus Ippei Yamazawa, former IUJ President, passed away”. 2018年11月29日閲覧。
- ^ 「春の叙勲 中綬章以上と在外邦人、外国人叙勲の受章者一覧」『読売新聞』2014年4月29日朝刊
- ^ “平成26年春の叙勲 瑞宝中綬章受章者”. 内閣府. p. 21 (2014年4月29日). 2015年4月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年3月17日閲覧。
- ^ 「昭和56年 学位授与・単位修得論文一」一橋研究
- ^ 「昭和61年度 博士課程単位修得論文・修士論文一覧」
- ^ “評議員、役員等”. 日本国際フォーラム. 2014年2月25日閲覧。
- ^ “委員”. 日本国際フォーラム. 2014年2月25日閲覧。
- ^ 『官報』7416号、平成30年12月25日
- ^ [1]
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