屋井三郎
やい さぶろう 屋井 三郎 | |
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生誕 |
1895年6月1日 東京府東京市 |
死没 |
1964年9月25日(69歳没) 死没地不明(失踪宣告による死亡認定) |
国籍 | 日本 |
別名 | 屋井先蔵(2代目) |
職業 | 実業家(電池商) |
著名な実績 |
・屋井乾電池の経営 ・日本自動車競走大会への関与 |
親 | 屋井先蔵(父) |
屋井 三郎(やい さぶろう、1895年〈明治28年〉6月1日[1][1] - 1964年〈昭和38年〉9月25日{失踪宣告}) は、日本の実業家である。屋井乾電池、屋井乾電池ラヂオ研究所を経営した[2][3][4][5]。1927年(昭和2年)以降は、父親と同じ「屋井 先蔵(やい さきぞう)」を名乗った[3][4][5]。
経歴
[編集]1895年(明治28年)に、屋井先蔵の三男として生まれる[6]。父の先蔵は屋井が生まれた時点で発明家として知られた人物で、自身の発明品である実用的な乾電池を扱う事業を興し、1910年(明治43年)に屋井乾電池(合資会社屋井販売部)を設立した[6][W 1]。事業の成功により、屋井乾電池の製造高は年800万円以上に達し[7]、日本における乾電池の市場を制した先蔵は「乾電池王」と呼ばれた[W 1]。
日本自動車競走大会
[編集]1922年(大正11年)、米国から帰国した藤本軍次の呼びかけに応じ、屋井は日本自動車競走大会の第1回大会に自らが所有する米国製レーシングカーのマーサーを参戦させた。当時の自動車は数千円する高価なものだったが、屋井はこれを自動車実業家の野澤三喜三から購入した[8][9](この車の来歴は「自動車大競走会」を参照)。
この一連の大会は日本において最初の本格的な自動車レースと評価されるものとなり、屋井は自身がドライバーとして参戦することはなかったが、運営に携わり、各大会で審判の一人を務めた。
屋井乾電池
[編集]1927年(昭和2年)、6月に父の先蔵が死去したことに伴い、屋井販売部(屋井乾電池)の代表となる[2][3][4][5]。同時に、家督を相続し、名を父と同じ「先蔵」に改め、2代目先蔵となる[2][3][4][5]。
以降、屋井乾電池や屋井乾電池ラヂオ研究所の経営を行うが[5]、1945年(昭和20年)の終戦直後までに屋井乾電池は消滅した[W 1][注釈 1]。
失踪宣告
[編集]1963年(昭和38年)に親族から失踪に関する届け出が東京家庭裁判所に提出され[11]、期日までに生存を確認できなかったため、翌1964年(昭和39年)9月25日付で失踪宣告を受けた[1][注釈 2]。
脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ a b c 『官報』11350号(昭和39年/1964年10月12日)、p.27
- ^ a b c 人事興信録 第8版(1928)、ヤ-25
- ^ a b c d 人事興信録 第9版(1931)、ヤ-28
- ^ a b c d 人事興信録 第10版・下(1934)、ヤ-24
- ^ a b c d e f 人事興信録 第11版・下(1937)、ヤ-36 ※以降、第12版・下(1939年, ヤ-29)、第13版・下(1941年、ヤ-26)、第14版・下(1943年、ヤ-23)は同内容。第15版(1948年)以降は記載なし。
- ^ a b 人事興信録 第7版(1925)、ヤ-20
- ^ 『東京朝日新聞』昭和14年(1939年)10月8日・朝刊 6面
- ^ 日本自動車工業史稿 第2巻(1967)、p.608
- ^ 戦前自動車競走史-4 日本自動車競走倶楽部の活動と藤本軍次(岩立)、『Old-timer』No.72(2003年10月号)
- ^ 『東京朝日新聞』昭和15年(1940年)4月5日(4日夕刊) 2面
- ^ 『官報』11095号(昭和38年/1963年12月7日)、p.23
- ^ 自動車ジュニア、「日本に芽生えた自動車レース その歴史と生い立ち」 pp.44–55
- ウェブサイト
- ^ a b c “電池の歴史1 屋井乾電池”. 一般社団法人電池工業会. 2022年11月12日閲覧。
参考資料
[編集]- 書籍
- 人事興信所『人事興信録』人事興信所。
- 自動車工業会『日本自動車工業史稿』 第2巻、自動車工業会、1967年2月28日。ASIN B000JA7Y64。 NCID BN06415864。NDLJP:2513746。
- 雑誌 / ムック
- 『自動車ジュニア』
- 『1965年4月号』創進社、1965年4月1日。
- 『Old-timer』各号中の記事
- 岩立喜久雄「轍をたどる(21) 戦前自動車競走史-4 日本自動車競走倶楽部の活動と藤本軍次」『Old-timer』第72号、八重洲出版、2003年10月1日、166-173頁。
- 新聞
- 『東京朝日新聞』